平成 26 年度

自 己 点 検 ・ 評 価 報 告 書「平成 26 年 5 月 1 日の状況」

平成 27(2015)年 3 月

日

本 体

育

大

自己点検・評価等委員会

学日本体育大学目次

Ⅰ．建学の精神・大学の基本理念、使命・目的、大学の個性・特色等・・・・・

3

Ⅱ．沿革と現況・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・

10

Ⅲ．自己点検・評価等協議会が定める基準に基づく自己評価・・・・・・・・

21

基準 1

使命・目的等・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・

21

基準 2

学修と教授・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・

40

基準 3

経営・管理と財務・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・

90

基準 4

自己点検・評価・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・

111

Ⅳ．大学が使命・目的に基づいて独自に設定した基準による自己評価・・・・・

118

基準 A

国際的な競技力向上への貢献・・・・・・・・・・・・・・・・・

118

基準 B

健康で豊かな生涯スポーツ社会の構築・・・・・・・・・・・・・

130

Ⅴ．エビデンス集一覧・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・

132

エビデンス集（データ編）一覧・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・

132

エビデンス集（資料編）一覧・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・

133

2

日本体育大学

Ⅰ．建学の精神・大学の基本理念、使命・目的、大学の個性・特色
1．日本体育大学の建学の精神とその由来
本学における建学の精神は、創始者である日高藤吉郎翁が着目した「夫レ身体健康ナラ
ザレハ、心志剛強ナル能ハズ。心志剛強ナラザレハ、事ニ堪ヘ業ヲ遂クルコト能ハス。而
シテ身体ノ健康ヲ欲セハ、身体ヲ運動スルヨリ善キハ莫シ。（中略）体育ヲ盛ニシテ国民ノ強壮ヲ謀ルハ、蓋シ国家富強ヲ図ル大本ナリト。
」（「有文会誌 14 号」明治 24(1891)年
12 月）という近代的な体育理論を基盤としている。
翁はこの理論を体現すべく明治 24(1891)年 8 月に「『体育会』を設立し、その後『体育は国家富強を図る大本である。』という考えを『體育富強之基（たいいくふきょうのもとい）』」という標語にまとめた。
その後、翁はこの標語のもとに、明治 31(1898)年 1 月に日本体育会の総裁に推戴した
閑院宮載仁親王の宸筆を通して、国民に体育の必要性を訴えながら各地に支部を設けて西洋式の運動施設の設置と西洋式体育指導者の配置を行った。これにより各地で多くの青少年たちが運動に親しむこととなったのである。
そこで本学は、翁のこの「體育富強之基」という標語を建学の精神としている。
この建学の精神を継承・発展させていくため、平成 17(2005)年 11 月の教授会において、「真に豊かな国家・社会を実現するためには、体育・スポーツの普及・発展を積極的に推進し、健全な心身を兼ね備えた全人格的な人間を数多く育成することが肝要である。」と
その現代的な解釈について共通理解を図り、これを学内外に周知している。
このように建学の精神を基盤として、本学は開学以来 120 有余年の長きに渡り、国民体育の振興を使命とし、わが国の高等教育の一翼を担うと共に、体育・スポーツ界に有為な人材を輩出してきた。この独自の伝統と学風を誇りうる所以は、建学の精神を一貫して体してきたからである。
明 治 24(1891) 年 8 月 に 国 民 体 育 の 振 興 を 目 指 し て 創 設 さ れ た 「 体 育 会 」（ 明 治
25(1892)年 6 月に「日本」を冠して「日本体育会」と改称）は、「国民体育」の振興を目指した日高藤吉郎翁の創設した組織であったが、明治 26(1893)年 3 月、
「日本體育会體操
練習所規則」によって日本体育会体操練習所を設置して“学校体育”の教員養成にも着手した。
以後、この教員養成のための練習施設は、明治 33(1900)年 5 月 1 日に日本体育会体操学校(明治 32(1899)年 8 月認可)へと昇格し、さらに日本体育専門学校(昭和 16(1941)年 3
月 10 日認可)への昇格を経て、「新制大学」日本体育大学(昭和 23(1948)年 3 月 25 日認可)へと発展し、現在に至っている。
この間、日本体育会は、明治 34(1901)年 9 月には、翁の個人組織の段階を脱するべく社団法人として改組し、その後の昭和 15(1940)年 4 月 1 日には社団法人を解散し、財団
法人日本体育会を組織し、昭和 26(1951)年 3 月 7 日には、財団法人日本体育会を学校法
人日本体育会へ組織変更することが認可された。
私立学校を取り巻く環境は一段と厳しさを増しており、教育の質の向上と経営基盤の強化を両軸として、将来を見据えながら取り組むべき課題に迅速に対応していくことが求め3

日本体育大学られている。本法人は、「ワンファミリー化」「国際化」「選手強化」の三つのスローガンのもと、法人及び各設置学校教職員の意識改革を進め、諸課題の迅速な解決に向けた事業展開を目指し、平成 23(2011)年 12 月に開催された理事会及び評議員会において、設置校全体の連携を強化し、より一層、知名度の向上を図るため、平成 24(2012)年 4 月から「学校法人日本体育大学」に名称変更するとともに、学校法人及び大学の創立記念日を明治 24(1891)年に統一することを決議した。

2．大学の使命・目的
日本体育大学の目的は、大学学則第 1 条に「日本体育大学は、学校教育法（昭和22(1947)年法律第 26 号）に規定する大学の目的と方針に則り、広く知識を授け、深く保健体育及びスポーツ並びに保健・医療に関する学術と実際を教授研究し、知的、道徳的及び応用的能力を錬磨し、創造性に富み、豊かな人間性と国際的視野をもった教養高き人間を育成するとともに、広く人類の健康の増進及び福祉の充実と、スポーツ文化の向上及び体育の発展に貢献することを目的とする。」と表明している。
日本体育大学大学院は、その使命として大学院学則第 1 条に「体育及びスポーツに関する高度の学術研究により、その深奥をきわめ、学術の応用に貢献して競技力向上に関する研究を推進するとともに、高度な学識と研究能力を持った専門家の養成と、社会の多様な分野で活躍し得る人間の育成を目標とし、スポーツ文化の進展と人類の友好・親善に貢献することを使命とする。
」と表明している。
平成 7(1995)年度に実施した自己点検では、21 世紀の国際社会を睨んだ人材育成を目
指し、本学の目的をより明確に把握するために下記のようにより具体的に明記した。
①

日本国憲法・教育基本法・学校教育法・スポーツ振興法など、教育・体育・スポー
ツを取り巻く諸法令・基準等の定めるところに則り、学生に広く知識を習得させ、特に、保健体育に関する学術と実際について教授研究し、知的、道徳的及び応用的能力を錬磨し、人類の健康とクオリティ・オブ・ライフに貢献できる教養ある人材を養成する。

②

歴史的・社会的諸情勢が、地球的規模で激しく変化している中で、広い視野をもって将来を見通し、体育・スポーツ諸科学のみならず、広く学問・科学の成果を総合し、国民の健康・体力の向上とスポーツの振興・普及・競技力の向上に貢献し、スポーツ
文化及びスポーツ産業の発展と、人間性豊かな、社会の発展に寄与できる人材を育成するための、新たな体育・スポーツを基本とする人間教育を行う。

③

体育・スポーツを基盤とした人間教育を創造するために、これまでの我が国における体育・スポーツの歴史と伝統に基づきながらも、更に視野を拡大し、社会諸科学・
人間諸科学・生活文化・医療健康関係諸科学を総合し、ヒューマニズムに裏打ちされた幅広い領域を視野においた研究を推進するとともに、常に社会の需要を先見し、その需要に対応した教育を行う。

④「世界の平和と友好」をモットーとするオリンピック精神に学びながら「地球時代」「ボーダレス時代」を先取りし、国際感覚豊かなスポーツマンを育成するとともに、
世界共通語であるスポーツを通じて、アジア諸国を始め世界各国の人々の交流を促進

4

日本体育大学し、世界の平和と諸民族との友好の輪を広げ、国際交流、スポーツ会議、共同研究等
国際性の高揚を推進する教育を行う。
⑤

体育大学の教育目標について発想を転換し、「体育を基礎」としつつ、他の大学・学部と同様、大学卒業生相応の教養・知識・判断力・想像力などをもった人材の育成を基本とし、教員養成もその他の職業人養成も同列に位置づける。特に、卒業生の主たる部分が好むと好まざるとにかかわらず、一般社会・企業などへの就職者であることに鑑み、従来の目標のほか、体育を基盤にした、社会で他学部卒業生と肩を並べることのできる素養と知識とをもった人材を育成する。

また、これらの 5 点にわたって具体的に記された理念・目的を実現・達成すべく、以下の具体的な教育のための目標(項目)を策定した。
(ア)

保健体育及びスポーツに関する研究の推進と研究者の養成等
a．保健体育及びスポーツに関する研究の推進と開発
b．保健体育及びスポーツと人間の健康・衣食住に関する科学的研究と新たな展開
c．学際的領域へのアプローチ
d．人類の健康・福祉の増進とスポーツ文化の向上・発展への貢献
e．保健体育及びスポーツに関する研究者の養成(イ)

教員・指導者・トップアスリートの養成等
a．学校体育・武道等の教員・指導者の養成
b．コーチ、トレーナー、トップアスリート等の養成
c．健康指導者、衛生管理者、養護教諭等の養成
d．社会体育、レクリエーション等の指導者養成
e．スポーツ、レジャー等関係産業の開発と人材の養成
f．機能訓練等の指導者の養成
g．障害者スポーツの指導者養成(ウ)

保健体育を基盤とした、社会で活躍できる人材の養成等
a．本学で培われた教養・能力を基盤に、創造性に富み、判断力に優れた活力ある人材を育成し、我が国社会の発展と産業の活性化に貢献せしめる。
b．国際化・情報化の進展に伴い、外国語能力・表現力・情報処理能力等今後の社会的ニーズに対応し得る能力を備えた人材を育成する。

(エ)

生涯学習・生涯スポーツへの対応
a．0～100 歳までの体育・スポーツに対応できる人材の育成

このように本学は体育・スポーツの領域に照準を定め、その教育と研究に従事する有為な人材の育成をめざし、この領域に集う人材を通して期待されている現代社会の要請に応えている。
これらの使命等は、平成 17(2005)年 7 月に、今日的観点から検証するため、「自己点検・評価委員会専門部会」を中心に SWOT 分析等を行った上で、本学の社会的使命、目標を次のとおり見直し、教授会での承認を経た。

5日本体育大学

ミッション
1．スポーツ科学全般の先駆的研究およびその実践を通じて、人間の心身が有する可能性を総合的に究明し、国民の体力向上、ひいては国際的な競技力向上に貢献する。
2．我が国のスポーツ文化の深化・発展に努めるとともに、オリンピック・ムーブメ
ントを主導的に推進し、スポーツの「力」を基軸に、国際平和の実現に寄与する。
3．トップアスリートはもとより、地域社会において指導者やリーダーとして活躍しうる人材を輩出し、健康で豊かな生涯スポーツ社会を構築するための原動力となる。
ビジョン
日本体育大学は、独自の教育・研究プログラムを創造的に展開し、我が国の体育・
スポーツ界および来たるべき知識基盤社会ならびに地域振興をリードする大学を目指す。また、同時に心身ともに逞しく、明朗快活で、自らが選択した職種の現場において強い即戦力として活躍できる人材の育成を図る。
3．大学の個性・特色
本学は、建学の精神に示されるように、体育・スポーツを通じた心身の健康を育み、かつ世界レベルの優秀な競技者を育成することを一貫して追求し続けてきた。ここに示した
姿勢はこれからも変わることなく、科学的研究に裏付けされた競技力の向上を図りつつ、スポーツを文化として幅広く捉え、体育・スポーツを総合的・学際的に探究する大学を目指している。
体育学部
体育学部は、高度な教養に裏づけられた市民性と体育・スポーツに関する専門的な知識と実践力を兼ね備え、課題探求力、問題解決力、コミュニケーション能力などの総合的能力をもって社会において強い即戦力になるとともに、将来にわたってキャリアアップを図ることのできる人材を育成することを目的としている。
さらに、独自の教育・研究プログラムを創造的に展開し、我が国の体育・スポーツ界ならびに来るべき知識基盤社会をリードする大学を目指すと同時に、心身ともに逞しく、明朗活発で、自らが選択した職種の現場において強い即戦力として活躍できる人材の育成を図るという教育目標を掲げ、体育・スポーツの科学的研究を深め、多面的な履修を通じて基礎的な学習能力を養い、国際的平和の促進、心身の調和のとれた発達、健康増進、体力の向上、競技力向上に貢献できる専門的な知識を理解するとともに、これらを実践できる力を身に付けるほか、学科・専攻における体系的学習と学科を横断する学習とを通じて、現代社会において果たす体育・スポーツの役割を深く理解し、課題探求力、問題解決力、コミュニケーション能力などの総合的能力を身に付けることを目指している。
児童スポーツ教育学部
児童スポーツ教育学部は、「体育学（スポーツ科学）」に加えて「教育学・保育学」のな
かでも、特に児童期の発達段階に焦点をあてることで「児童教育学」として特化し、これらの領域を緊密に融合させることにより創出される「児童スポーツ教育学」を主たる学問

6日本体育大学領域として、教育と学術研究を展開する学部・学科であることが最大の特色となる。
主たる研究分野と教育課程の関係については、次のとおりである。
児童スポーツ教育学部は、「体育学『スポーツ科学』」と「教育学・保育学『児童教育学』」を緊密に融合した学際領域である「児童スポーツ教育学」を主たる研究分野として展開する。
このことから、教育課程の編成上では、学部共通科目において、「基軸科目」として社
会人基礎力に資する科目群や、学士力を醸成する学術研究に資する児童スポーツ教育に関する科目群を配している。これに加えて、「教養科目」や「言語コミュニケーション科目」、さらには「総合科目」として、自校教育や既設の体育学部でも展開している実践力の涵養に資する実習科目を配している。
また、学科共通科目において、「基幹科目」群として、児童の健康教育や食育、栄養学に資する科目並びに体育・スポーツに強い教育者・保育者の養成に資する科目及び「スポーツ実技科目」群を配当している。
なお、「自由科目」として障がいのある児童に対するスポーツ指導等についても科目を配当して社会の様々なニーズに対応することのできる人材養成に資する教育課程を編成している。
保健医療学部
医療は、その根本精神である生命の尊重と個人の尊厳の保持を旨とし、医療の担い手と医療を受ける者との信頼関係に基づき、さらには医療を受ける者の心身の状態に応じて行われなければならない。その内容は、辛い治療のみならず、疾病予防のための措置及びリ
ハビリテーションを含む良質かつ適切なものでなければならない。
国民自らの健康保持増進のための努力を基礎とし、医療を受ける者の意向を尊重し、病院その他医療を提供する施設において、効率的にかつ関連するサービスとの有機的な連携を図りつつ提供されなければならない。
こういった中にあって、今日の日本の保健医療分野の人材養成のために設置する保健医療学部は、以下の特徴を有する 2 学科をもって構成している。
保健医療学部「整復医療学科」では、本学の建学の精神「體育富強之基」の精神に則り、柔道実技や野外活動実習などを通じて、心身の健全化を図り、その上で、科学的・論理的思考力を高めるべく、教養科目を修得させ、自由で主体的な判断力を培い、生命倫理・人権とその尊厳についても幅広く理解できる整復医療分野での特色ある専門性の高い人材育成を行うこととしている。
また、「救急医療学科」においては、日体大伝統実習や野外活動実習を通して、本学の建学の精神を学び、チームワーク力を付けた上で、より高度な救急医療従事者としての救急救命士を目指した人材育成を行うこととしている。

大学院体育科学研究科
日本体育大学大学院は、体育及びスポーツに関する高度の学術研究により、その深奥をきわめ、学術の応用に貢献して競技力向上に関する研究を推進するとともに、高度な学識

7日本体育大学と研究能力を持った専門家の養成と、社会の多様な分野で活躍し得る人間の育成を目標とし、スポーツ文化の進展と人類の友好・親善に貢献することを使命としている。
博士前期課程では、広い視野に立って精深な学識を授け、体育科学分野における研究能力又は高度の専門性を要する職業等に必要な高度の能力を養うことを目的とし、博士後期課程では、体育科学分野について研究者として自立して研究活動を行い、又はその他の高度に専門的な業務に従事するに必要な高度の研究能力及びその基礎となる豊かな学識を養うことを目的としている。
本大学院は、体育科学コースと体育実践学コースに区分され、体育科学コースは「スポーツ文化・社会科学系」「トレーニング科学系」「健康科学・スポーツ医科学系」の三つの学系で構成されている。
これらの学系は、博士前期課程と後期課程に一貫して位置付いている。博士前期課程で研究したことを博士後期課程で拡大、深化できるシステムになっている。この「体育科学コース」は、基本的に体育の諸専門科学分野に関わって新しい科学的知識を創出することを大きなテーマとし、基礎研究に基づく研究者養成を主眼としている。
スポーツ文化・社会科学系では、研究対象であるスポーツあるいはそれに関連する諸概念について、歴史的、哲学的、教育学的、社会学的、経営学的、法学的、文化論的、人類学的、メディア論的、レジャー・レクリエーション学的なアプローチ（方法）で学問、研究し、真のスポーツの発展に寄与することとしている。
トレーニング科学系では、競技力の向上とトレーニングの科学に関するあらゆる研究が取り扱われている。トレーニング科学とは、運動負荷の継続に伴う人間の適応過程を科学的に分析し、スポーツ・健康・体育への応用を図る学問と考える。その中で一つは運動負荷の原理・方法や運動プログラムの探求に関する研究がある。他は生体側の研究であり、映像による動作分析・筋活動の力学的分析・心身相関のイメージ化による生理心理分析・
神経－筋－循環系の個別の生理分析（脳波・筋電図・酸素運搬・心拍数・血圧など）・栄養分析などがある。スポーツパフォーマンスの向上にとって根幹とされる、「心（メンタル）」「技（スキル）」「体（フィジカル）」について、心理学・バイオメカニクス・生理学・体力学あるいは栄養学からアプローチし、それぞれのトレーニング効果について、幅広くかつ実践的な研究を行うこととしている。
健康科学・スポーツ医科学系は、健康の維持・向上、および生活習慣病、スポーツ損傷ほかの予防を目標として、健康科学とスポーツ医科学の基礎・臨床両面から探求し、その発展を期する研究分野である。「身体運動、スポーツを通しての健康の維持・向上、さらには長寿をはかる保健科学」「身体運動時の呼吸、循環、消化、代謝などの生理的身体適応を解明する運動生理学、運動生化学」「身体運動、スポーツにより生じる身体の病的状
態『疾病、損傷』の発生要因、予防策を解明する臨床スポーツ医学」などの三つの分野にまとめられる。

8日本体育大学

体育実践学コースは「コーチング学系」「スポーツ教育・健康教育学系」の二つの学系で構成されている。このコースは博士前期課程のみに設置されており、体育の専門分野で活躍できる高度な実践力を備えた「スーパーコーチャー」や「スーパーティーチャー（保健体育教諭および養護教諭）」の養成を目的とし、実践的研究に基づく高度専門職業人養成を主眼としたコースとしている。
このコースでは特に体育の先端的な科学的知識を習得するだけでなく、それらの知識を教育実践の場に統合し、指導力として発揮できるようにするために、反省的なプラクティ
カム（実習）を重視している。
コーチング学系は、研究者養成を主眼とせず、競技スポーツ指導現場における実践力・即戦力を有する「スポーツ指導者」「スポーツ・インストラクター」「監督」「プロ・コー
チ」「専任コーチ」などと呼称される職業人を養成することを目的としている。
スポーツ教育・健康教育学系では、実践力、即戦力のある保健体育教諭、養護教諭を養成することを目的としている。教師に必要な授業科目としてスポーツ教育学・健康教育の理論、体育・保健の授業づくりのほかに、特にプラクティカム（指導実習）の教科が設定されている。この指導実習を通して学校現場を熟知し、児童生徒の様々な健康問題や教育問題を大学院時代に把握し、教員になった時点でその解決手法を駆使できる実力を身に付けてほしいという学系のねらいがある。

9

日本体育大学

Ⅱ．沿革と現況
1-1

日本体育大学の設置

日本体育大学の設立母体である学校法人日本体育大学(平成 24(2012)年 4 月「日本体育会」から改称)は、明治 24(1891)年 8 月「体育会」の名の下に国民体育の振興を使命として創立された。以来、日本の体育の普及及びスポーツの発展を担う根幹的な組織としての役割を果たしてきた。
翌年 6 月この体育会を「日本体育会」と改称し、明治 26(1893)年 3 月に本学の前身となる日本体育会体操練習所を設置して体操教員養成をスタートさせた。
明治 33(1900)年 5 月にはこの体操練習所は「日本体育会体操学校」に改称され、文部大臣の監督を受ける各種学校となり、現在まで続く体育系教員養成機関の礎が築かれ昭和
16(1941)年 4 月に当該体操学校は「日本体育専門学校」へと昇格を果たした。
戦後、本学は、「民主体育」振興の推進へと転換を図り、昭和 24(1949)年 4 月に日本体育大学として設置が認可され、「体育学部体育学科」を開校した。以降、社会や時代の要請に対応するため、昭和 37(1962)年 4 月に「健康学科」、昭和 40(1965)年 4 月には「武道学科」、そして昭和 50(1975)年 4 月には「社会体育学科」を開設し、体育・スポーツの総合大学として発展してきた。本学設立の当初から試みられてきた体育系教員養成については、体育学部の全学科において、中学校・高等学校の一種免許状(保健体育)を取得可能
なカリキュラム設計がなされ、日本全国に高い専門的知識と豊かな人間性を有する体育教員を輩出している。
この間、昭和 54(1979)年 4 月には、屋外運動場等を中心とした課外活動拠点であった
横浜・健志台キャンパスに健志台教学局（現学生支援センター健志台事務室）を開設する
ことにより、2 キャンパス体制による教育研究を展開している。
また、昭和 37(1962)年 4 月には体育研究所を、続く昭和 46(1971)年 4 月には日本体育大学専攻科を設置して、体育のみならず広くスポーツ関連分野における学術研究を推進する体制が整えられた。

1-2

大学院の設置その後、昭和 50(1975)年 4 月に日本体育大学大学院体育学研究科(修士課程)を開設、
平成 8(1996)年 4 月には本学の英文表記を Nippon Sport Science University(NSSU)に変更することで、国際社会において体育・スポーツを科学的に研究する学術研究組織を構築
し、平成 10(1998)年 4 月に日本体育大学大学院体育科学研究科博士後期課程を開設するに至っている。

1-3

児童スポーツ教育学部の設置

本学では、乳幼児から小学校修了段階までの児童期に焦点をあて、その心身の発達特性に応じた、体つくり、運動遊び・スポーツ、体育及び健康等の子どものアクティブライフ
を支えるための関連分野についての総合的な教育研究を展開し、高い専門性を備えた社会に貢献できる人材の育成及び理論に裏付けされた実践的な教育力をもった資質の高い指導

10

日本体育大学者の育成に資することを目的として平成25(2013)年4月に「児童スポーツ教育学部(Schoolof Childhood Sport Education)」を設置した。
児童スポーツ教育学部には、児童スポーツ教育学科(Department of Childhood Sport
Education)を設置し、「児童スポーツ教育コース(Course of Childhood Sport Education)」と「幼児教育保育コース(Course of Early Childhood Education)」を置き、優れた専門的知見と実践的指導力を備えた小学校教諭、幼稚園教諭・保育士及びスポーツ関連産業や健康産業等の指導者を育成することとした。
現在の本学体育学部で行っている人材養成を基盤として、児童期に焦点をあてた教育研究を行なうことにより、少子高齢化の進む 21 世紀の日本社会を、その誕生から生涯にわ
たって健康で、明るく、力強く生き抜くことのできる自立した人間の育成という課題の実
現に貢献するとともに、児童スポーツの振興を通して我が国のスポーツのすそ野を拓くという課題の実現を目指すものである。

1-4

保健医療学部の設置

学校法人日本体育大学（日本体育会当時）では、中・高等学校における体育実技、部活
動でのスポーツの高度化や激しさに付随して発症する骨折、脱臼、捻挫などの運動器損傷の応急処置の必要性をいち早く認識し、応急手当・治療のできる保健体育教諭を育成するために、厚生省(現厚生労働省)から柔道整復師養成施設の認可を受け、昭和 48(1973)年 4
月柔道整復師養成学校（現日体柔整専門学校）を創設した。日体柔整専門学校では伝統的な柔道整復術に加えて、健康増進を主眼とするスポーツ分野においても活躍できる人材の育成に努め、今日までに 2,300 名以上の卒業生を全国に輩出してきた。
これらの実績と、「深く保健、医療、福祉に関する専門的な学問の教授・研究、及び職業と社会生活に必要な教育を施し、高い倫理観に基づく人間形成を重んじ、国民の保健衛生に寄与する」とした方針を踏まえ、高度な専門知識・技術と、豊かな人間性、高い倫理観を備えた質の高い医療人を育成することが高齢社会のニーズに合致することから、保健・医療・福祉を包括する専門学部を創設することに関する慎重審議を経て、平成26(2014)年 4 月に、「保健医療学部(Faculty of Medical Science)」を開設することとなり、
保健医療学部には「整復医療学科(Department of Judo Therapy and Medical Science)」と「救急医療学科(Department of Emergency Medical Science)」の 2 学科を設置した。
整復医療学科は、国民生活に最も身近な医療の一つとしてスポーツ活動に伴う運動器損
傷の治療家、及び健康アドバイザーとして活躍する人材を育成する。また、医療・福祉関係者として、人々の活力向上や子どもたちの健全な成長、社会生活におけるストレス解消
や高齢化社会を見据えた生活習慣病の予防に寄与する人材、さらにトップアスリートやスポーツ愛好家のサポートを行い、スポーツ界の発展と競技力向上に寄与できる人材を育成することを目的としている。
救急医療学科は、消防機関の救急隊員、自衛隊、海上保安庁、民間や地方自治体などの医療機関、或いは民間の患者搬送業において、救命救急の業務に従事し業務を全うできる11日本体育大学

人材を育成することを基本とし、医療従事者として必要な医学知識の修得だけでなく、救急救命に関する法的知識や救急患者と接触した時点から適切な診断のもとにいち早く病態の安定処置を実施しながら最適医療機関に搬送する医療の実践と統計学的分析力を身につけるとともに、プレゼンテーションスキルや患者とのコミュニケーション能力を含めた総合的な医療人の育成を目指すほか、あらゆる疾患の初療に対応できるよう、柔軟な思考と科学的分析力を身に付け、一刻を争う生命危機現場においてリーダーシップを発揮できる人材を育成することを目的としている。

1-5

3 学部体制の完成

本学は、平成 26(2014)年 5 月 1 日現在、体育学部、児童スポーツ教育学部及び保健医療学部で構成する 3 学部体制となった。
これにより、一層、多様化するスポーツや健康への社会的ニーズに応えた教育研究環境を実現し、併せて、スポーツを軸にさまざまな興味関心を持つ学生の受入れも可能となった。

1-6

社会貢献推進事業

本学は、建学の精神（理念）を「真に豊かな国家・社会を実現するためには、体育・ス
ポーツの普及・発展を積極的に推進し、健全な心身を兼ね備えた全人格的な人間を数多く育成することが肝要である。」と掲げ、その歴史を刻み始めて以来、120 年以上にわたり、一貫してスポーツを通してすべての人々の願いである「心身の健康」を育み、かつ優秀な競技者・指導者の育成を追及し続けてきた。
平成 23(2011)年 6 月に「スポーツ基本法」が制定され、スポーツを通じて幸福で豊かな生活を営むことは全ての人々の権利であるとし、スポーツは、青少年の健全育成や、地域社会の再生、心身の健康の保持増進、社会・経済の活力の創造、我が国の国際的地位の向上等国民生活において多面にわたる役割を担うとされています。これを受けて、平成24(2012)年 3 月にスポーツ基本計画が策定され、スポーツの推進に関する基本的な計画が明らかとなった。
この中では、基本方針のキーワードとして「する人」「観る人」「支える（育てる）人」があげられ、人々が生涯にわたってスポーツに親しむことができる環境を整えるものとすると謳われている。そして、実現のための方針のほか、「子どものスポーツ機会の充実」「ライフステージに応じたスポーツ活動の推進」「住民が主体的に参画する地域のスポー
ツ環境の整備」「国際競技力の向上に向けた人材の養成やスポーツ環境の整備」「国際競技大会の招致・開催等を通じた国際貢献・交流の推進」「スポーツ界の透明性、公平・公正性の向上」「スポーツ界の好循環の創出」といった 7 項目の具体的方策が掲げられている。
これらのことは、前述のとおり、本学が創立以来目標として実践・推進してきたことと合致するものであり、本学の専門分野であるスポーツ科学の研究と合わせて、社会に向けて発信・提供し続けてきたものでもある。
これまで、本学は地域社会との連携を推進する部署として、学長室、地域・社会貢献推進室、学生支援センターなどがあり、各自治体、NPO 団体、学校等の体育・スポーツに関する各種の協力要請に基づいた貢献活動、あるいは地域住民を対象とした体力測定、

12日本体育大学

さらには学校教育現場の補助、公開講座、図書館の利用開放などを積極的に展開してきた。
このたび、平成 32(2020)年の東京オリンピック・パラリンピック開催決定を受け、本学ではスポーツ基本法と基本計画が定める目標を高い次元で達成するために、地域特有の体育・スポーツに関する課題を教職員と学生が共有し、地域の自治体や各種の団体・学校等と協力してこれらの解決につながるこれまでの実績ある各種の活動をさらに発展させることを目指すこととなり、平成 26(2014)年 4 月に大学の組織改革を行い「日本体育大学
社会貢献推進機構」を発足させ、地域の自治体等との連携・協力関係を構築し、さらには、本学卒業生で組織された同窓会とも連携して全国的な活動へとつなげ、地域ひいては我が国全体の活性化につながる取組みを推進することとなった。

1-7

国際交流センターの設置

平成 32(2020)年には東京オリンピック・パラリンピックが開催されることとなり、国際競争力のあるアスリートを多数育成しオリンピアンをこれまで以上に輩出することはもちろん、スポーツ基本法の理念を踏まえオリンピック招致の過程で表明されたスポーツを通じた国際貢献を推進する国の構想にも主導的な役割を果たしていくことが求められる。
本学の学生・教職員はもちろん、学校法人日本体育大学設置校の若い人材や指導者、国内外の指導現場や社会貢献の分野はもとより、国際貢献分野で活躍する同窓生も一体となり、日体大の持てる力を発揮していくことが必要であることから、本学は、学校法人の基本方針である「ワンファミリー化」「国際化」「選手強化」を踏まえ、国際交流を積極的に推進し、国際化・グローバル化社会で活躍できる人材の育成をミッションとして活動を展開するため、その中核となるとともに日体大の世界に向けた窓口として機能を期待し、平成 26(2014)年 4 月に国際交流センターを開設した。
創立以来 120 有余年の歴史をもつ日本体育大学は、これまでに体育に関する学術理論と実践を教授・研究するだけでなく、創造性に富み、国際的視野をもった教養人を育成し、スポーツ文化の向上、体育の発展に貢献してきた。結果、世界最高レベルのアスリートを育成し、これまでに卒業生・在校生がオリンピック競技で 100 個以上のメダルを獲得し、日本国民に大きな勇気と深い感動を供与してきた。また、中・高等学校、大学、社会人の各種競技の監督、コーチを多数輩出し、国内外のアスリート界の指導的役割を果たしてきた。
さらに、高い専門的知識と豊かな人間性を有する体育教諭を全国に多数輩出し、わが国の体育に関する学校教育をリードしてきた。これはひとえに強靱な体力と強固で健全な精神力の維持・増強を育むことをスローガンとした「體育富強之基」の建学の精神に裏打ちされているといえる。

13

日本体育大学

年表
明治 24(1891)年

8 月 日高藤吉郎、東京市牛込区に体育会を創立

明治 25(1892)年

6 月 体育会を「日本体育会」に改称

明治 26(1893)年

3 月 日本体育会体操練習所を東京市麹町区飯田町 4 丁目に設置
4 月 同所にて授業を開始

明治 31(1898)年

1 月 閑院宮載仁親王を総裁に推戴

明治 32(1899)年

5 月 女子(遊戯)部を設置

明治 33(1900)年

4 月 体操練習所及び模範体操所が麹町区飯田町 1 丁目字牛が淵に完成し、移転
5 月 体操練習所を日本体育会体操学校と改称、文部大臣の監督を受ける各種学校となり、本科 1 年、別科 6 ヶ月の課程を置く

明治 34(1901)年

9 月 日本体育会を社団法人組織に改組、旧日本体育会会員 39,559 名に達する

明治 36(1903)年

4 月 体操学校に女子部を開設し、普通科１年の課程を置く

明治 37(1904)年

9 月 日本体育会及び体操学校男子部を東京府荏原郡大井村の新築校舎へ移転

明治 39(1906)年

4 月 校歌を制定(鳥居忱作詞、石橋蔵五郎作曲)

大正 15(1926)年

4 月 日体独自の応援スタイル「エッサッサ」完成(考案者：平井一)

昭和 7(1932)年

2 月 創立者日高藤吉郎が死去、成城学校と合同葬を行う

昭和 8(1933)年

4 月 体操学校に高等師範科 3 年(国語兼修)の課程を設置し、在籍総定
員制 1,200 名を採用

昭和 12(1937)年

11 月 日本体育会及び体操学校男子部を深沢(現在地)に移転

昭和 15(1940)年

4 月 社団法人を解散、財団法人日本体育会に組織変更

昭和 16(1941)年

4 月 日本体育専門学校(体操学校から昇格)開校、男子部本科 3 年、師
範科 2 年(昭和 16 年度限り)、女子部師範科 2 年
10 月 日本体育専門学校卒業生戦没者 51 名を合祀祭を挙行

昭和 21(1946)年

4 月 日本体育専門学校が土浦海軍航空隊跡地に移転、入学式を行う

昭和 23(1948)年

3 月 米本卯吉、理事長に就任

昭和 24(1949)年

4 月 日本体育大学体育学部体育学科を開設
9 月 日本体育大学第 1 回入学式を行う

昭和 25(1950)年

3 月 初代学長、栗本義彦就任

昭和 26(1951)年

3 月 財団法人日本体育会から学校法人日本体育会に組織変更
3 月 日本体育大学が土浦から深沢へ全面復帰

昭和 28(1953)年

4 月 日本体育大学女子短期大学体育科開設

昭和 29(1954)年

9 月 第 1 回体育研究発表実演会を東京都体育館で開催

14日本体育大学

昭和 35(1960)年

4 月 日体保育科(保母養成施設)を大学内に開設

昭和 37(1962)年

4 月 日本体育大学体育学部健康学科を開設

昭和 38(1963)年

4 月 日本体育大学女子短期大学保育科を開設

昭和 40(1965)年

4 月 日本体育大学体育学部武道学科を開設

昭和 42(1967)年

9 月 日本体育大学、第１回学園祭を開催

昭和 43(1968)年

9 月 健志台起工式を行う

昭和 46(1971)年

4 月 日本体育大学体育専攻科を開設
8 月 日本体育大学健志台グラウンド開きを行う

昭和 47(1972)年

4 月 学長代行、清水正一就任
11 月 学校法人日本体育会・日本体育大学創立八十周年記念式典を挙行

昭和 48(1973)年

3 月 第 2 代学長、清水正一就任

昭和 49(1974)年

9 月 米本正、理事長に就任

昭和 50(1975)年

4 月 日本体育大学体育学部社会体育学科を開設
4 月 日本体育大学大学院体育学研究科(修士課程)を開設

昭和 54(1979)年

4 月 第 3 代学長、岡田俊彦就任

昭和 56(1981)年

1 月 「日本(にほん)」体育大学から「日本(にっぽん)」体育大学へ呼称変更

昭和 57(1982)年

4 月 第 4 代学長、岩間英太郎就任

昭和 63(1988)年

4 月 学長代行、綿井永寿就任

平成元(1989)年

2 月 第 5 代学長、稲垣安二就任

平成 3(1991)年

10 月 学校法人日本体育会創立百周年記念式典を挙行(於日本武道館)

平成 4(1992)年

2 月 第 6 代学長、綿井永寿就任

平成 7(1995)年

4 月 馬飼野正治、理事長に就任

平成 8(1996)年

4 月 大 学 の 英 文 表 記 を 「 NIPPONSPORTSCIENCE

UNIVERSITY」に変更
平成 10(1998)年

1 月 高嶋洌、理事長に就任
4 月 大学院体育科学研究科博士(前期・後期)課程開設
4 月 第 7 代学長、塔尾武夫就任
10 月 スポーツ局開設

平成 13(2001)年

3 月 大学院博士第 1 号誕生(4 名)
4 月 第 8 代学長、長谷川正明就任

平成 14(2002)年

1 月 東京・世田谷キャンパス、深沢校舎グラウンド改修(人工芝)
2 月 日本体育大学名誉博士称号授与式(第 1 号)、モンゴル国、サンジ
ベグジーン・トゥムルオチル国家大会議議長閣下

15日本体育大学

6 月 古川敏治、理事長に就任
平成 15(2003)年

2 月 日本体育大学名誉博士称号授与式(第 2 号)、大韓民国、慶熙大学
校・趙永植学園長

平成 16(2004)年

4 月 キャンパス内全面禁煙実施
9 月 横浜・健志台キャンパスに体操競技館落成
9 月 短大体育科定員増認可(100 名から 120 名に増員)

平成 17(2005)年

3 月 横浜・健志台キャンパス、陸上競技場改修(ブルートラック)4 月 日本体育大学女子短期大学を日本体育大学女子短期大学部に名称変更
4 月 学長代行、落合卓四郎就任
6 月 上平雅史、理事長に就任
6 月 第 9 代学長、伊藤孝就任
11 月 日本体育大学名誉博士称号授与式(第 3 号)、財団法人
育英奨学財団

平成 18(2006)年

坂口国際

坂口美代子理事長

4 月 日本体育大学女子短期大学部保育科を日本体育大学女子短期大学部幼児教育保育科に名称変更
4 月 日本体育大学女子短期大学部に専攻科保育専攻を開設

平成 19(2007)年

2 月 東京・世田谷キャンパス再開発、第 1 期工事着工
4 月 学長代行、落合卓四郎就任
7 月 第 10 代学長、落合卓四郎就任
10 月 アドミッションセンター、キャリア支援センターを設置

平成 20(2008)年

6 月 塔尾武夫、理事長に就任
8 月 東京・世田谷キャンパス再開発、第 1 期工事竣工
9 月 横浜・健志台キャンパス、サッカー場改修(人工芝)
東京・世田谷キャンパス再開発、第 2 期工事着工
10 月 日本体育大学名誉博士称号授与式(第 4 号)、クウェート国

シェ

イク・アハマド・アル・ファハド・アル・サバーハ殿下
平成 21(2009)年

9 月 日本体育大学、(財)日本高等教育評価機構による「平成 20 年度
大学機関別認証評価」を受審、「日本高等教育評価機構が定める
大学評価基準を満たしている」と判断。認定期間は平成 27 年 3月 31 日まで(7 年間)

平成 22(2010)年

4 月 学長代行、塔尾武夫就任
5 月 東京・世田谷キャンパス再開発、第二期工事竣工
6 月 東京・世田谷キャンパス再開発、第三期工事着工
9 月 第 11 代学長、谷釜了正就任

16

日本体育大学

11 月 モンゴル国立体育大学と「学術・スポーツ交流協定」を締結
12 月 ドイツスポーツ大学ケルンと「新学術・スポーツ交流協定」を締
結平成 23(2011)年

3 月 日本体育大学女子短期大学部、(財)短期大学基準協会による「平成 22 年度第三者評価」を受審、「適格」と認定
4 月 日本体育大学大学院体育科学研究科体育科学専攻博士前期課程に「体育実践学コース」を開設、ここに「コーチング学系」「スポーツ教育・健康教育学系」の二学系を設置、既設の三学系を「体育科学コース」とした
6 月 松浪健四郎、理事長に就任
6 月 日本体育大学名誉博士称号授与式(第５号)、前国際オリンピック
委員会(IOC)副会長

猪谷千春氏

12 月 日本体育大学名誉博士称号授与式(第 6 号)、元内閣総理大臣・衆議院議員・(財)日本体育協会名誉会長
平成 24(2012)年

森喜朗氏

1 月 東京・世田谷キャンパス再開発、第 3 期工事竣工
4 月 学校法人日本体育会を学校法人日本体育大学に名称変更
7 月 日本体育大学名誉博士称号授与式(第７号)、アフガニスタン・イ
スラム共和国平成 25(2013)年

大統領

ハミド・カルザイ氏

4 月 日本体育大学児童スポーツ教育学部児童スポーツ教育学科を開設
4 月 日本体育大学名誉博士称号授与式(第 8 号)、第七代・国際体操連盟(FIG)会長
10 月 日本体育大学

ブルーノ・グランディ氏
横浜・健志台キャンパス

ラグビー場改修(人工芝)
平成 26(2014)年

3 月 日本体育大学名誉博士称号授与式(第 9 号)、岡安商事株式会社
最高顧問・横綱審議委員会委員

岡本昭氏

3 月 日本体育大学名誉博士称号授与式(第 10 号)、元龍仁大学校 総長・韓国オリンピック委員会 会長

金正幸氏

3 月 日本体育大学体育専攻科体育専攻を廃止
4 月 日本体育大学保健医療学部整復医療学科、救急医療学科を開設

17

日本体育大学

2．大学の現況
日本体育大学の概要
ⅰ)

大学名

日本体育大学

設置者：

松浪

健四郎

学長：

谷釜

了正

体育学部長： 具志堅
児童スポーツ教育学部長： 久保

ⅱ)

ⅲ)

幸司
健

保健医療学部長： 平沼憲治

体育科学研究科長： 木村直人

所在地
東京・世田谷キャンパス

東京都世田谷区深沢7丁目1番1号

横浜・健志台キャンパス

神奈川県横浜市青葉区鴨志田町1221番地1

学部構成

設置学部及び学科又はコース並びに収容定員
学部
体育学部

学科・コース

収容定員

体育学科

620名

2,480名

健康学科

160名

640名

武道学科

120名

480名

社会体育学科160名

640名

1,060名4.240名児童スポーツ教育コース

150名

600名

幼児教育保育コース

50名

200名

学部小計

200名

800名

昭和24(1949)年開設
児童スポーツ教育学部

入学定員

学部小計
児童スポーツ教育学科

平成25(2013)年開設(平成26(2014)年5月1日現在
保健医療学部

整復医療学科90名

360名

救急医療学科

80名

320名

170名

680名

平成26(2014)年開設

学部小計(平成26(2014)年5月1日現在
学

部

合計

1,430名(平成26(2014)年5月1日現在
大学院

400名)

170名)
5,720名4,810名)体育科学研究科

18

前期課程

25名

50名

後期課程

6名

18名

日本体育大学

ⅳ
ⅳ-1

学生数、教員数、職員数
設置学部及び学科又はコースごとの学生数(平成26(2014)年5月1日現在)
学部

体育学部

学科・コース
体育学科

在籍者

1年

2年

3年

4年

3,412 名

746 名

751 名

924 名

991 名

(1,118)

(231)

(234)

(335)

(318)

800 名

199 名

193 名

198 名

210 名

(362)

(91)

(82)

(91)

(98)

555 名

146 名

145 名

133 名

131 名

(128)

(38)

(31)

(27)

(32)

797 名

197 名

192 名

197 名

211 名

(222)

(56)

(60)

(51)

(55)

健康学科
武道学科
社会体育学科

学部小計 5,564 名 1,288 名 1,281 名 1,452 名 1,543 名(1,830)

(416)

(407)

(504)

(503)

415 名

206 名

209 名

－名

－名

(240)

(116)

(124)

313 名

154 名

159 名

－名

－名

(152)

(72)

(80)

102 名

52 名

50 名

－名

－名

保育コース

(88)

(44)

(44)

学部合計

415 名

206 名

209 名

－名

－名

(240)

(116)

(124)

99 名

99 名

－名

－名

－名

(34)

(34)

88 名

88 名

－名

－名

－名

(15)

(15)

187 名

187 名

－名

－名

－名

(49)

(49)

児童スポーツ教育学部 児童スポーツ
教育学科
児童スポーツ教育コース
幼児教育
平成25(2013)年開設
開設2年目
保健医療学部

整復医療学科
救急医療学科平成26(2014)年開設

学部小計

開設1年目
学
大学院

部

合計 6,166 名 1,681 名 1490 名 1,452 名 1543 名(2,119)

(581)

(531)

(504)

(503)

120 名

58 名

54 名

8名

－名

(38)

(18)

(18)

(2)

94 名

45 名

49 名

－名

－名

(32)

(16)

(16)

26 名

13 名

5名

8名

－名

(6)

(2)

(2)

(2)

120 名

58 名

54 名

8名

(38)

(18)

(18)

(2)

体育科学研究科
前期課程
後期課程
合計

－名

人数表記欄内の(数字)は女子学生の数

19

日本体育大学

ⅳ-2

設置学部及び学科ごとの教員数
学部

学科(平成 26(2014)年 5 月 1 日現在)

教授 准教授 講師

助教

計

助手

体育学科

18

15

0

4 37 名

健康学科

10

3

0

2 15 名

武道学科

6

2

0

4 12 名社会体育学科7

4

0

2 13 名教養・教職科9

8

0

0 17 名体育学部計50 名 32 名

兼任

兼担

体育学部

児童スポーツ

児童スポーツ0 名 12 名 94 名 55 名

11

0

3 32 名

18 名 11 名

0名

3 名 32 名

整復医療学科5220

救急医療学科7

1

1

1 10 名

12 名

3名

3名

1 名 19 名

教育学部

教育学科

児童スポーツ教育学部計

18

196
名

37 名

6 名 19 名 11 名

9名

保健医療学部

保健医療学部計
合

ⅳ-3

職員数

人数

80 名 46 名

計

3 名 16 名

145
名

0名
61 名

4名
219
名

8名
56 名

(平成 26(2014)年 5 月 1 日現在)
専任職員

嘱託職員

118 名

5名

パート
(アルバイトも含む)
3名

20

派遣職員

12 名

合計

138 名

日本体育大学

Ⅲ．自己点検・評価等協議会が定める基準に基づく自己評価

基準 1．使命・目的等
1-1

使命・目的及び教育目的の明確性≪1-1 の視点≫
1-1-①

意味・内容の具体性と明確性

1-1-②

簡潔な文章化

【1-1 の自己判定】
基準項目 1-1 を満たしている。
【事実の説明】□使命・目的及び教育目的を具体的に明文化しているか。(1-1-①)
建学の精神とその由来や本学の使命及び目的に関してⅠの 1 及び 2 で記述したとおりである。
教育理念（「體育富強之基」について）
真に豊かな国家・社会を実現するためには、体育・スポーツの普及・発展を積極的に推進し、健全な心身を兼ね備えた全人格的な人間を数多く育成することが肝要である。
ミッション（社会的使命）
1．スポーツ科学全般の先駆的研究およびその実践を通じて、人間の心身が有する可能性を総合的に究明し、国民の体力向上、ひいては国際的な競技力向上に貢献する。
2．我が国のスポーツ文化の深化・発展に努めるとともに、オリンピック・ムーブメ
ントを主導的に推進し、スポーツの「力」を基軸に、国際平和の実現に寄与する。
3．トップアスリートはもとより、地域社会において指導者やリーダーとして活躍しうる人材を輩出し、健康で豊かな生涯スポーツ社会を構築するための原動力となる。
ビジョン（目標）
日本体育大学は、独自の教育・研究プログラムを創造的に展開し、我が国の体育・
スポーツ界および来たるべき知識基盤社会ならびに地域振興をリードする大学を目指す。また、同時に心身ともに逞しく、明朗快活で、自ら選択した職種の現場において強い即戦力として活躍できる人材の育成を図る。
なお、人材育成の目的に関して、大学学則第 4 条第 2 項及び大学院学則第 4 条に、それぞれの目的を次のとおり規定している。
各学部及び学科の目的
体育学部
体育学部は、保健体育及びスポーツに関する学術と実際を教授研究し、国際的視野を21

日本体育大学もった高い教養と、体育及び健康等の指導や支援に関する専門的な知識・技術を兼ね備えた指導者を養成する。
体育学科
体育・スポーツの科学的研究を深めると共に、国際的な視野に立った教養豊かな指導者及び優秀な競技者を養成する。
健康学科
学校教育における児童・生徒並びに勤労者及び福祉的支援を要する人の体力向上と健康の増進について、スポーツ医科学と福祉の連携により、専門的な知識や技術を身につけた指導者を養成する。
武道学科
日本古来の武道・伝統芸能に関する学術と実際を教授研究するとともに、国際社会で活躍できる指導者を養成する。
社会体育学科
環境に配慮し自然と人の共生を考え、健康で豊かなスポーツライフを構築・実現す
るため、多様なスポーツ活動のニーズに対応できる指導者を養成する。
児童スポーツ教育学部
児童期における心身の発達特性に応じた体つくり、運動遊び・スポーツ、体育及び健康等の指導や支援に関する専門的な知識と技術を備えた指導者を養成する。
保健医療学部
深く保健、医療及び福祉に関する専門的な学術と実際を教授研究し、高度な専門知
識・技術と高い倫理観を備えた医療人を育成する。
整復医療学科
高度な専門知識・技術と、豊かな人間性、高い倫理観を備えた柔道整復師を養成する。
救急医療学科
現代社会の要請と医療・保健のニーズに応える高度な知識と高い技術を持った救急救命士を養成する。
【資料 1-1-1

大学学則第 4 条】

大学院体育科学研究科
博士前期課程広い視野に立って精深な学識を授け、体育科学分野における研究能力又は高度の専門性を要する職業等に必要な高度の能力を養うことを目的とする。
博士後期課程体育科学分野について研究者として自立して研究活動を行い、又はその他の高度に専門的な業務に従事するに必要な高度の研究能力及びその基礎となる豊かな学識を養22日本体育大学

うことを目的とする。
【資料 1-1-2

大学院学則第 4 条】

【自己評価】
学則上で、学部及び学科・コース並びに研究科及び課程毎に、人材育成に関する目的と教育目的を具体的に明文化している。

【事実の説明】□使命・目的及び教育目的を簡潔に文章化しているか。(1-1-②)
建学の精神に現代的解釈を加えて表明しているほか、ミッション（社会的使命）及びビジョン（目標）を簡潔な表現で掲げている。
【自己評価】
使命・目的及び教育目的について、簡潔に文章化している。
【1-1 の改善・向上方策（将来計画）】
使命・目的及び教育目的について、保 健 体 育 及 び ス ポ ー ツ 並 び に 保 健 ・ 医 療 に
関 す る 学 術 と 実 際 の解釈や国 際 的 視 野 を も っ た 教 養 高 き 人 間 に 関 し て 、 そ の
具 体 性 を踏まえた表現等の明確化について研究する。

1-2

使命・目的及び教育目的の適切性≪1-2 の視点≫
1-2-①

個性・特色の明示

1-2-②

法令への適合1-2-③

変化への対応【1-2 の自己判定】
基準項目 1-2 を満たしている。
【事実の説明】□使命・目的及び教育目的に大学の個性・特色を反映し、明示しているか。(1-2-①)
Ⅰの 3「大学の個性・特色」で記述したとおり、本学は科学的研究に裏付けされた競技力の向上を図りつつ、スポーツを文化として幅広く捉え、体育・スポーツを総合的、学際的に探求する大学を目指している。それを踏まえ、体力・競技力向上及びスポーツ文化の深化・発展、生涯スポーツ社会を構築する原動力となることを使命とし、体育・スポーツ界、知識基盤社会ならびに地域振興をリードする大学を目指すことを目標として明文化し
ている。

23

日本体育大学

なお、これらの使命及び目的については、大学案内等に掲載している。【資料 1-2-1
大学案内 2014】【自己評価】
使命・目的及び教育目的に本学の個性や特色を反映し、各媒体（学則やホームページ等）
で建学の精神（理念）を明示している。

【事実の説明】□学校教育法第 83 条に照らして、大学として適切な目的を掲げているか。(1-2-②)
本学は、学校教育法が定めた大学の目的に従い、日本体育大学は学校教育法第 83 条、
日本体育大学大学院は学校教育法第 99 条の趣意に基づき、保健体育及びスポーツ並びに保健及び医療の領域に照らし、学則第 1 条に法と同義の目的を掲げている。【資料 1-2-2
大学学則第 1 条】
【資料 1-2-3

大学院学則第 1 条】

【自己評価】
本学は、学校教育法第 83 条及び第 99 条に規定される大学の目的に適合するほか、大学設置基準第 4 条の規定に従い、教育研究上の目的にふさわしい学部名称及び学科名称を冠するとともに、同基準第 2 条の規定に従い、人材養成に関する目的を学則に定めていることから法令に適合している。

【事実の説明】□社会情勢等に対応し、必要に応じて使命・目的及び教育目的の見直し等を行っているか。
(1-2-③)
Ⅰの 2．大学の使命・目的で記述したとおり、平成 7(1995)年に実施した自己点検・評価活動にて具体的にした 5 つの目的を明示したのち、平成 17(2005)年 4 月、本学の理念・使命・目的について、今日的観点から再点検し、同年 11 月にミッション（社会的使命）、ビジョン（目標）を定義したほか、平成 20(2008)年の大学設置基準改正を受けて、学部及び学科又は大学院の課程に至るまで、その目的を学則上に明確に規定した。
さらに、平成 26(2014)年 3 月 4 日開催の第 14 回体育学部教授会及び児童スポーツ学部
教授会において、本学の地域及び社会貢献活動の意識を明確に示すため、我が国の地域振興をリードすることを目指す旨をビジョンに明示することとした。【資料 1-2-4
年度第 14 回教授会資料 21 ヴィジョン改訂】【自己評価】
本学の使命・目的及び教育目的は、社会情勢の変化に対応している。

24

平成 25

日本体育大学【1-2 の改善・向上方策（将来計画）】
建学の精神や理念及び本学の学術領域に係る教育の目的等は、その信念から、原則として不変であるが、使命・目的、人材養成及び教育研究上の目的及び三つの方針については、
将来構想を検討する機会など、時代の趨勢や社会のニーズに合わせて見直しを行う。

1-3

使命・目的及び教育目的の有効性≪1-3 の視点≫
1-3-①

役員、教職員の理解と支持

1-3-②

学内外への周知

1-3-③

中長期的な計画及び 3 つの方針等への使命・目的及び教育目的の反映

1-3-④

使命・目的及び教育目的と教育研究組織の構成との整合性【1-3 の自己判定】
基準項目 1-3 を満たしている。
【事実の説明】□使命・目的及び教育目的の策定などに役員、教職員が関与・参画しているか。(1-3-①)
平成 17(2005)年 4 月、本学の理念・使命・目的について、学長を本部長とする大学改革推進本部において、本学の建学の精神及び使命や目的を今日的観点から再点検し、平成
17(2005)年 11 月 16 日開催の第 9 回教授会でミッション（社会的使命）、ビジョン（目標）を定義した。
【資料 1-3-1

平成 17 年度第 9 回教授会議事録】

さらに、平成 26(2014)年 3 月 4 日開催の第 14 回体育学部教授会及び児童スポーツ学部
教授会において、本学の地域及び社会貢献活動の意識を明確に示すため、我が国の地域振興をリードすることを目指す旨をビジョンに明示することとした。【資料 1-3-2

平成 25

年度第 14 回教授会資料 21 ヴィジョン改訂】【自己評価】
使命・目的及び教育目的は、学長のリーダーシップの下、教員が中心となって原案及び改定案を策定し、教授会で審議決定している。
教育の現場として、策定に関して事務職員も参画するほか、経営観念からも役員の理解と支持が必要である。今後は大学で原案を審議決定した後、理事会へ諮る手順を検討する。

【事実の説明】□使命・目的及び教育目的をどのように学内外に周知しているか。(1-3-②)
大学の使命・目的は、その性格上、建学の精神及びその現代的解釈と同時に様々な機会
で学生や教職員へ本学のミッション、ビジョンとしてその周知が図られている。

25

日本体育大学

教職員へは新規採用者における新規採用教員事務説明会や新人職員研修会においてその周知をするほか、本学の行動指針等を簡潔に記した携帯手帳「CREDO（クレド）」に掲載して周知を図っている。
学生に対しては、入学時に「入学式冊子」等に掲載し、クラス担任により周知・指導するほか、「日体大の歴史（1 年次

前学期開講科目）」にて、建学の精神及び現代的解釈と併せて周知を図っている。
また、在学生に対しては大学のホームページへの掲載や、本学の特性でもある海浜実習
等の学外集中実技の要項にも掲載するなどして周知を図っている。
学外への周知の方法は、大学ホームページに掲載していることに加え、「大学案内」
を 継 続 的 に 発 刊 し 、 こ れ に 開 示 す る こ と で そ の 周 知 を 図 っ て い る 。 【 資 料 1-3-3
CREDO（クレド）】【資料1-3-4
体大の歴史）】【資料1-3-6

平成26年度入学式冊子】【資料1-3-5

ホームページ（建学の精神

ミッション

シラバス（日ビジョン）】【資料1-3-7 平成26年度海浜実習要項】【資料1-3-8 大学案内2014】【自己評価】
本学の建学の精神、教育理念、これを踏まえた使命・目的及び教育目的を学内外に周知している。

【事実の説明】□使命・目的及び教育目的を中長期的な計画に反映しているか。(1-3-③)□使命・目的及び教育目的をディプロマポリシー、カリキュラムポリシー、アドミッショ
ンポリシーに反映しているか。(1-3-④)
体育学部の 3 方針
ディプロマポリシー（卒業認定・学位授与の方針）
体育学部は、本学の教育理念を根幹とし、「独自の教育・研究プログラムを創造的に展開し、我が国の体育・スポーツ界ならびに来るべき知識基盤社会をリードする大学を目指す。また、同時に心身ともに逞しく、明朗活発で、自らが選択した職種の現場において強い即戦力として活躍できる人材の育成を図る。」という教育目標を掲げて、それを実現するために教育課程（カリキュラム）を編成・実施している。この課程を終えて、学位が授与されるためには、以下のことが求められる。
(1)

所定の期間在学し、本学の教育理念・教育目標に沿って設定した授業科目を履修して、卒業要件単位数を修得する。
(2)

体育・スポーツの科学的研究を深め、多面的な履修を通じて基礎的な学習能力を養い、国際的平和の促進、心身の調和のとれた発達、健康増進、体力の向上、競技力向上に貢献できる専門的な知識を理解するとともに、これらを実践できる力を身に付ける。
(3)

学科・専攻における体系的学習と学科を横断する学習とを通じて、現代社会において果たす体育・スポーツの役割を深く理解し、課題探求力、問題解決力、コミュニ

26

日本体育大学

ケーション能力などの総合的能力を身に付ける。
カリキュラムポリシー（教育課程の編成・実施方針）
本学は、建学の精神に基づく教育使命を実現すべく、体育学部に体育学科、健康学科、武道学科、社会体育学科を置き、次の方針のもとに教育課程を編成し実施する。
(1)

よき市民及び国際人として身につけるべき基本的な素養としての社会人基礎力を形成するため、体育学部共通の教養教育科目及び総合教育科目では、教養科目に加え、言語表現科目やキャリアデザイン科目、さらには本学独自の総合科目等を配し、調和のとれた人間力を高める(2)

体育学を専攻とする学生として、体育学部共通の専門基礎科目を学修し、スポー

ツを通じて人間の心身さらには生命に至るまで、基本的な知識や実践力を修得する。
(3)

各学科では、当該学問分野の基幹となる科目や発展的科目等を学修するとともに、履修モデルとしての専門領域において展開されている多様な科目を通じて、さらに高度な知識や実践力を体得する。
(4)

体系的かつ専門的な学修を通じて体得した知識、技能、態度、志向性等を総合的に活用し、スポーツ教育、競技スポーツ、ヘルスプロモーション、ソーシャルサポー
ト、武道教育、伝統芸能、生涯スポーツ、スポーツマネジメントなどの領域における今日的課題を実践的に解決する力を獲得する。
アドミッションポリシー（入学者受入方針）
日本体育大学は、「體育富強之基」を建学の精神（教育理念）として、体育及びスポーツを通して全ての人々の願いである「心身の健康」を育むとともに、世界レベルの優秀な競技者・指導者の育成を一貫して追求し続けてきた。本学は体育及びスポーツの科学的研究を基に、競技力の向上や健康で豊かな社会の実現に向け多様な学修(「実践」と「理論」)を展開し、特に身体を動かすことによって認知された人間の運動感覚（＝身体知）の諸問題について、分析や検討を加え、そこから得られた新たな知見を再びス
ポーツの現場に活かしていこうとする双方向の試みを積極的に展開している。
そこで体育学部では、「一般入試」を始めとして「AO 入試」、「推薦入試」、「リカレント入試」等の多様な入試を実施し、高い競技力を有する者から一定の基礎学力を持ちスポーツに関する知的好奇心の旺盛な者を幅広く迎え入れる制度としている。本学独自の実践と理論との一体的学修を通じて、競技力の向上やスポーツが拓く「健康で豊かな社会」の実現に向け、眼前の課題に対して総合的かつ実践的な解決を真摯に探究できる者の入学を期待するものである。
＜入学時までに身に付けてほしい学力・能力＞
本学は体育及びスポーツの科学的研究を基に、競技力の向上や健康で豊かな社会の実
現に向け多様な学修（「実践」と「理論」）を展開している。そこで入学時までに、スポーツの実践力はもとより、次のような学力や能力を研いてこれらの学修に臨むことが期待される。国語や英語で学んだことを基盤としたコミュニケーション力、地理歴史や公民等を通じた地球規模で今日の社会を読み解く力、さらには数学や理科等で学んだ思考力に基づき、スポーツを客観的に分析する力などである。

27

日本体育大学

児童スポーツ教育学部の 3 方針
ディプロマポリシー（卒業認定・学位授与の方針）
児童スポーツ教育学部は、本学の教育理念を根幹とし、「独自の教育・研究プログラ
ムを創造的に展開し、我が国の体育・スポーツ界ならびに来たるべき知識基盤社会をリードする大学を目指す。また、同時に心身ともに逞しく、明朗活発で、自らが選択した職種の現場において強い即戦力として活躍できる人材の育成を図る。」という教育目標を掲げて、それを実現するために教育課程（カリキュラム）を編成・実施している。この課程を終えて、学位が授与されるためには、以下のことが求められる。
(1)

所定の期間在学し、本学の教育理念・教育目標に沿って設定した授業科目を履修して、卒業要件単位数を修得する。
(2)

体育学（スポーツ科学）及び児童教育学の融合的研究を深め、多面的な履修を通じて基礎的な学習能力を養い、次代を担う子どもたちの調和のとれた発達、健康・体力の向上等に貢献できる専門的な知識を理解するとともに、これらを実践できる力を身に付ける。
(3)

学科・コースにおける体系的学習や横断型の学習等を通じて、現代社会における児童スポーツ教育学の役割を深く理解し、課題探求力、問題解決力、コミュニケーシ
ョン能力などの総合的能力を身に付ける
カリキュラムポリシー（教育課程の編成・実施方針）
本学は、建学の精神に基づく教育使命を実現すべく、児童スポーツ教育学部に児童ス
ポーツ教育学科（児童スポーツ教育コース、幼児教育保育コース）を置き、 次の方針のもとに教育課程を編成し実施する。
(1)

よき市民及び国際人として身につけるべき基本的な素養としての社会人基礎力を形成するため、児童スポーツ教育学部共通科目では基軸科目を学修の中心に据え、これに加えて言語コミュニケーション科目や教養科目、さらには本学独自の総合科目を配し、調和のとれた人間力を高める。
(2)

児童スポーツ教育学を専攻する学生として、児童スポーツ教育学科共通の基幹科

目、スポーツ実技科目等を学修し、スポーツを通じて児童の心身さらには生命に至るまで、基本的な知識や実践力を修得する。
(3)

各コースでは、当該領域の基幹となる科目や発展的科目等を学修するとともに、教育の現場に関わる多様な科目を通じて、さらに高度な知識や実践力を体得する。
(4)

体系的かつ専門的な学修を通じて体得した知識、技能、態度、志向性等を総合的に活用し、児童期（乳幼児から小学校修了まで）における心身の発達特性に応じた体つくり、運動遊び・スポーツなどの指導や支援が積極的に展開できる力を獲得する。
＜児童スポーツ教育コース＞
学校現場や地域における児童期の体育・スポーツや健康に関連する指導・支援を適切に行えるよう、関連する実践的な技術や理論について学修する。教科指導はもとよ28日本体育大学

り、体育行事やクラブ活動、総合型地域スポーツクラブ等で求められるより高度な実践力と知識とが体得できる本学独自のプログラムを設ける。
＜幼児教育保育コース＞
教育・保育の現場における体つくり・運動遊び、健康指導等に関連する実践的な技
術や理論について学修する。加えて、食と栄養、障がいのある児童や病児の保育についても基礎的な知識を持ち、児童の発育・発達、教育について深く理解できるようよ
り高度な実践力と知識とが体得できる本学独自のプログラムを設ける。
アドミッションポリシー（入学者受入方針）
日本体育大学は、「體育富強之基」を建学の精神（教育理念）として、体育及びスポーツを通して全ての人々の願いである「心身の健康」を育むとともに、世界レベルの優秀な競技者・指導者の育成を一貫して追求し続けてきた。本学は、体育・スポーツの科学的研究を基に、競技力の向上や豊かな社会の実現に向け多様な学修（「実践」と「理論」）を展開し、特に身体を動かすことによって、認知された人間の運動感覚（＝身体知）の諸問題について、分析や検討を加え、そこから得られた新たな知見を再びスポーツの現場に活かしていこうとする双方向の試みを積極的に展開している。
そこで、児童スポーツ教育学部では、「一般入試」及び「推薦入試」等の入試を実施
し、一定の基礎学力と運動能力を持ち、児童期における運動・スポーツ・健康及び教育・保育等に関する知的好奇心の旺盛な者を幅広く迎え入れることとしている。本学独自の実践と理論との一体的学修を通じて、次代を担う子どもたちが「健康で豊かな社会」
を築けるよう、眼前の課題に対して総合的かつ実践的な解決を真摯に探究できる者の入学を期待するものである。
＜入学時までに身に付けてほしい学力・能力＞
本学は体育及びスポーツの科学的研究を基に、競技力の向上や健康で豊かな社会の実現に向け多様な学修（「実践」と「理論」）を展開している。そこで入学時までに次のような学力や能力を研いてこれらの学修に臨むことが期待される。国語や英語で学んだことを基盤としたコミュニケーション能力、地理歴史や公民等を通じた地球規模で今日の社会を読み解く力、さらには数学や理科等で学んだ思考力に基づき、スポー
ツ等を客観的に分析する力などである。
保健医療学部の 3 方針
ディプロマポリシー（卒業認定・学位授与の方針）
本学の教育理念を根幹とし、「独自の教育・研究プログラムを創造的に展開し、我が国の医療分野の知識基盤社会をリードする大学を目指す。また、同時に心身ともに逞しく、明朗闊達で、自らが選択した職の現場において強い即戦力として活躍できる人材の育成を図る。」という教育目標を掲げて、それを実現するために教育課程（カリキュラム）を編成・実施している。この課程を終えて、学位が授与されるためには、以下のことが求められる。
(1)

所定の期間在学し、本学の教育理念・教育目標に沿って設定した授業科目を履修して、卒業要件単位数を修得する。

29

日本体育大学(2)

医・科学的研究力を深め、多面的な履修を通じて基礎的な学修能力を養い、さらに高度な医療知識・技術を備え、医療水準の向上に貢献できる実践力を身につける。
(3)

学科における専門的学習と学科を横断する学習とを通じて、現代社会において果たす医療従事者の役割を深く理解し、課題探求心、問題解決能力、コミュニケーショ
ン能力などの総合能力を身につける。
カリキュラムポリシー（教育課程の編成・実施方針）
建学の精神に基づく教育使命を実現すべく、次の方針のもとに教育課程を編成し系統的に実施する。
(1)

よき市民及び国際人として身につけるべき基本的な教養としての社会人基礎力を形成するため、学部共通の一般教養科目、医療英語、英語コミュニケーションなどを配し、調和のとれた人間力を高める。
(2)

医療分野を専攻する学生として、学部共通の専門基礎医学科目を学修し、人体の基本構造・機能および生命の尊厳について、基本的な知識を修得する。
(3)

各学科において、当該学問分野の基幹となる専門科目等を学修するとともに、履

修モデルとしての専門領域において展開されている多様な科目を通じて、さらに高度で専門的な知識・技術や実践力を体得する。
(4)

体系的かつ専門的な学修を通じて体得した知識、技術等を総合的に活用し、医療分野での今日的課題を実践的に解決する力を獲得する。
＜整復医療学科＞
現代医療に基づいて疾病や外傷を理解し、臨床現場で活躍できる知識、論理的思考、技術を身につける講義、演習、実習を配置する。また、日本固有の伝統医療である柔道整復術を用いて幅広く国民の健康の維持増進、疾病からの回復に貢献するための正
しい医療知識と技術を養うため、運動器損傷治療学実習や整復医療学実習など多くの実習を配置し、アスリートの疾病に対してもアスレティックリハビリテーション、予防とコンディショニングなどを配置して、スポーツ現場でも活躍できる能力を育てる。
また、臨床実習、整復医療総合演習、卒業研究などにより、柔道整復師に求められる基本的な知識・技術を網羅し、医療人に必要な科学的探究心を涵養し、問題解決能力を培わせる本学独自のプログラムを設ける。
＜救急医療学科＞
救急医療に関連する基本的な医学、法学知識、医療技術と理論、病院前救急医療分
野の理解と実践、統計的分析力、課題発表などを通してプレゼンテーションスキルや患者とのコミュニケーション能力を含めた総合的な医療人の育成を目指す。体育・知育・徳育に重きをおいた人間形成に加え、医学英語、基礎・専門医学について学修を深めた後、最新の救急医療技術の修得を目指し、高度な知識・技術と実践力とが体得できる本学独自のプログラムを設ける。
アドミッションポリシー（入学者受入方針）
日本体育大学は、「體育富強之基」を建学の精神（教育理念）として、体育及びスポーツを通して全ての人々の願いである「心身の健康」を育むとともに、世界レベルの優30

日本体育大学

秀な競技者・指導者の育成を一貫して追求し続けてきた。本学は、体育・スポーツの科学的研究を基に、競技力の向上や豊かな社会の実現に向け多様な学修（「実践」と「理論」）を展開し、特に身体を動かすことによって、認知された人間の運動感覚（＝身体知）の諸問題について、分析や検討を加え、そこから得られた新たな知見を再びスポーツの現場に活かしていこうとする双方向の試みを積極的に展開してきた。
現今の日本社会は、少子高齢化が顕著に進行し、社会構造が大きく変わりつつあり、先進国として世界をリードして来た立場も危ぶまれる状況にある。高齢社会の進行は、「心身の障害者」の増加を来たしている。日本体育大学は、123 年に亘り、建学の精神に則り、「心身の健康」をテーマに多くの体育系教師を全国に送り出し、多くの卓越した技能をもつアスリートを輩出してきたが、日本の社会構造の変化に対応し、「心身の弱者」の救済を目指し、「保健医療学部」を立ち上げ、医療分野の一端で、日本社会に貢献することを目指している。
そこで、保健医療学部での入学者の選抜では、「一般入試」及び「推薦入試」等の入試を実施し、一定の基礎学力と体力を持ち、医学・医療に知的好奇心の旺盛な学生を幅広く迎え入れることとしているが、推薦入試では面接試験に重点を置き、入学希望の考え方などを十分審査する。一方、一般入試受験者にも本学のポリシーを理解してもらう
べく、オープンキャンパスをはじめ、広報に力を注ぎ、本学独自の実践と理論との一体的な学修を通じて、「健康で豊かな社会」を築くための社会貢献に大いにかかわれる人材となれる若者の入学を確保する。
＜入学時までに身に付けてほしい学力・能力＞
本学は体育及びスポーツの科学的研究をもとに、スポーツ競技力の向上を目指す一方、
健康で豊かな社会の実現に向けて多様な学修を展開してきている。そこで、保健医療学
部入学を目指す学生には、基礎体力の強化と、英語・国語で学んだ知識をもとにしたコ
ミュニケーション能力、一般社会常識を身に付け、医療を通して社会貢献出来る人材としての教育に耐えうる素養を身に付けることを求める。
なお、高等学校において生物をはじめ理科系科目を履修していない学生には、入学前教育としての補習講座を実施する。
大学院体育科学研究科の 3 方針
ディプロマポリシー（卒業認定・学位授与の方針）
本研究科は、本学の理念と教育目的に基づき、体育及びスポーツに関する高度の学術研究により、その深奥をきわめ、学術の応用に貢献して競技力の向上に関する研究を推進するとともに、高度な学識と研究能力を持った専門家の養成と、社会の多様な分野で活躍できる人間の育成を目標とし、スポーツ文化の進展と人類の友好・親善に貢献することを使命としている。その実現のために次のとおり方針を定める。
本研究科の課程を修了して学位が授与されるためには、以下のことが求められる。
(1)

博士前期課程にあっては、所定の年限以上在学し、本学の教育・研究の理念と目的に沿って設定した授業科目の単位を修得する。さらに、修士論文の審査及び試験に合格すること。
(2)

博士前期課程にあっては、広い視野に立ち精深な学識を備え、体育科学分野にお31日本体育大学

ける研究能力と専門性を要する職業等に必要な高度の能力を身につけること。
(3)

博士後期課程にあっては、所定の年限以上在学し、本学の教育・研究の理念と目的に沿って設定した授業科目の単位を修得する。さらに、博士論文の審査及び試験に合格すること。
(4)

博士後期課程にあっては、体育科学分野の研究者として自立した研究活動の遂行

あるいは高度な専門的業務の従事に必要な卓越した研究能力及びその基礎となる豊かな学識を身につけること。
カリキュラムポリシー（教育課程の編成・実施方針）
本研究科の教育目的を達成するために、次の方針のもと教育課程（カリキュラム）を編成し実施する。
(1)

博士前期課程にあっては、研究者養成のための基礎研究を主眼とするコースと、高度専門職業人養成のための実践的研究を主眼としたコースにわけ、カリキュラムを
編成する。
(2)

体育科学分野の研究者として修得すべき知識・能力を共通科目として配置し、各自の研究を効率的に推進させるための専門的知識修得にむけた専修科目の特論及び演習を整備する。
(3)

実践力を育成するためにフィールドワークを重視した授業科目を配置し、科学と実践知をスポーツ指導に統合できる能力を育成する。
(4)

博士後期課程にあっては、自ら研究課題を発見し設定する力や研究方法等を構築する力を育成するとともに、学際的な分野への対応能力を含めた専門知識を活用・応用できる力を育成する。
(5)

自らの専門とする研究を深化させ、かつ近年のスポーツの実態に対応した問題を科学的に分析・評価するため、最新の学術的研究を踏まえた教育及び研究指導を実施する。
アドミッションポリシー（入学者受入方針）
本研究科の使命および本課程の目的を達成するために次の人材を求める。
博士前期課程体育科学コース(1)

スポーツや武道、あるいはそれに関連する諸概念について、歴史・哲学・教育学をはじめとするあらゆる分野の方法で探究し、スポーツ文化の発展に寄与していく意欲と能力を持つ者(2)

スポーツ・健康・体育における原理・方法・運動プログラムに関する高度の知識を得るとともに学術研究を推進し、その成果を競技力向上に応用していく意
欲と能力を持つ者(3)

健康科学とスポーツ医科学の基礎・臨床両面から高度の知識を得るとともに学術研究を推進し、その成果を健康の維持・向上および疾病予防に応用していく
意欲と能力を持つ者

32

日本体育大学

体育実践学コース(1)

豊かな教養と専門科学的知識、実践的能力を備え、高度化した競技スポーツ

指導現場において、高度専門職業人（スーパーコーチャー）として活躍していく
意欲と能力を持つ者(2)

学校現場を熟知し、様々な健康問題や教育問題について専門的な知識と実践的能力を身につけ、高度専門職業人（スーパーティーチャー）として活躍していく意欲と能力を持つ者
博士後期課程(1)

スポーツや武道がもたらす国民の健康と生活の充実、あるいは国内外におけるスポーツ文化の役割などについて学術研究を自ら推進し、その分野の専門家としてさらに当該分野の普及と発展に寄与していく意欲と能力を持つ者(2)

スポーツ・健康・体育における原理・方法・運動プログラムに関する高度の学術研究を自ら推進し、その分野の専門家として国内外における競技力向上に寄与する意欲と能力を持つ者(3)

健康科学とスポーツ医科学の基礎・臨床両面の専門家として高度な学術研究を自ら推進し、その分野の専門家として国内外における健康維持・向上および疾病予防を推進していく意欲と能力を持つ者【自己評価】
本学の使命・目的及び教育目的の制定又は見直しの時期と中長期計画の設定の時期が異なるため、全ての計画で目的等が反映しているとはいえない。
ディプロマポリシー、カリキュラムポリシー、アドミッションポリシーは、本学の使命・目的及び教育目的を反映している。

【事実の説明】□使命・目的及び教育目的を達成するために必要な教育研究組織が整備されているか。
(1-3-④)
1

教育組織としての学科編成

(1)

体育学部

本学は昭和 24(1949)年 4 月に 1 学部 1 学科（体育学部体育学科）の単科大学として設置が認可さたれたが、健康を志向する国民のニーズに基づいて昭和 39(1964)年 4 月に「健康学科」を、伝統武道の国際化に伴う再評価によって昭和 40(1965)年 4 月に「武道学科」を、家族ぐるみ及び職場ぐるみのレジャー・レクリエーションのニーズに基づいて
昭和 50(1975)年 4 月に「社会体育学科」を設置した。
なお、学生の教育の現状に合わせるために従前の学科組織をもって構成した教育組織に加えて、平成 13(2001)年度から教養・教職科（自然科学の領域、人文科学の領域、社会科学、外国語の領域、情報処理、教育職員免許法の教職に関する科目領域）を設け、当該

33

日本体育大学領域に関連する教員を配置している。
(2)

児童スポーツ教育学部

本学では、乳幼児から小学校修了段階までの児童期に焦点をあて、その心身の発達特性に応じた、体つくり、運動遊び・スポーツ、体育及び健康等の子どものアクティブライフ
を支えるための関連分野についての総合的な教育研究を展開し、高い専門性を備えた社会に貢献できる人材の育成及び理論に裏付けされた実践的な教育力をもった資質の高い指導者の育成に資することを目的として平成25(2013)年4月に児童スポーツ教育学部を設置した。
児童スポーツ教育学部には、児童スポーツ教育学科を設置し、「児童スポーツ教育コース」と「幼児教育保育コース」を置き、優れた専門的知見と実践的指導力を備えた小学校教諭、幼稚園教諭・保育士及びスポーツ関連産業や健康産業等の指導者を育成することとした。
(3)

保健医療学部

本学は、保健、医療、福祉に関する専門的な学問の教授・研究、及び職業と社会生活に必要な教育を施し、高い倫理観に基づく人間形成を重んじ、国民の保健衛生に寄与するた
め、高度な専門知識・技術と、豊かな人間性、高い倫理観を備えた質の高い医療人を育成することを目的として、平成 26(2014)年 4 月に、保健医療学部を開設した。
保健医療学部には、整復医療学科と救急医療学科の 2 学科を設置し、整復医療学科では、国民生活に最も身近な医療の一つとしてスポーツ活動に伴う運動器損傷の治療家、及び健康アドバイザーとして活躍する人材を育成し、救急医療学科では、救急救命に関する法的知識や救急患者と接触した時点から適切な診断のもとにいち早く病態の安定処置を実施しながら最適医療機関に搬送する医療の実践と統計学的分析力を身につけるとともに、プレゼンテーションスキルや患者とのコミュニケーション能力を含めた総合的な医療人の育成を目指すほか、あらゆる疾患の初療に対応できるよう、柔軟な思考と科学的分析力を身に付け、一刻を争う生命危機現場においてリーダーシップを発揮できる人材を育成することとした。
(4)

大学院体育科学研究科の教育研究上の組織

本学大学院は体育科学研究科体育科学専攻博士（前期・後期）課程という区分制大学院（前期課程 2 年・後期課程 3 年）の形態をとっている。
博士前期課程は、広い視野に立って精深な学識を授け、体育科学分野における研究能力又は高度の専門性を要する職業等に必要な高度の能力を養うことを目的としている。
博士後期課程は、体育科学分野について研究者として自立して研究活動を行い、又はその他の高度に専門的な業務に従事するに必要な高度の研究能力及びその基礎となる豊かな学識を養うことを目的としている。
体育科学専攻の 1 専攻からなる大学院であるが、教育と研究を合理的に推進するため

34

日本体育大学に、博士前期課程は 2 コースに分かれており、体育科学の先進的な知識を習得し、基礎研究を行う研究者の素養を身に付けることを主眼とする「体育科学コース」と、体育科学の科学的知識を習得するだけでなく、それらの知識を教育あるいはコーチング実践の場に統合し、指導力として発揮できる実践力を養成することを主眼とする「体育実践学コース」から構成される。
2

附置機関等の現状
本学に教育研究組織として位置づけられた附置機関等には、「図書館」「総合スポーツ科

学研究センター」「体育研究所」「スポーツ・トレーニングセンター」「学生支援センター」「アドミッションセンター」「国際交流センター」「健康管理センター」「学生寮」「スポーツ局」がある。
図書館は、「本学における教育及び研究に資するため、図書その他の資料及び情報を系統的に収集・整理し、その有効な利用を計るとともに、これに必要な施設及び設備を維持し運営すること」を任務として設置した。図書館の管理運営については、図書館運営委員
会で重要事項を審議し、事務は図書館課で担当している。
総合スポーツ科学研究センターは、平成 22(2010)年に設置準備室を組織して、その実現のための検討に取組み、平成 23(2011)年から総合スポーツ科学研究推進センターとして活動を開始し、本学の研究活動の中心的役割を担うこととなった。
その後、本学の特色を生かした研究活動を組織的・体系的に展開推進し、その成果を結集・実践・蓄積・継承することをもって、本学のミッション及びビジョンの実現に寄与するため、総合スポーツ科学研究センターとして平成 25(2013)年に正式に設置された。
センターは、体育・スポーツ系大学や研究組織、施設を通じた共同利用、共同研究を推進し、スポーツに関する卓越した研究拠点の形成を目指し、研究活動推進のための助成及び評価、学術雑誌の発行、外部資金獲得のサポート、研究情報の公開など、総合的拠点となっている。
体育研究所は「体育・スポーツに関する研究を総合的に発展させるために研究条件の整備を図り、本学の諸研究室の研究所利用の要求に応えていくとともに可能な限り研究の相談・協力並びに援助を行うもの」として昭和 46(1971)年に開所した。
研究活動としては、学内に向けて研究所の課題研究テーマの公募を行い、課題研究テー
マおよび兼任所員を決定している。
スポーツ・トレーニングセンターは、学生の体力向上の場として、またトップアスリー
トの競技力向上のためにはどのようなトレーニングが必要であるかを理論的、実践的に研究することを目的に昭和 40(1965)年に東京・世田谷キャンパスに設置した。一方横浜・
健志台キャンパスのスポーツ・トレーニングセンターは、平成 3(1991)年に完成した百年記念館の東棟 1 階に設置した。

35

日本体育大学

学生支援センターは、平成 23(2011)年から平成 24(2012)年に取り組まれた「学士力と就業力の醸成に向けた対応『平成 23(2011)年 11 月 15 日開催第 8 回合同教授会決定』」の一貫として設置された。
本学は、社会から求められる大学の学士課程が、中央教育審議会の答申及び大学設置基準の改正に謳われた「学士力」及び「就業力」については、教育課程の内外を通じて培い、質の高い教養と高度な専門性を兼ね備えた人材を育成することが可能となる仕組みであると解釈し、加えて、学生自身にどのような資質や能力をどのようにして獲得していくのかを十分理解させ、自らが学修計画を考え学ぶことができるように体系的な整備を行った上で、これを明らかにすることが必要であると結論づけた。
学生支援センターは、本学の建学の精神、ミッション及びビジョンを基に、ディプロマ
ポリシーを体現させるために必要となる教育課程を構築した上で、本学の学生が享受できる実践的なコンピテンシー（行動特性）及びそれらの獲得のための具体的方策を明らかにするとともに、学友会活動等の教育課程外の活動と有機的に連動する仕組みを備え、これらの有機的機能をベースとして構築する新カリキュラムが包含する、多様なプログラムや
プロジェクトを組織的かつ効率的に機能させるため、平成 24(2012)年に設置された。
学生支援センターの根幹となる機能は、学生が本学の教育理念に則って、有為な人材として社会に巣立って行くために、本学でのキャンパスライフをより快適かつ有意義に送ることができるよう支援することである。
具体的には、学生が本学において学生生活を送る上で必要となる履修・単位取得及び学
生生活（学友会活動及び寮生活を含む）並びにキャリア形成に係る各種支援業務が、新たな教育課程（2013 カリキュラム）に連携する日体力育成プログラム及びキャリア形成プ
ロジェクト等と有機的に連動し、より高次元の教育効果を得ることが可能となる組織構成とし、具体的には、学習支援部門、生活支援部門、キャリア支援部門及び健志台事務室の三つの部門と一つの事務室を設置し、ワンストップによる学生対応により、利便性と即応性さらには各部門の協働関係の向上を実現することである。
学習支援部門は、履修、単位取得、日体力育成プログラム、修学相談、正課外活動等、学生が修学する上で必要となる各種支援業務を担当している。
生活支援部門は、奨学金、賞罰、学友会活動、生活拠点、寮生活等、学生が学生生活を送る上で必要となる各種支援業務を担当している。
キャリア支援部門は、キャリアガイダンス、就職相談、新規就職先開拓、研修会や学習会の企画・運営等、学生のキャリアアップにつながる各種支援業務を担当している。
健志台事務室は、横浜・健志台キャンパスにおける、庶務業務を除く学生支援業務全般
並びに施設・設備等の維持管理業務を担当している。
アドミッションセンターは、平成 17(2005)年度に示された「11 の大学改革構想案」の中の一つであり、これを推進するため平成 19(2007)年 10 月に設置された。
これは、大学全入時代の到来や、体育系学部及び学科が新増設されている現状にあって、中・長期の展望の下で有能な人材を確保する手立てを講ずる必要から、大学が想定する進路、教育内容に適した学生をより多く獲得するために必要な入学試験方法の構築と、入試

36

日本体育大学広報を中心的に実行することを趣旨とし、アドミッションセンター主導による多様な入学者選抜試験を通して、スポーツ好きにして学力のある学生を優先して確保するために設置したものである。
発足当時、アドミッションセンターは、センター長、入試対策委員会委員長、アドミッション担当教員及び入試課職員及び入試実施本部員で組織され、センターに関する事務及びその処理は、入試課が担当し、その主たる業務は「学生募集に係る広報活動の企画、立案及び実施、市場調査等学生募集に係る調査研究、入学者選抜技術の研究及び開発、AO
入試の準備及び実施、アドミッションスタッフの養成及び研修、その他学生募集、入学者
選抜及び学生受入れに関すること」とした。
なお、「東京世田谷キャンパス再開発計画」完了時(平成 23(2011)年)までを移行期間とし、独立したセンターとして稼働するまでの間、学務部の入試課がそれぞれその事務を担当していた。
その後、事務組織の再編成を実施し、アドミッションセンターは、センター長、アドミ
ッションセンター構成員及びアドミッションセンターに所属する職員で組織することとなった。
また、大学事務局とともに入試制度の策定・実施を進める組織として設置していた入試対策委員会を廃止し、平成 22(2010)年度から、アドミッションセンター運営委員会を設置して入学者選抜制度の検討や策定にあたっている。
国際交流センターは、本学が、国際競争力のあるアスリートを多数育成しオリンピアン
をこれまで以上に輩出することはもちろん、スポーツ基本法の理念を踏まえ、平成
32(2020)年東京オリンピック招致の過程で表明されたスポーツを通じた国際貢献を推進する国の構想にも主導的な役割を果たすため、本学の学生・教職員、学校法人日本体育大学設置校の若い人材や指導者、国内外の指導現場や社会貢献の分野はもとより、国際貢献分野で活躍する同窓生も一体となり、日体大の持てる力を発揮していくことが必要である
ことから、理事会の基本方針である「ワンファミリー化」「国際化」「選手強化」を踏まえ、国際交流を積極的に推進し、国際化・グローバル化社会で活躍できる人材の育成をミッシ
ョンとして活動を展開するため、その中核となるとともに日体大の世界に向けた窓口として機能を期待し、平成 26(2014)年 4 月に国際交流センターを開設した。
健康管理センターは、昭和 51(1976)年に活動を開始した。現在、東京・世田谷キャン
パスと横浜・健志台キャンパスそれぞれに健康管理センターを設置し、学生、教職員の健康管理、学校の保健活動の中核として活動を続けている。
その主たる業務は「健康診断、健康相談、救急看護、疾病・傷病の予防、生活に関する指導助言、施設環境の衛生管理、安全管理、傷害保険業務、その他保健衛生に関すること」としている。
学生寮の始まりは日本体育会体操学校時代の明治 39(1906)年に遡るが、その当時より教育寮としてスタートし、専門学校時代を経て、現在に至っている。
教育寮としての一般学生寮の基本方針（男子第一学生寮、女子深沢寮）は、「本学の教37日本体育大学

育理念に基づき、寮生が協同生活を通じて相互の親睦を深めるとともに、教養ある体育指導者としての資質の向上を図り、もって実りのある学生生活を送り、人格の完成に努めること」を目的とし、学生支援センターが管理運営にあたっている。
スポーツ局は、平成 10(1998)年に「競技スポーツ活動における重点強化種目、重点強化選手の競技力の向上を図り、また、その実践によって培った多くの経験を広く社会に還元することにより、スポーツの振興、スポーツ文化の向上に貢献する」ことを目的として設置した。
世界各国の競技水準がレベルアップする中、多年にわたり多くのトップアスリート、メダリストを輩出してきた本学が、競技力のより一層の向上を図ることが今後ますます社会的重要性を増すであろうスポーツ文化に寄与することであり、また大学活性化の一つの施策として競技スポーツ強化（支援）事業を行っている。
トップアスリート養成のため、スポーツ医・科学的支援の充実を図っており、国内でもトップクラスのコンディショニングルームを完備し、アスリートのコンディショニング調整、アスレティックリハビリテーション、栄養個別相談、学生トレーナー教育・実習の場として有効に活用されている。また、コンディショニング・コーディネーターの統括のもと、アスレティックトレーナー、管理栄養士が協力し、スポーツ・トレーニングセンターとも連携しながら、総合的にトップアスリートのコンディショニングをサポートする環境を作っている。
これらの目的等を達成するために、スポーツ局運営委員会及びアドバイザリーボードを置き、その事務はスポーツ課が担当している。【資料 1-3-9
1-3-10

大学院学則第 3 条】【資料 1-3-11【資料 1-3-12

大学学則第 4～9 条】【資料

学校法人日本体育大学組織規程第 14・15 条】

平成 26 年度組織図】【自己評価】
本学の教育研究組織の構成は、本学の使命・目的及び教育目的と整合している。
【1-3 の改善・向上方策（将来計画）】
事務職員は、各種委員会やプロジェクト等に参画することにより、教学及び管理運営に関与しているといえるが、意思決定に関するところでは参画できていないので、その仕組みを検討する。
小学校、中学校、高等学校における体育が、青少年の心身の健全な発達に資するものであり、かつ、スポーツに関する技能及び生涯にわたってスポーツに親しむ態度を養う上で重要な役割を果たすものであることを鑑み、本学の沿革からも明らかであるように、本学
は、学校における体育に関する指導の充実に関し、大きな責任と役割を担っていることを認識しなければならない。
我が国の教員養成は、戦前、師範学校や高等師範学校等の教員養成を目的とする専門の学校で行うことを基本とされていたが、戦後、幅広い視野と高度の専門的知識・技能を兼ね備えた多様な人材を広く教育界に求めることを目的として、教員養成の教育は大学で行38日本体育大学

うことが可能となり、大学は、教員免許状取得に必要な所要の単位に係る科目を開設し、学生に履修させることにより、制度上等しく教員養成に携わることができることとなった。
このいわゆる「開放制の教員養成」は、戦後の本学の充実・発展等に大きな拠り所となってきたが、半世紀以上を経た現在、本学の教員養成のための課程及び教育職員免許状の取得については、例えば、特に次のような問題が認められる。
養成しようとする教員像を明確に持つことが必要であるとされながら、現状では、【本学が養成する教員像】を掲げ、【教師に必要な資質・能力】を定めてはいるものの、教員養成に対する明確な理念や養成する教員像の追求・確立がなされているとはいえず、教職課程の履修を通じて、学生に身に付けさせるべき最小限必要な資質能力についての理解や具体的取組みが必ずしも十分とはいえない。
また、教職課程が専門職業人たる教員の養成を目的とするものであるという認識が、必ずしも教職員の間に共有されていないため、実際の科目の設定に当たり、免許法に定める「教科に関する科目」や「教職に関する科目」の趣旨が十分理解されておらず、関係シラ
バスの内容が不十分であることや、科目間の内容の整合性・連続性が図られていないなど、教職課程たる組織編成やカリキュラム編成が、必ずしも十分とはいえない。
さらに、当然のことながら、大学の教員の研究領域の専門性に特化した授業が多く、学校現場が抱える課題に必ずしも十分対応していないこと。また、指導方法が講義中心で、演習や実験、実習等が十分ではないほか、教職経験者が授業に当たっている例も少ないな
ど、実践的指導力の育成が必ずしも十分ではない。
このようなことから、本学は単に「教育職員免許状が取得できる大学」ではなく、本来の「資質の高い教員を養成する大学」へと回帰するため、また、学校における教育が未来を担う児童や生徒であることを踏まえ、保健体育教科以外の教科の免許状の付与を視野に入れ、それらを充実、実現させるため、平成 26(2014)年 2 月に設置した日体大らしい教員養成プロジェクトを発展的に解消し、平成 28(2016)年度までに、教員養成課程としての観点から、教職科目と専門科目の有機的連携を図りつつ、教職課程による教育を補填するほか、実践的指導力の向上に資する取組みを実施するためのコーディネートの機能を担う「教職センター（仮称）」を設置することを可及的速やかに検討する。

［基準 1 の自己評価］
本学の建学の精神、教育理念を踏まえた使命・目的及び教育目的は明確であるとともに、個性・特色を明示した適切なものであり、変化にも対応しつつ、学内外の理解と支持を得た有効なものとして、ディプロマポリシー、カリキュラムポリシー、アドミッションポリシーなどに反映しており、教育研究組織の構成とも整合している。

39

日本体育大学基準 2．学修と教授
2-1

学生の受入れ≪2-1 の視点≫
2-1-①

入学者受入れの方針の明確化と周知

2-1-②

入学者受入れの方針に沿った学生受入れ方法の工夫

2-1-③

入学定員に沿った適切な学生受入れ数の維持【2-1 の自己判定】
基準項目 2-1 を満たしている。
【事実の説明】□アドミッションポリシーを明示しているか。(2-1-①)(学部)
学部及び学科又はコース毎にアドミッションポリシーを策定し、「各学部が定める三つの方針」のうちの一つとしてホームページの入試情報に常時掲出している。【資料 2-1-1
ホームページ

各学部が定める三つの方針】

また、全入学試験を紹介する入試案内、及び各入学試験学生募集要項に掲載してオープ
ンキャンパス及び進学説明会等でも周知している。【資料 2-1-2
2-1-3

入試案内 2014】【資料平成 26 年度学生募集要項】(研究科)
大学院体育科学研究科の前期課程及び後期課程並びにコース毎にアドミッションポリシ
ーを策定し、志願学系検討の材料とするようホームページの入試情報に常時掲出している。
【資料 2-1-4

ホームページ

大学院方針】【自己評価】
学部・大学院とも入学者の受入れ方針は明確に定めており、かつ、周知している。

【事実の説明】□アドミッションポリシーに沿って、入学者選抜等を公正かつ妥当な方法により、適切な体制のもとに運用しているか。(2-1-②)
入試制度全体としては、年度毎の文部科学省大学入学者選抜実施要項を基に、本学各学部が定める三つの方針に沿った学生募集及び選抜を実施してきた。入試制度の策定については、各学部・学科及び事務局から選出されたアドミッションセンター構成員によって入試制度案が構築され、入試本部会議の審議を経て、全学教授会及び各学部教授会にて決定
した入試制度に則って入試が進められている。
また、合否判定については、各学部・学科から選出されたメンバーで構成する各種選考

40

日本体育大学委員会の判定案を入試本部会議の審議を経て各学部教授会にて最終判定する体制となっており、入学者選抜を適切な体制の下で公正に行っている。
選抜の実施においては、全ての学生募集要項の冒頭にアドミッションポリシーを明記しており、特に、各 AO 入試の出願書類作成においてアドミッションポリシー、入学時までに身に付けてほしい学力・能力又は各学部が定める三つの方針を確認することが必須となるよう編集し、それに沿って実施している。
各学部が定める三つの方針に沿った学生募集及び選抜を実施することに伴い、求める学
生像に合せた入試区分の整理を進めることで以下のように受験機会の拡大を伴う入試制度改革が可能となった。
＜求める学生像と入試区分＞
1．高校時代の高いスポーツ競技実績・能力を更に伸長させたい学生①トップアスリート AO（Ⅰ･Ⅱ期）、②スポーツ推薦（推薦Ⅰ･Ⅱ期）
2．将来の展望に向けた学習意欲の高い学生又は学修及びスポーツに取組んできた学生①各科 AO、②地域ブロック AO、③併設校 AO 入試、④一般推薦（推薦Ⅱ期）
3．高校時代に基礎学力を蓄えてきた学生又は基礎学力と基礎運動能力を蓄えてきた学生①一般前期（全学統一日程）、②一般前期（学部個別日程）、③一般後期
4．その他の多様な経験・経歴及び能力をもつ学生①帰国生、②編入学、③外国人留学生、④リカレント、⑤飛び入学
入試制度改革の変遷
より本学への入学意欲が高い学生の確保のために、体育学部の全学科で AO 入

平成 22 年度

試を導入した。
1,スポーツに関心を持ち、より多様な学生を誘うための入試を導入した。
①首都圏外出身学生の増加のための地域ブロック AO 入試②本学併設校からの学生に受験機会を拡大するための併設校 AO 入試③セカンドキャリアの獲得を目指す社会人のためのリカレント入試

平成 24 年度

④指定校推薦を全国に拡大した。
2, スポーツに関心を持ち、より学力の高い学生を誘うために、従来の筆記試
験と実技試験の総合得点で選抜する体育学部 2 月の一般入試（A 方式）に加え、筆記試験のみで選抜する 3 月の一般入試（B 方式）を導入した。
1,スポーツに関心を持ち、より学力の高い学生のためにスポーツの競技実績を不問とする推薦入試を推薦入試Ⅱ期において導入した。

平成 25 年度

2, スポーツに関心を持ち、より多様な学生を誘うための外国人留学生入試を導入した。
3,新たに開設した児童スポーツ教育学部の推薦入試及び一般入試（前期・後期）を導入した。

平成 26 年度

1, スポーツに関心を持ち、より学力の高い学生を誘うために、体育学部 2 月の一般入試（A 方式）の試験科目及び実技試験種目を軽減し、筆記試験と実技

41

日本体育大学

試験の比率を［1 対 1］から［2 対 1]に変更した。また、3 月の一般入試（B方式）の試験時間と配点を［60 分､100 点×2 科目］から［80 分､150 点×2 科
目］に変更した。
2,より多様な学生を誘うため、本学が展開する体育・スポーツ科学に関する分野において特に優れた資質を有する 18 歳に満たない者であっても高等学校に文部科学大臣が定める年数以上在学した者（これに準ずる者を含む）のための飛び入学入試を導入した。
3,児童スポーツ教育学部に学科 AO 入試を導入した。
4,新規開設した保健医療学部では、推薦入試及び一般入試（前期・後期）を導入した。また、一般入試前期ではサテライト会場 3 カ所を設置した。

（研究科）
オープンキャンパスにおいて、課程・コース毎のアドミッションポリシーの周知、さらにはコース及び学系の特色を説明している。
大学院教員による大学院進学説明会において課程・コース毎のアドミッションポリシー
及び学系の特色について説明を行っている
入学試験は 2 回（10 月及び 2 月）実施（博士後期課程は平成 22(2010)年度から 2 回実施）し、受験機会の拡大をはかっている。
一般選抜、社会人選抜、外国人選抜、スポーツ選抜（博士前期課程のみ）毎に学生を募集し、その選抜基準は学生募集要項に記載されている。さらにスポーツ選抜においては事前に出願資格認定審査を行っている。【資料 2-1-5

大学院学生募集要項】

博士前期課程においては、平成 23(2011)年度から、教員養成における社会的ニーズを踏まえ、実践者を育成する「体育実践学コース」を新設した。「体育実践学コース」の入学者選抜では、プレゼンテーションを実施、社会人選抜では外国語を免除するなど工夫している。
入学者選抜方法については、研究科入学試験委員会、博士委員会（博士後期課程のみ）、
研究科委員会の議を経て決定している。
合否判定については、博士前期課程は研究科委員会、博士後期課程は博士委員会の議を経て決定している。
□入試問題の作成は、大学が自ら行っているか。(2-1-②)（学部）
全ての入試区分毎に各学部・学科の担当者を選出し、入試本部長である学長から委嘱された本学専任教員が問題作成を行っている。
特に、一般入試問題については、適切な問題作成及び作成件数の増加に伴い、入試本部長から委嘱された本学専任教員のほか、外部専門家の協力者を含めた編成で問題作成を行っている。
平成 24(2012)年度入試以降、大幅な入試制度改革を実施してきたことにより入試問
題の作成数が増加したが、出題者を増員して適切な選抜が実施できるよう対応してきた。

42

日本体育大学（研究科）
大学院研究科長から委嘱された各課程・学系の本学専任教員が全ての入試問題を作成している。
【自己評価】（学部）
入試制度全体としては、各学部が定める三つの方針に沿った学生募集及び選抜を計画するにあたり、各学部・学科及び事務局から選出された委員により構成されたアドミッションセンター運営委員会、各入試選考委員会、入試本部会議及び全学教授会又は各学部教授
会の議を経て決定した入試制度に則って入試を進めている。また、適切な体制で公正に選抜し、ディプロマポリシー及びアドミッションポリシーに基づいた、本学が求める学生の獲得が実施されており、入学後の学生生活及び学修活動が円滑に進められるよう工夫でき
ている。
（研究科）
志願者が出願時及び選考試験において、研究科が定める三つの方針を理解し、入学後の研究活動が円滑に進められるよう工夫できている。

【事実の説明】□教育を行う環境の確保のため、入学定員及び収容定員に沿って在籍学生を適切に確保しているか。(2-1-③)（学部）
各学部・学科又はコースに設定する入学定員に基づき、入試制度を策定し、各入試区分において合格者の決定を行っている。
（研究科）
各課程の入学定員設定する入学定員に基づき、入試制度を策定し、各入試区分において合格者の決定を行っている。
【自己評価】（学部）
入学定員及び収容定員に沿って在籍学生を適切に確保している。
（研究科）
入学定員及び収容定員に照らすと在籍学生が多い。
【2-1 の改善・向上方策(将来計画)】

（学部）

43

日本体育大学

一般入試において、各学部・学科又はコースが求める三つの方針を理解した学生の確保が可能となるよう、各学部・学科又はコースの特徴を盛り込んだ入試制度の検討を進める。
（研究科）
入学定員に沿った適切な学生数を受け入れる。

2-2

教育課程及び教授方法≪2-2 の評価の視点≫
2-2-①

教育目的を踏まえた教育課程編成方針の明確化

2-2-②

教育課程編成方針に沿った教育課程の体系的編成及び教授方法の工夫・開発【2-2 の自己判定】
基準項目 2-2 を満たしている。
【事実の説明】□教育目的を踏まえ、課程別の教育課程の編成方針を適切に設定し、明示しているか。
(2-2-①)（学部）
各学部、次のとおり教育課程の編成方針及び実施方針を適切に定め、本学ホームページのほか、大学案内等で明示している。【資料 2-2-1 ホームページ

各学部が定める三つの方針】【資料 2-2-2 大学案内 2014】（大学院体育科学研究科）
大学院体育科学研究科では、次のとおり教育課程の編成方針及び実施方針を適切に定め、本学ホームページで明示している。【資料 2-2-3

ホームページ

大学院方針】【自己評価】
学部・大学院ともに、教育目的を踏まえた教育課程の編成方針は明確に定めており、教職員及び学生に周知していると同時に、本学ホームページ等を通じて外部に公開している。

【事実の説明】＜体育学部＞□教育課程の編成方針に即した体系的な教育課程を編成しているか。(2-2-②)
体育学部の目的を達成し、目指す人材を養成するために、学部共通科目を区分 1 として、1)教養教育科目、2)総合教育科目、3)専門教育科目の 3 種類の科目群から総合的に構成している。そしてこの 1)から 3)の科目群を、さらに区分 2 として、1)教養教育科目に44

日本体育大学

ついては、『言語表現科目』『教養科目』『外国語科目』の 3 科目群に区分した。2)総合教
育科目については『総合科目』『キャリアデザイン科目』の 2 科目群に区分し、3)専門教
育科目については『理論系科目』と『実践系科目』の 2 科目群に区分した。
必修・選択必修の別については、区分 2 ごとに全ての学生に履修させるべき科目及び各区分の中で基礎となる科目を必修科目、各区分の中で必修科目を基礎として学生に選択的に履修させるべき科目を選択必修科目とした。
各科目の履修順序(配当年次)は、ゆるやかな原則として、基礎的な科目から応用、発展的な科目へ、総論的な科目から各論的な科目へという考え方に基づいている。
①『言語表現科目』では「国語表現Ⅰ」及び「国語表現Ⅱ」、「基礎英語Ⅰ」及び「基礎英語Ⅱ」、「英語コミュニケーションⅠ」及び「英語コミュニケーションⅡ」を置き、豊かなコミュニケーション能力を涵養することに加え、英語を通じた幅広い視野と多様な価値観を学び取る力を育成する②『教養科目』では、人文・社会・自然の幅広い学問分野に触れ、社会の一員として求められる教養を涵養するとともに、情報機器を情報の収集や発信、能力や問題解決のツールとして積極的に活用できる能力を養う。

③『外国語科目』では、言語表現科目で学んだ英語を、より発展的に学ぶ「応用英語」「海外語学研修」のほかに、「ドイツ語」「中国語」「コリア語」を配置した。
④『総合科目』では、自校教育により日体大への帰属意識を涵養するとともに、本学の特色でもある実習科目による実践教育を通じて、高度な専門的知識と豊かな人間性、さらには確かな実践力と仲間意識を涵養する。

⑤『キャリアデザイン科目』では、「キャリアデザイン A」及び「キャリアデザイン
B」、「インターンシップ（事前事後指導を含む）」を置き、生涯にわたる社会人としての人生選択が可能となる能力・資質を養う。

⑥『理論系科目』では、「スポーツ研究 A」「スポーツ哲学」「スポーツ史」「機能解剖学」「スポーツ生理学」「野外活動論」を置き、スポーツを通じて人間の心身さらには生命に至るまでの基本的な知識を身に付ける。

⑦『実践系科目』では、自ら選択した分野をより深く学修するためのゼミ科目のほか、各運動種目の特性とその技能を養うため、18 種目の運動方法科目を配置した。

体育学部の各学科の教育課程については、学科共通科目を 1)基幹科目、2)展開科目の科目群から構成している。さらに、スポーツ基本法の制定、学校現場における武道の必修化に合わせ、体育・スポーツを通じて、より広く社会に貢献するために、体育学科に「スポーツ教育領域」及び「競技スポーツ領域」、健康学科に「ヘルスプロモーション」及び「ソーシャルサポート領域」、武道学科に「武道教育領域」及び「伝統芸能領域」、社会体育学科に「生涯スポーツ領域」及び「スポーツマネジメント領域」を設け、領域毎に基幹科目、展開科目、自由科目の 3 種類の科目群から構成される領域科目を配置した。
＜体育学科＞
学科共通科目の基幹科目では、「トレーニング学」「コーチング学」「スポーツバイオメ
カニクス」「測定評価学」「スポーツ心理学」を置き、スポーツ活動や日常生活における人45

日本体育大学の動きを客観的に評価・修正し、個々のニーズに合わせたトレーニング及びその指導方法についての知識を涵養する。
展開科目では、基幹科目で獲得した能力、知識をより具体的かつ実践的に学ぶための科目を置いた。子どもの、健康の保持増進のための具体的な方策を立てる能力及び実行力を養う「学校保健（小児保健・精神保健を含む）」、健康の保持増進やスポーツにおける体力作りに役立つ食事方法を学修する「スポーツ栄養学（食品学を含む）」、スポーツ外傷、障害の予防及び保護に不可欠なテーピングについて学修する「テーピング理論（実習を含む）」などの科目を通し、一人ひとりの技術レベルに応じたスポーツ指導及び学校、スポーツ団体、諸施設等との有機的連携が図れるリーダーシップを涵養する。
1)

スポーツ教育領域
基幹科目では、「体育科教育法」及び「保健科教育法」を置き、中学校及び高等学校の教育現場において、体育科・保健科の目標、内容、指導計画、学習指導法、評価の方法について理解を深め、保健体育教員として授業を展開していくために必要な基礎的資質を涵養する。
展開科目では、中学校及び高等学校学習指導要領（保健体育）に記載された体育分野の領域に合わせた 18 種目の実技科目を置き、スポーツ教育に習熟し、学校現場を中心に青少年の健全育成に資するための高度な実践力と専門知識を涵養する。
自由科目では、中学校・高等学校教諭一種免許状授取得に必要な教育実習や、これに関する事前及び事後の指導を含めた科目群について選択的に学修する。
2)

競技スポーツ領域
基幹科目では、「スポーツトレーニング論 A（心）」「スポーツトレーニング論 B（技）」及び「スポーツトレーニング論 C（体）」を置き、学生自身がメンタルスキルや各競技種
目に合わせたトレーニング方法を身に付け、そのスキルを実践場面で活用するだけでなく、指導者の立場から、個々のニーズに合わせた、適切な技術・スキルトレーニング計画を立案し実践する能力を涵養する。
展開科目では、アスレティックトレーニングに関する科目を置き、スポーツ現場において生じた傷害に対して適切な救急処置を理解し、実践できる能力を養う。さらにトップア
スリートや、それを支えるコーチングスタッフに必要な、科学的トレーニングやコーチン
グ、コンディショニング管理に関する科目を置き、高度な実践力と専門知識を養う。
自由科目では、中学校・高等学校教諭一種免許状取得に必要な教育実習や、これに関する事前及び事後の指導を含めた科目群について選択的に学修する。
＜健康学科＞
学科共通科目の基幹科目では、「ヘルスプロモーション論」「社会福祉Ⅰ」「健康管理学」
を置き、健康の増進、疾病予防の観点から健康管理のあり方を学修し、自他ともに健康の保持増進できる能力を涵養することに加え、社会福祉の役割やしくみなど、基礎的な知識を涵養する。
展開科目では、人々の疾病を予防し、健康の保持増進を図るための「衛生学・公衆衛生学（運動衛生学を含む）」、疾病の起こり方とその予防について学修する「予防医学」など

46

日本体育大学の科目を通し、心身の健康の保持増進と安全の確保に必要な実践的技術を涵養する。
１)

ヘルスプロモーション領域

基幹科目では「精神保健」を置き、子どもの精神発達の特徴や課題を理解し、学校現場において子どもの健全な成長を援助出来る能力を涵養する。
展開科目では、思春期の問題行動に対する対処法を学修する「思春期保健」、健康の保持において欠かせない「免疫学」などを置き、児童から高齢者まで幅広い年代の疾病予防等に習熟し、学校や職場などにおける健康管理に関する高度な専門知識と実践力を涵養する。
自由科目では、中学校・高等学校教諭一種免許状及び養護教諭免許状取得に必要な教育
実習や、これに関する事前及び事後の指導を含めた科目群について選択的に学修する。
２)

ソーシャルサポート領域

基幹科目では「社会福祉Ⅱ」を置き、社会福祉の現状について政策論を軸に学修し、社会福祉のあり方や課題を偏りなく考察できる能力を涵養する。
展開科目では、社会保障制度、就労支援制度、介護保険制度など、福祉に関する制度や法律の現状と課題を認識するための科目を置くとともに、相談援助にかかわるコミュニケ
ーション技術を養う科目を置き、専門的な知識や技術を習得することで、福祉ニーズに応える企画力やコーディネート力を涵養する。
自由科目では、中学校・高等学校教諭一種免許状取得に必要な教育実習や、これに関する事前及び事後の指導を含めた科目群について選択的に学修する。
＜武道学科＞
学科共通の基幹科目では、武道がもつ特性のひとつである、倫理や道徳観念について学修する「武道論（倫理）」、今日の社会に武道が貢献しうる役割、現代と未来の武道の在るべき姿や発展の方向性について学修する「武道概論（武道文化史を含む）」を置く。さらに「伝統文化交流実習」を置き、日本伝統の武道や諸芸能を世界に広め、発展に寄与するために国際感覚をもった指導者としての資質を涵養する。
展開科目では、教育者、スポーツ指導者に必要な実践的な技術及び知識について学修す
る科目を置いた。さらに「異文化コミュニケーション（外国事情）」を通して、日本とは異なる文化を考察し、国際的視野で物事を見る能力を培い、国際的な友好と親善を図り、国際社会の平和と繁栄を推進できる能力を涵養する。
１)

武道教育領域

基幹科目では、武道教育の歴史や現状、海外における武道教育について学修する「武道教育論」を置く。さらに、それぞれの専門の武道について、技術に関する理論及び指導方法について学修する「武道技術論」を置いた。
展開科目では、「武道史各論 A」「武道史各論 B」及び「武道用具論」などの科目を通して武道を幅広く学修するとともに、専攻武道実技科目を通して技術力及び指導力を身につける。さらに、教職科目を置き、学校や社会において武道教育の推進を積極的に図れる実47

日本体育大学

践的技術や専門的知識を涵養する。
自由科目では、中学校・高等学校教諭一種免許状取得に必要な教育実習や、これに関する事前及び事後の指導を含めた科目群について選択的に学修する。
２)

伝統芸能領域

基幹科目では、さまざまな地域の舞踊と、その舞踊が発展した背景を学修する「比較舞踊学」、能、狂言を中心とした伝統芸能の歴史を学修する「伝統芸能論」を置いた。
展開科目では、「伝統芸能史」「舞踊創作論」「芸能稽古論」などの科目を通し、芸能について幅広く学修するとともに、伝統芸能実技科目を通してさまざまな芸能を実践し、さらに教職科目を置くことで、主に教育現場でさまざまな分野で生きる指導力や世界に対する日本文化の発信能力を涵養する。
自由科目では、中学校・高等学校教諭一種免許状取得に必要な教育実習や、これに関する事前及び事後の指導を含めた科目群について選択的に学修する。
＜社会体育学科＞
学科共通の基幹科目では、生涯にわたりスポーツ、学習を継続する意味や目的を現代社
会の現状と課題から理解する科目及び、野外活動の楽しみ方について学修する「野外教育環境論」を置くことで、生涯にわたってスポーツを楽しめる環境の整備・提供・支援を実現するための知識を身に付ける。
展開科目では、キャンプやスキーといった野外活動における自然環境に対する人としての責任と役割を学修し、技術及び指導者としての資質を涵養する科目及び、スポーツと社会の関係について学修する科目を置き、スポーツを通じて全ての世代の人々の交流を促進するための実践的な知識及び能力を涵養する。
１)

生涯スポーツ領域

基幹科目では、現代社会における余暇活動のあり方やその重要性について学修する「レクリエーション概論」を置いた。
展開科目では「障害者スポーツ論Ⅰ」「障害者スポーツ論Ⅱ」及び「野外活動と環境」などの科目を置くことで、自然環境でのスポーツや障害者スポーツ、高齢者スポーツの専門家として、生きがいのある豊かな生活を実現するために野外活動やコミュニケーション
活動を積極的に展開できる能力を涵養する。
自由科目では、中学校・高等学校教諭一種免許状取得に必要な教育実習や、これに関する事前及び事後の指導を含めた科目群について選択的に学修する。また、レクリエーショ
ン及び障害者スポーツ、野外活動について学修したことを実践するための、現場実習を置いた。
２)

スポーツマネジメント領域

基幹科目では、ビジネスの世界でスポーツの価値を届ける方法を学修する「スポーツマ
ーケティング論」を置いた。
展開科目では、スポーツを広く普及させるために、現代社会におけるスポーツ振興上の48

日本体育大学

課題や、スポーツに関わる諸条件の整備について学修する、「スポーツ行政」「スポーツ経営管理学」などの科目を通し、あらゆるスポーツ現場でスポーツ活動に関する企画や運営、サービス等において中心的な役割を担うことのできる能力を涵養する。
自由科目では、中学校・高等学校教諭一種免許状取得に必要な教育実習や、これに関する事前及び事後の指導を含めた科目群について選択的に学修する。また、地域で展開される社会教育について理解を深める「社会教育演習Ⅰ（実習を含む）」及び「社会教育演習
Ⅱ（実習を含む）」を置いた。
また、体育学部では、人材育成を実現するための具体的コンピテンシーを策定（ルーブリック）し、対応する科目群を教養教育科目及び学部共通科目の中から選定、課題解決型の授業を主体として学年毎の到達目標、達成レベルの定義を明らかにし、これらを学生に明示して「日体力育成プログラム」として展開させている。
学生は、それらの科目を受講していく中で自分がどの様な能力をどの程度獲得できているのかを理解するために、学期毎に Web 学生支援システム「NSSU passport」（略称 npass）を利用し「日体力育成履修カルテ」の作成を行っている。
【資料 2-2-4

ライフガイダンスマップ P.47～59】□授業内容・方法等に工夫をしているか。(2-2-②)
開設する科目の目的と内容、教育効果等を考慮して、講義（半期 2 単位）、演習（半期
2 単位又は 1 単位）、実技・実験（半期 1 単位）、実習（30 時間 1 単位）の形式を定めている。
体育、情報処理、音楽などの実技を伴う技能教科の授業においては、一斉指導と小集団
指導と個別指導とを組み合わせて、全学生に共通する知識や技能の修得水準の確保と個性や能力に応じた修得・習熟の保障とを両立させている。
①

授業の開講体制
授業については、単独担当、複数担当（オムニバス方式、複数の教員で共同担当）などの授業の特性及び教員の専門性に基づき、担当者を配置する。
原則として、単独教員による開講であるが、授業の特性又は授業の展開計画に応じて、より専門性の高い教員の協力による複数担当での展開、さらには、少数の履修人数による効果を期待したクラス指定の授業など、関係教員の専門性と授業科目の特性に応じた開講体制をとる。

②

実地実習による実践力の育成
教育実習、養護実習、その他現場実習では、カリキュラム編成により系統的に学修した一般教養や専門知識を基に、実地実習により体験的に学習した内容を、それぞれに配当された「実習指導」科目や「実践演習」科目を介して架橋・往還することで、教育・スポーツの現場に則した確かな実践力の育成を重視している。
また、海浜実習又はキャンプ実習及びスキー実習又はスケート実習などは、理論と実技の融合化を図るとともに、学生間の交流を深めることにより、コミュニケーショ
ン能力を高めることができるように、合宿研修を伴う実習形式を展開している。【資料 2-2-5

シラバス（実習）】□履修登録単位数の上限の適切な設定など、単位制度の実質を保つための工夫が行われて49

日本体育大学いるか。(2-2-②)(1)シラバス
学生が授業内容を十分把握した上で履修計画を立てられるように、全科目のシラバスを作成し、「n-pass」の画面上で閲覧可能にしている。シラバスには、①授業の概要と目的、②到達目標、③授業の内容・計画、④成績評価の方法・基準、⑤準備学習や受講生に対するメッセージ、⑥教科書・参考書の 6 項目について記述している。【資料 2-2-6

シラバス】(2)履修ガイダンス
入学時及び年次の更新期には、オリエンテーション又は年次教育を開催して、教育課
程と授業科目の構成等、履修登録、単位修得、授業、試験、成績及び単位認定方法、履修要領等についてガイダンスを行っている。【資料 2-2-7

平成 26 年度新入生オリエンテー

ション要項】
なお、これらの内容については、「n-pass」の画面上に履修ガイドとして掲載し、学生が見ることができるようにしている。【資料 2-2-8

履修ガイド】(3)履修登録制限（キャップ制）
履修科目の年間登録上限については、大学設置基準第 27 条の 2 に基づき、1 単位当たりの学修時間 45 時間を勘案し、履修登録制限を 50 単位としている。
【資料 2-2-9ライ

フガイダンスマップ P.67】＜児童スポーツ教育学部＞□教育課程の編成方針に即した体系的な教育課程を編成しているか。(2-2-②)
児童スポーツ教育学部児童スポーツ教育学科は、「体育学（スポーツ科学）」に加えて「教育学・保育学」のなかでも、特に児童期の発達段階に焦点をあてることで「児童教育学」として特化し、これらの領域を緊密に融合させることにより創出される「児童スポー
ツ教育学」を主たる学問領域として、教育と学術研究を展開する学部・学科であることを最大の特色としている。
主たる研究分野と教育課程の関係については、次のとおりである。
児童スポーツ教育学部は、「体育学（スポーツ科学）」と「教育学・保育学（児童教育学）」を緊密に融合した学際領域である「児童スポーツ教育学」を主たる研究分野として展開する。
このことから、教育課程の編成上では、学部共通科目において、『基軸科目』として社
会人基礎力に資する科目群や、学士力を醸成する学術研究に資する児童スポーツ教育に関する科目群を配している。これに加えて、『教養科目』や『言語コミュニケーション科目』、さらには『総合科目』として、自校教育や実践力の涵養に資する実習科目を配している。
また、学科共通科目において、『基幹科目』群として、児童の健康教育や食育、栄養学に資する科目並びに体育・スポーツに強い教育者・保育者の養成に資する科目及び『スポーツ実技科目』群を配当している。
なお、『自由科目』として障がいのある児童に対するスポーツ指導等についても科目を50

日本体育大学

配当して社会の様々なニーズに対応することのできる人材養成に資する教育課程を編成している。
「学士力」を教育課程の内外を通じて培い、質の高い教養と高度な専門性を兼ね備えた人材を育成し輩出することに加え、学生自身にどのような資質や能力をどのようにして獲得していくのかを十分理解させることで、自らで綿密な学修計画を構成し、これに沿って学修することのできるような体系的に整理された教育課程を編成している。
また、本学の建学の精神、ミッション、ビジョンをもとに、児童スポーツ教育学部の設置の趣旨を体現させるための教育課程とし、適正なキャップ制に基づいて学生が各自の希望に沿った履修設計が可能となるよう編成している。
児童スポーツ教育学部の目的を達成し、目指す人材を養成するために、教育課程を、
名称区分 1 として、(1)学部共通科目、(2)学科共通科目、(3)コース専門科目（児童スポー
ツ教育コース、幼児教育保育コース）の 3 種類の科目群から総合的に構成している。
そして、この(1)から(3)の各科目群を、さらに科目区分 2 として、(1)学部共通科目については、『言語コミュニケーション科目』『教養科目』『総合科目』『基軸科目』の 4 つの科目群に区分した。
(2)学科共通科目については、『基幹科目』『スポーツ実技科目』の 2 つの科目群と『自由科目』で区分した。
さらに(3)コース専門科目については、児童スポーツ教育コースでは、『教育の基礎』『教育の教科の内容及び指導法』に加えて『児童スポーツ教育科目』の科目群を展開している。
また、幼児教育保育コースは、『幼児教育保育基幹科目』と『幼児教育保育展開科目』
群を配当し、これに加え『教育の基礎』『教育の教科の内容』『教育及び保育の内容と方法に関する基礎』『教育及び保育の内容と方法に関する実践』『保育実習』『総合演習』の科
目群を系統的に積み上げて展開している。
なお、それぞれのコース専門科目においても『自由科目』群を展開しており、児童ス
ポーツ教育コースでは、「小学校教諭一種免許状」及び「幼稚園教諭一種免許状」、幼児教
育保育コースでは、「幼稚園教諭一種免許状」の取得に必要な『教育実習』等の科目群で構成している。
必修・選択必修の別については、科目区分 2 毎に、全ての学生に履修させるべき科目
及び各区分の中で基礎となる科目を必修科目、各区分の中で必修科目を基礎として学生に選択的に履修させるべき科目を選択必修科目とした。
各科目の履修順序（配当年次）は、ゆるやかな原則として、基礎的な科目から応用・発展的な科目へ、総論的な科目から各論的な科目へという考え方に基づいている。しかし、3 年次から各種実習を開始することとしているため、実習の水準を確保するために必要な科目については 1 年次から配置した。さらに、CAP 制も勘案して、3・4 年次には免許・資格取得のための科目を配置した。
(1)学部共通科目
学部共通科目では、学修の中心として『基軸科目』置き、これに加えて学修の基礎となる『言語コミュニケーション科目』や『教養科目』を置いている。

51

日本体育大学

また、『総合科目』として自校教育科目や本学の特色の一つでもある実習科目を必修科目として配当している。学修の内容は以下のとおりである。
①『言語コミュニケーション科目』では、「基礎英語Ⅰ」及び「基礎英語Ⅱ」と「英語コミュニケーションⅠ」及び「英語コミュニケーションⅡ」を置いて、国際社会にも通用するような豊かなコミュニケーション能力を涵養することに加え、英語を通じた幅広い視野と多様な価値観を学び取る力を育成する。

②『教養科目』では、人文・社会・自然の幅広い学問分野に触れ、社会の一員として求められる教養を涵養するとともに、情報機器を情報の収集や発信、能力や問題解決のツールとして積極的に活用できる能力を養う。

③『総合科目』では、自校教育により日体大への帰属意識を涵養するとともに、本学の特色の一つでもある実習科目による実践教育を通じて、高度な専門的知識と豊かな
人間性、さらには確かな実践力と仲間意識を涵養する。

④『基軸科目』では、「基礎ゼミナールⅠ」及び「基礎ゼミナールⅡ（アカデミック
リテラシー）」において、学修の基礎となる能力を修得させる。これをもとに 2 年次の「児童スポーツ教育演習」で児童スポーツ教育の研究方法を学び、3 年次の「児童スポーツ教育研究Ⅰ」で、各学生が選んだ専門分野について通年の演習に取り組み、
4 年次の「児童スポーツ研究Ⅱ」では、その研究をさらに深化させつつ卒業研究として結実させる。この 4 年間にわたる演習の積み重ねが、児童スポーツ教育学部の学修の基軸となる。

(2)学科共通科目
学科共通科目として、『基幹科目』『スポーツ実技科目』及び『自由科目』を置いた。
①『基幹科目』では、「児童スポーツ教育論」を入門として、現代のこども、学校教育及び教材・教具について学ぶほか、児童の身体の仕組み、心身の発育発達、健康教
育、児童スポーツ指導、児童の体つくりと動きつくり、スポーツ生理及びスポーツバ
イオメカニクス、さらに食育と栄養などの児童スポーツ教育学を修めるための専門理論科目を必修及び選択で学ぶ。

②『スポーツ実技科目』では、体育学部とも共通した特色となる体育・スポーツの指導と支援に強い保育者・教育者を育成するため、各種運動種目について学修する。

③『自由科目』では、障がいのある児童の心身の発達への一助となるべく、アダプテ
ッドスポーツについて学修する。
また、スポーツ指導の現場を体験することで指導者としての心構えや目的意識を醸成する実践的な実習について選択的に学ぶ。

(3)コース専門科目【児童スポーツ教育コース専門科目】
児童スポーツ教育コース専門科目として、『教育の基礎』『教育の教科の内容及び指導法』及び『児童スポーツ教育科目』並びに『自由科目』を置いた。
①『児童スポーツ教育科目』では11の必修科目を配し、スポーツの歴史背景に触れるとともに、スポーツの心理的な効用の理解、子どものスポーツに関わるコーチの役
割やスキルの獲得、成長発達段階に合わせた運動負荷の与え方等を学ぶとともに、身体運動が生体に働きかける様々な環境要因の理解や成長発達段階にある児童の心身の52

日本体育大学

健康を保障する医学の基礎的な知識を学び、さらに栄養の状態や必要度、摂取方法等を理解するほか、現代社会におけるスポーツの社会的機能・役割等を踏まえ、学校教育又は地域社会における経営管理の在り方などについて総合的に学修する。
さらに、学生の学修内容に併せた高い専門性を涵養するためのスポーツ、健康教育に関する科目群を配し、六つの科目から選択的に学修する。
②『教育の基礎』では、教育の基礎理論、制度的又は経営的事項、教職の意義、教員の役割、教育に必要な情報機器及び教材の活用方法及び教育相談の理論や方法など児童教育に資する関連諸科目について学修する。

③『教育の教科の内容及び指導法』では、児童の多面的な発達を促す初等教育の各教科の内容及び教育法に関する諸科目について学修する。

④『自由科目』では、小学校教諭一種免許状取得に必要な教育実習やこれに関する事
前及び事後の指導を含めた科目群について選択的に学修する。
また、幼稚園教諭一種免許状取得に必要な『幼児教育の指導法』に関する科目群を配当する。

【幼児教育保育コース専門科目】
幼児教育保育コース専門科目として、『幼児教育保育基幹科目』『幼児教育保育展開科
目』『教育の基礎』『教育の教科の内容』『教育及び保育の内容と方法に関する基礎』『教育及び保育の内容と方法に関する実践』『保育実習』『総合演習』そして『自由科目』を置いた。
①『幼児教育保育基幹科目』では、子どもの運動遊びを中心としながら、乳幼児の発育・発達、心身の健康、子どもと福祉についての基礎的な知識を広く理解するとともに、保育の本質、保育者としての資質、保育の具体的な内容と方法について学び、保育者が保育現場において子ども一人一人の心身の状態や発達過程を踏まえた上で、多様な課題に対応できるような科目群について必修科目として学修する。

②『幼児教育保育展開科目』では、子どもの表現を広く捉え、子どもの運動遊びや様々な表現活動を通して保育技術をさらに発展させるとともに、障がいのある子どもや病気の子どもの保育や支援に強い専門家を育成するための科目について選択的に学修する。

③『教育の基礎』では、教育の基礎理論、制度的又は経営的事項、教職の意義、教員の役割、教育に必要な情報機器及び教材の活用方法など幼児教育に資する関連諸科目について学修する。

④『教育の教科の内容』では、幼児の多面的な発達を促す初等教育の各教科の内容に関する諸科目について学修する。

⑤『教育及び保育の内容と方法に関する基礎』及び『教育及び保育の内容と方法に関する実践』では、特に乳幼児とその養育者を対象とした保健的関わりや食と栄養に関する知識と実践を中心に、幼稚園教諭や保育士としての高度な専門的知識の習得に資する学修を行う。
また、乳児院や児童養護施設、知的障がい児施設等の児童福祉施設、子育て支援事
業等の現場における専門的知識と実践力の習得に関する科目も必修科目として学修する。

53日本体育大学⑥『保育実習』では、「保育実習Ⅰ①」で保育所における実習を、「保育実習Ⅰ②」
で、保育所以外の児童福祉施設等における実習を必修科目として学修し、保育所においては「保育実習Ⅱ」で、保育所以外の児童福祉施設等については「保育実習Ⅲ」で、積み上げ型の高度な実践教育に資する実習を選択的に学修する。
また、事前及び事後の指導として、それぞれの実習に対して実習指導科目群を配当し、手厚い修学指導にも配慮している。

⑦『総合演習』では、「保育・教職実践演習（幼稚園）」を配当し、「教育実習Ⅰ（幼稚園）」及び「教育実習Ⅱ（幼稚園）」の経験を踏まえて、教員養成教育の総仕上げを行う。授業形式としては模擬授業やロールプレイを中心とした演習形式の授業を展開することにより、確かな指導力・実践力を担保する学修を行う。

⑧『自由科目』では、来るべき幼保一体化を視野に入れた幼稚園教諭一種免許状取得に必要な教育実習やこれに関する事前及び事後の指導を含めた科目群について選択的に学修する。また、家庭や地域における子育て支援に資する科目も配当している。

【資料 2-2-10 ライフガイダンスマップ P.61～63】□授業内容・方法等に工夫をしているか。(2-2-②)
開設する科目の目的と内容、教育効果等を考慮して、講義（半期 2 単位）、演習（半期
2 単位又は 1 単位）、実技・実験（半期 1 単位）、実習（30 時間 1 単位）の形式を定めている。
演習については、下調べと発表、討論とまとめなどによるゼミナール形式を主として、部分的に実技や実験、模擬授業などを交えたものは半期 2 単位とし、実技・実験が主で部分的に講義や発表や討論等を交えたものは半期 1 単位とした。
体育、音楽、図画工作などの実技を伴う技能教科の授業においては、一斉指導と小集団
指導と個別指導とを組み合わせて、全学生に共通する知識や技能の修得水準の確保と個性や能力に応じた修得・習熟の保障とを両立させている。
「基礎ゼミナールⅠ」及び「基礎ゼミナールⅡ(アカデミックリテラシー)」、「児童スポーツ教育演習」は、単独クラスを原則とし内容と条件に応じて 2 クラス合同の授業も行っている。
「児童スポーツ教育研究Ⅰ」及び「児童スポーツ教育研究Ⅱ」は、指導教員の専門研究
テーマを選択した学生からなるゼミを構成し、1 ゼミあたり 10 人程度に調整することにより、きめ細かい対応を可能にしている。
①

授業の開講体制
授業については、単独担当、複数担当（オムニバス方式、複数の教員で共同担当）などの授業の特性及び教員の専門性に基づき、担当者を配置している。
原則として、単独教員による開講であるが、授業の特性又は授業の展開計画に応じて、より専門性の高い教員の協力による複数担当での展開、さらには、少数の履修人数による効果を期待したクラス指定の授業など、関係教員の専門性と授業科目の特性に応じた開講体制をとっている。

②

実地実習による実践力の育成
教育実習、保育実習、スポーツ現場実習では、カリキュラム編成により系統的に学

54

日本体育大学

修した一般教養や専門知識を基に、実地実習により体験的に学習した内容を、それぞれに配当された「実習指導」科目や「実践演習」科目を介して架橋・往還することで、教育・保育・スポーツの現場に則した確かな実践力の育成を重視している。
また、野外活動実習では、理論と実技の融合化を図るとともに、学生間の交流を深めることにより、コミュニケーション能力を高めることができるように、合宿研修を伴う実習形式を展開している。【資料 2-2-11

シラバス（実習）】□履修登録単位数の上限の適切な設定など、単位制度の実質を保つための工夫が行われているか。(2-2-②)(1)履修モデル
履修モデルとして、児童スポーツ教育コースでは 3 パターン、幼児教育保育コースでは 1 パターンの履修モデルを提示している。
［児童スポーツ教育コース］①

小学校教諭一種免許状の取得の場合②

小学校教諭一種免許状と幼稚園教諭一種免許状の取得の場合③

スポーツ指導者を目指す場合［幼児教育保育コース］①

幼稚園教諭一種免許状と保育士資格の取得の場合【資料 2-2-12

児童スポーツ教育学部履修モデル】(2)シラバス
学生が授業内容を十分把握した上で履修計画を立てられるように、全科目のシラバスを作成し、「n-pass」の画面上で閲覧可能にしている。シラバスには、①授業の概要と目的、②到達目標、③授業の内容・計画、④成績評価の方法・基準、⑤準備学習や受講生に対するメッセージ、⑥教科書・参考書の 6 項目について記述している。【資料 2-2-6

シラバス】(3)履修ガイダンス
入学時及び年次の更新期には、オリエンテーション又は年次教育を開催して、教育課
程と授業科目の構成等、履修登録、単位修得、授業、試験、成績及び単位認定方法、履修要領等についてガイダンスを行っている。【資料 2-2-7

平成 26 年度新入生オリエンテー

ション要項】
なお、これらの内容については、「n-pass」の画面上に履修ガイドとして掲載し、学生が見ることができるようにしている。【資料 2-2-8

履修ガイド】(4)履修登録制限（CAP 制）
履修科目の年間登録上限については、大学設置基準第 27 条の 2 に基づき、1 単位当たりの学修時間 45 時間を勘案し、履修登録制限を 40 単位としている。
【資料 2-2-9
フガイダンスマップ P.67】

55

ライ日本体育大学＜保健医療学部＞□教育課程の編成方針に即した体系的な教育課程を編成しているか。(2-2-①)
現代社会の中にあって、幅広い視野から物事をとらえ、豊かな人間性、高い倫理観を備えた医療人としての素養を持ち、また、柔道整復、救急医療、スポーツ並びに保健福祉に関する十分な専門的知識・技術を有し、奉仕の精神を持って社会に貢献しようとする人材の育成を目的としている。
編成の基本的考え方としては、「学士力」を教育課程の内外を通じて培い、質の高い教養と高度な専門性を兼ね備えた人材を育成し輩出することに加え、学生自身にどのような資質や能力をどのようにして獲得していくのかを十分に理解させることで、自ら綿密な学修計画を構成し、これに沿って学修することができるよう体系的に整理された教育課程を編成している。
また、本学の建学の精神、ミッション、ビジョンを基に、保健医療学部の設置の趣旨を体現させるための教育課程とし、適切な CAP 制に基づいて学生が各自の希望に沿った履修計画が可能となるよう編成している。
保健医療学部の目的を達成し、目指す人材を養成するために、教育課程を、「学部共通科目」「専門教育科目」に分け、それぞれにさらに複数の分野を置いた。
①

学部共通科目
学部共通科目については、「言語コミュニケーション科目」「教養科目」「総合科目」「数理・情報系」「生物学系」「体育学系」の 6 つの科目群に区分した。学修の内容
は、以下のとおりである。
「言語コミュニケーション科目」では、「医療英語Ⅰ」及び「医療英語Ⅱ」と「英語コミュニケーションⅠ」と「英語コミュニケーションⅡ」を置いて、国際社会にも通用するような豊かなコミュニケーション能力を涵養することに加え、英語を通じた
幅広い視野と多様な価値観を学び取る力を育成する。さらに、将来の医療人として備えておくべき知識や考え方、人間としての在り方や生き方に関する洞察力、医療人として必要な語学力、コミュニケーション能力を高めることに留意している。
「教養科目」では、人文・社会・自然の幅広い学問分野に触れ、社会の一員として求められる教養を涵養するとともに、学問分野を超えて共通に求められる教養、知識や思考法などの獲得を目指した科目を配置した。
具体的には、「現代社会と憲法」「社会と人間生活」「スポーツ人類学」「科学思想史」「文学と人間」「発育発達論」を配置し、さらに、科学的思考に基づく判断力、応用力などを育成するため、「変貌する社会と医療」「こころと行動の科学」「生命の科学」などを配置した。
「総合科目」では、自校教育により日体大への帰属意識を涵養するとともに、本学の特色の一つでもある実習科目による実践教育を通じて、高度な専門知識と豊かな人
間性、さらには確かな実践力と仲間意識を涵養する。
「数理・情報系」では、情報機器を問題解決のツールとして積極的に活用する能力を養う。
「生物学系」では、細胞による組織構築の基礎的理解を得るほか、医学の理解に必56

日本体育大学

要な生物学の基礎について学ぶ。
「体育学系」としては、将来の健全な心身を備えた医療人を養成するための一般的な知識を修得するための科目を配置した。
「専門教育科目」においては、整復医療学科は、医学的基礎知識となる人体の構造と機能の分野、疾病と傷害の分野を配置する。救急医療学科は、基礎医学系、救急医
学系、衛生学系の分野を配置し、基礎から専門領域へと系統的に履修させることとしている。
次に、柔道整復師・救急救命士として活躍するために必要な知識、技能を修学する
ため保健医療福祉と柔道整復・救急救命の理念、基礎、臨床分野、臨床実技分野の科目を配置し、基礎から専門領域へと系統的に履修させることとしている。
②

整復医療学科専門教育科目
整復医療学科の専門教育科目としては、医学的基礎知識となる「健康科学」「人間の構造と機能」「疾病と傷害」「保健医療福祉と柔道整復の理念」の 4 分野と柔道整
復学の専門教育分野として、「基礎柔道整復学」「臨床柔道整復学」「柔道整復実技（臨床実習を含む）」の 3 分野に区分した。
「健康科学」分野では、「栄養学（スポーツ栄養学を含む）」「発育と発達」「加齢学」「生化学」の 4 科目を配置し、必修 8 単位とした。
「人間の構造と機能」分野では、「解剖学Ⅰ（解剖見学実習を含む）」「解剖学Ⅱ」「生理学Ⅰ」「生理学Ⅱ」「運動学」「運動学実習」の 6 科目を配置し、必修 14 単位、選択科目 1 単位とした。
「疾病と傷害」分野では、「病理学総論」「病理学各論」「一般臨床医学」「神経内科
学」「外科学概論」「精神医学」「救急医学」「整形外科学」「スポーツ整形外科学」「リハビリテーションⅠ」「リハビリテーションⅡ」「医用画像読影学」の 12 科目を配置
し、必修 14 単位、選択 10 単位とした。
「保健医療福祉と柔道整復の理念」分野では、「関係法規」「医学概論」「医療危機管理」「衛生学・公衆衛生学」「障害者保健学」「高齢者保健学」「柔道Ⅰ」「柔道Ⅱ」の 8 科目を配置し、必修 8 単位、選択 8 単位とした。
「基礎柔道整復学」分野では、「運動器の解剖学」「整復外傷学総論Ⅰ（骨損傷）」「整復外傷学総論Ⅱ（関節損傷）」「整復外傷学総論Ⅲ（軟部組織損傷）」「運動器損傷治療学総論」「運動器損傷の評価法」の 6 科目を配置し、必修 10 単位、選択 2 単位とした。
「臨床柔道整復学」分野では、「骨損傷Ⅰ（肩甲帯〜上腕）」「骨損傷Ⅱ（前腕〜手指）」「骨損傷Ⅲ（下肢と体幹）」「関節損傷Ⅰ（上肢）」「関節損傷Ⅱ（下肢と体幹）」「軟部組織損傷Ⅰ（上肢と体幹）」「軟部組織損傷Ⅱ（下肢）」「アスレティックリハビ
リテーション論」「応用整復治療学演習Ⅰ」「応用整復治療学演習Ⅱ」の 10 科目を配置し、必修 14 単位、選択 6 単位とした。
「柔道整復実技（臨床実習を含む）」分野では、「運動器損傷治療学実習Ⅰ（包帯法）」「運動器損傷の評価法実習」「運動器損傷治療学実習Ⅱ（後療法）」「整復治療学
実習Ⅰ（肩甲帯～上腕）」「整復治療学実習Ⅱ（前腕～手指）」「整復治療学実習Ⅲ

57

日本体育大学（頭・頚部、体幹）」「整復治療学実習Ⅳ（下肢）」「応用整復治療学実習Ⅰ」「応用整復治療学実習Ⅱ」「予防とコンディショニング」「アスレティックリハビリテーション」「臨床実習Ⅰ」「臨床実習Ⅱ」の 13 科目を配置し、必修 16 単位とした。
さらに、総合分野として、「整復医療総合演習Ⅰ」「整復医療総合演習Ⅱ」「卒業研究」を配置し、必修 4 単位とした。
初期治療から治癒、さらに社会復帰までの治療に携わり、さらにスポーツ選手においては競技復帰までを支える整復医療を実践する者を目指す教育課程として専門教育
科目の学年配置を工夫している。
③

救急医療学科専門教育科目
救急医療学科の専門教育科目としては、医学的基礎知識並びに救急救命の理念、基礎臨床分野、臨床実技分野の科目を配置し、基礎から専門領域へと系統的に履修させるため、「基礎医学系」、「救急医学系」また、「衛生学系」の三つの分野に区分した。
「基礎医学系」の分野では、「医学概論」「公衆衛生学Ⅰ」「公衆衛生学Ⅱ」「解剖学
Ⅰ」「解剖学Ⅱ（解剖見学実習を含む）」「生理学Ⅰ」「生理学Ⅱ」「生化学」「病理学」「微生物学」「血液学」「免疫学」「薬理学」「救命救助法」の 14 科目を配置し、必修
17 単位、選択 10 単位とした。
「救急医学系」の分野では、「内科学Ⅰ」「内科学Ⅱ」「内科学Ⅲ」「内科学Ⅳ」「内科学Ⅴ」「内科学Ⅵ」「医療コミュニケーション学」「医療安全論」「救急医学概論」「救急処置総論」「救急処置各論」「災害医学」「外科学Ⅰ」「外科学Ⅱ」「外傷学」「環境障害・急性中毒学」「救急搬送論」「小児科学」「産婦人科学」「整形外科学」「脳外科学」「精神医学」「放射線概論」「シミュレーションⅠ」「シミュレーションⅡ」「シミュレーションⅢ」「シミュレーションⅣ」「シミュレーションⅤ」「シミュレーショ
ンⅥ」「病院内実習」「救急車同乗実習」の 31 科目を配置し、必修 67 単位、選択 6単位とした。
「衛生学系」の分野では、「産業保健学」「環境衛生工学」「職業適性論」「労働衛生
法規Ⅰ」「労働衛生法規Ⅱ」の 5 科目を配置し、選択 10 単位とした。
さらに、総合分野として、「インターンシップ」（選択 2 単位）、「卒業研究」（選択2 単位）を置いた。

【資料 2-2-13

ライフガイダンスマップ P.64～66】□授業内容・方法等に工夫をしているか。(2-2-②)
開設する科目の目的と内容、教育効果等を考慮して、講義（半期 2 単位）、演習（半期
2 単位又は 1 単位）、実習（半期 3 単位又は 2 単位又は 1 単位、病院内実習 10 単位、救急車同乗実習 3 単位）の形式を定めている。
実技を伴う実習教科の授業においては、一斉指導と小集団指導と個別指導とを組み合わせて、全学生に共通する技能、知識の修得水準の確保と個人の能力に応じた修得・習熟の保証とを両立させることを目指している。
①

授業の開講体制
授業については、単独担当、オムニバス方式などの授業の特性に基づき、担当者を58

日本体育大学

配置している。
原則的には、単独教員による開講であるが、授業の特性又は授業の展開計画に応じて、より専門性の高い教員の協力による複数担当での展開、さらには、少数の履修人数による効果を期待したクラス指定の授業など、関係教員の専門性と授業科目の特性に応じた開講体制をとっている。
なお、オムニバス方式の授業については、主となる教員が責任をもって成績評価を行っている。
②

実地実習による実践力の育成
整復医療学科、救急医療学科の実技実習は、カリキュラム編成により系統的に学修した内容を、「実習指導」科目や「実践演習」科目を介して架橋・往還することで、医療現場に即した確かな実践力を育成することに力を注いでいる。
また、野外活動実習では、理論と実技を融合し、学生間の交流を深めることにより、コミュニケーション能力を高め、チーム医療の一員としての能力向上を図っている。
【資料 2-2-14

シラバス（実習）】□履修登録単位数の上限の適切な設定など、単位制度の実質を保つための工夫が行われているか。(2-2-②)(1)シラバス
学生が授業内容を十分に把握した上で履修計画を立てられるように、全科目のシラバスを作成し、「n-pass」の画面上で閲覧可能にしている。シラバスには、①授業の概要と目的、②到達目標、③授業の内容と計画、④成績評価の方法・基準、⑤準備学習や受講生に対するメッセージ、⑥教科書・参考書の 6 項目について記述している。【資料 2-2-6

シラバス】(2)履修ガイダンス
入学時及び年次の更新期には、オリエンテーション又は年次教育を開催して教育課程と授業科目の構成、履修登録、単位修得、授業、試験、成績及び単位認定方法、履修要領等についてガイダンスを行っている。【資料 2-2-7

平成 26 年度新入生オリエンテーション

要項】
なお、これらの内容については、「n-pass」の画面上に履修ガイドとして掲載し、学生が見ることができるようにしている。【資料 2-2-8

履修ガイド】(3)履修登録制限（CAP 制）
履修科目の年間登録上限については、大学設置基準第 27 条の 2 に基づき、1 単位当たりの学修時間 45 時間を勘案し、履修登録制限を 42 単位としている。
履修登録制限を年間 42 単位とする考え方は以下のとおりである。
①

仮に所定の単位を優れた成績をもって履修登録制限年間 42 単位履修した場合においても、卒業要件単位は 129 単位であることから 4 年間の修業年限は必要であること。
②

履修モデルに示す様に、資格取得を目指す意欲のある学生にとって、初年次配当

59

日本体育大学

科目が相対的に多くなる傾向があり、履修制限 42 単位以下にすると学生の不利益が生ずる可能性がある。
③

本学部は CAP 制を設けるが、あわせて厳格な成績評価である GPA 制度を導入することから過度な履修は出来難くしている。【資料 2-2-9

ライフガイダンスマ

ップ P.67】＜大学院体育科学研究科＞□教育課程の編成方針に即した体系的な教育課程を編成しているか。(2-2-①)
博士前期課程では、広い視野に立って精深な学識を授け、体育科学分野における研究能
力又は高度の専門性を要する職業等に必要な高度の能力を養い、また、博士後期課程では、体育科学分野について研究者として自立して研究活動を行い、又はその他の高度に専門的な業務に従事するために必要な高度な研究能力及びその基礎となる豊かな学識を養うことを目的としている。
(1)

博士前期課程では、広い視野に立って精深な学識を授け、体育科学分野における研究能力又は高度の専門性を要する職業等に必要な高度の能力を養うことを目的としており、研究者養成（基礎研究）を主眼とする『体育科学コース』と高度専門職業人養成（実践的研究）を主眼とする『体育実践学コース』の 2 コースに分け、より専門的な知識を習得させるために、学問領域でさらに 5 つの学系に分け教育課程を編成している。
『体育科学コース』は「スポーツ文化・社会科学系」「トレーニング科学系」「健康科学・スポーツ医科学系」の 3 学系で構成し、それぞれの学系では体育の諸専門科学分野に関わって新しい科学的知識を創出することをテーマとしている。
『体育実践学コース』は、「コーチング学系」「スポーツ教育・健康教育学系」の 2学系で構成し、体育の専門分野で活躍できる高度な実践力を備えた「スーパーコーチャ
ー」や「スーパーティーチャー（保健体育教諭及び養護教諭）」の養成を目的としている。特に体育の先端的な科学知識を修得するだけでなく、それらの知識を教育実践の場に統合し、指導力として発揮できるようにするために、反省的なプラクティカム（実習）を重要としている。
博士前期課程では、その目的を達成し、目指す人材を養成するために、教育課程を「共通科目」「専修科目」に分け、5 学系それぞれでさらに必修・選択区分を設けている。
①全コース「共通科目」
体育科学分野の基本的理論と科学的研究方法や、健康と身体活動、スポーツのかかわり、指導実践について、学生が自分の専門とする分野だけでなく、幅広い視野を持って考える
基礎を修得するために、共通科目として「体育科学論ⅠA」「体育科学論ⅠB」「体育科学論ⅡA」「体育科学論ⅡB」を配置した。
また、学位論文作成に関わる知識、基礎的なプレゼンテーション技法、体育科学分野の60

日本体育大学

全般的な知識、科学的議論の手法を学ぶための「体育科学論演習Ⅰ」「体育科学論演習Ⅱ」を必修科目として配置した。
②各コースにおける専修科目『体育科学コース』
各自の研究を効率的に推進させるために、専修科目を積み上げ式とし、「特論Ⅰ～Ⅳ（導入、基礎、応用、展開）」で体育の諸専門科学分野の先端的な科学的知識を学び、「特論演習Ⅰ・Ⅱ」で学位論文の具体的なプロセス等指導を受ける科目を配置した。
この他、隣接領域や現場における問題の解決を図るための科目等、複数の科目を通して関連する分野の基礎的素養の涵養を図るとともに、他の分野への対応能力を含めた専門的知識を活用・応用する能力を培うために、本コース他学系の科目も履修可能とした。
『体育実践学コース』
実践力・即戦力のある指導者・教育者を育成することを目的とし、基礎的理論とフィールドワークを重視した科目を配置した。
特に体育科学の知識を修得するだけでなく、それらの知識を実践の場に統合し、指導力として発揮できるように「理論・実習」、実践的な活動を科学的に検証し学位論文へと繋げる「専門演習」、様々な問題に対して解決手法を駆使できる実力を身につけるための反省的実習「プラクティカム」を配置した。
(2)

博士後期課程では、体育科学分野について研究者として自立して研究活動を行い、又はその他の高度に専門的な業務に従事するために必要な研究能力及びその基礎となる豊かな学識を養うことを目的としている。その目的を達成し、目指す人材を育成するた
めに、「共通」の必修 2 単位、所属する学系の科目 4 単位、全学系の科目の中から 4 単位を修得し、修了要件 10 単位以上と設定した。
①共通
人文系及び自然科学系の方法論のベースや学会等の発表時においてプレゼンテーションの質を高めるための実践的な授業「体育科学特論演習Ⅰ」「体育科学特論演習Ⅱ」を必修として配置した。
グローバルに活躍できる語学力を含めたコミュニケーション能力及び英語での論文作成能力を身につけるための「英語論文ライティング」を選択科目として設けた。
②専修科目
博士前期課程での研究を拡大・深化するための、より専門的な知識を修得することができるよう各学系に特論を置き、研究指導については演習授業を多数配置している。
【資料 2-2-15

大学院カリキュラム表】□授業内容・方法等に工夫をしているか。(2-2-②)□履修登録単位数の上限の適切な設定など、単位制度の実質を保つための工夫が行われているか。(2-2-②)

61

日本体育大学(1) 授業の教育方法と研究指導体制
教育方法については、開設する科目の目的と内容、教育効果等を考慮して、講義（半期
2 単位）、演習（半期 1 単位）、実技・実験（半期 1 単位）、実習（30 時間 1 単位）の形式を定めている。
「理論・実習」科目については、講義を主として部分的に実技や模擬授業などを交えたものであるため、半期 2 単位とし、「プラクティカム」については、学内で行う討論・発表と現場で行う実習の複合形態であるが、現場実習が主体であるため、実習の時間計算に基づき単位を定めている。
①

授業の開講体制
授業については、単独担当、オムニバス方式などの授業の特性に基づき、担当者を配置している。原則的には、単独教員による開講であるが、授業の特性又は授業の展開計画に応じて、より専門性の高い教員の協力による複数担当で展開し、深化させた専門分野の学識と多方面からの課題・問題解決に応じた開講体制をとっている。オムニバス方式の授業については、主となる教員が責任をもって成績評価を行う。共通必修科目以外は、学生の各々の研究分野に関わる授業を履修するため、少人数で実施している。

②

授業方法の工夫
博士前期課程の共通必修科目として開設している 1 年次の「体育科学論演習 I」では修士学位論文に関連する発表とディスカッションを行うなどアクティブラーニング
を取り入れている。自らの学位論文に関わる発表を行うことで学位論文作成の一助とするとともに、全ての学系の発表を聴講することにより体育科学全般の知識を習得す
ることを狙いとしており、2 年次の「体育科学論演習 II」と連係して毎回体育科学コース（スポーツ文化・社会科学系、トレーニング科学、健康科学・スポーツ医科学系）
及び体育実践学コース（コーチング学系、スポーツ教育・健康教育学系）から一人ず
つ発表者を指名し、担当者の学位論文に関わる発表と質疑応答を行う。また、学年暦において予定されている学位論文に関わる発表会および大学院連携事業などの研究会への参加も含むこととしている。
体育科学コースにおける専修科目は、複数の教科及び「特論Ⅰ～Ⅳ」を段階的に履修し、基礎的素養を身につけ、自らが専門とする分野において指導教員のもと「特論演習Ⅰ・Ⅱ」で学位論文に関わる研究活動へと体系的に実施できるようにしている。
体育実践学コースにおける専修科目は、基本理論となる「特論」の他に、「理論・実習」「専門演習」「プラクティカム」により実践力の育成に力を注いでいる。
博士後期課程の必修科目として開設している「体育科学特論演習 I」では、人文系
及び自然科学系の方法論のベースや学会等の発表時においてプレゼンテーションの質を高めるための実践的な授業を行っている。具体的には、文献収集やデータ収集等を行い、それらをまとめ、決められた時間で発表及び質疑応答を行う。発表会に参加した他の学生によって発表された内容に関する質問や、コメント、改善点等に関するレポートが提出され、まとめたものが発表者にフィードバックされるようにしている。
また、これらには外部講師による研究発表やセミナー等も含まれている。「体育科学特論演習 II」では、「体育科学論演習Ⅰ」で習得した発表及び質疑応答等の内容を、

62

日本体育大学

学内での発表会や三大学院連携事業（本学、国士舘大学、日本女子体育大学）及び研究会や学会（地方及び全国レベル）への参加及び発表等をもって実践することが課せられている。
③

研究指導体制博士前期課程及び博士後期課程における研究及び論文指導については、主たる研究指導教員に加え、関連分野もしくはより専門的な見地から指導ができるよう副指導教員を置き、複数教員による指導体制を整えている。

(2)シラバス
学生が授業内容を十分に把握した上で履修計画を立てられるように、全科目のシラバスを作成し、「n-pass」の画面上で閲覧可能にしている。シラバスには、①授業の概要と目的、②到達目標、③授業の内容と計画、④成績評価の方法・基準、⑤受講生に対するメッ
セージ、⑥教科書・参考書の 6 項目について記述している。
【資料 2-2-6

シラバス】(3)履修ガイダンス
入学時及び年次の更新期に、教育課程と授業科目の構成、履修登録、単位修得、授業、試験、成績及び単位認定方法、履修要領および学位論文に関わるガイダンスを行っている。
なお、これらの内容については、「n-pass」の画面上に履修ガイドとして掲載し、学生が見ることができるようにしている。【資料 2-2-8

履修ガイド】□教授方法の改善を進めるために組織体制を整備し、運用しているか。(2-2-②)
本学では、教育理念及び教育目標に基づき、教育活動、教授法及び教員の相互研鑽の支
援並びに教育効果などに関して恒常的に検討を行い、教員の資質の向上を図ることを目的として、平成 17(2005)年 11 月の教授会で FD 委員会を設置した。
授業方法改善に係る取組みもこの FD 委員会が担当し、学生による授業評価アンケートの実施や分析、また、「n-pass」の授業支援機能を利用した授業管理の推進も行っている。
【資料 2-2-16

FD 委員会規程】【自己評価】
各学部、大学院とも教育課程編成方針に沿った教育課程を体系的に編成し、教授方法を工夫・開発している。
【2-2 の改善・向上方策（将来計画）】
体育学部
平成 25(2013)年度入学者から適用された教育課程 2013 カリキュラムは、学士力及び就業力の醸成に向けた対応にあたり、本学学士課程のグランドデザインにおける中核として位置づけられ、カリキュラムポリシーに則り、多様な仕組みや組織等を効率的かつ機能的な運用が可能となるよう構築されたものである。
平成 28(2016)年度の完成年度に向けて、学生の教育に関する様々な情報から教育効果を計り、検証を経て見直しを図ることとする。

63

日本体育大学

児童スポーツ教育学部
平成 25(2013)年度入学者から適用された設置カリキュラムは、導入 2 年目となる。
平成 28(2016)年度の完成年度に向けて、学生の教育に関する様々な情報から教育効果を計り、検証を経て見直しを図ることとする。
保健医療学部
平成 26(2014)年度入学者から適用された設置カリキュラムは、導入初年度となる。
平成 29(2017)年度の完成年度に向けて、学生の教育に関する様々な情報から教育効果を計り、検証を経て見直しを図ることとする。
大学院体育科学研究科
平成 23(2011)年 4 月から前期課程を 2 コースに分け、研究者養成（基礎研究）を主眼とする「体育科学コース」のほかに、高度専門職業人養成（実践的研究）を主眼とする「体育実践学コース」を新設した。この「体育実践学コース」を修了した後に、博士後期課程の「教育・コーチング学系」で研究を深めることができる。
この博士後期課程の教育・コーチング学系は本年（平成 26 年(2014)）4 月に入学した者から適用される。平成 28(2016)年度の完成年度に向けて、前期課程も含めて大学院の教育に関する様々な情報から教育効果を計り、検証を経て見直しを図ることとする。
Grade Point Average 制度の導入
体育学部及び児童スポーツ教育学部においては、Grade Point Average(以下「GPA」という。)制度を導入する。
GPA は、履修計画、履修申告(登録)、授業の受講、期末試験の受験、成績の評価(基準)点の確認といった「大学生の履修プロセス」に関して、その学修状況を把握するため、それらを総合的に集約した数値で定量的に把握し、学生一人一人の学修状況を GPA による
インデックスとして捉え、履修行動の特性(結果)を評価、理解又は分析する手段として、最も適した方法である。
平成 20 年 12 月 24 日に中央教育審議会から答申された「学士課程教育の構築に向けて」の第 2 章第 2 節第 4 成績評価に関する記述の第(2)改革の方向においては、(オ)成績評価の厳格化や、卒業時の出口管理の強化は、単に学生を振るい落とすことが目的ではなく、学生の利益を増進する配慮も忘れてはならず、GPA も、学生へのきめ細かな履修指導や学習支援の実施、評価機会の複数化と一体的に運用し、学習成果の効果的な達成を促すことに意義があると述べられている。
GPA は表面的にみれば、現行の成績評価制度を基盤にして、それらを総合的数値としてその価値を一つの数値に表すことである。よって、制度とはいえ、現行の成績評価制度に変更を加える必要は無く、GPA の算定とその表示のための処理の仕組みをつけ加えることでその基本的な枠組みは確立でき、学修の到達度を計る指標を成績又は評価基準(素点)以外に保有できることとなる。
何よりも GPA は、単なる成績の平均値を求めることではなく、教科目の単位の違いや64

日本体育大学合否に拘らず受講した授業の数などが算定式に組み込まれることにより、成績が表す価値を反映した数値を示すことを理解し、履修や学修への取組み方を含めた一連のプロセス評
価を行う上で必要な総合的な評価性能や情報性能を有することを正しく認識することが肝要である。
GPA 制度の導入と活用によって、アカデミック・アドバイザーによる、きめ細かな履
修指導や学習支援が期待されるほか、学修プロセスを発端とした休学や退学の阻止、つまり、これらの予備群の分析に基づくアカデミックケアなど、教学運営においてもその効果が期待される。
国内外を問わず、それぞれの大学の教育課程にあっては、その大学の特色や学位の分野によって、卒業要件単位数、区分ごとの必要単位数、教科の設定単位、必選の別などが異なるものであることから、GPA は成績の状態を事実として、それが総合的な指標して語られるものであって、計量的方法に違和感を覚え、ただちに万能指標とはなりえないものであると考えるのはしごく当然である。
このようなことから、当面は、外部を意識することなく、また、GPA の汎用性を乱用することなく、体育学部又は児童スポーツ教育学部の内で、学生が自身の履修行動の到達状況や同学部内での自身の位置をモニタリングすることができる程度にとどめ、また、学生の履修行動に直接介入して相談や指導を行うべき集団の特定に活用するなど、然るべきサービスの維持向上に努めるためにも可及的速やかに導入する。

2-3

学修及び授業の支援≪2-3 の視点≫
2-3-①

教員と職員の協働並びに TA(Teaching Assistant)等の活用による学修支援及び授業支援の充実【2-3 の自己判定】
基準項目 2-3 を満たしている。
【事実の説明】□教職員協働による学生への学修及び授業支援に関する方針・計画・実施体制を適切に整備・運営しているか。(2-3-①)（学部）
本学は、社会から求められる大学の学士課程が、中央教育審議会の答申及び大学設置基準の改正に謳われた「学士力」及び「就業力」については、教育課程の内外を通じて培い、質の高い教養と高度な専門性を兼ね備えた人材を育成することが可能となる仕組みであると解釈し、加えて、学生自身にどのような資質や能力をどのようにして獲得していくのかを十分理解させ、自らが学修計画を考え学ぶことができるように体系的な整備を行った上で、これを明らかにすることが必要であると結論づけた。
これらのことから、平成 23(2011)年から平成 24(2012)年に取り組まれた「学士力と就65日本体育大学

業力の醸成に向けた対応『平成 23(2011)年 11 月 15 日開催第 8 回合同教授会決定』」の一貫として学生支援センターが設置された。
学生支援センターは、本学の建学の精神、ミッション及びビジョンを基に、ディプロマ
ポリシーを体現させるために必要となる教育課程を構築した上で、本学の学生が享受できる実践的なコンピテンシー（行動特性）及びそれらの獲得のための具体的方策を明らかにするとともに、学友会活動等の教育課程外の活動と有機的に連動する仕組みを備え、これらの有機的機能をベースとして構築する新カリキュラムが包含する、多様なプログラムや
プロジェクトを組織的かつ効率的に機能させるため、平成 24(2012)年に設置された。
学生支援センターの根幹となる機能は、学生が本学の教育理念に則って、有為な人材として社会に巣立って行くために、本学でのキャンパスライフをより快適かつ有意義に送ることができるよう支援することである。
学生が本学において学生生活を送る上で必要となる履修・単位取得及び学生生活（学友会活動及び寮生活を含む）並びにキャリア形成に係る各種支援業務が、新たな教育課程（2013 カリキュラム)に連係する日体力育成プログラム及びキャリア形成プロジェクト等と有機的に連動し、より高次元の教育効果を得ることが可能となる組織構成とし、具体的には、学習支援部門、生活支援部門、キャリア支援部門及び健志台事務室の三つの部門と一つの事務室を設置し、ワンストップによる学生対応により、利便性と即応性さらには各部門の協働関係の向上を実現している。学生支援センター管理規程に基づき、学習支援部
門が、履修、単位取得、日体力育成プログラム、修学相談、正課外活動等、学生が修学する上で必要となる各種支援業務を担当している。
【資料 2-3-1

平成 23 年度第 8 回教授会資料

資料 6 （学士力と就業力の醸成に向けた対応を提案するに至った経緯について）】【資料 2-3-2【資料 2-3-3

学生支援センター管理規程】

平成 26 年度学生支援センター学習支援部門構成員】□オフィスアワー制度を全学的に実施しているか。(2-3-①)
専任教員は、学生からの履修や学習についての相談に応じるためにオフィスアワーを設定し、「n-pass」を通して学生に周知している。また、オフィスアワー以外の時間帯でも、可能な場合は対応する体制をとっている。【資料 2-3-4

平成 26 年度第 1 回全学教授会議

事録】□教員の教育活動を支援するために、TA 等を適切に活用しているか。(2-3-①)
本学大学院学生を、教育的配慮の下に、ティーチングアシスタント(TA)として補助業務に従事させ、各種データの整理を担当させるほか、教科担当教員又はアカデミックアドバ
イザーと学生間のコミュニケーション活動をサポートすることなどを通じて、大学学部教育の充実を図るとともに、本学大学院の教育、研究能力のさらなる向上に資することを目的とした TA の制度を平成 25(2013)年に創設した。
【資料 2-3-5

日本体育大学ティーチング・アシスタント規程】□中途退学者、停学者及び留年者への対応策を行っているか。(2-3-①)
退学防止策として、アカデミックアドバイザーであるクラス担任は、「n-pass」でクラ66

日本体育大学

スの学生の修学状況等を把握し指導している。また、年 2 回ホームルームを実施し、履修申告・登録、修学状況、専攻、成績、進級、卒業後のキャリアなどに関する相談・指導等を直接実施し、学生支援センターと連携を図り学生の状況把握、支援に努めている。さらには、未履修者に対しては学生支援センターから連絡を入れ、履修相談、時間割作成等の支援を実施している。
退学相談のあった学生については、クラス担任による面談の実施、また、学生相談室利用を勧めるなど慎重な決断を下すよう指導している。
停学者に対しては、学生支援センター生活支援部門構成員の教員が、特別指導をするとともに、学生カウンセラーによるカウンセリングを義務づけ、定期的な指導等により学生の更生を図っている。【資料 2-3-6
ついて】【資料 2-3-7

クラス担任「アカデミックアドバイザー」の役割に

ライフガイダンスマップ P.19】□学生への学修及び授業支援に対する学生の意見等を汲上げる仕組みを適切に整備し、学修及び授業支援の体制改善に反映させているか。(2-3-①)
学習及び授業支援に関する学生の意見をくみ上げるため、「学長直行便」と称し、学内
ポータルサイトを通じて直接学長へ E メールを送ることができる機能を備えている。また、あわせて学生支援センターに目安箱「学長直行便」も設置している。
＜大学院体育科学研究科＞
大学院については、研究指導教員が中心となって、副指導教員や各学系の助教、クラス担任である大学院幹事が、学生支援センターとの連携を図り、きめ細かな相談・指導を行っている。
【自己評価】
学部では、学生支援センターに属する教員と職員の協働により、学習支援及び授業支援の充実を図っている。
大学院においては、クラス担任、研究指導担当教員、並びに学生支援センターの指導によって、学修及び授業支援が十分なされている。
【2-3 の改善・向上方策(将来計画)】「n-pass」をより有効活用し、学生支援センターとクラス担任の連携を図り、出席率の悪い学生等の支援強化に努めていく。また、留年した学生の孤立感を払拭できる対応を検討し、授業出席を促すことで卒業への支援を図り、退学者減少へ努めていく。

2-4

単位認定、卒業・修了認定等≪2-4 の視点≫
2-4-①

単位認定、進級及び卒業・修了認定等の基準の明確化とその厳正な適用

67日本体育大学【2-4 の自己判定】
基準項目 2-4 を満たしている。
【事実の説明】□単位認定、進級及び卒業・修了要件を適切に定め、厳正に適用しているか。(2-4-①)（学部）(1)単位認定
授業科目を履修した学生に対しては、試験その他の方法により単位を授与しており、学則第 22 条（単位の授与）に明記している。なお、本学入学前に他の大学または短期大学などにおいて修得した単位は、教授会の議を経て 30 単位を限度として単位を与えることができるものとし、大学学則第 24 条（入学前の既修得単位等の認定）に明記している。
【資料 2-4-1

大学学則第 22・24 条】(2)成績評価等の基準
単位認定に至る成績評価の合格の基準及び成績評価に係る基準は、大学学則第 25 条
（試験及び成績評価）及び各学部履修規程に明記している。
保健医療学部では、卒業時における学生の質の確保と国際通用性のある成績評価を実施する目的から、GPA(Grade Point Average)を導入している。
対象とする授業科目は、合格か不合格かだけを判定する授業科目、編入学又は転入学した際の単位認定科目、本学入学前に修得した単位認定科目、他大学との単位互換等で修得した科目以外の履修登録した全ての科目とし、過度な履修を抑制するとともに安易な履修登録を抑制して適切な履修を促すこととし、「日本体育大学保健医療学部 GPA 制度に関する要項」を定め、適切に運用している。なお、この GPA は、進級要件・卒業判定の基準とせず、履修計画の見通しと、各人の努力目標を具体化するために導入するものであり、既に成績の出た科目の再履修は認めず、学生の学修の到達度と学修意欲向上のために活用するものとしている。
【資料 2-4-2
43 条】【資料 2-4-4

大学学則第 25 条】【資料 2-4-3

体育学部履修規程第児童スポーツ教育学部履修規程第 43 条】【資料 2-4-5

部履修規程第 48 条】【資料 2-4-6

保健医療学

保健医療学部 GPA 制度に関する要項】(3)卒業の認定
卒業を認定する基準については、学則第 26 条（卒業及び学位記）に明記している。なお、学部ごとに学位授与の方針を定め、ホームルームにおけるクラス担任による成績ガイ
ダンスで指導するほか、本学ホームページ上で公開している。【資料 2-4-7
26 条】【資料 2-4-8 ホームページ

大学学則第各学部が定める三つの方針】（研究科）(1)単位認定
授業科目を履修した学生に対しては、試験又は研究報告により単位を授与しており、大学院学則第 24 条（修得単位の認定）に明記している。なお、他の大学院及び研究所等において修得した単位は、研究科委員会の議を経て 10 単位を限度として単位を与えること68日本体育大学ができるものとし、学則第 26 条（入学前の既修得単位等の認定）に明記している。
【資料 2-4-9

大学院学則第 24・26 条】(2)成績評価等の基準
単位認定に至る成績評価の合格の基準及び成績評価に係る基準は、大学院学則第 23 条
（試験及び成績評価等）に明記している。
【資料 2-4-10

大学院学則第 23 条】(3)修了の認定課程の修了を認定する基準については、大学院学則第 28 条（博士前期課程の修了の要件）及び第 29 条（博士後期課程の修了の要件）に、また、論文審査及び最終試験に関して、日本体育大学学位規程に明記している。
なお、学位授与の方針を定め、ホームルームにおけるクラス担任による成績ガイダンスで指導するほか、本学ホームページ上で公開している。
【資料 2-4-11
2-4-13

大学院学則第 28・29 条】【資料 2-4-12

ホームページ

日本体育大学学位規程】【資料

大学院方針】【自己評価】
学部及び大学院とも、単位認定、進級及び卒業・修了認定等の基準を明確にし、厳正に適用している。
【2-4 の改善・向上方策(将来計画)】
FD 活動などを通じて、各授業科目における成績評価の基準に関して、講義系科目にあっては分野・領域にかかわらず、その共通性に着眼して、また、実技系科目にあっては、
授業方法の独自性を尊重した異質性に着眼して、二方向それぞれの基準の統一に向けた検討を行い、学生の履修行動に資する基準を構築する。
また、体育学部及び児童スポーツ教育学部においては、可及的速やかに GPA 制度の導入及び運用に着手するものとする。
GPA 算定の根拠が授業担当教員の評価であることを鑑み、教員にあっては、授業として提供する 90 分の授業と、1 単位あたりに必要な学修時間の基準と、その総時間に照らした学習の質・量の相関、シラバスによる学生の導き方など、授業管理のあらゆることに関して、あらためて確認することなどを通じて、評価の基準を明確に伝える必要性や、採点・評価の重みを再認識するとともに、担当する教科目が、体系的なカリキュラムを構成する一つの教科目であることを共通理解する。

2-5

キャリアガイダンス≪2-5 の視点≫
2-5-①

教育課程内外を通じての社会的・職業的自立に関する指導のための体制の整備

69

日本体育大学【2-5 の自己判定】
基準項目 2-5 を満たしている。
【事実の説明】□インターンシップ等を含め、キャリア教育のための支援体制を整備しているか。
(2-5-①)□就職・進学に対する相談・助言体制を整備し、適切に運営しているか。(2-5-①)「学士力と就業力の醸成に向けた対応『平成 23(2011)年 11 月 15 日開催第 8 回合同教授会決定』」では、その対応の一つとして、本学学生が、教育課程の内外を通じて質の高い教養及び高度な体育・スポーツ科学の知識と実践力が修得可能となる仕組みを構築して実践するプロジェクトチームを編成し、学生が社会において強力な即戦力として活躍できる就業力及び自らの生涯にわたって充実したキャリアアップが図れる力の獲得を目指すた
め、「キャリア形成プロジェクトの編成と実施」を策定した。
【資料 2-5-1
第 8 回教授会

平成 23 年度

資料 6（学士力と就業力の醸成に向けた対応を提案するに至った経緯について）】＜教育課程内＞教育課程内におけるキャリア教育は、体育学部 2 年生に対し必修の授業科目として「キャリアデザイン A」を配当している。基礎的汎用的能力である人間関係能力・社会形
成能力、自己理解・自己管理能力、課題対応能力、キャリアプランニング能力を高めることを通して、生涯にわたる社会人としての人生選択が可能となる能力・資質を高める。
【資料 2-5-2

シラバス（キャリアデザイン A）】＜教育課程外＞
就職・進学に対する相談・助言については、、学生支援センター管理規程に基づき、キャリア支援部門が中心となり次のような取組みを行っている。
平成 24(2012)年度 7 月から学生支援センター運営委員会で検討を重ね、平成 25(2013)年 4 月第 1 回体育学部教授会にて報告された、職業観の醸成を図るための全学に対するプログラムとして、スキルアップセミナーを 1 年次に 2 回（夏季、冬季）、2 年次に 1 回（冬季）、全学部対象に実施した。
【資料 2-5-3

学生支援センター管理規程】【資料 2-5-4

平成 26 年度学生支援センターキャリア支援部門構成員】【資料 2-5-5 平成 25 年度スキ
ルアップセミナー開催内容】①

放課後のガイダンスに参加できないクラブ部員に対して、クラブ・サークル毎に担当職員を配置し、ガイダンス等の支援を実施している。【資料 2-5-6 平成 26 年
度クラブ・サークル担当者一覧】②

平成 25(2013)年 12 月第 8 回学生支援センター運営委員会にて検討し、平成

26(2014)年 2 月第 12 回体育学部教授会にて報告された、「日体大らしい教員養成
プロジェクト」を立ち上げ、質の高い教員を養成するために教育課程に関わる事はもちろんのこと、課程外の支援を積極的に行なっていく。

70

日本体育大学

また、教員志望の学生に向けた個別指導を同窓会と連携し各々のキャンパスで週
2 日個別相談・支援を実施している。【資料 2-5-7
教授会

資料 2

【資料 2-5-8③

平成 25 年度第 12 回体育学部（日体大らしい教員養成プロジェクト設置について）】

平成 26 年度同窓生による個別面談スケジュール表】

U ターン支援に関しては、希望学生に対し積極的な情報提供と、ハローワークと連携し、個別支援の体制を整え、週 1 回実施している。【資料 2-5-9

ハローワーク

派遣依頼文書】④

保護者とともに学生を支援するために、全国保護者会総会へ参加し就職ガイダンスを実施している。
【資料 2-5-10⑤

平成 26 年度保護者会総会参加リスト】

その他、希望の業種に合わせたガイダンスを系統立てて実施している。【資料 2-511

平成 25 年度講座ガイダンス表及び参加数】【自己評価】
全学的に、教育課程内外を通じて社会的・職業的自立に関する指導体制を整備している。
【2-5 の改善・向上方策（将来計画）】
変化の早い社会情勢に対応するため、ガイダンスの充実、個別支援の徹底をはかり、一人ひとりにあった支援を行なっていく必要がある。
また、児童スポーツ教育学部及び保健医療学部の完成年度を迎える前に、小学校教員、
救急救命士、柔道整復師等への就職に対する支援の準備を進めていく。
進路指導からキャリア教育に発展させ、各種のガイダンスや対策講座を実施することに
より社会のニーズに応えられる人材育成を行ってきたが、社会情勢を踏まえながらさらなる授業内容、ガイダンス、講座の拡充・充実を図る。

2-6

教育目的の達成状況の評価とフィードバック≪2-6 の視点≫
2-6-①

教育目的の達成状況の点検・評価方法の工夫・開発

2-6-②

教育内容・方法及び学修指導等の改善へ向けての評価結果のフィードバック【2-6 の自己判定】
基準項目 2-6 を満たしていない。
【事実の説明】□学生の学修状況・資格取得状況・就職状況の調査、学生の意識調査、就職先の企業アンケートなどにより、教育目的の達成状況を点検・評価しているか。(2-6-①)
学修状況の把握「n-pass」上で本学構成員の情報を管理し、履修・出欠管理・採点登録といった教務関71日本体育大学

連情報を共有し、学生・教員・職員、それぞれ相互間のコミュニケーションを活発にするとともに、本学における教育活動・学生指導に役立てている。
「n-pass」には、メニューの一つに出席管理機能を搭載しており、授業担当教員が「npass」で出欠席管理を行うことにより、クラス担任、学生支援センターをはじめとした事務局各部署においても、学生の履修する授業の出席等状況を把握することができ、出席状況の芳しくない学生などは、多方面からの点検により、連携をとりながら指導や学習支援を行っている。さらに、平成 25 (2013)年度から、教室に学生証の IC チップを認識するカードリーダー（兼授業情報表示端末装置）を設置し、これに学生証をかざすことにより、出席者の確認作業に関して利便性を高めるとともに、90 分間の授業時間の適正確保が実現した。
また、授業の支援機能として、関連資料を履修者に対して事前事後に配信する、さらには、課題の配信・回収・採点・コメント・再配信など、学習の進捗状況に応じ個別に対応することが可能な環境を構築している。
(1)体育学部体育学部では、本学理念に基づく人材育成を実現するために設定した科目及び教育職員免許状取得に関わる科目について、「n-pass」メニューである日体力育成カルテ又は教職履修カルテを利用し、各学期末に学生自身が成績を確認しつつ登録した自己評価に関して、クラス担任が学修状況として確認し、把握した上で、補完指導を行っている。【資料 2-61「n-pass」履修カルテマニュアル】(2)児童スポーツ教育学部
児童スポーツ教育学部では、教育職員免許状取得に関わる科目について、「n-pass」メ

ニューである教職履修カルテを利用し、各学期末に学生自身が成績を確認しつつ登録した
自己評価に関して、クラス担任が学修状況として確認し、把握した上で、補完指導を行っている。【資料 2-6-1「n-pass」履修カルテマニュアル】(3)保健医療学部
保健医療学部では、教員と学生双方の参加型授業を実現するものとして、クリッカーを使用している。これにより、理解度等達成状況をしている。
資格取得調査大学が当該資格の養成校となっているものについては、資格取得の状況を確認している。
【資料 2-6-2

資格別取得人数一覧表】

就職状況調査学生支援センターにおいて、「n-pass」を利用して毎年進路希望調査を行っており、卒業学年については前学期ホームルームと卒業時のホームルームにおいて現状調査を実施している。卒業式後に未報告の学生に対し、電話にて状況調査を実施している。【資料 2-63

就職状況調査票】

72

日本体育大学【自己評価】
事実の説明のとおり、学生の学修状況・資格取得状況・就職状況の調査を行っているものの、教育目的の達成状況は点検・評価していない。

【事実の説明】□点検・評価の結果を教育内容・方法及び学修指導の改善にフィードバックしているか。
(2-6-②)
各学期末には、第 10 回授業から第 15 回授業にかけて、「n-pass」の標準機能を利用した、「学生による授業評価アンケート」を実施している。これは授業改善を目的とするだ
けでなく、学生自身が授業への取組み状況を振り返る自己評価にも繋がるものである。
質問項目は、①あなたの授業への取組みについて、②授業の内容と進め方について、③授業を受講した成果について、④総合評価、の構成として 18 項目の設問の他、自由意見
記述欄を設けている。
授業評価アンケートの集計結果は、履修者に対する当該成績の開示後、授業ごとに、履修者に結果を公開しているほか、授業担当教員に個別の授業の評価結果及び自由記述のすべてを還元している。これにより、授業担当教員は自身が担当する授業科目ごとに、授業展開や方法及びコミュニケーションの振り返りを行い、次期授業の展開等に工夫や改善を行っている。さらに、授業担当教員のうち、専任教員については、各授業のアンケート結果を用いて、各教員を軸として再集計し、全専任教員の集計結果一覧を本人以外は匿名化した上で、還元している。これは、自身と他の授業担当教員を比較する又は全体を俯瞰した上で自身の位置や状況を確認することによって、教員職としての資質向上のための取組
みを促すことをねらいとしている。【資料 2-6-4

授業評価アンケート設問】【資料 2-6-5

NSSU_Passport 授業評価結果参照（学生サンプル・教員サンプル）】【資料 2-6-6

平成25 年度教員別授業評価アンケート集計結果】【自己評価】
学部・大学院とも、教育内容・方法及び学修指導等の改善へ向けての評価結果を適切にフィードバックしている。
【2-6 の改善・向上方策(将来計画)】
教育効果を測定・評価する場合の課題として、卒業時に学生が有する能力が、大学での教育で得られたものか、それとも、入学前から学生に備わっていたものかを峻別することが重要となる。
そのためには、本学として独自の評価システムを構築する必要があり、その手段として有効と考えられるものが学生ポートフォリオであり、本学は「マイステップ」を導入した。
ただし、それは単なる成績の記録ではなく、「本学で何を学ぶべきか」ということを基本として階層化されたコンピテンシーとルーブリックからなるものである。学生に対し、73日本体育大学

ディプロマポリシーによって、どのような能力を育成したいかを明示し、そのためのカリキュラムを構成し、シラバス等を通じて学生に約束をすることである。学生は、「本学で何を学ぶべきか」をより具体化したコンピテンシーとルーブリックにより自己評価を行う。
教員は、それらをもとに学生と面談し、適切な指導を行うことが、教育目的等の総合的な達成状況の把握の導入にあたる。
ここで、学生の教育データだけでなく、カリキュラムを含めた全ての教育情報を一元管理し、それらをわかりやすい形で明示できるシステムの構築と管理体制の整備が必要である。そして、これを担うのがエンロールメントマネジメント(EM)である。学内の各組織に散在していたり、紙ベースで保存されていたりする教学及び学生生活情報を収集・整理
し、統合することが必要になる。この仕組みの構築や、情報を収集・整理・加工する作業が重要となってくるのである。
また、教学経営にあたっては、使命や目的等に基づく、めざすべき人材像から、三つの方針に至る一貫性が重要であり、日体大教育の総合的評価手法を検討・開発することは喫緊の課題である。
これらは、「知識・理解」「思考・判断」「関心・意欲」「態度」「技能・表現」といった
ディプロマポリシーを形成する原則的な五つの判断領域ごとに、それらを個別に評価する方法、例えば、試験、レポート、面接、観察、成績や GPA さらにはポートフォリオの分
析など、判断領域と個別の評価手法を適切に組み合わせるなどの工夫を行うほか、さらに、
学習成果形成過程の改善のための「形成的評価『プロセス評価』」と学習成果を総括的に把握するための「総括的評価『アウトカム評価』」を使い分ける仕組みを構築する。
形成的評価は、学年の終了段階ごとに行う評価とし、総括的評価は、卒業段階に行う評価とするが、過程を丁寧に評価する形成的評価に比重を置く。
これらの仕組みに係る評価主体を大きく区分すると、学生本人が行う自己評価、本人以外が評価主体となる他者評価がある。
他者評価は、さらに教員（授業担当教員、ゼミ担当教員、第三者的教員等）、第三者（インターンシップ・実習等の受け入れ先関係者、教育関係企業等）、他の学生による評価に区分する。
これらの総合的評価の仕組みを構築する意義は、組織又は教員それぞれにある。
組織にとっては、教学運営及び管理運営の強みと弱みが明確になり、改善に向けた検討がしやすくなる。個々の教員にとっては、総合的評価を通じたカリキュラム評価を通して、ディプロマポリシーやカリキュラムポリシーを繰り返し意識することになり、現場教育の方向性を合わせて、指導や教育に取り組むことができる。方向性を一致させ、適切に業務を分担することで、効率化が図られる。
このようなことから、本学は、教育目的等を達成するため、その達成状況を合理的に把握するために、日体大独自のエンロールメントマネジメント(EM)の具体的方法を創出し、さらには、インスティテューショナル・リサーチ(IR)の体制を整えると同時に、客観性に照らした総合的評価方法を確立する。

74

日本体育大学

2-7

学生サービス≪2-7 の視点≫
2-7-①

学生生活の安定のための支援

2-7-②

学生生活全般に関する学生の意見・要望の把握と分析・検討結果の活用【2-7 の自己判定】
基準項目 2-7 を満たしている。
【事実の説明】□学生サービス、厚生補導のための組織を設置し、適切に機能させているか。(2-7-①)
学生支援センター管理規程に基づき、生活支援部門が次の業務を行なっている。【資料2-7-1

学生支援センター管理規程】【資料 2-7-2

平成 26 年度学生支援センター生活支援部門構成員】(1)

学生生活に関する支援
健康管理センターと連携し応急処置や休養看護はもとより、入学時から大学における教育研究活動中における学生本人のケガに関して「学生教育研究災害傷害保険」、
学生が他人にケガを負わせた場合や、他人の物を壊すなど法律上の損害賠償責任を負った場合のため「学研災付帯賠償責任保険」に加入することにより、体育大学の学生に生じやすいケガや損害賠償責任を負った場合の補償を行なう保険に全学生が加入している。【資料 2-7-3(2)

ライフガイダンスマップ P.25】

学生アパートの紹介、その他住環境に関する支援
本学では学友会に加入している学生を主な対象として、東京・世田谷キャンパスに学生寮（収容人数：深沢寮 256 人、和泉寮 250 人）、橫浜・健志台キャンパスに合宿
寮（収容人数：健志台合宿寮 600 人、健志台桜寮 127 人）を整備し学生の住環境を整えている。一般学生には日体サポートデスクと連携し、入学前から住居説明会を行ない学生の利便性に合わせた住居を提供できるようにしている。【資料 2-7-4

ライ

フガイダンスマップ P.21～22】□奨学金など学生に対する経済的な支援を適切に行っているか。(2-7-①)
学生支援センター生活支援部門が窓口となり、学生への経済的支援として次の事柄を行なっている。
(1)｢日本体育大学奨学生規程｣を設け、学業成績が特に優秀な学生に対する一般奨学生、競技成績が特に優秀な学生に対する特別奨学生を選考し、多様な学生に対し経済的支援を行っている。【資料 2-7-5(2)

日本体育大学奨学生規程】｢日本体育大学における学費等の減免に関する規則｣を設け、経済的理由により修学が困難な者、家計急変等により学費等の納入が困難になった者に対し、年間授業料の 2 分の 1 に相当する額を減免している。
【資料 2-7-6

75

日本体育大学における学日本体育大学費等の減免に関する規則】(3)｢私費留学生の学費減免に関する規程｣を設け、私費留学生の経済的負担を軽減し、学修・研究の成果を挙げるよう一定の基準を満たしている優秀な学生に対し、授業料の一部を減免している。【資料 2-7-7(4)

私費留学生の学費減免に関する規程】｢東日本大震災による被害学生等の授業料及び入学金の減免に関する取扱要領｣を制定し、平成 23(2011)年度から、被害学生の申請に基づき、年間授業料の 2 分の 1に相当する額を減免、及び新入生については入学金も併せて減免している。
【資料 2-7-8

東日本大震災による被害学生等の授業料及び入学金の減免に関する取扱

要領】
(5)

｢同一家族複数在校生の学費の一部免除に関する規程｣を設け、同一の家族から複数の学生が在学する場合に、入学する学生の入学金を免除することにより、保護者の学費負担の軽減を図っている。【資料 2-7-9

同一家族複数在校生の学費の一部免除に関する規程】(6)

経済的理由により修学が困難な優れた学生に対し、日本学生支援機構奨学金、地方公共団体、民間育英事業財団等団体奨学金等の利用、国の教育ローンや信販会社の提携教育ローン等を紹介している。

□学生の課外活動への支援を適切に行っているか。(2-7-①)
学生支援センター生活支援部門が所管となり、学生と専任教職員をもって構成され日本体育大学学友会は組織されている。学友会全団体数は 74 団体、うちクラブ（運動部 40
団体、応援団部 3 団体、厚生文化部 5 団体）、サークル・同好会（競技部門 9 団体、調査部門 9 団体）、準公認団体 8 団体となっている。【資料 2-7-10【資料 2-7-11

日本体育大学学友会規約】【資料 2-7-12

平成 26 年度学友会組織図】

ライフガイダンスマップ P.136～137】
学友会総務部を中心に、年 2 回の学友会総会と月 1 回のクラブ・サークル代表者会議を行い、その他リーダーズキャンプ、クリーン大作戦、日体フェスティバル、学友会祝勝会などを行なっている。
運動部に対しては、部員数や競技実績等を査定した上で運動部強化補助費として大学から資金援助をしている。また、全学生、教職員から学友会費を委託徴収しており、その資金から部員数や活動状況に応じて学友会のクラブ、サークル・同好会、準公認団体に配当金を支給し幅広い活動ができるよう支援している。【資料 2-7-13

日本体育大学の活動褒章に関する内規】
学生及び教職員の意識高揚を促し、更なる本学の向上に資することを目的として、国内選考を経て日本代表選手・役員として国際試合へ出場する者、その結果、優秀な成績（1～3 位）を残した者に対し褒賞金を支給することで資金援助している。
監督、コーチ等に登録された指導者等にスポーツ賠償責任保険をかけることで、安心して指導できる体制を整備している。
□学生に対する健康相談、心的支援、生活相談等を適切に行っているか。(2-7-①)
健康管理センターは、東京・世田谷キャンパスと横浜・健志台キャンパスの両方にあり、76日本体育大学

どちらでも同様のサービスを提供している。毎年全学生に対し健康診断を実施し、速やかに結果を本人に通知すると同時に診断結果や継続的管理者にはそれぞれ専門の医師 8 人が健康相談や心的支援を実施している。また常時 6 人の看護師と 3 人の事務職員が常駐し、健康支援、応急処置、休養看護、傷害保険事務取り扱い、環境衛生面などの学生支援にあたっている。
【資料 2-7-14

健康相談のご案内】

学生相談室は学生生活上・修学上等における様々な問題や悩み・疑問等に対する心的支
援と相談に対応している。週 5 日間（月～金）、東京・世田谷キャンパスと橫浜・健志台
キャンパスに各々に相談室を設け、カウンセラー4 人が交代で常駐し相談を受けている。
【資料 2-7-15

学生相談室のご案内】【事実の説明】□学生サービスに対する学生の意見等を汲上げるシステムを適切に整備し、学生サービスの改善に反映しているか。(2-7-②)
1．学長直行便
学生は本学のポータルシステムである NICS@Web の E メールシステムを利用して、直接、学長に意見や要望を伝えることができる。これらの対応状況等については、直接、学長から学生に回答を行なっている。
2．目安箱
東京・世田谷キャンパス及び横浜・健志台キャンパスに「目安箱」を設置している。
これについては、学生支援センターで取りまとめ、学長直行便と同様の対応を行っている。
3．学生に対する調査
学生満足度調査アンケート（毎年実施）と学生生活実態調査（2～6 年に一度）を行い、調査結果を基に、各担当部署で対応を行っている。【資料 2-7-16

学生満足度調査アンケート】【資料 2-7-17 学生生活実態調査報告書】
4

学友会

学友会では、月に一回の頻度で、クラブ・サークル代表者会議が開催されており、これに学生支援センター員が同席し、直接、学生の意見や要望を聴取している。【資料 2-7-11
日本体育大学学友会規約】【自己評価】
学生生活の安定のための組織を整備し、適切に運営している。
【2-7 の改善・向上方策(将来計画)】77

日本体育大学

学生のサービスや厚生補導については、今後ますます多様化し複雑化していくものと予想される。関係部署での連携を緊密に行い、組織的な対応を行なっていく。

2-8

教員の配置・職能開発等≪2-8 の視点≫
2-8-①

教育目的及び教育課程に即した教員の確保と配置

2-8-②

教員の採用・昇任等、教員評価、研修、FD(Faculty Development)をはじめとする教員の資質・能力向上への取組み

2-8-③

教養教育実施のための体制の整備【2-8 の自己判定】
基準項目 2-8 を満たしている。
【事実の説明】□学位の種類及び分野に応じて、必要な各学科の専任教員を確保し、適切に配置しているか。(2-8-①)
本学における助教以上の専任教員数は、図表 1 のとおり 145 人、内訳は、教授 80 人
(55.2％)、准教授 46 人(31.7％)、講師 3 人(2.1％)、助教 16 人(11.0％)であり、児童スポ
ーツ教育学部及び保健医療学部が完成年度を迎える年度において大学設置基準上必要とされる専任教員数 137 人、専任教授数 71 人を上回っている。
(1)

体育学部

「学位：学士（体育学）・学位の分野：体育関係」
体育学部における助教以上の専任教員数は 94 人、内訳は、教授 50 人(53.2％)、准教
授 32 人(34.4％)、助教 12 人(12.8％)であり、大学設置基準上必要とされる専任教員数
57 人、専任教授数 30 人を上回っている。
なお、教育課程に設定する主要教科目には、専任教員を確保している。
(2)

児童スポーツ教育学部「学位：学士（児童スポーツ教育学）
・学位の分野：体育関係、教育学・保育学関係」
児童スポーツ教育学部における助教以上の専任教員数は 32 人、内訳は、教授 18 人
(56.2％)、准教授 11 人(34.4％)、助教 3 人(9.4％)であり、完成年度に大学設置基準上必要とされる専任教員数 14 人、専任教授数 7 人を上回っている。
なお、教育課程に設定する主要教科目には、専任教員を確保している。
(3)

保健医療学部

「学位：学士（保健医療学）
・学位の分野：保健衛生学関係」
保健医療学部における助教以上の専任教員数は 19 人、内訳は、教授 12 人(63.1％)、
准教授 3 人(15.8％)、講師 3 人(15.8％)、助教 1 人(5.3％)であり、完成年度に大学設置

78日本体育大学基準上必要とされる専任教員数 17 人、専任教授数 9 人を上回っている。
なお、教育課程に設定する主要教科目には、専任教員を確保している。
図表 2-8-①

専任教員数（学部）必要 必要
専 任 教 員 数

専任 専任
教員 教授

学部
教授
(人)

准教授

(％) (人)講 師(％) (人)助教(％) (人)

数

数

(％)

(人)

(人)

57

30

14

7

(12)

(6)

17

9

(16)

(8)

137

71

(134)

(69)

計

(％) (人)体育学部

50 53.2

32 34.00

0.0

12 12.8

94 100.0

児童スポーツ教育学部

18 56.2

11 34.4

0

0.0

3

9.4

32 100.0

保健医療学部

12 63.1

3 15.8

3 15.81

5.3

19 100.0

全学部

80 55.2

46 31.7

3

16 11.0 145 100.0

2.1□専任教員の年齢のバランスがとれているか。(2-8-①)
専任教員の年齢構成は、66 歳～70 歳が 10 人(6.9%)、61 歳～65 歳が 28 人(19.3%)、
56 歳～60 歳が 14 人(9.7%)、51 歳～55 歳が 24 人(16.6%)、46 歳～50 歳が 18 人(12.4%)、
41 歳～45 歳が 26 人(17.9%)、36 歳～40 歳が 14 人(9.7%)、31 歳～35 歳が 5 人(3.4%)、
26 歳～30 歳が 6 人(4.1%)である。
【自己評価】
教育目的及び学位の種類及び分野に応じて、設置する各学科の専任教員を適切に確保し配置している。

【事実の説明】□教員の採用・昇任の方針に基づく規定を定めて、かつ適切に運用しているか。(2-8-②)
教員の採用・昇任等（学部）
教員の採用・昇任については、「日本体育大学教員選考規則」によって基本的な方針及び選考方法が規定されている。候補者の資格審査は、「日本体育大学教員資格審査要領」「教員資格審査に関する申し合わせ事項」に基づき、おおよそ次の順序により厳密に行われている。
採用については、学長が各研究室・領域の意見を聴取した上で、将来構想並びに大学の79日本体育大学

現状を踏まえ、学長補佐会議、学部長会、人事委員会との調整を経て、学部教授会に提案される。
候補者の募集方法は、学内公募又は全国公募とし、人事委員会で公募要領の内容を審議した上で、公募を行う。
候補者の審査は「新採用の基準（申し合わせ事項）」により定められる、人事委員会から選出された主査 1 人、各系から選任された委員 4 人、学長の指名する委員 2 人の合計 7人で構成された審査専門委員会において厳正に行われる。
審査専門委員会で絞り込まれた候補者を人事委員会で審議し、1 人を候補者として学長に上申する。
最終候補者の審議は学部教授会において、教授会構成員の投票により決議される。
昇任については、「日本体育大学教員選考規則」により、昇任候補者から書類が提出され、「審査専門委員会」の主査により事前審査を行った上で、人事委員会において 3 分の
2 以上の賛成による議決によって最終候補者を決定し、学長に上申する。
最終候補者の審議は学部教授会において、教授会構成員の投票により決議される。
【資料 2-8-1

日本体育大学教員選考規則】【資料 2-8-2【資料 2-8-3

教員資格審査に関する申し合わせ事項】【資料 2-8-4

日本体育大学教員資格審査要領】
新採用の基準（申し合わせ事項）】（研究科）
大学院研究科担当教員については、「日本体育大学大学院体育科学研究科担当教員の審査委員会申合せ」「日本体育大学大学院体育科学研究科担当教員の認定」に基づき、大学院の各学系主任より候補者が申請される。
候補者の審査は、研究科担当教員審査委員会において厳正に行われ、最終候補者の審議は研究科委員会において行われる。【資料 2-8-5
申合せ】【資料 2-8-6

体育科学研究科担当教員の審査委員会

体育科学研究科担当教員の認定】

教員の資質・能力向上への取組み
本学では、教育理念及び教育目標に基づき、教育活動、教授法及び教員の相互研鑽の支
援並びに教育効果などに関して恒常的に検討を行い、教員の資質の向上を図ることを目的
として、FD 委員会を設置している。
委員会は、FD(Faculty Development)に関する企画及び調査、報告書等の作成、その他
FD に関する活動を促進するための事項を所掌としている。
委員会設置後、本学の授業改善の一端に資するべく、学生による授業評価アンケートを
定期的に行うほか、教員の FD 活動の促進を目的としたシンポジウムを開催している。
シンポジウムでは「FD 活動に期待される効果に関する共通理解」を総合的なテーマとし、教員個々の資質向上の取組みに関して、そのきっかけづくりや、本学が抱える課題等について、話題提供を行うことを通じて、本学が推進する FD 活動の普及と拡大に取り組んでいる。また、教員として有するべき資質とは何か、ファカルティ・ディベロップメン
トとは何か、これら解釈の一端に資するべく、「GPA（グレード・ポイント・アベレージ）」「IR（インスティテューショナル・リサーチ）」「EM（エンロールメントマネジメン

80日本体育大学ト）」等の有効性や本学での在り方等に関して、説明会を開催し、その周知に努めている。
【資料 2-8-7

FD 委員会規程】【自己評価】
教員の採用・昇任等は適切に実施している。また、FD をはじめとする教員の資質・能力向上には、積極的に取り組んでいる。
しかしながら、教員評価に関して、その具体的な検討や体制づくりが行われていない。
教員の資質・能力向上への適切な取り組みにあたっては、それらの仕組みの一環として欠かすことのできない事項であり、可及的速やかに制度化しなければならない。

【事実の説明】□教養教育を行うための組織上の措置及び運営上の責任体制が確立しているか。(2-8-③)（学部）
建学の精神、ミッション、ビジョン、三つの方針を基盤として、グローバル化する知識
基盤社会に通用しうる高い教養と専門的能力を育成する学士課程を構築するため、日本語の運用能力や英会話の能力を兼ね備えたグローバル対応が可能なコミュニケーション能力、
自ら課題を発見してその解決に向けて取り組むことのできる力、組織の一員として仲間と協力して目標を達成する力、他の追随を許さない実技能力などを修得させるためのプログ
ラムを備えたカリキュラムを編成し、教養教育を実施している。
本学では、大学における教養教育並びに教職教育の整備充実について検討するために、各学部の教養教育科目、教職教育科目担当の教員で構成する教養・教職科を置いている。
また、教養教育科目に関する事項、教養科目と総合科目及び専門科目間の連絡調整に関する事項、教授方法の工夫に関する事項、教養教育の教育効果検証に関する事項、日体力育成プログラムに関する事項、その他教養教育及び日体力育成プログラムの充実に資する事項を審議するために、教養教育委員会を設置している。【資料 2-8-8

教養教育委員会規程】【自己評価】
本学では、教養教育を実施するための体制を整備している。
【2-8 の改善・向上方策(将来計画)】
教員の資質・能力向上への適切な取り組みにあたっては、それらの仕組みの一環として「教員評価制度」が欠かせない。よって、可及的速やかに制度化について具体的に検討する。
教養教育については、グローバルに活躍できる人材育成を目指し、必要となる外国語コ
ミュニケーション能力の向上にむけ、受講クラス分けや授業方法の改善と支援について検討の必要がある。また、日体力育成プログラムによる学修効果の検証を行うとともに、教育改善と能力向上に努める。

81日本体育大学

2-9

教育環境の整備≪2-9 の視点≫
2-9-①

校地、校舎、設備、実習施設、図書館等の教育環境の整備と適切な運営・管理

2-9-②

授業を行う学生数の適切な管理【2-9 の自己判定】
基準項目 2-9 を満たしている。
【事実の説明】□教育目的の達成のため、校地、運動場、校舎、図書館、体育施設、情報サービス施設、附属施設等の施設設備を適切に整備し、かつ有効に活用しているか。(2-9-①)□教育目的の達成のために、快適な教育研究環境を整備し、有効に活用しているか。
(2-9-①)□適切な規模の図書館を有しており、かつ、十分な学術情報資料を確保しているか。開館
時間を含め図書館を十分に利用できる環境を整備しているか。(2-9-①)(1)校地、運動場等
日本体育大学の校地面積は、20 万 9,457.76 ㎡ あり、東京・世田谷キャンパスは、1街区から 5 街区 39,894 ㎡ 、6 街区 1,140 ㎡ 、和泉グラウンド 2,417 ㎡の合計 43,451㎡ 、横浜・健志台キャンパスは 16 万 6,006.76 ㎡ となっている。校舎のほか体育大学の特性上から種目ごとに運動用地及び体育館用地を有しており、大学設置基準における校地面積（体育学部 42,400 ㎡ + 児童スポーツ教育学部 8,000 ㎡ +保健医療学部 6,800 ㎡
計 57,200 ㎡ ）を上回っている。
東京・世田谷キャンパスと横浜・健志台キャンパス間の移動時間は約 1 時間を要するが、両キャンパスにおける運動施設等の各種施設は、体育大学としての教育研究の実践の場として整備されており、教育研究活動の目的を達成するため活用している。
① 東京・世田谷キャンパス
東京都内の都市型のキャンパスとして、1 街区から 5 街区の 39,894 ㎡ と 6 街区 1,140㎡ を体育学部と児童スポーツ教育学部で使用している。1 街区から 3 街区の教育研究棟
は、教室、演習室、実験室、研究室、図書館等があり、5 街区のスポーツ棟は、大・中・小体育館、屋内プール、スポーツ・トレーニングセンター等があり、人工芝のグラウンドと 100m 走 8 コースの全天候型走路を有している。
校舎及び運動場の整備は、平成 24(2012)年 4 月末に東京・世田谷キャンパス再開発工事が終了し教育研究棟及びスポーツ棟が完成した。6 街区は児童スポーツ教育学部が特に使用する教室、実験室、演習室がある。また、本キャンパスには、男子寮として深沢寮、女子寮として和泉寮、卒業生なども利用出来る世田谷ゲストハウスがある。
また、交通アクセスは、東急田園都市線桜新町駅より徒歩約 15 分の閑静な住宅街に位

82

日本体育大学置している。
② 横浜・健志台キャンパス
体育施設として広さや敷地を必要とする屋内運動施設や屋外運動施設の充実した郊外型のキャンパスであり、16 万 6,006.76 ㎡ を有している。その内訳は、校舎敷地 91,306.16㎡ 、運動体育施設敷地 11,900.02 ㎡ 、運動用地 62,800.58 ㎡ である。また、本キャン
パスには、男子寮として健志台合宿寮が、女子寮として健志台桜寮、卒業生なども利用出来る健志台ゲストハウスがある。
敷地内には、教室及び研究室、図書館分室、体育館 4 棟、学生の福利厚生施設 2 棟、スポーツ・トレーニングセンター、屋外温水プール、陸上競技場、テニスコート、ラグビ
ー場、サッカー場、野球場などを配している。そして平成 26(2014)年 3 月、新学部の保健医療学部用校舎棟を竣工した。
また、交通アクセスは、東急田園都市線青葉台駅よりバス利用約 10 分の静かで緑豊かな場所に位置している。
③ 校外施設校外施設として、長野県菅平に夏期にはキャンプ場、冬期にはスキー場ロッジとして利用可能な菅平実習場を保有している。
(2)校舎等施設の整備
本学の校舎面積は、両キャンパスで 62,764.09 ㎡ を有しており、東京・世田谷キャン
パスは 32,913.62 ㎡、横浜・健志台キャンパスは 29,850.47 ㎡ である。大学設置基準面
積（体育学部 23,333.8 ㎡＋児童スポーツ教育学部 4,627.5 ㎡ + 保健医療学部 7,107 ㎡
計 35,068.3 ㎡ )を上まわっている。
東京・世田谷キャンパスの周辺の環境は、閑静な住宅街であり、研究室、実験室、体育研究所などの学術研究施設及び教室、図書館、体育館、スポーツ・トレーニングセンター、
屋内温水プール、屋外運動場といった教育に関する建物等を擁している。また、両キャン
パスの教室内は、ビデオプロジェクター等マルチメディア機器を設置している。
横浜・健志台キャンパスは前述のとおり郊外型キャンパスのなかに教育研究施設のほかスポーツのメッカとしての各種競技の専用施設を完備している。さらに平成 26(2014)年
4 月に、新学部である保健医療学部用校舎棟を竣工した。その概要は鉄骨造 4 階建てであり、柔道場 1 室、実習室 3 室、教室 12 室、研究室 21 室、事務室、学部長室等を有し、実習が行える柔道整復施術室も含まれている。【資料 2-9-1
分集計表】【資料 2-9-2

日本体育大学土地・建物区

ライフガイダンスマップ P.6～9】(3)図書等の資料及び図書館① 図書館閲覧室、閲覧席数、レファレンス・ルーム、検索手法等
東京・世田谷キャンパスの図書館の延べ面積は、2,036 ㎡（2 階 779 ㎡、3 階 775 ㎡、
地階自動化書庫 482 ㎡）で、閲覧席数 353 席（2 階 149 席、3 階 204 席）、地下の自動化書庫も含めて書架収容力は約 46 万冊となっている。閲覧席は、テーブルのほかに、間83日本体育大学仕切りされた一人用閲覧席、複数人数での利用のためにグループ閲覧室（3 室）を備えている。また、所蔵資料検索については、学内外からインターネット上での検索が可能になっており、図書館内に専用端末も設置している。地下の自動化書庫に格納されている資料
は、資料検索の結果から、オンラインで出納することが可能である。また、自動貸出装置を導入し、利用者の利便性の向上を図っている。
横浜・健志台キャンパスの図書館は延べ面積 820 ㎡、閲覧席数 217 席となっている。
保健医療学部用校舎棟内に図書室 272 ㎡、閲覧席数 70 席の新設及び 5，000 冊の蔵書を保有している。
開館時間については、授業期間中は平日 8 時 45 分から 22 時まで、土曜日は 8 時 45
分から 19 時まで、日曜日は 10 時 15 分から 18 時まで開館している。授業のない期間については、平日 8 時 45 分から 19 時まで、土曜日は 10 時 15 分から 18 時まで開館している。
② 図書等の整備
大学・短期大学部全体で和書 36 万冊(東京・世田谷キャンパス図書館 26 万冊、横浜・
健志台キャンパス分館 10 万冊)、洋書 12 万冊の合計 49 万冊を有している。
教育関係の図書は和書 43,000 冊(東京・世田谷キャンパス 34,000 万冊、横浜・健志台
キャンパス 8,600 冊)、洋書 2,300 冊を所蔵している。
特に近年の整備状況では、図書については、保健医療学部共通科目に関する図書を約800 冊、整復医療学科専門教育科目の「健康科学」「人間の構造と機能」「疾病と傷害」「保健医療福祉と柔道整復の理念」「基礎柔道整復学」「臨床柔道整復学」「柔道整復実技(臨床実習を含む)」の分野で約 1,900 冊、救急医療学科専門教育科目の「基礎医学系」「救急医学系」及び「衛生学系」の分野で約 1,700 冊を、平成 26(2014)年度に整備・拡充した。
学術雑誌については、児童スポーツ教育関係の和雑誌 465 種、洋雑誌 92 種を整備し、さらに、整復医療分野の和雑誌 11 種、洋雑誌 2 種、救急医療分野の和雑誌 5 種、洋雑誌
2 種を整備した。
③ デジタルデータベース、電子ジャーナル等の整備
デジタルデータベースについては国立情報学研究所学術コンテンツポータル機関別定額
制 、 医 中 誌 Web 、 メ デ ィ カ ル オ ン ラ イ ン 、 ジ ャ パ ン ナ レ ッ ジ 、 Science Direct 、WileyInterscience、MEDLINE with Full Text、SPORTDiscus with Full Text、Health
Source など 14 種に加えて、朝日新聞聞蔵Ⅱ、読売ヨミダス文書館、毎日 News パックの新聞 Web 版を整備している。
電 子 ジ ャ ー ナ ル に つ い て は 、 上 記 デ ー タ ベ ー ス に よ る も の に 加 え て 、 American
Journal of Education、Adult Education Quarterly など 30 種を整備しており、さらにJournal of Bone＆ Joint Surgery-American Volume、American Journal of Nursing、
南江堂オンラインジャーナル、Medical Finder の 4 種 を平成 26(2014)年度に整備・拡充した。
検索については、タイトルからの検索を可能にする電子ジャーナルリストに加えて、複数データベースの同時検索を可能にする統合検索機能を導入して利便性の向上に努めている。

84日本体育大学④ 他の大学図書館等との協力
NACSIS‐CAT・ILL（国立情報学研究所

目録所在情報サービス） に参加しており、相互協力に取り組んでいる。文献複写については長年にわたり積極的に取り組んでいる。
【資料 2-9-3

ライフガイダンスマップ P.86～87】□教育目的の達成のため、コンピュータ等の IT 施設を適切に整備しているか。(2-9-①)
ICT（情報通信技術）の整備①インフラストラクチャ(a)全学ネットワーク
コンピュータはもとより、昨今飛躍的に利用者が拡大しているスマートフォン、
タブレットを収容することを目的に、平成 25(2013)年度に有無線ネットワークの高速化、および無線ネットワーク拡充を行い、全学ネットワーク全体の再設計を行った。
これにより、すべてのキャンパス、学生寮において統一された手法、品質により全学ネットワークの利用が可能となり、従前からの個人の属性による通信経路の動的制御、悪意のあるサイトの閲覧を防止する URL フィルタリング等の利用者、情報保護を目的としたセキュリティ対策と併せて、安全かつ安定したサービスの提供を行っている。
(b)危機管理
BCP （ Business Continuity Planning ： 事 業 継 続 計 画 ）、 DR （ Disaster
Recovery：災害時復旧）の観点から、教育の維持のために必要とされる情報、シス
テムを遠隔地（北海道）に配置し、その保護に努めている。
また、情報、システムが配置される設備と各キャンパスの全学ネットワークとの通信経路を二重化する等、災害にとどまらず、その他の障害が発生した際にも可用性を維持できるように対策を講じている。
②パソコン(PC)環境の整備(a)PC 教室設備
平成 25(2013)年 10 月に従前からの PC 教室設備の更新、平成 26(2014)年 4 月には PC 教室設備の増設を行い、単一のコンピュータで MacOS、WindowsOS のいずれもが利用できる環境とする等、高度な情報技術を用いて教育を支援している。
また、別に可動式のタブレット設備を整備し、一般教室においても簡易な PC 環
境を実現している。
PC

設置台数： 東京・世田谷キャンパス

72 台／タブレット 90 台

PC 192 台／タブレット 30 台

横浜・健志台キャンパス(b)学生開放用 PC

課外時等の予復習、高度情報技術の体験の場を提供するため、学生ラウンジ、学生寮に学生が自由に利用できるコンピュータを設置している。
設置台数：東京・世田谷キャンパス

30 台

横浜・健志台キャンパス

17 台

各学生寮

23 台

85

日本体育大学（深沢寮：5 台、和泉寮：10 台、健志台合宿寮：6 台、健志台桜寮：2 台）
また、キャンパス内には成果物等の印刷、ドキュメントのコピー、スキャンを行うことのできる複合機を設置し、教育活動を下支えしている。
(c)Web サービス利用する PC 環境の影響を受けにくいインターネット技術を活用し、場所、時間を問わない教育の在り方を支援している。
現状ではポータルシステム等による資料提供、課題提示、小テスト、e-ポートフ
ォリオ等の情報管理、ストレージシステムとの連携による個人毎の保存領域の提供等が行われており、それらにより大学内外における教育活動が活性化し、その効果が期待されるところである。
□施設・設備の安全性(耐震等)を確保しているか。(2-9-①)
東京・世田谷キャンパスに関しては、平成 24(2012)年 4 月迄に 5 年間かけて再開発したため、該当施設は全て耐震構造となっており、近隣に点在する施設に関しても平成
24(2012)年 3 月までに全ての耐震補強工事を完了している。
横浜・健志台キャンパスの耐震補強が必要な施設に関しては、平成 23(2011)年 9 月までに全ての建物の耐震補強工事を完了している。
□施設・設備の利便性(バリアフリー等)に配慮しているか。(2-9-①)
東京・世田谷キャンパスは、平成 24(2012)年４月竣工の全面再開発に伴い、世田谷区ユニバーサルデザイン推進条例整備基準の審査に合格し適合証を提示しているが、深沢寮はバリアフリー化となっていない。
横浜・健志台キャンパスは、百年記念館、体操競技館にエレベーターを完備している。
□施設・設備に対する学生の意見等を汲上げる仕組みを適切に整備し、施設・設備の改善に反映しているか。(2-9-①)
学生満足度調査アンケート（毎年実施）と学生生活実態調査（2～6 年に一度）を行い、施設・設備に関わる学生からの要望に対して、対応を行っている。【資料 2-9-4
足度調査アンケート】【資料 2-9-5

学生満

学生生活実態調査報告書】【自己評価】
校地、校舎、設備、実習施設、図書館等の教育環境については必要十分に整備し、適切な運営・管理を行っている。

【事実の説明】□授業を行う学生数(クラスサイズ等)は教育効果を十分上げられるような人数となっているか。(2-9-②)

86

日本体育大学＜体育学部＞
本学では、授業方法に応じた学生数を、講義の上限は 200 人、演習及び実技・実験の上限は 50 人とし、野外実習等は履修希望状況により団編成を行っている。
また、授業時間割は、ホームルームクラスに割当てられており、1 ホームルームクラスの人数は原則 20 人から 25 人となっていることから、授業クラスは、授業方法及び授業科目の内容等に応じて、上限の範囲内で複数のホームルームクラスを合わせた指定
授業形式を行っている。
また、体育、情報処理、音楽などの実技を伴う技能教科の授業においては、一斉指導と小集団指導と個別指導とを組み合わせて、全学生に共通する知識や技能の修得水準の確保と個性や能力に応じた修得・習熟の保障とを両立させている。
＜児童スポーツ教育学部＞
学部の学生定員は 200 人（児童スポーツ教育コース 150 人、幼児教育保育コース 50人）である。これを基数に、授業方法に応じた学生数を、講義の上限は 200 人、演習及び実技・実験の上限は 50 人、実習は随時とした。また、1 ホームルームクラスの人数は原則 25 人とし、授業科目の内容と方法に応じて、ホームルームクラスを合わせた
指定授業形式を行っている。
体育、音楽、図画工作などの実技を伴う技能教科の授業においては、一斉指導と小集
団指導と個別指導とを組み合わせて、全学生に共通する知識や技能の修得水準の確保と
個性や能力に応じた修得・習熟の保障とを両立させている。
「基礎ゼミナールⅠ」「基礎ゼミナールⅡ（アカデミックリテラシー）」及び「児童ス
ポーツ教育演習」は、単独クラスを原則とし内容と条件に応じて 2 クラス合同の授業も行っている。
「児童スポーツ教育研究Ⅰ」及び「児童スポーツ教育研究Ⅱ」は、指導教員の専門研
究テーマを選択した学生からなるゼミを構成し、1 ゼミあたり 10 人程度に調整することにより、きめ細かい対応を行っている。
＜保健医療学部＞
学部の学生定員は 170 人（整復医療学科 90 人、救急医療学科 80 人）である。これを基数に、学科ごとに授業方法に応じた学生数を定めている。
(1)

整復医療学科講義上限 90 人、実技上限 30 人、実習上限 5 人(2)

救急医療学科講義上限 80 人、シミュレーション上限 40 人、実習上限（1 日 1 病院につき 2 人、
1 日 1 消防署につき 1 人）

なお、両学科合同で受講する科目は、講義上限 200 人としている。
実技を伴う実習教科の授業においては、一斉指導と小集団指導と個別指導とを組み合わせて、全学生に共通する技能、知識の修得水準の確保と個人の能力に応じた修得・習熟の保証とを両立させることを目指している。

87

日本体育大学【自己評価】
授業を行う学生数を適切に管理している。
【2-9 の改善・向上方策(将来計画)】
教育環境施設の改善・整備のため､平成 19(2007)年 4 月から 5 か年に亘る「東京世田谷キャンパス再開発計画」を行った。その間、東京・世田谷キャンパスでは、通常の授業を実施するため、その建築の工程は、スクラップ・アンド・ビルディングの手法をとった。
平成 19(2007)年 4 月に旧校舎の解体から始まり、平成 24(2012)年 5 月の「弓道場」の竣工引き渡しをもって、東京・世田谷キャンパスの再開発が完了した。
今後は、横浜・健志台キャンパス再開発に着工できるような健志台長期総合整備計画を策定し、昭和 52(1977)年に建設された屋外温水プール、図書館、8 号館（プレハブ）の改修又は新規建設のほか、トレーニングセンターの拡充などに関して、具体的な調整を行う。
【基準 2 の自己評価】
本学は、建学の精神、使命・目的及び教育目標に基づく大学教育の三つの方針にしたがって、学生の受入れ、教育課程の編成、教育方法、学修・授業支援、就職支援、学生支援、卒業・修了の認定等、学生の入学から卒業・修了に至るまで、一貫性を持って教育研究活動を行っている。
学生の受入れについては、アドミッションポリシーを明確にし、入学試験の多様化、試験方法等の周知を図り、入試判定も厳正に行われている。受入数の維持については、学部学科間で少しの偏りが見られるが、学部学科の特色を明確に打ち出し、教育研究に反映させ、引き続き、入学定員の確保に努めている。
各学部学科、大学院の教育課程については、それぞれの教育目的や個性と特徴を踏まえて適切に編成されており、その編成方針は、カリキュラムポリシーとして学内外に周知されている。また、教員についても、それぞれの専門分野で十分な実績を有する教員が確保され、また大学設置基準を上回る教員数を確保し、適切に配置されている。
単位認定、卒業判定については、学則、ディプロマポリシー、成績判定基準等にしたがって、厳正に実施されている。
FD への取組みについても、全学的に組織的に実施されており、教育目標の達成のために、学生による授業評価アンケート等も毎学期に実施しており、集計結果を授業担当教員
及び履修者に還元している。
キャリア支援については、学生支援センターのキャリア支援部門が中心となり、ガイダ
ンスや各種説明会の企画、個別相談を行っており、また学内企業説明会も積極的に実施している。
学生生活の安定のための支援については、学生支援センターの生活支援部門が中心とな
り、個別相談の対応を行うほか、学生カウンセラーによる学生相談室が設けられており、その活動を行っている。学生のキャンパスライフの実態を把握すべく、学生生活実態調査を実施し、分析することによって、学生生活の改善を図っている。
教育環境については、教育目的の達成のため、校地、運動場、校舎、図書館、体育施設、

88

日本体育大学

情報サービス施設、附属施設等の施設設備を適切に整備し、かつ快適な教育研究環境を整備し、有効に活用している。
適切な規模の図書館を有しており、かつ、十分な学術情報資料を確保している。また、開館時間を含め図書館を十分に利用できる環境を整備しているほか、教育目的の達成のた
め、コンピュータ等の IT 施設を適切に整備している。
施設・設備の安全性及び利便性については、東京・世田谷キャンパス及び横浜・健志台
キャンパス共に十分に配慮されている。
以上のことから、基準 2 の基準は満たしていると判断する。

89日本体育大学基準 3．経営・管理と財務
3‐1

経営の規律と誠実性≪3-1 の視点≫
3-1-①

経営の規律と誠実性の維持の表明

3-1-②

使命・目的の実現への継続的努力

3-1-③

学校教育法、私立学校法、大学設置基準をはじめとする大学の設置、運営に関連する法令の遵守

3-1-④

環境保全、人権、安全への配慮

3-1-⑤

教育情報・財務情報の公表【3-1 の自己判定】
基準項目 3-1 を満たしている。
【事実の説明】□組織倫理に関する規定に基づき、適切な運営を行っているか。(3-1-①)
学校法人日本体育大学（以下、「本法人」という。）は、「学校法人日本体育大学寄附行
為」（以下、「寄附行為」という。）第 3 条で「この法人は、教育基本法及び学校教育法に従い、学校教育を行うとともに、体育、スポーツの研究並びにわが国の体育、スポーツ指導者を養成することを目的とする。」としている。【資料 3-1-1

学校法人日本体育大学寄附行為第 3 条】
本法人の経営は「寄附行為」に基づき行われているが、最高意思決定機関としての理事
会（第 16 条）、諮問機関としての評議員会（第 20 条）、法人代表としての理事長（第 11条）、理事長を補佐する常務理事（第 12 条）、財産状況及び業務執行状況を監査する監事（第 15 条）等、法人各機関の権限と役割を明確に定めている。
「理事会」の構成員である理事に求められる役割課題は経営の規律を保持し誠実に職務を執行することであるが、理事に対しては、寄附行為の第 10 条に役員の解任に関する条
項を定め、法律の遵守を意識した職務の遂行を求めている。
他方、教職員に関しては、「日本体育大学教職員就業規則」において、就業規則を誠実に守らなければならない（第 3 条）、職務上知り得た秘密を他に漏らしてはならない（第17 条）、服務規律に違反し、大学の秩序を乱した場合等には懲戒の処分を課すこと（第52 条）等を具体的に定め、遵法精神に基づいた職務の遂行を求めている。【資料 3-1-2
日本体育大学教職員就業規則】
以上の様に、役員と教職員は、高い使命感と誠実な職務遂行が求められており、本法人の建学の精神である、「體育富強之基『体育を振興して、国民の体位・体力の増強を図る
ことは国家発展の根本である。』」との理念のもと、理事会方針となっている「ワンファミ
リー化」「国際化」「選手強化」を基軸とし、学校法人を挙げて、経営規律と誠実性の維持を図っている。【資料 3-1-3

中長期事業方針及び平成 26 年度事業計画】【自己評価】

90

日本体育大学

本法人の経営、大学の運営は諸規則に基づき適切に行われており、組織倫理は保たれ、経営の規律と誠実性は維持されている。

【事実の説明】□使命・目的を実現するために継続的な努力をしているか。(3-1-②)
最高意思決定機関としての「理事会」は年 7 回、評議員会は年 6 回と頻度多く開催する体制を築いており、迅速な意思決定とその検証を行うことで、使命・目的の実現への継続的努力を続けている。なお、経営と教学（法人と大学）間の意思疎通を密にするため、法人・大学の常勤理事を構成メンバーとする「大学経営運営協議会」を設置し、法人と大学における経営戦略や重要事項について情報交換や意見交換に基づく諸調整を行っている。
また、本法人は、使命・目的実現に向けて、単年度ごとに具体的な事業計画を策定している。年々厳しくなる経営環境に対応するため、最近は意欲的な事業計画を策定しているが、教職員が一丸となり計画の実現を目指している。なお、年度毎に「事業報告書」を取りまとめ、理事会に対して前年度の結果報告を行っている。
「事業報告書」は、学校法人日本体育大学のホームページ上で広く公開し、使命・目的実現への継続的努力の実践と意志を表明している。【資料 3-1-4「評議員会」の開催予定】【資料 3-1-5

平成 26 年度「理事会」

大学経営運営協議会規程】【資料 3-1-3

事業方針及び平成 26 年度事業計画】【資料 3-1-6

中長期

平成 25 年度事業報告書】【自己評価】
本法人及び大学は、使命・目的の実現への継続的努力を確実に続けている。

【事実の説明】□質の保証を担保するための関連法令等を遵守しているか。(3-1-③)
法人と大学の運営については、寄附行為及びその他諸規程が整備されている他、「学校法人日本体育大学理事会会議規程」及び「学校法人日本体育大学評議員会規則」に定める手順に沿って、理事会、評議員会での審議・意見聴取を経て意思決定を行い、運用面でも適切に機能している。【資料 3-1-7

学校法人日本体育大学理事会会議規程】【資料 3-1-8

学校法人日本体育大学評議員会規則】
法人の寄附行為、大学の学則その他、内部諸規程は、学校教育法、私立学校法、大学設置基準等を踏まえて作成され、役員以下教職員はこれらの規程や法律を遵守している。
日常運営については、教職員等の法令違反行為等に関する相談や通報の適正な処理の仕組みを定め、教職員のコンプライアンス意識を高めている。また、不正行為等の早期発見と是正を図るため、「内部通報に関する規則」を整備しているほか、個人情報保護に関しては、平成 18(2006)年 5 月に学校法人全体の「個人情報保護方針」を定めるとともに、
個人情報取扱事業者としての「個人情報保護規規程」を制定している。【資料 3-1-9

91

学日本体育大学

校法人日本体育大学教職員の内部通報に関する規則】【資 料 3-1-10】 学校法人日本体育
大学個人情報保護方針】【資料 3-1-11 学校法人日本体育大学個人情報保護規程】【自己評価】
教職員の遵法精神を高めつつ、学校教育法、私立学校法、大学設置基準をはじめとする大学の設置、運営に関連する法令を遵守している。

【事実の説明】□学内外に対する危機管理の体制を整備し、かつ適切に機能しているか。(3-1-④)□環境や人権について配慮しているか。(3-1-④)
教職員、学生等の安全確保と健康の維持・増進を図り、快適な教育研究環境を維持する
ために、労働安全衛生法及び本学就業規則に基づき、「健康管理センター管理規程」を定
め、事故、労働災害、健康障害等の防止に努めている。【資料 3-1-12

健康管理センター

管理規程】
健康管理センターは、平成 18(2006)年から急変時の心肺蘇生に対応するために AED（自動体外式除細動器）を設置した。その後、学生への教育を行いながら、徐々に設置場所を増やしている。本学は体育系大学であり、他大学よりスポーツ中の突然死の可能性は高く、定期的な心電図検査とともに、急変に対応できるようにしておくことは、リスク管
理上必要不可欠であることから、34 箇所に設置している。
【資料 3-1-13 学内 AED 設置
場所 MAP】
危機管理対策としては、「災害対応マニュアル」を含む、「危機管理基本マニュアル」を作成し、教職員や学生に配布すると共に、教育や訓練を定例的に実施することで、その周知徹底を図っている。
【資料 3-1-14

危機管理基本マニュアル】

セクシュアル・ハラスメントに関しては、平成 13(2001)年 3 月に「セクシュアル・ハ
ラスメント防止に関する規則」を制定し、防止及び排除のために措置するとともに、訴えに対応する体制を整えている。【資料 3-1-15

学校法人日本体育大学セクシュアル・ハラ

スメント防止に関する規則】【自己評価】
本学では、学内の教育研究目的を達成するために、教育環境や安全、人権保護に継続的に取り組み、適正に対応している。

【事実の説明】□教育情報及び財務等の経営情報を公表しているか。(3-1-⑤)
大学の教育研究に関する情報、自己点検・評価に関する情報等を、大学案内等の刊行物、大学ホームページなどによって公開している。法人の基本情報、法人の経営及び財務に関92日本体育大学する情報を法人ホームページに公開している。【資料 3-1-16
報 公 開 ）】【 資 料 3-1-17

大学ホ ー ム ペ ー ジ （ 情法 人 ホ ー ム ペ ー ジ （ 財 務 状 況 ）】また、財務諸表等は 1 冊にまとめて、大学事務局に外部者用として備え置き、正当な理由がある場合には在学者やその他の利害関係人からの請求に対応している。
なお、閲覧に関しては、開示を求める目的を十分に確認したうえで閲覧に供している。
【資料 3-1-18

財務情報の公開要領】【自己評価】
情報公開に対する社会の要請は多様化しているが、本学は、公益法人としての説明責任を果たし、学生、保護者、その他利害関係人等のステークホルダーの理解と協力を得られるよう、教育情報や財務情報の公開は適切に行っている。
【3-1 の改善・向上方策(将来計画)】
今後とも、大学経営運営協議会が中心となって管理運営状況の把握と情報共有を図り、大学の使命・目的の実現に継続的に取り組むものとする。
危機管理面においては、地震や台風等の自然災害・天災に限らず、食中毒や感染症、病
気、汚染といった人為的災害、学内外での事件・事故、そしてセクシュアル・ハラスメン
ト、パワー・ハラスメント、アカデミック・ハラスメント、情報流出等の人為的災害と多岐にわたることから、地域とも連携して、これらの危機場面に対応できる体制づくりに一層努力する。
大学教育の質の向上に加えて、少子化下における定員確保の他、教育改革等の諸課題に対応する新たな中長期計画を策定し、教職員一丸となって、法人と大学の一層の発展を実現を目指す。

3-2

理事会の機能≪3-2 の視点≫
3-2-①

使命・目的の達成に向けて戦略的意志決定ができる体制の整備とその機能性【3-2 の自己判定】
基準項目 3-2 を満たしている。
【事実の説明】□使命・目的の達成に向けて戦略的意思決定ができる体制を整備し、適切に機能しているか。(3-2-①)
戦略的意思決定ができる組織体制としては、「寄附行為」に則って、「理事会」及び「評議員会」が設置されている。また、法人・大学の常勤理事を中心構成メンバーとする「大学経営運営協議会」において実務的な情報交換や意見交換を行い、理事会で意思決定された施策は機動的に展開されている。【資料 3-2-1

93

学校法人日本体育大学寄附行為第 3 章】

日本体育大学【資料 3-2-2

大学経営運営協議会規程】□理事会を寄附行為に基づいて適切に運営しているか。(3-2-①)□理事の選考に関する規定を整備し、適切に選考しているか。(3-2-①)
理事会は「寄附行為」第 16 条により「この法人の業務を決し、理事の職務の執行を監督する。」としている。理事会の構成は、日本体育大学長、法人事務局長、本法人が設置する学校（大学を除く。）の長で互選した者 3 人、評議員のうちから評議員会において選任した者 4 人、及び学識経験者のうちから理事会において選任した者 6 人からなり、理事のうち 1 人を理事長とし、理事（理事長を除く）のうち 2 人以内を常務理事としている。
なお、本法人の学識経験者については、政官界から複数名の有力者を招聘し、より高い次元から、より客観性を持った判断や意思決定ができる体制を確保している。理事の任期については、寄附行為に従って 3 年とし、再任も可能としている。理事会の開催は、原則として、5 月、7 月、9 月、10 月、12 月、2 月、3 月の年 7 回としており、次の重要事項について審議する。
ア、寄附行為に定める事項
a. 理事長、常務理事及び理事の選任
b. 役員の解任
c. 基本財産の一部処分
d. 予算及び決算
e. 予算外の新たな義務の負担又は権利の放棄
f. 法人の解散
g. 法人が解散した場合における残余財産の帰属者
h. 法人の合併
i. 寄附行為の変更
イ．その他理事会として審議することが必要と認められる事項
他方、評議員会は、「寄附行為」第 22 条により、以下の諮問事項を定め、理事会の意
思決定を支えている。
ア、寄附行為に定める事項
a. 予算、借入金及び基本財産の処分並びに運用財産中の不動産及び積立金の処分
b. 事業計画
c. 予算外の新たな義務の負担又は権利の放棄
d. 寄附行為の変更
e. 法人の合併
f. 目的たる事業の成功の不能による解散
g. 寄付金品の募集
h. その他この法人の業務に関する重要事項で理事会において必要と認めるもの【資料 3-2-3

学校法人日本体育大学寄附行為第 20～22 条】

94

日本体育大学□理事の出席状況及び欠席時の委任状は適切か。(3-2-①)
理事会の出席状況は、次のとおり適切である。
図表 3-2-①-1

理事会の出席状況（平成 25(2013)年度）

理事会開催状況（平成 25(2013)年度）＊出席理事数の（）内の数字は、書面による意思表示出席者の内数
平成 25(2013)年度
出席理事数(定数 15)

出席監事数(定数 2)

平成 25 年 5 月 10 日

15(2)

1

平成 25 年 5 月 28 日

15(1)

2

平成 25 年 7 月 19 日

15(3)

2

平成 25 年 8 月 9 日

15(5)

2

平成 25 年 9 月 19 日

15(3)

2

平成 25 年 10 月 18 日

15(2)

2

平成 25 年 10 月 29 日

15(8)

2

平成 25 年 12 月 20 日

15(1)

2

平成 26 年 2 月 21 日

15(1)

1

平成 26 年 3 月 20 日

15(3)

2

開催年月日

【自己評価】
理事、評議員、監事の構成は適正であり、理事会は、寄附行為に則って適切に運営されている。本法人の場合、他の学校法人に比して、理事会の開催頻度は高く、機動的で戦略的な意思決定ができる体制が確保されている。
【3-2 の改善・向上方策(将来計画)】
経営諸課題に迅速、的確に対応するため、情報収集には一層留意し、現場の状況把握を高め、それらを理事会での審議等運営に反映させるよう、引き続き管理運営体制の充実を
図る。

3-3

大学の意思決定の仕組み及び学長のリーダーシップ≪3-3 の視点≫
3-3-①

大学の意思決定組織の整備、権限と責任の明確性及びその機能性

3-3-②

大学の意思決定と業務執行における学長の適切なリーダーシップの発揮【3-3 の自己判定】
基準項目 3-3 を満たしている。
【事実の説明】

95

日本体育大学□使命・目的の達成に向けて戦略的意思決定ができる体制を整備し、適切に機能しているか。(3-3-①)
平成 26(2014)年 4 月から、従来の「大学改革推進室」（平成 24(2012)年 4 月 1 日名称変更）を廃止し、学長室を新設した。これは「大学改革推進室」が担ってきた、①大学の管理運営及び教育研究の改善、充実を推進する、②学長を補佐し特命事項を処理する、という役割と、庶務課における秘書業務を発展的に統合したものである。【資料 3-3-1

平成 25 年度第 14 回体育学部教授会資料 22（学長室及び国際交流センターの設置について）】このように「大学改革推進室」の機能を学長直下におき、かつ「学長補佐会議」と有機的に連動することで戦略的意思決定ができる体制を整備した。【資料 3-3-2

日本体育大

学の教育研究及び運営管理に関する覚書】□大学の意思決定及び業務執行が大学の使命・目的に沿って、適切に行われているか。
(3-3-①)
大学の意思決定及び業務執行は、各種委員会及び学長補佐会議、学部・学科長会議、学部長会、教授会（学部教授会及び全学教授会）など各種会議体において、それぞれ専権事
項を明確にし、かつ段階的な議論を経て、意思決定を行っている。
□学長がリーダーシップを適切に発揮するための補佐体制が整備されているか。(3-3-①)
平成 26(2014)年 4 月に学長室を新設した。学校法人日本体育大学組織規程第 11 条に、「大学の管理運営及び教育研究の改善、充実を推進するとともに、学長の特命事項を行う
ほか、学長補佐会議及び学部長会等の重要な会議の運営に対応し、かつ学長及び副学長、学部長等の職務遂行を補佐するため、大学に学長室を置く。」と定め、学長がリーダーシップを適切に発揮するための補佐体制を整備した。
また、大学執行部としての責任ある大学運営を適切かつ円滑に遂行するため、学長、副学長、学長室長、事務局長、事務局次長、企画部長をもって構成する「学長補佐会議」を定期的に学長が招集して開催し、教育・研究、学生確保、学生の修学・就職支援、及び財務・人事管理等の大学運営全般にわたる事項について、改善・充実方策の協議や学内諸事項等について連絡調整等を行っている。【資料 3-3-3

学校法人日本体育大学組織規程第11 条】□副学長を置く場合、その組織上の位置づけ及び役割が明確になっており、機能しているか。(3-3-①)
学校法人日本体育大学組織規程第 6 条第 2 項において、「3 名以内の副学長を置く。
」と定め、主に企画、管理及び運営を主担当とする副学長を 1 人、教学及び学生生活を主担当とする副学長を 1 人置き、それぞれの位置づけと役割を明確にしている。【資料 3-3-4
学校法人日本体育大学組織規程第 6 条】
□教授会などの組織上の位置づけ及び役割が明確になっており、機能しているか。
(3-3-①)96

日本体育大学

学則において学部長会、教授会の位置づけ及び役割を明確に規定している。また、学部
長会、教授会におけるそれぞれの役割に応じた審議事項を定めており、定期的に開催されており、その役割は十分に機能している。
【資料 3-3-5
3-6

大学学則第 11～14 条】【資料 3-

教授会規程】【資料 3-3-7 学部長会規程】【自己評価】
平成 26(2014)年 4 月に学長室を新設し、これに伴い学校法人日本体育大学組織規程及び学則、学部長会規程、教授会規程等の改正を行った。
これを受け、大学の意思決定組織を整備し、それぞれの権限と責任を学内に周知した。
ただし、それぞれの権限と責任の範囲に関して、解釈が異なることもあるため、これらを明確に示し、その機能をさらに高めることが必要である。

【事実の説明】□教授会などに意見を聴くことを必要とする教育研究に関する重要な事項を学長があらか
じめ定め、周知しているか。(3-3-②)
日本体育大学教授会規程第 6 条において、「学部長会から、意見を求められた事項」と規定しており、教授会などに意見を聴くことを必要とする教育研究に関する重要な事項を学長があらかじめ周知している。【資料 3-3-8

教授会規程第 6 条】

【自己評価】
本学の管理運営に関すること及び全学的な重要事項等については、学部長会の審議事項であると規定している。
学長が教学の責任者として意思決定あるいは業務施行するにあたり、今後の大学運営及び教育研究活動がより効率的、効果的に行われるように、予め当該学部の意見を求めるな
ど、適切なリーダーシップを発揮している。
【3-3 の改善・向上方策(将来計画)】
学部長会では大学の管理運営及び全学的な重要事項が審議され、最終的に学長が決定することとなっている。
そのため、大学の管理運営や教育研究活動をより円滑に遂行するためには、教授会をはじめとする各会議体、組織体の意見を適切に吸い上げるなど、コミュニケーションを図っ
た上で実行に移すことが重要である。

3-4

コミュニケーションとガバナンス≪3-4 の視点≫
3-4-①

法人及び大学の各管理運営機関並びに各部門の間のコミュニケーションによる97日本体育大学

意思決定の円滑化
3-4-②

法人及び大学の各管理運営機関の相互のチェックによるガバナンスの機能性

3-4-③

リーダーシップとボトムアップのバランスのとれた運営【3-4 の自己判定】
基準項目 3-4 を満たしている。
【事実の説明】□意思決定において、管理部門（理事会など）と教学部門（教授会など）をはじめ、各管理運営機関並びに各部門間の連携を適切に行っているか。(3-4-①)
法人側と大学側の緊密な情報交換の場として、大学経営運営協議会を設置しており、設置者と大学間の各種調整を図りつつ、全般的な運営管理にあたっている。
大学経営運営協議会は、大学経営運営協議会規程に基づいて設置されており、理事長、常務理事、法人事務局長、学長、副学長、大学事務局長他により構成されている。
なお、大学経営運営協議会は、原則毎月隔週で開催され、日常業務の決定や経営上の重要な指標となる教育・研究の質の向上、入学志願者の確保、就職・進学成果の向上、学生
満足度の向上、地域連携、人事、組織編制、事業計画・予算編成等について意見交換等を行い、目標の達成度を確認することで大学改革と経営戦略の改善につなげている。
このように、経営と教学の戦略目標に対する意識の統一を図るだけでなく、経営と教学の明確な責任分担によって、円滑な意思決定を実現している。【資料 3-4-1

大学経営運

営協議会規程】□法人と大学の各管理運営機関が相互チェックする体制を整備し、適切に機能しているか。
(3-4-①)
法人と大学間の相互チェックの仕組みとして、「大学経営運営協議会」が主体となり、組織的な情報共有と相互チェック機能を高めることで、法人と大学間の適切な業務役割分担の効果が生まれている。
さらに、事業計画や予算をはじめ、大学及び法人事務局各課の業務課題と予算執行状況
を双方で定期的にチェックし、適宜必要な改善や見直しを行うことで業務達成レベルの向上と事業計画に基づく計画的な執行管理の一翼を担っている 。
□監事の選考に関する規定を整備し、適切に選考しているか。(3-4-①)
監事は、寄附行為第 7 条に基づいて「役員及び評議員候補者選考委員会規程」を整備し、適切に選考している。【資料 3-4-2
4-3

学校法人日本体育大学寄附行為第 7 条】
【資料 3-

役員及び評議員候補者選考委員会規程】【自己評価】
法人及び大学の各管理運営機関並びに各部門の間での十全なコミュニケーションにより、円滑な意思決定を行っている。

98

日本体育大学【事実の説明】□監事は、理事会へ出席し、学校法人の業務又は財産の状況について意見を述べているか。
出席状況は適切か。(3-4-②)
監事は、寄附行為第 15 条に基づいて職務を執行している。また、平成 25(2013)年度に開催された理事会・評議員会に全て出席しており、理事会においては、法人の業務等について意見を述べている。また、監事は、外部監査法人である公認会計士と緊密に意見交換を実施し、学校法人の運営や財務状況等についての課題や問題点等などを検討している。
【資料 3-4-4

学校法人日本体育大学寄附行為第 15 条】□評議員会を寄附行為に基づいて適切に運営しているか。(3-4-②)
評議員会については、寄附行為第 20 条から第 26 条に規定されている。評議員会は年6 回開催し、事業報告及び所定の諮問事項等について審議・承認等を行っている。【資料3-4-5

学校法人日本体育大学寄附行為第 20 条～26 条】□評議員の選考に関する規定を整備し、適切に選考しているか。(3-4-②)
評議員は、寄附行為第 24 条に基づいて「役員及び評議員候補者選考委員会規程」を整備し、適切に選考している。
【資料 3-4-3

役員及び評議員候補者選考委員会規程】□評議員の評議員会への出席状況は適切か。(3-4-②)
なお、評議員の評議員会への出席状況は、平成 25(2013)年度においては 97％、平成26(2014)年度（10 月まで）では 100％であり、具体的には次の図表のとおりである。
図表 3-4-②-1

評議員会の出席状況(平成 25(2013)年度)

評議員会開催状況(平成 25(2013)年度)＊出席評議員数の()内の数字は、書面による意思表示出席者の内数
平成 25(2013)年度
出席評議員数(定数 31)

出席監事数(定数 2)

平成 25 年 5 月 10 日

31(5)

1

平成 25 年 5 月 28 日

29(0)

2

平成 25 年 7 月 19 日

31(5)

2

平成 25 年 8 月 9 日

31(10)

2

平成 25 年 10 月 18 日

26(0)

2

平成 25 年 12 月 20 日

31(2)

2

平成 26 年 2 月 21 日

31(3)

1

平成 26 年 3 月 20 日

31(5)

2

開催年月日

【自己評価】

99

日本体育大学

法人及び大学の各管理運営機関の相互チェックにより、ガバナンスが有効に機能している。

【事実の説明】□トップのリーダーシップを発揮できる体制が整備されているか。(3-4-③)
理事長は、理事会、評議員会及び大学経営運営協議会において、法人経営全般に関する考え方や方針などを明確にするなどでリーダーシップを発揮している。
□教職員の提案等をくみ上げる仕組みを整備し、運営の改善に反映しているか。(3-4-③)
法人は、平成 24(2012)年 4 月に法人事務局内に「設置校支援課」を新設し、法人と設置校におけるトップダウンとボトムアップのバランスのとれた運営への取り組みを強化してきた。また、法人内教職員の知恵と心を結集すべく、試行的に、平成 25(2013)年度においては、全校「改善提案制度」の取り組みを試行すると共に、設置校における小集団組
成による「経費節減キャンペーン」を展開した。【資料 3-4-6

学校法人日本体育大学組

織規程の一部改正に関する件(平成 24(2012)年 3 月 16 日理事会第 5 号議案)】【資料 3-4-7
改善提案制度の創設について(平成 25(2013)年 2 月 22 日 評議員会第 3 号報告)】【資料 34-8

経費節減キャンペーンの展開について(平成 25(2013)年 2 月 22 日 評議員会第 2 号

報告)】【自己評価】
トップのリーダーシップ発揮体制とボトムアップの仕組みは適切に整備され、大学運営の改善に円滑に機能し、バランスのとれた運営を行っている。
【3-4 の改善・向上方策(将来計画)】
学校法人と教学部門がさらに連携を強化し、今後も様々な課題に迅速に対応できるよう
各種会議の構成員及び開催時期・頻度、大学経営や教育支援体制の充実に重点を置いた審議内容について改善を進める。
また、法人事務局と大学事務局との事務的な面での情報共有・意思疎通の連携を深める
ことに重点を置き、一層効率的な組織運営体制のあり方を推進する。

3-5

業務執行体制の機能性

3-5-①

権限の適切な分散と責任の明確化に配慮した組織編制及び職員の配置による業
務の効果的な執行体制の確保

3-5-②

業務執行の管理体制の構築とその機能性

3-5-③

職員の資質・能力向上の機会の用意

100

日本体育大学【3-5 の自己判定】
基準項目 3-5 を満たしている。
【事実の説明】□使命・目的の達成のため、事務体制を構築し、適切に機能しているか。(3-5-①)「学校法人日本体育大学組織規程」に基づき、法人の事務組織は、法人事務局長のもとに、総務部（総務課、経理課、システム課）、管理部（管財課、事業課）、総合企画部（設置校支援課）、北海道学園設立準備室及び法務室（法務課）をもって構成している。
大学の事務組織は、事務局長のもとに、広報課、校友課、企画部（庶務課、課程・評価課）、管理部（会計課、施設課）、スポーツ課、図書館課及び 5 センター（総合スポーツ
科学研究センター、学生支援センター、アドミッションセンター、健康管理センター、国際交流センター）に所属する事務職員並びに学長のもとに、学長室、日本体育大学社会貢献推進機構に置くスポーツプロモーション・オフィスをもって構成しており、「学校法人日本体育大学事務分掌に関する規則」及び各附置機関管理規程に基づいて、業務を行っている。【資料 3-5-1

学校法人日本体育大学事務分掌に関する規則】【資料 3-5-2

管理規程】【資料 3-5-3【資料 3-5-5

体育研究所管理規程】【資料 3-5-4

学生支援センター管理規程】

アドミッションセンター管理規程】【資料 3-5-6

ンター管理規程】【資料 3-5-7

図書館

総合スポーツ科学研究セ

スポーツ・トレーニングセンター管理規程】【資料 3-5-8

健康管理センター管理規程】【資料 3-5-9
ポーツ局管理規程】【資料 3-5-11

国際交流センター管理規程】【資料 3-5-10

ス

日本体育大学社会貢献推進機構規程】

また、学校法人日本体育大学組織規程第 20 条に基づき、大学事務局長、事務局次長、部長及び室長、上席専門職、課長、事務長、室長・課長・事務長補佐、主任について、職制及び分掌が規定されており、適切な分散と責任の明確化に配慮した組織編成となっており、適切に機能している。
日本体育大学教職員就業規則第 16 条において、「教員は、大学の目的に従い、学内管理運営に従事する場合のほかは、教育と研究に専念しなければならない。職員は、事務能力の向上及び研修につとめ、勤務中この規則に定めるもののほか、業務上の指示、命令に従い、自己の職務に専念しなければならない。」と規定し、教職員の行動規範及び組織としての協力体制を明示している。【資料 3-5-12【資料 3-5-13

学校法人日本体育大学組織規程第 20 条】

日本体育大学教職員就業規則第 16 条】□事務の遂行に必要な職員を確保し、適切に配置しているか。(3-5-①)
事務職員の採用については、法人へ「職員人事計画」を申請し実施している。 平成26(2014)年度以降 3 か年間については、児童スポーツ教育学部と保健医療学部の 2 学部の設置及び事務組織の新設等により「平成 26 年度・平成 27 年度・平成 28 年度事務職員採用計画」に基づき実施している。【資料 3-5-14

平成 26 年度・平成 27 年度・平成 28

年度事務職員採用計画】
また、事務局長は、人事担当部署の部長及び課長とともに各課長及び事務長とヒアリングを実施し、要望の把握を行い、適切に配置している。

101

日本体育大学【自己評価】
権限の適切な分散と責任の明確化に配慮した組織を編成するとともに、適切な職員配置
により、業務の効果的な執行体制を確保している。

【事実の説明】□業務執行の管理体制を構築し、適切に機能しているか。(3-5-②)
本法人における業務執行の管理体制の軸は、毎年度の第 1 回理事会（5 月下旬）に諮っている「年度事業報告・決算に関する件」である。平成 25(2013)年度の事業報告を例にとれば、別冊 2 に、設置校毎の詳しい「業務執行」に係る状況報告を行っている。
大学部門における報告項目は、①適切な学生数を確保する。②児童スポーツ教育学部の円滑な運営を図る。③新学部開設検討委員会への協力体制を図る。④「学士力」「就業力」の向上を図る。⑤スポーツ競技力の向上（選手強化）を図る。⑥教育・研究活動の一層の推進を図る。⑦学生の学習・生活のより一層の支援と環境の整備を教職協働により図る。
⑧スポーツに係る国際交流の推進を図る。⑨社会との連携をより一層充実させる。⑩併設校、保護者会及び同窓会とのより一層の連携を図る。⑪効果的な広報活動の展開を図る。
⑫自己点検・評価を実施する。となっている。
理事会には大学事務局長が陪席するとともに、評議員会には評議員として参画し、会議の審議結果・報告内容は速やかに全職員に通達される。
事務局内では、適宜、各事務組織の長などで構成する部課長会議を開催し、各委員会の審議事項の伝達や事務部門間の調整を図っている。
予算及び事業計画については、「予算制度等に関する規程」に基づき予算及び事業計画のヒアリングを行う。この事業計画は、編成方針に従い各部署から要求された事案を予算と密接に連係させて作成し、予算ヒアリングの後、予算委員会を経て、評議員会の意見を聴いたうえで理事会に上程される。【資料 3-5-15 予算制度等に関する規程】【自己評価】
業務執行を担当する事務部門の管理体制を構築し、有効に機能している。

【事実の説明】□職員の資質・能力向上のための研修（SD）などの組織的な取組みを実施しているか。
(3-5-③)
本法人では、職員の資質・能力向上の機会を増やすこと、「職員配置の適材適所化」を目的とし、平成 22(2010)年 4 月から、法人事務局及び大学の職員に対し「新人事制度」を導入した。
「学校法人日本体育大学事務職員研修規則」に基づき、法人においては、「新採用教職員研修会」「業務別研修会」「人事評価研修会」などの教職員に対する集合研修を強化してきている。【資料 3-5-16

学校法人日本体育大学事務職員研修規則】【資料 3-5-17

102

法人

日本体育大学事務局及び大学・短大事務職員の給与制度等の改正について(平成 21(2009)年 4 月 6 日付け)】【資料 3-5-18

事務職員の自己申告規則】【資料 3-5-19【資料 3-5-20 事務職員の職能資格規則】【資料 3-5-21
第】【資料 3-5-22

事務職員の人事評価規則】

平成 25 年度新採用者研修会次

平成 25 年度人事評価者研修会次第】

また、大学の職員の育成については、平成 24(2012)年度第 1 回事務連絡協議会で大学の発展、有為な学生の育成支援、地域社会の活性化に寄与し続ける事務職員を目指すため「日体大事務職員人材育成基本方針」を決定し、次のとおり研修を実施している。【資料3-5-23(1)

日体大事務職員人材育成基本方針】
階層別研修
ア

新入職員研修イ

担当分野別研修

ウ

主任者研修

エ

課長補佐及び事務長補佐研修

オ

課長及び事務長研修

(2)

業務別研修

(3)

外部研修

新人職員研修は、内定者研修として前年度中に第 1 回を実施し、入職後に第 2 回研修を行っている。初歩的な PC の取扱い、事務職員としての心構え、マナー講座（初級編、上級編）を実施し、事務職員としての基礎能力の形成を行っている。主任者研修は、昇任・昇格候補者を対象に、前年度中に小論文・面接を実施し、主任としての資質向上を図った。課長補佐及び事務長補佐ならびに課長及び事務長研修は、新たに当該役職となった職員に対し、その役割・業務について研修するとともに、人事評価の知識を得ることを目的としている。
業務別研修は、学生支援センター、企画部において実施している。学生支援センターにおいては 3 部門の相互の業務内容を把握することを目的とし、また、各部門の職員が講師となることにより、職員の意識の向上を図っている。
外部研修は、日本私立短期大学協会主催の「私立短大教務担当者研修会」や「キャンパスにおけるハラスメント防止セミナー」、私立大学庶務課長会主催の「職員基礎研修会」などの研修の参加希望者を募り、受講させている。
また、目的別研修として、学内において「クレーム対応」「特別支援教育の実際について」などの研修会を全職員対象に行い、実務において即時に役立つ知識を習得した。
そのほか、学外で開催される高等学校等の進路ガイダンスに全事務職員が担当者としてあたることとし、その事前研修も職員としての知識の習得の場と位置づけている。
さらに、教員の能力開発として実施している FD の一環として開催している講演会、シンポジウム等へも事務職員の積極的な参加を呼びかけている。
【自己評価】
職員の資質・能力向上のために、研修等、組織的な取り組みを適切に実施している。

103

日本体育大学【3-5 の改善・向上方策(将来計画)】
事務職員の能力開発に関しては、所管部署毎に関連する研修会・セミナー等に積極的な参加を促すほか、それらのセミナー等で得た知識の伝達講習を行うことにより、知識・情報の共有化を図る。
さらに、平成 27(2015)年度からは、学内ポータルシステムを活用し、多様なメディア
コンテンツを用いるなど、多様なメディアを高度に活用した独自の学習・教育システムを構築し運用することにより、事務職員として必要な基礎知識及び応用知識の理解状況を個
別さらには総合的に把握する。

3-6

財政基盤と収支≪3-6 の視点≫
3-6-①

中長期的な計画に基づく適切な財務運営の確立

3-6-②

安定した財務基盤の確立と収支バランスの確保【3-6 の自己判定】
基準項目 3-6 を満たしている。
【事実の説明】□財政の中長期的計画に基づく財務運営を行っているか。(3-6-①)□安定した財務基盤を確立しているか。(3-6-①)
本法人は、9 学校を設置し、理事会の基本方針「ワンファミリー化」
「国際化」
「選手強
化」を事業計画の基本とし、各設置校は独立採算制をベースに設置校ごとの事業計画を策定し、学校運営を行っている。
事業計画は単年度計画を基本として策定するが、そのベースとしてグランドデザイン（将来構想）およびロードマップを 3 か年中期財政計画として策定している。計画に際して、グランドデザインと基本施策、実施施策、ロードマップ表ならびに財政計画表の作成を義務付け、設置校単体での財政状況を可視化している。【資料 3-6-1

中長期事業方針及び平成 26 年度事業計画】
大学部門については、世田谷キャンパス再開発事業・関連事業計画および新学部・保健医療学部の設置に対してロードマップに沿ったスケジュールで、再開発事業・関連事業は
平成 25(2013)年度をもってひとまず完了し、平成 26(2014)年度開設の新学部も計画通りのスケジュールで開学に至った。【資料 3-6-2

平成 21～25 年度資金収支計算書・消費収支計算書・貸借対照表】
また、将来構想検討委員会が平成 26(2014)年度に組織化され、大学の将来構想および設置校での課題テーマごとに小委員会を設置し、将来展望の協議を開始した。【資料 3-63

将来構想検討委員会及び将来構想検討テーマ】
予算編成および事業計画策定は「予算委員会」で基本方針を協議し、「理事会・評議員

104

日本体育大学会」で原案を審議・承認後、事業計画・予算編成要領をもとに各設置校では事業計画・予算（案）の作成に取り掛かり、理事長、常務理事、経理責任者等を含めたヒアリングを実施後、理事会・評議員会で審議・承認され事業計画・予算の決定となる手順を踏んでいる。
【自己評価】
中長期的な計画に基づく財政計画の立案が必要である。中長期経営計画を策定する所管部署を組織化し、設置校を含めた法人全体の今後 5～10 年間の経営戦略を早急に検討すべきと考える。

【事実の説明】□使命・目的及び教育目的の達成のため、収入と支出のバランスが保たれているか。
(3-6-②)
本法人の設置校は、独立採算制をとっているため、経理単位ごとに経理責任者を置き、各学校の長をその任に充てている。
財政基盤の確保や収支バランスの確保については、毎年法人が実施しているヒアリングにおいて精査し、確保に努めるよう指示をしている。
また、事業計画に借入金が必要な場合は、法人事務局と協議し、借入額、返済計画を各
設置校の財務諸表と照らし合わせ長期的な資金計画を策定し借入計画として理事会の承認を受けている。
大学部門については、入学定員は確保してはいるものの帰属収支差額は、再開発事業・関連事業および新学部開設に伴う支出が多額であったため、法人全体でもマイナスとなった。手持準備資金を全額投資したため、財政基盤は直近の年度では脆弱となった。（図表
3-6-②-1）（図表 3-6-②-2）
図表 3-6-②-1 大学における志願者数および入学者数の推移（直近 5 年間・5 月 1 日現在）
平成 22 年度

平成 23 年度

平成 24 年度

平成 25 年度

平成 26 年度

志願者数

3,259

3,533

4,067

5,258

5,386

入学定員

1,060

1,060

1,060

1,260

1,430

入学者数

1,357

1,367

1,376

1,507

1,677

105

日本体育大学

図表 3-6-②-2

法人全体と大学部門の消費収支推移表（平成 21 年度～25 年度）（単位：百万円）
平成 21 年度

平成 22 年度

平成 23 年度

平成 24 年度

平成 25 年度

部門

法人

大学

法人

大学

法人

大学

法人

大学

法人

大学

帰属収入計

12,453

7,961

12,7838,070

12,8758,220

13,154

8,209

13,5848,872

基本金組入額△3,395 △3,066 △1,051△71 △1,346△99 △1,495 △1,162 △2,962

△693

消費収入計

9,058

4,904

11,732

8,007

11,528

8,057

11,6597,027

10,622

7,688

消費支出計

12,215

7,985

12,876

8,402

12,428

7,880

12,771

8,053

14,11911,237

帰属収支差額

238

△24

△93

△332

447

340

383

156

帰属収支差額比率

1.9% △0.3% △0.7% △4.1%

3.5%

4.1%

2.9%

1.9% △3.9% △26.7%△900

177 △1,112 △1,026 △3,497 △3,549△3,157 △3,081 △1,144

消費収支差額△395△535 △2,365

また、学校法人の財政状況及び経営状況の数値を財務比率で表すと、その学校法人の経営状況や教育研究等の状況が把握でき、長期的な財政見通しが可能となる。
本法人ならびに大学の財務比率については、図表 3-6-②-3 にあるような数値となっている。この表からは、法人全体として、資産や負債については全国平均値より離れてはいるが、緊急を要する問題はないと考える。
教育の質を担保する教育研究経費比率は、全国平均を上回っており、教育環境は充実していると考える。
なお、全国平均値は、平成 25(2013)年度版・今日の私学財政からの数値を参照しているため、平成 25(2013)年度の数値はない。
図表 3-6-②-3

財務比率表
平成 21 年度 平成 22 年度 平成 23 年度 平成 24 年度 平成 25 年度

部門
自己資金構成比率

△

▼

法人

大学

法人

大学

法人

大学

法人

大学

82

81.4

82.1

81.6

81.8

81.3

82.9

82.3

81.1

82.7

90.4

89.1

91.5

9.6

10.9

8.5

195.4

204.8

172.6

21.5

23.3

20.9

△3.9 △26.7

89.7

87.2
92.7

86.8

全国平均値
流動資産構成比率

大学

86.7

全国平均値
固定資産構成比率

法人

△

10.3

全国平均値

13.2

流動比率 △

220.8

全国平均値

232.7

負債比率 ▼

21.9

全国平均値

15.2

90.2

86.9
93.3

87
7.3

9.8

192.8

6.7

21.7

11.1

158.3

189.5

9.0

14.7

22.2

11.2
13.3

166.0

230.3
22.6

88.8
86.7

13

236.6
22.8

91.0

87

13
181.1

88.9

87.2

196.6
237.1

23.0

15.1

20.6
14.7

1.9

△0.3

△0.7

△4.1

3.5

4.1

2.9

1.9

全国平均値

3.7

8.8

4.4

9.1

3.4

8.2

4.8

9.2

人件費比率▼

51.2

40.7

51.8

40.3

50.2

37.2

48.4

37.0

帰属収支差額比率

△

106

51.3

41.2

日本体育大学

全国平均値
教育研究経費比率△

全国平均値
消費収支比率▼

全国平均値①自己資金構成比率

52.6

49.2

52.9

49.1

54

50.3

52.8

49.2

32.9

39.4

35.4

44.1

34.4

41.5

35.7

43.2

30.9

33.2

30.9

32.8

30.9

32.7

31.2

33.2

134.8

162.8

109.8

104.9

107.8

97.8

109.5

114.6

110.8

101.7

110.5

101.9

109.2

102.8

107.9

101.1

（基本金＋消費収支差額）÷総資金

評価：高い

37.4

44.5

132.9

146.2

自己資金の充実度（総資金＝負債＋基本金＋消費収支差額）②固定資産構成比率

固定資産÷総資産

評価：低い

資産構成状況

③流動資産構成比率

流動資産÷総資産

評価：高い

資産構成状況

④流動比率

流動資産÷流動負債

評価：高い

負債対策の資産蓄積度⑤負債比率

総負債÷自己資金

評価：低い

負債の割合

（自己資金＝基本金＋消費収支差額）⑥帰属収支差額比率（帰属収入―消費支出）÷帰属収入

評価：高い

経営状況

⑦人件費比率人件費÷帰属収入

評価：低い

支出構成の適切度⑧教育研究経費比率

教育研究経費÷帰属収入

評価：高い

支出構成の適切度⑨消費収支比率

消費支出÷消費収入

評価：低い

収支バランス【資料 3-6-2

平成 21～25 年度資金収支計算書・消費収支計算書・貸借対照表】

なお、平成 25(2013)年度の帰属収入は 135 億 8,400 万円の決算額である。
【自己評価】
教育研究や施設充実のための財源確保に学生生徒等納付金以外の収入方法を確保する必要がある。特に学生生徒等納付金比率が高い大学、日体柔整専門学校は、収入確保の多元化の観点から、寄付金収入比率、科学研究費助成事業補助金比率、特別補助金比率、事業収入の施術所収入比率、公開講座比率を上げることが必要と考える（図表 3-6-②-4）。
そのために、同窓会等の全国組織化により恒常的寄付金収入の確保推進、大学教員の資
質向上や産官学連携の推進、特別補助金への申請強化などを組織的に検討すべきと考える。
また、定員未達の設置校においては、学生確保を第一優先課題として、現在進行中の将来構想検討委員会での回答を実行しつつ、中長期経営計画を策定する所管部署が組織化された折には移管して継続することが必要である。
文部科学省・日本学術振興会の科学研究費助成事業補助金に関する最近 5 年間の受入件数、受入金額は以下のとおりである。（図表 3-6-②-5）
また、現物寄付として、科研費の機器備品を平成 21(2009)年度に 92 万円を、平成
22(2010)年度に 122 万円を、平成 24(2012)年度に 630 万円を、平成 25(2013)年度に 322万円を受入れている。
資産運用収入はこの 5 年間で、1 億 2,342 万 9,000 円となっている。
事業収入はこの 5 年間で、11 億 4,348 万 6,000 円となっている。但し、毎年約 2 億円
は、学生寮関係に伴う収入である。

107

日本体育大学

図表 3-6-②-4

設置校全体の主な収入状況
学生生徒等納付金比率

寄付金比率

補助金比率

23

24

25

23

24

25

大学

83％

85％

81％

1.3％

0.5％

0.4％

7％

6％

10％

日体荏原

53％

49％

54％

1.0％

7.3％

5.4％

41％

37％

37％

日体桜華高

38％

43％

45％

0.2％

3.1％

0.3％

43％

50％

53％

柏日体高

51％

55％

51％

2.5％

1.7％

1.3％

34％

38％

36％

浜松日体高

59％

51％

55％

1.9％ 12.3％

2.8％

36％

32％

36％

日体桜華中

－

－

－

－

－

－

－

73％

73％

浜松日体中

60％

54％

60％

1.5％

1.4％

1.8％

37％

33％

36％

日体幼稚園

60％

58％

57％

1.0％

0.9％

0.8％

25％

24％

22％

日体柔整

90％

93％

85％

0.6％

1.1％

9.5％

0.0％

0.1％

0.1％

年度

23

24

25

＊帰属収入に対しての比率＊今日の私学財政データ
平成 24(2012)年度大学部門（医歯系除）平均値
学生生徒等納付金比率 79.5％、寄付金比率 1.9％、補助金比率 8.8％
平成 24(2012)年度高校部門平均値
学生生徒等納付金比率 52％、寄付金比率 2％、補助金比率 37％
平成 24(2012)年度中学校部門平均値
学生生徒等納付金比率 62％、寄付金比率 2.8％、補助金比率 27％
平成 23(2011)年度幼稚園部門平均値
学生生徒等納付金比率 47％、寄付金比率 1.9％、補助金比率 36％
平成 23(2011)年度専修学校部門平均値
学生生徒等納付金比率 84％、寄付金比率 0.9％、補助金比率 2.4％（一般経常補助は、
結核予防および自己点検評価公開のみで、特別補助金が主）
図表 3-6-②-5
年

最近 5 年間の科学研究費助成事業補助金の受入状況
度

新規応募
件数

採択件数

直接経費

間接経費

受入金額

受入金額

平成 21(2009)年度

6件

5件

11,800,000 円

3,360,000 円

平成 22(2010)年度

11 件

6件

12,200,000 円

3,660,000 円

平成 23(2011)年度

9件

5件

7,930,000 円

2,379,000 円

平成 24(2012)年度

17 件

8件

15,460,000 円

4,638,000 円

平成 25(2013)年度

24 件

14 件

20,966,008 円

5,901,708 円【3-6 の改善・向上方策（将来計画）】
寄付金、受託研究費、共同研究費等の外部資金の受入れは、公募等の情報収集に努め、108日本体育大学

応募及び申請さらには獲得のための方策を検討する。
文部科学省・日本学術振興会の科学研究費助成事業補助金については、学内に周知徹底を図り、各教員の活発な研究活動と科学研究費助成事業補助金申請が結びつくよう支援体制を確立すべく検討する。
資産運用益の拡大・充実については様々な外的要因が伴うため、元本確保を第一義として、状況の変化に対応できる運用資産の組み合わせを熟考しながら安定的な資産運用収入の確保を図る。

3-7

会計≪3-7 の視点≫
3-7-①

会計処理の適切な実施

3-7-②

会計監査の体制整備と厳正な実施【3-7 の自己判定】
基準項目 3-7 を満たしている。
【事実の説明】□学校法人会計基準や経理規定等に基づく会計処理を適正に実施しているか。(3-7-①)
予算執行については、「学校法人日本体育大学経理規程」、「予算制度等に関する規程」、「学校法人日本体育大学事務分掌に関する規則」に沿って行っている。【資料 3-7-1

学

校法人日本体育大学経理規程】【資料 3-7-2

学

予算制度等に関する規程】【資料 3-7-3

校法人日本体育大学事務分掌に関する規則】
会計は、学校法人会計基準に照らして計算書類を作成している。本法人は、独立採算制をとっているため、設置校ごとに計算書類を作成し、法人事務局経理課が設置校の計算書
類をチェックし、法人全体の計算書類を作成している。日々の会計処理は、「学校法人日本体育大学経理規程施行細則」での勘定科目により処理を行っているが、本法人の独特な勘定科目もあり、法人事務局経理課が設置校と協議しながら対応している。【資料 3-7-4
学校法人日本体育大学経理規程施行規則】
また、会計処理が不明な点は、業務委託している公認会計士にその都度指示を仰ぎながら確認し、適切な処理を実行している。
本法人は、私立学校法第 47 条に基づき、毎会計年度終了後二月以内に財産目録、貸借対照表、収支計算書及び事業報告書を作成している。また、私立学校振興助成法第 14 条に基づき、文部科学大臣の定める基準に従い、会計処理を行い、貸借対照表、収支計算書
その他の財務計算に関する書類を作成し、公認会計士 2 人連名の監査報告書を添付し所轄庁に報告している。収支予算書についても届け出ている。【資料 3-7-5
産目録】【資料 3-7-6

平成 25 年度監査報告書】【資料 3-7-7

平成 25 年度財

平成 26 年度予算書】

財務公開については、毎年 5 月末を目途に関係情報をホームページにアップして、閲覧可能にしている。

109日本体育大学□予算と著しくかい離がある決算額の科目について、補正予算を編成しているか。
(3-7-①)
7 月・2 月の年 2 回補正を実施しており、予算と決算が著しくかい離しないよう努めている。
【自己評価】
会計処理を適正に実施している。
【事実の説明】□会計監査等を行う体制を整備し、厳正に実施しているか。(3-7-②)
会計監査は、毎年 2 人の公認会計士と業務委託契約を行い、監査計画書に沿って中間監査、本監査を経理単位ごとに実施している。【資料 3-7-8

学校法人日本体育大学平成25 年度監査計画書】
平成 25(2013)年度の会計監査は、中間監査が 12 回、本監査が 12 回、実査が大学 1
回・法人事務局 1 回が行われた。中間監査においては、訂正事項等は公認会計士から担当者に直接指示を行い、本監査では監査終了時に公認会計士から講評を行った。中間監査、本監査とも法人事務局経理課職員は同席し、公認会計士からの指摘に対応している。公認会計士から設置校ごとの指摘事項をまとめた監査報告書が提出されるので、指摘事項の改善計画について期限をつけて法人事務局経理課に提出するよう依頼し、会計処理の適正化に努めている。【資料 3-7-9

学校法人日本体育大学の学校経営に対する監査報告書（平成 25 年度）および改善報告書】
資産運用については、「学校法人日本体育大学資産運用規則」に沿って利回りよりも安
全性・確実性を重視した運用を行っている。運用収入は、現金預金の利息や有価証券の配当金であり、平成 25(2013)年度の受取利息配当金収入は 1,400 万円であった。
【資料 3-710

学校法人日本体育大学資産運用規則】【自己評価】
会計監査の体制を整備し、厳正に実施している。
【3-7 の改善・向上方策（将来計画）】
設置校に対しての会計処理のための勉強会を定期的に開催し、会計知識のレベルアップを図っていく必要がある。また、設置校ごとに処理している業務の中で、独自の書式やルールで実施している会計処理を、統一できる業務（在籍・学費納入一覧表、徴収不能引当金の計算方法、就学支援金の処理方法（毎月処理と一括処理がある））については、平成
26(2014)年度中に統一ルールを策定し、平成 27(2015)年度から導入したい。
公認会計士から提出された平成 25(2013)年度監査報告書に記載のある指摘事項については、平成 26(2014)年 8 月末までに設置校ごとに改善策の提出を求め、改善策の精査と実行計画をチェックし、今後の中間監査と本監査で再度指摘されないようにフォローする。

110

日本体育大学

また、今後の本監査時または本監査時終了後のいずれかには、財務担当の常務理事も同席し、公認会計士から報告を受ける機会を設け、学校法人日本体育大学の会計処理の質向上および学校経営に資する意見交換を行い、更なる体制整備の強化に繋げたい。同時に、監事と公認会計士との意見交換の場を設定し、監査の厳正化・強化を図りたい。
【基準 3 の自己評価】
大学を取り巻く環境は、少子高齢化等を背景に一段と厳しさを増しており、教育・研究
活動及び管理運営を継続していくための安定的な財務基盤の確立が求められる。
本学は、学校教育法、私立学校法のほか、大学の設置運営に関連する法令を遵守し、併せて、これらの法令等に基づく学内規程を定めた上で適正に運営している。
また、理事会が、大学の使命・目的達成のために、本学校法人の最高議決機関として意思できる体制が整備されており、学校法人の管理機関として、理事及び監事並びに評議員
会は有機的に機能して、ガバナンスも適切であり、総じて、経営の規律が保たれ、各種法令も遵守し、透明性のある運営がなされている。
大学の意思決定機関としては、全学教授会、各学部教授会、各種常設委員会は適切に機能しており、教学の責任者である学長をリーダーとして理事会や各種会議や委員会等を通じて、法人と大学の緊密な連携及び意思決定を図っている。
事務部門の職制及び職務権限並びに各センターや各部課の事務分掌については、「組織規程」又は各センターの「管理規程」に具体的に規定しており、適正に機能している。
教学部門、経営部門の各種管理運営機関はいずれも健全に機能し、学長のリーダーシッ
プ、コミュニケーションとガバナンス、業務執行体制の機能性も十分に保たれている。
財務状況は健全であり、厳正な監査体制と実施を含め、会計処理も適正である。

基準 4．自己点検・評価
4-1

自己点検・評価の適切性≪4-1 の視点≫
4-1-①

大学の使命・目的に即した自主的・自律的な自己点検・評価

4-1-②

自己点検・評価体制の適切性

4-1-③

自己点検・評価の周期等の適切性【4-1 の自己判定】
基準項目 4-1 を満たしている。
【事実の説明】□大学の使命・目的に即した自主的・自律的な自己点検・評価をどのように行っているか。
(4-1-①)□教育活動の改善向上を図るために、自己点検・評価の恒常的な実施体制を整え、適切に実施しているか。(4-1-②)

111

日本体育大学□自己点検・評価を定期的に実施しているか。(4-1-③)
本学の自己点検・評価の取組みは、平成 5(1993)年に自己点検・評価委員会を設置して、
日本体育大学の現状と課題について分析することから始まった。
その後、教育・研究水準の維持・向上を図り、目的及び社会的使命を達成するために平成 6(1994)年 7 月に「学校法人日本体育会自己点検・評価に関する規程」に基づき、「自己点検・評価協議会」及び「日本体育大学及び日本体育大学大学院自己点検・評価委員会」を設置し、自己点検・評価を平成 8(1996)年、平成 10(1998)年、平成 15(2003)年、平成
20(2008)年に実施した。その内容については『自己点検・評価報告書』としてまとめ、公開している。
平成 25(2013)年 12 月には「学校法人日本体育大学自己点検・評価等に関する規程」の改正を行い、自己点検・評価に関する複数の活動セクションを、「自己点検・評価等協議会」「日本体育大学及び日本体育大学大学院並びに日本体育大学女子短期大学部自己点
検・評価等委員会」に統合し、効率化と合理化を図った。【資料 4-1-1

学校法人日本体

育大学自己点検・評価等に関する規程】「自己点検・評価等協議会」は学校法人日本体育大学に設置され、日本体育大学及び日本体育大学大学院の自己点検・評価に関する基本方針、実施時期及び実施基準などの基本的事項について審議決定するため、理事長、常務理事、法人事務局長、学長、副学長、学部長、大学院研究科長、短期大学部長及び大学事務局長、その他理事長・学長が推薦する者で構成されている。
「日本体育大学及び日本体育大学大学院並びに日本体育大学女子短期大学部自己点検・評価等委員会」は「自己点検・評価等協議会」の下、基本方針に則り、教育及び研究等の活動について自己点検・評価の実施項目、内容、方法及び結果の活用方法等の具体策を策定し、自己点検・評価の実施及び推進に当たっている。【資料 4-1-2

日本体育大学及び日本体育大学大学院並びに日本体育大学女子短期大学部自己点検・評価等委員会規程】
大学及び大学院の教育・研究活動等固有の事項については、学長が中心となって「自己点検・評価等委員会」が対処しており、具体的な自己点検・評価は、各学部（大学院研究科含む）、附置機関等を通じて、大学事務局が行い、企画部課程・評価課がとりまとめている。
各部署においては、関係するデータ収集・整理を行い、改善・向上方策を通常業務に反映させるほか、大学改革構想に係る所掌の取組状況や各年度事業計画等の実績や進捗状況に基づいた次年度の事業計画等の立案に取入れ、それらの事業報告をまとめる中で自己点検評価の機能を併行している。
また、教学事項に関しては、特に、FD 委員会が中心となって、授業改善に資する活動の一つとして、前学期及び後学期全ての授業で、学生による授業評価アンケートを行っている。アンケート結果については、各学期の履修授業の各成績が確定した直後に、それぞれの授業担当教員及びそれぞれの授業履修者に還元している。
授業担当教員は、各学期の学生の受講反応を詳細に確認でき、次学期の授業展開に改善を加えるために有効に活用しているほか、履修者は自身の履修した授業に関し、他の履修者の回答結果を閲覧し、自身の履修行動を省みる機会となっている。
財務事項に関しては、決算後の 5 月に実施する会計監査にとどまらず、会計年度進行112

日本体育大学中の 11 月及び 3 月に期中監査を行い、その透明性と会計基準や予算制度などに関するコ
ンプライアンスを担保している。さらに、日本体育大学学友会における財務状況に関して
も、大学が介入し、学友会におけるそれぞれのクラブ活動が財務的にも不正なく健全な学
友会自治が行われていることを確認するため、6 月に全てのクラブ・サークルの監査を行うほか、11 月に期中監査を行うことによって、その監理責任を全うしている。
【自己評価】
平成 5(1993)年以降、継続的に自己点検と評価を行っており、大学の使命・目的に即した独自の自己点検・評価を実施している。
「自己点検・評価等協議会」の下、自己点検・評価等委員を中心として、法人事務局及び大学事務局と連携する体制が構築されており、自己点検・評価体制の適切性は担保されている。
学校教育法上の自己点検・評価のみならず、授業の改善に資する点検や関連組織の点検・評価を定期的に実施している。
【4-1 の改善・向上方策（将来計画）】
本学の改善・改革を図るために今後取組むべき姿勢に関して、教育・研究の向上・発展に寄与するものとするためには、単に本学の現状の推移を披瀝するにとどまらず、不断の自己点検・評価を検証することにより、内在する課題を明確にし、抜本的な改善・改革へと繋げていくことを「自己点検・評価等委員会」の使命としている。
また、平成 30(2018)年度には、自己点検・評価に関して、監事及び外部による評価を
実施する。

4-2

自己点検・評価の誠実性≪4-2 の視点≫
4-2-①

エビデンスに基づいた透明性の高い自己点検・評価

4-2-②

現状把握のための十分な調査・データの収集と分析

4-2-③

自己点検・評価の結果の学内共有と社会への公表【4-2 の自己判定】
基準項目 4-2 を満たしている。
【事実の説明】□エビデンスに基づく、客観的な自己点検・評価を行っているか。(4-2-①)
教育研究活動等に係る様々な情報は、本学の実状を表すエビデンスであり、毎年度とりまとめられ、自己点検・評価に活用されるほか、本学が、公的な教育機関として、社会に対する説明責任を果たすとともに、教育の質を向上させる観点から、学校教育法施行規則
第 172 条の 2 の規定に基づき、本学ホームページ上で公開している。【資料 4-2-1

大学

ホームページ（情報公開）】
また、平成 20(2008)年に大学機関別認証評価を受審した際、使用した所定のデータ類

113日本体育大学については、事務局の各担当所掌部署にて最新の情報を更新している。
これらの最新情報は、「自己点検・評価等委員会」の構成員及び事務職員全体で共有され、これらの年度推移や現況の分析に基づき、自己点検・評価を行っている。
【自己評価】
基本的には、エビデンスに基づいた透明性の高い自己点検・評価を実施しているが、エビデンスに必要なデータ類の正確性に固執するため、各項目間に亘る横断的な検証に至らず、点検・評価の多面的な展開に至っていない。数値的結果の原因を究明し、発展又は解消の方法や手段の立案に至るよう積極的に検討する。
【事実の説明】□現状把握のための十分な調査・データの収集と分析を行える体制を整備しているか。(42-②)
本学の現状を把握するための情報に関しては、事務局の事務分掌の規定に応じて調査・収集・分析が実施されており、例えば、入学者に関することについてはアドミッションセ
ンターが、学生の学習や修学支援等に関しては学生支援センター学習支援部門が、学生の生活支援や課外活動支援に関しては学生支援センター生活支援部門が、就職を含む進路に関しては学生支援センターキャリア支援部門が、教員の業務等に関しては庶務課が業務を担当しており、それぞれの業務に関わる情報やデータを集約している。そして、それらの情報やデータは、企画部課程・評価課において統一的に集約され、総合的に事務局で共有されるほか、「自己点検・評価等委員会」の資料として整理されている。
【自己評価】
企画部課程・評価課が中心となって、各部署が管理・蓄積する情報やデータの収集・整理が常時行われる体制ができており、その成果は、本学の現状把握に関して有用な情報として蓄積されている。

4-2-③

自己点検・評価の結果の学内共有と社会への公表【事実の説明】「自己点検・評価等委員会」による自己点検及び評価の結果については、「日本体育大
学の現状と課題－自己点検・評価報告書－」として刊行（平成 5(1993)年度版、平成7(1995)年度版、平成 9(1997)年度版、平成 14(2002)年度版、平成 18(2006)年度版、平成19(2007)年度版、平成 20(2008)年度版）し、学内外に公表している。自己点検・評価報
告書は、主に他大学、文部科学省、日本私立大学協会など学外関係機関に送付するほか、大学、法人、短期大学部の教職員にも配布している。
このほか、認証評価機関による認証評価受審に際して提出した自己評価報告書・本編及び大学機関別認証評価報告書については、本学ホームページに掲載して内外に公表している。
【資料 4-2-2

大学ホームページ（情報公開

評価報告）
】

114

日本体育大学

なお、これらについては各部署での年度事業計画や新規事業計画などの策定の際、参考資料として利用するほか、大学運営の改善のみならず、大学改革の推進において積極的に活用されている。
【自己評価】
現状分析に必要な情報やデータを収集・分析する体制が整っており、そこから得られた情報やデータに基づき自己点検・評価を実施している。
また、機関別認証評価の結果を中心に、学内において共有するとともに、社会に対して
ホームページ等を通じて公開しており、自己点検・評価の誠実性は満たしている。
【4-2 の改善・向上方策（将来計画）】
今後とも、これまでの体制や方法により自己点検・評価のための情報の収集および分析を行うが、各種情報の価値を縦割りとせず、横断的見地から多角的に分析できるようイン
スティテューショナル・リサーチ活動を取り入れ、情報の収集や分析に基づいて行う評価
活動のみならず、政策形成の支援や意思決定の支援に繋がる仕組みを構築する。

4-3

自己点検・評価の有効性≪4-3 の視点≫
4-3-① 自己点検・評価の結果の活用のための PDCA サイクルの仕組みの確立と機能性【事実の説明】□自己点検・評価及び認証評価の結果を、教育研究をはじめ大学運営の改善・向上につなげる仕組みを構築し、かつ適切に機能しているか。(4-3-①)
自己点検・評価は、大学の教育研究活動と管理運営についての現状説明、点検・評価、
問題点の整理と改善に向けた課題の分析がなされており、大学運営の改善に積極的に生かされている。
これまでの自己点検・評価又は大学機関別認証評価、さらには、短期大学機関別認証評
価（平成 22(2010)年 3 月

財団法人短期大学基準協会）等を経て改善・向上の方策として認識された事項については、然るべき検討・構想案件として認識されている。
学校法人では自己点検・評価機関が設置されていないが、監事及び公認会計士による日常業務、経理等全般にわたる監査結果を受け、適宜運営に反映させている。
自己点検・評価の結果は、「11 の大学改革構想案」に反映させているほか、特に教育課
程関係については、2003 カリキュラム、2005 カリキュラム、2008 カリキュラム、2009
カリキュラムそれぞれに活かされている。【資料 4-3-1

ホームページ（大学改革構想）】

平成 22(2010)年 9 月には、短期的改革・改善事項及び中期的改革・改善事項として整理分類され、それらを議論するにあたって、「大学・短期大学部の改革・改善について考えるフォーラム」が設置された。【資料 4-3-2
考えるフォーラム答申】

115

大学・短期大学部の改革・改善について

日本体育大学

このフォーラムは、教職協働で運営され、「体育学部、短期大学部の在り方」「日体大ス
ポーツの強化（競技力向上）」「研究活動の在り方」「学生生活の充実」の四つの分科会で構成された。
各フォーラムでは、本学の現状分析、他大学の動向把握に関して、客観的データに基づいた議論が展開された上で、取り組むべき具体的方策の提案が行われた。また、これら活動を通じて、情報の共有化が本学構成員の間で図られていくこととなった。
さらに、実質的な就業力を身につけるための学士力向上を目指したカリキュラムを検討するため、可能な限り早急に検討機関を組織化すべきであるとのことから、新カリキュラ
ム編成のプロジェクトが設置された。
「プロジェクト委員会」及び「教務委員会」において原案がまとめられ、学士力と就業力の醸成に向けた対応案の一つとして、新カリキュラム（2013 カリキュラム）の決定案が上程された。
これには、新カリキュラムを編成するに至った背景や趣旨を重視し、グランドデザインを通じた本学の在るべき姿に関しての共通認識を踏まえ、学士力と就業力の醸成の具現化に向けた主な機能や仕組みづくりが必要であることが強調されるとともに、然るべき仕組
みの整備案が示された。
これにより、本学の建学の精神、ミッション、ビジョン、三つの方針を基盤として、グ
ローバル化する知識基盤社会に通用しうる高い教養と専門的能力を育成する学士課程を構築するため、日本語の運用能力や英会話の能力を兼ね備えたグローバル対応が可能なコミュニケーション能力、自ら課題を発見してその解決に向けて取組むことのできる力、組織の一員として仲間と協力して目標を達成する力、他の追随を許さない実技能力などを修得させるためのプログラムを備えたカリキュラムを編成するに至った。

【自己評価】
自己点検・評価の結果を活用し、かつ、その向上・改善を図る仕組みが構築されており、有効に機能している。
【4-3 の改善・向上方策（将来計画）】
本学では、本学を取り巻く状況の変化や社会情勢の変化に対応すべく、また、本学の大学改革構想を推進するにあたり、様々な取組みを講じるため会議体が設置される。この活動の基盤として共通するのは、本学の現状の把握であり、自己点検・評価に際し収集した情報や点検及び評価から導き出された課題への対応である。
それぞれの活動を通じて、計画立案、運営改善を導く先進的な研究と分析を行うことは、
今日の大学運営には必須であり、外部環境への対応と拡張過程の整理、高等教育機能の追加的増加、点検及び評価から導いた課題は大学の経営問題として扱い、その対応や処理を行うことは、組織マネジメントや成果測定基準を導くこと、すなわち、各種情報の可視化を通じた共通理解及び多角的分析に基づく「運営戦略・経営戦略」を構築することである。
インスティテューショナル・リサーチを恒常化することは、将来構想を確実に実現していくにあたって必須であり、情報の収集や分析にのみ傾倒し、数値的変化や経年推移を確

116

日本体育大学

認するだけにとどめず、本学の実態を視覚化して共有することにより、未来の日体大を予測する実質的な手段や仕組みを速やかに構築して運用する必要がある。
【基準 4 の自己評価】
本学では、平成 5(1993)年に自己点検・評価のための組織体制を整えて以来、一貫して教育研究活動等の状況について自ら点検及び評価を行い、その結果を公表してきた。
内容や方法については、その時々の社会情勢等を勘案しながら改善を重ねてきた。
これからも本学における建学の精神、教育理念、これらを踏まえた教育目標の実現を目指して、教職員が一体となって全学的な取り組みを行うこと、また、これら教育研究等の諸活動が十分に成果をあげているのか、教育研究水準の質の向上という点で今後の課題としてはどういうことがあるのか、次代を担う人材を育成するためにはどのような課題があるのかなどについて、自己点検・評価の趣旨を踏まえながら、取り組んでいく。

117

日本体育大学

Ⅳ．大学が使命・目的に基づいて独自に設定した基準による自己評価

基準 A

国際的な競技力向上への貢献

A-1

国際化を推進すべく、諸外国との学術・スポーツ交流協定の締結

A-1-(1)学術・スポーツ交流
A-1-(1)

海外の大学との学術・スポーツ交流協定を推進する。

【事実の説明】
本学の国際交流は平成 26(2014)年 4 月国際交流センターとして組織的に始まった。
現在、図表 A-1-(1)-1 のとおり 5 か国 6 校と交流協定を結んでいる。
海外との交流を積極的かつ広い視野を持って活動できる人材育成を目指し、交換留学制
度（学生・教員）、スポーツ交流、文献交換、海外研究への派遣協力などを実施している。
派遣期間は、原則的に派遣先大学における 1 学期間（3 か月程度）から 1 学年暦で、学費は全額免除される。募集期間は毎年 6 月から 10 月で、書類選考と面接（語学力審査）により決定している。
図表 A-1-(1)-1 国際交流協定締結大学
締結年月

締結大学

昭和 57(1982)年 6 月

ドイツスポーツ大学ケルンと学術・スポーツ交流協定締結

昭和 57(1982)年 6 月

北京体育大学と学術・スポーツ交流協定締結

平成 15(2003)年 2 月

韓国・慶熙大学校と学術・スポーツ交流協定締結

平成 22(2010)年 11 月

モンゴル国立体育大学と学術・スポーツ交流協定締結

平成 26(2014)年 1 月

チェコ・国立パラツキー大学と学術・スポーツ交流協定締結

平成 26(2014)年 2 月

韓国・龍仁大学校と学術・スポーツ交流協定締結【 資 料 A-1-(1)-1 各校協定書の写し】
留学生の受入れ・派遣に関わる業務は国際交流センター、国際交流センター運営委員会が担当し、受入れ後の留学生については、国際交流センター及び学生支援センターが対応している。
留学生等の宿泊施設は、東京・世田谷キャンパスゲストハウス 3 階に 3 部屋用意されている。
図表 A-1-(1)-2 平成 26 年度協定校等との交流プログラム
大学名等
（内容）

国名

受入人数

受入期間
平成 26(2014)北京体育大学（交換留学）

中国

1人

年 4 月 1 日～
平成 27(2015)
年 3 月 31 日

【自己評価】

118

派遣人数

派遣期間

日本体育大学

本年 4 月にスタートしたので 5 月 1 日時点で新たな協定締結校は無い。
A-1-(2)人的派遣
A-1-(2)-①

スポーツの ODA 構想を積極的に支援する。

【事実の説明】
平成 32(2020)年東京オリンピック・パラリンピック大会の開催が決定した。
平成 25(2013)年 9 月 IOC（国際オリンピック委員会）総会において、安倍総理大臣は日本政府のスポーツを通じた国際貢献策「Sport for Tomorrow」プログラムを表明し平成
32(2020)年までに 100 か国・1,000 万人以上を対象にスポーツの価値とオリンピック・パ
ラリンピック・ムーブメントを広げることを約束した。このプログラムの着実な実施を基軸として平成 32(2020)年まで、そしてそれ以降のスポーツ分野での国際貢献を強化していくと表明した。
スポーツを通じた国際交流は、我が国におけるスポーツの普及・発展に寄与することはもとより、諸外国との相互理解と友好親善の促進に大きな役割を果たす極めて重要な意義を持つものであり、昭和 39(1964)年東京において夏季オリンピック大会が開催されたことは、スポーツ交流の持つ意義を広く国民に訴えるものであった。
我が国が独立を回復した昭和 27(1952)年、戦後初めて夏季オリンピック（ヘルシンキ）
大会に参加して以来、オリンピック大会のほか、ユニバーシアード大会、アジア大会など
各種国際大会への参加や開催を通じ積極的に国際交流を図ってきた。
このようなスポーツ大会を中心とした国際交流に加え、スポーツに関する相互研修や研究協力など多様な形の交流が行われるようになった。文部科学省は、スポーツ指導者在外研修、海外スポーツ技術協力、社会体育指導者海外派遣などの事業を実施してきたほか、
昭和 60(1985)年度から市町村住民とアジア諸国のスポーツ交流を助成する「アジア地域
スポーツ交流事業」を実施し、平成 3(1991)年度から「生涯スポーツ国際交流事業」として対象をアジア諸国以外の開発途上国等へも拡充した。
本学は、同省が実施・支援しているアジア地区スポーツ交流事業、海外青少年スポーツ
振興事業(ODA)、諸外国とのスポーツ交流事業等に積極的に支援する。
【自己評価】
本年 4 月にスタートしたので 5 月 1 日時点で新たな取組みは無い。
A-1-(2)-②

本学の学生を JICA を介して途上国に派遣する【事実の説明】
JICA ボランティアは、ODA（政府開発援助）により、独立行政法人国際協力機構(JICA)が実施する事業で、開発途上国からの要請に基づき技術・知識・経験を「開発途上国のために生かしたい。
」と望む者を募集し選考、訓練を経て派遣する。
JICA は昭和 40(1965)年にスタートし、50 年の間に、延べ 337 人の本学出身者がボラ
ンティア隊員として派遣されている。なお、平成 26(2014)年については図表 A-1-(2)のとおり長期ボランティア、短期ボランティアへ卒業生・在学生が派遣された。

119

日本体育大学

図表 A-1-(2)

平成 26 年長期ボランティア、短期ボランティア派遣

派遣国

派遣人数

派遣期間

ブルキナファソ1人

長期 2 年間

ニカラグア

1人

長期 2 年間

ブラジル

1人

長期 2 年間

パラグアイ

1人

長期 2 年間セネガル1人

長期 2 年間

ネパール

1人

長期 2 年間エチオピア

1人

長期 2 年間

ザンビア

1人

長期 2 年間

モンゴル

1人

長期 2 年間

モルディブ

1人

長期 2 年間

カンボジア

4人

短期 1 ヶ月モロッコ

3人

短期 1 ヶ月

モルディブ

3人

短期 1 ヶ月

ブラジル

14 人

短期 1 ヶ月【自己評価】
本学の学生を、JICA が募集する青年海外協力隊（長期・短期）に、積極的に派遣している。
A-1-(2)-③

現役学生に対して英会話能力の向上を支援する。

【事実の説明】
JICA ボランティア応募には、語学力審査(TOEIC330 点)が条件であるため、TOEIC
対策講座を開設することとした。
国際級のアスリート（学生）に対し、国際舞台での活躍に不可欠な語学力（英語）をサポートするため英会話教室を開設することとする。
【自己評価】
本年 4 月にスタートしたので 5 月 1 日時点で新たな取組みは無い。

【A-1 の改善・向上方策（将来計画）】
A-1-(1)
積極的に海外のスポーツ大学と学術・スポーツ交流協定を結べるようコンタクトを取っていく。
A-1-(2)①スポーツの ODA 構想を積極的に支援する。
開発途上国とのスポーツ交流の派遣・受入れを積極的に進める。

120

日本体育大学②本学の学生を JICA を介して途上国に派遣する。
JICA との協定を結び、本学学生に、青年海外協力隊の活動の周知や募集への応募を推進する。
③現役学生に対して英会話能力の向上を支援する。
対策講座及び英会話教室共に、委託先を選定し平成 26(2014)年度中に開設する。

A-2

体育・スポーツの指導者養成及び国際競技大会等への選手・指導者の派遣

A-2-(1)体育・スポーツ指導者養成
A-2-(1)

体育・スポーツの指導者を養成するカリキュラムを展開している。

【事実の説明】
体育学部、児童スポーツ教育学部において、日本体育協会から公認スポーツ指導者資格の講習免除承認を認可されている。在学中に申請を行なうことで、本来受講が必須である
共通科目講習が免除され、資格取得のしやすい環境を整えることで、優秀な競技指導者の増加・育成につなげている。
大学院体育実践学コースのコーチング学系では「即戦力」として高度な能力を有したス
ポーツコーチを育成することを目的とし、コーチに必要とされる知識と経験をバランス良
く学べるカリキュラムが準備されている。また、教員の多くがかつてのトップアスリート、あるいはトップコーチャーである。【資料 A-2-(1)-1

履修ガイド（体育学部 P.18～19、

児童スポーツ教育学部 P.42）】【自己評価】
体育・スポーツの指導者を養成するカリキュラムを展開している。
A-2-(2)国際競技大会への選手派遣
A-2-(2)-①

単位取得に対する支援を行なっている。

【事実の説明】
国際大会や合宿に日本代表選手として参加し、長期間授業の欠席を余儀なくされる学生については、通常授業での対応及び指導ができない場合、特別授業の実施や課題提出等、各教科において特別指導を行い、単位の修得に向けて支援を行っている。【資料 A-2-(2)-1
日本体育大学及び日本体育大学女子短期大学部公認欠席認定基準】【自己評価】
単位取得に対する支援を行なっている。
A-2-(2)-②

長期間に亘り派遣依頼のある学生に対し、授業受講の機会を提供している。

【事実の説明】
国際大会に日本代表選手として選ばれた者に対し、特別授業の実施や課題提出等、各教

121

日本体育大学科において特別指導を実施している。さらに、一部の科目についてはメディアを利用して行なう授業を受講することができる制度を設けている。【資料 A-2-(2)-2
条の 3】【資料 A-2-(2)-3

大学学則第 18

メディアを利用して行なう授業に関する規程】【自己評価】
長期間に亘り派遣依頼のある学生に対し、授業受講の機会を提供している。
A-2-(2)-③

経済的支援を行なっている。

【事実の説明】
国際大会に国内選考を経て日本代表選手として出場する者、及び顕著な成績を収めた選手を褒章し、経済的な支援をしている。
【資料 A-2-(2)-4

日本体育大学の活動褒章に関する内規】【自己評価】
経済的支援を行っている。
A-2-(2)-④

選手として活動する機会を提供している。

【事実の説明】
教職員が自ら競技者となって公式試合等に出場する場合は、授業及び業務に支障のないよう配慮し、教員の場合は出張扱い、職員の場合は有給休暇の取得を認めている。また、職務専念の義務を免除する制度を設けている。
【資料 A-2-(2)-5

日本体育大学教職員の出張等に関する規程】【資料 A-2-(2)-6

学校法人日本体育大学職務専念義務の免除に関する基準】【自己評価】
本学の広報戦略の一環であることを意識した上で、教職員が選手として活動する機会を担保している。
A-2-(3)国際競技大会への指導者派遣
A-2-(3)-①

職務に対する配慮を行なっている。

【事実の説明】
大会役員として公式試合等の運営に携わる場合は、授業及び業務に支障のないよう配慮
し、教員の場合は出張扱い、職員の場合は有給休暇の取得を認めている。職務専念の義務を免除する制度を設けている。
【資料 A-2-(3)-1

日本体育大学教職員の出張等に関する規程】【資料 A-2-(3)-2

学校法人日本体育大学職務専念義務の免除に関する基準】【自己評価】
本学教職員に対する派遣依頼等の要請には積極的に応じることとしており、対象者の職

122日本体育大学

務に関しては十分な配慮を行っている。
A-2-(3)-②

経済的支援を行なっている。

【事実の説明】
国際大会に国内選考を経て日本代表役員として出場する者、及び顕著な成績を導いたと認められた者を褒章し、経済的な支援を行なっている。
【資料 A-2-(3)-3

日本体育大学の活動褒章に関する内規】【自己評価】
褒章制度などの整備を通じて経済的支援を行っている。

【A-2 の改善・向上方策（将来計画）】
A-2-(1)
今後も優秀な競技指導者を育成できる環境を提供していく。公認スポーツ指導者資格について、平成 27(2015)年度からハンドボールと水泳については本学卒業時に公認ス
ポーツ指導者資格が取得できることとなった。このように、在学中に必要科目が取得でき、即戦力となる指導者の育成に繋げていく。
日体大アスリートサポートシステムの更なる構築を図り、優秀な競技者をサポートできる学生の育成に繋げていく。
大学院では、「即戦力」として高度な能力を有したスポーツコーチを育成することを目的としているが、修了後にスポーツコーチとして活動しているか否かの調査を行っていないため、修了後の状況調査を行ない、今後の育成に生かしていく。

A-2-(2)
競技力向上を志す者が、より競技に専念できるよう、学生については、経済的支援はもとより、学習支援体制の整備をこれまで以上に進めていく。

A-2-(3)
本学の教職員として職務については職務専念の義務を免除し、経済的には褒章することなどで、引き続き負担軽減の配慮を行なっていく。

A-3

競技力向上と重点強化種目及び重点強化選手への支援及び強化策策定

A-3-(1)経済的支援
A-3-(1)-①

重点強化種目への強化費配分が適正に行われ成果が検証されている。

【事実の説明】
重点強化種目選定は「重点強化種目に関する規程」に基づき S、A、B の 3 区分で指定
され強化費が配分されている。選定及び強化費配分はスポーツ局長原案がスポーツ局運営
委員会の審議を経て学長に種目案、強化費配分案が提案され、最終的に理事長が決定して123

日本体育大学いる。強化費配分に関しては各強化対象種目から年間強化計画に基づく予算書の提出を求
め強化費の目的を確認のうえ強化費を算定している。
また、配分予算額決定後執行時には、スポーツ課により支出内容が適切であるか確認を行うとともに執行状況の管理を行っている。
各種目の競技成績に関しては常時マスメディアからの情報収集、各種目からの報告に基づく資料により最新の成績を把握している。
重点強化種目に対する強化費による経済的支援に関しては、強化計画及び執行に対しスポーツ局が積極的に関与すること及び競技成績を常時把握することにより強化費支援が競
技成績に成果として現れているかを重視している。【資料 A-3-(1)-1
る規程】【資料 A-3-(1)-2

重点強化種目に関す

平成 26 年度重点強化種目及び強化費一覧】【資料 A-3-(1)-3

年度別重点強化種目競技成績】【自己評価】
重点強化種目への強化費配分が適正に行われ成果が検証されている。
A-3-(1)-②

重点強化選手への強化費配分が適正に行われ成果が検証されている。

【事実の説明】
重点強化選手選定は「重点強化選手に関する規程」を基本とし、過去の成績及び将来の可能性を基に A、B、C の 3 区分で指定され強化費が配分されている。指定及び強化費配分はスポーツ局運営委員会の審議を経て学長に選手案、強化費配分案が提案され、最終的に理事長が決定している。
強化費配分に関しては各区分限度内での部長、監督及びコーチの承認を得た年間強化計
画に基づく使用計画の提出を各選手に指示、スポーツ課が提出された内容を確認し執行に関する諸注意等の指示を行う。執行時にはスポーツ課により支出内容が適切であるかの確認と執行状況の管理を行っている。
各選手の競技成績に関してはマスメディアからの情報収集、各選手からの報告に基づく資料により管理し強化費と成績の関連を検証している。
単に選手に強化費を配分する事ではなく、選手がいかなる経済的支援を求めているのか
種目の特性を理解し選手に強化費使用の指導をすることで強化が教育の一環となるように努めている。
【資料 A-3-(1)-4

重点強化選手に関する規程】【資料 A-3-(1)-5度重点強化選手一覧】【資料 A-3-(1)-6

平成 25 年度重点強化選手成績一覧】【自己評価】
重点強化選手への強化費配分が適正に行われ成果が検証されている。

A-3-(2)人的支援
A-3-(2)-①

重点強化種目に対する指導者が適正に配置されている。

【事実の説明】

124

平成 26 年

日本体育大学

現在、重点強化種目指導者は「専任教員」、「専任職員」、そしてスポーツ局が管轄する指導を専門職業とする「スポーツ専門職」に大きく分かれ、各種目 1 人を限度として配置している。
スポーツ局が設立された平成 11(1999)年当時のスポーツ専門職は、駅伝、レスリング、
体操競技女子、競泳女子 4 人のみであったが、平成 26(2014)年度には 17 人に拡大している。
従来、スポーツ専門職コーチの配置は、原則として指導者不在の重点強化種目に配置する慣例であった。しかしながら、近年、指導者の高齢化及び指導者の日本代表監督・コーチ就任の増等から現場に指導者不在の状況が生じアシスタント・コーチの要望が出されるようになった。
このような要望以外に、卒業後の競技活動継続の場を本学に求める選手も出るようにな
り、現役選手兼務の指導者の形態も検討の必要性が生じた。この形態は学生選手と極めて近い存在であり選手の手本としてまた相談相手として存在の意義が認められる。
上記の現状に対応するためにスポーツ局専門職の増員が必要となり平成 24(2012)年度
以降、アシスタント・コーチレベルの新規契約が若干ではあるが実現した。
このことにより、選手に対する技術的指導や生活管理に関して、一人の指導者が行う役割が軽減され、全体の安全管理体制の整備に繋がっている。
【資料 A-3-(2)-1
度スポーツ専門職一覧】【資料 A-3-(2)-2

平成 26 年

スポーツ専門職年度別一覧】【自己評価】
重点強化種目に対する指導者が適正に配置されている。
制度が拡大することに係る留意事項として、契約対象となるスポーツ局専門職の業務内
容、契約基準、契約条件に関して規程類等を整理し、透明性を確保した上でより明確にする必要があり、これらの対応を伴わない制度の先行は、制度そのものが本来の目的とは異なった状況となる危険性がある。実際に無職状態の競技者の受け皿ともなりかねず、制度の拡大は慎重に行わなければならない。
A-3-(2)-②

重点強化種目・重点強化選手サポートのためのトレーナーが適正に配置されている。
【事実の説明】
平成 13(2001)年に 1 人、その翌年から 2 人体制のトレーナー制度から始まったが、専従契約の「スポーツ専門職」による全重点強化種目、選手を対象としたトレーナー制度であり慢性的トレーナー不足の状況が継続した。
この状況の改善のため、平成 23(2011)年度に外部治療院との契約が締結され、重点強化種目 5 種目への派遣トレーナーサポート制度が開始された。
その後、平成 26(2014)年から従来の「スポーツ専門職」と外部治療院派遣トレーナーに加え、基本週 1、2 日であるが男女別に 9 種目に特化した個別の契約トレーナーが配置されている。また、当初のメディカル、フィジカル・ストレングス以外にリハビリテーシ
ョン専門トレーナーも加わった。
トレーナー制度の進歩は時間的制約でそれまで治療を受ける事が出来なかった負傷選手

125

日本体育大学の治療が現場で可能となり、また日常的な選手のコンディション管理も可能となったこと
から競技力向上に大きく貢献している。【資料 A-3-(2)-3

平成 26 年度トレーナー一覧】【自己評価】
重点強化種目・重点強化選手サポートのためのトレーナーが適正に配置されている。
専門性の要望にも対応しており、総合的なサポート体制がある程度構築された。このことは各種目に対する人的サポート体制の大きな進歩と言える。
A-3-(3)強化環境整備
A-3-(3)-①

重点強化種目・重点強化選手サポート治療機器が充実している。

【事実の説明】
平成 23(2011)年以前、トレーナーが使用する治療器は高額なものが主で数も少なくコ
ンディショニングルーム（学内治療室）内での限定的な使用目的であった。 平成23(2011)年スポーツ局事業として開始された計画的な治療機器の充実により、移動可能なもの、選手が単独でも使用可能なもの等広範囲に使用出来る機器が整備されている。【資料 A-3-(3)-1

スポーツ局治療機器一覧】【資料 A-3-(3)-2

平成 26 年度事業計画案（スポーツ局）】【自己評価】
重点強化種目・重点強化選手サポート治療機器が充実している。
トレーナーとスポーツ局が協議し、また外部からの派遣トレーナーの要望も参考にした上での計画性を持った整備が実行されている。
また、トレーナーが学会等で情報収集を行い、その情報をもとにスポーツ課スタッフが治療機器の外部での情報収集を行う等協力しての積極的な活動を心がけている。
A-3-(3)-②

世田谷・健志台両キャンパスでのトレーナーサポート環境が整備されている。
【事実の説明】
キャンパス内で重点強化種目、選手の治療を行うスポーツ専門職トレーナーの活動拠点
は横浜・健志台キャンパス・コンディショニングルームであったために、東京・世田谷キャンパスを拠点とする種目に対するサポートは体育館走路等の空きスペースを利用しての治療程度が限界であった。
平成 26(2014)年 3 月から東京・世田谷キャンパスでのトレーナー活動（治療）の場所が確保できたため、重点強化種目に指定されている男女バスケットボール、女子バレーボ
ールへの本格的メディカルサポートが可能となった。
【資料 A-3-(3)-3

スポーツ局スポー

ツ専門職トレーナー世田谷キャンパス派遣計画及びミーティングルーム使用に関する申し合わせ】【自己評価】
東京・世田谷キャンパス及び横浜・健志台キャンパスでのトレーナーサポート環境が整126

日本体育大学

備されている。
A-3-(3)-③

学内研究者による種目に対する強化協力体制が構築されている。

【事実の説明】
これまで独自に種目のサポート活動を行っていた学内研究者よりスポーツ局と協力体制をとることの提案があり、実行の施策として「平成 26 年度スポーツ局新規事業計画」に
学内研究者との協力体制構築及び医科学サポートに必要な検査器具購入を盛り込み、具体的活動を開始する環境を準備した。
【資料 A-3-(3)-2

平成 26 年度事業計画案（スポーツ局）】【自己評価】
学内研究者による種目に対する強化協力体制が構築されている。
A-3-(4)強化対象種目・選手の目的
A-3-(4)-①

目的を明確にした強化種目の選定が行われている。

【事実の説明】
重点強化種目選定は重点強化種目に関する規程に基づき次のように規定されている。
S

マスコミュニケーション媒体での関心度が著しく、本学の社会に対する広報に大きく貢献できる種目。

A

大学選手権大会において、顕著な実績を挙げることにより、本学の社会的知名度の向上を図ることのできる種目。また、今後、上位の成績が期待できる種目並びに学長が特に必要があると認めた種目。

B

学生スポーツ界及び本学志願者の注目度の高い種目並びに学長が特に必要があると認めた種目。

しかしながら各種目特性があり、それぞれ異なった特性を同一の基準で数値化し選定することは困難であり、選定は各種目の過去の指定実績を重視し特に変更すべき重大な理由が存在しない限り継続の形を取っている。
基本的には、A はオリンピック等世界レベルの実績を有する種目、B は大学選手権を目標とする種目に大別して選定している。【資料 A-3-(4)-1【資料 A-3-(4)-2

重点強化種目に関する規程】

オリンピック出場者実績種目一覧】【自己評価】
注目度、競技人口、地域性等の特性の異なる種目について、それを同一の基準で選定する事は不可能である。よって、一方はオリンピック出場者数実績、もう一方は大学スポーツとしての注目度及び成績を選定の基準としている。
この成績による選定種目の入替えは必要との意見があるが、これまで殆ど実行されていない。これは日体大の歴史的に重要な存在であった種目は継続強化の必要性ありとする大学としての基本姿勢である。

127

日本体育大学

一時的成績の上下動に安易に反応せず、長期的視野に立ち立て直す重要性を自覚することが歴史ある大学としては必要である。
A-3-(4)-②

目的を明確にした強化選手の選定が行われている。

【事実の説明】
重点強化選手選定は重点強化選手に関する規程に基づき A、B、C の 3 区分で指定されており、マスコミュニケーション媒体での関心度、オリンピック大会、世界選手権大会、ユニバーシアード大会、アジア大会等の国際大会成績、全日本選手権大会、大学選手権大会、インターハイ等国内大会成績等、基準が非常に広範囲である。この状況と種目の競技
人口、注目度を合わせると選定基準で数値化することは重点強化種目同様極めて困難である。
平成 22(2010)年度からそれまでの前記の国際大会、国内大会まで広範囲の選定対象成績からオリンピック、世界選手権日本代表レベルに上げ現在に至っている。【資料 A-3(4)-3

重点強化選手に関する規程】【自己評価】
目的を明確にした強化選手の選定が行われている。
A-3-(4)-③

競技成績以外の要件も強化の対象とされている。

【事実の説明】「重点強化種目に関する規程」並びに「重点強化選手に関する規程」に、マスコミュニ
ケーション媒体での関心度、本学志願者の注目度など、競技成績以外の要件も含めている。
さらに、学長が特に必要があると認めた種目及び選手も重点強化の対象としており、平成
26(2014)年度においては、種目の文化的存在価値を考慮し、「相撲」が強化対象とされている。
【資料 A-3-(4)-1

重点強化種目に関する規程】【資料 A-3-(4)-3

重点強化選手に関する規程】【自己評価】
競技成績以外の要件も強化の対象としている。

【A3 の改善・向上方策（将来計画）】
A-3-(1)
現行規程の強化種目、強化選手選定基準が明確さに欠けるとの意見もあり、判断の基準として問題点の洗い出しが必要と考える。
また、重点強化種目、重点強化選手の目的に関しても大学としての強化政策を再検討
しての強化制度の明確化が必要である。

A-3-(2)
指導者、トレーナーの配置は以前より改善されているとはいえ決して十分な状態ではなく、さらなる人的強化体制の改善を施設面の強化と平行して実施し強力な強化体制を128

日本体育大学構築する。
具体的には全重点強化種目に対する医科学サポートを含む専従サポートチームを配備することが理想であり、治療院、医院等を併設した、サポートを十分に行う事の出来る施設を検討する。

A-3-(3)
平成 26(2014)年度に開始された学内研究者の協力による医科学サポートは、スポーツ局としてはスタートラインに立ったといえ、これからが本番である。
限られた人材と器具でより多くの種目、選手をサポートするために教員に限定せず、大学院生を活用することも検討していく。
法人及び大学のスポーツ強化の方向性を明確にし、機器整備、人的充実を計画的に行っていく。

A-3-(4)重点強化種目の選定については当該規程を厳格に適用するか、見直しを行う必要がある。

129日本体育大学

基準 B
B-1

健康で豊かな生涯スポーツ社会の構築

両キャンパス周辺地域住民を巻き込んだ健康維持・増進プログラムの推進

評価の視点
B-1-(1)-①

日体大 CSC（Community Sport Coordinator）養成に向けた取り組みを推進している。

B-1-(1)-②

地域課題を理解するとともに、社会に貢献するための教育課程が構築されている。

B-1-(1)-③

各種体育・スポーツ活動の支援を積極的に実施している。

B-1-(2)-①

地域住民の体力向上・健康増進に係る研究を推進し、その成果を還元している。

B-1-(2)-②

地域が抱える各種の課題抽出に向けて取り組んでいる。

B-1-(2)-③

適切な手段を用いて研究成果を発信している。

B-1-(3)-①「する」、「観る」、「支える（育てる）」の各種の取り組みを質的、量的充実を図って推進している。

B-1-(3)-②

公開講座、体験授業を展開している。

B-1-(3)-③

安心してスポーツが行える環境整備に努めている。

B-1-(3)-④

キャンパス周辺住民を巻き込んだ多様な取り組みを展開している。

B-2

老若男女が積極的に取り組むことのできるスポーツプログラムの構築

評価の視点
B-2-(1)-①

学生ボランティアを積極的に派遣している。

B-2-(2)-①

幼年～高年に係る各種のデータ収集に努め、効果的なプログラムの策定につなげている。

B-2-(2)-②

研究活動の成果を開示するとともに、各種の社会貢献活動に還元している。

B-2-(3)-①

地域課題解決のための活動に積極的に取り組んでいる。

B-2-(3)-②

老若男女が参画できる多様なプログラムを展開している。

【事実の説明】
学長から本学の社会貢献について、平成 25(2013)年 7 月第 3 回学部長会において総合型地域スポーツクラブを設置して進めたいとの趣旨説明があり、平成 25(2013)年 10 月第6 回学部長会でその立ち上げに向けた開設準備委員会を設置することとなった。
これは、文部科学省が実施する「知の拠点整備事業」への申請をも視野に入れたものであった。しかし、第 1 回の同委員会における検討の中で、総合型地域スポーツクラブの開設は時期尚早であるとの結論に至り、その開設を視野に入れつつ、まずは本学の両キャンパスが立地する地域を中心とした貢献活動から取り組むこととした。
学長は、その結論を受けて、平成 25(2013)年度第 6 回の各学部教授会において、先に述べた「知の拠点整備事業」への申請を含め、本学の社会貢献の在り方を検討する COC

130

日本体育大学（Center of community）プロジェクト設置を決定した。
同プロジェクトにおける検討の結果、全学で地域社会貢献に取り組むべく、ビジョンの改訂と学内組織の立ち上げに関する案がまとまり、平成 25(2013)年度 1 月第 10 回学部長
会においてその概要説明がなされ、同 2 月第 11 回学部長会において、「地域振興をリードする」という文言を挿入したビジョンの改訂と平成 26(2014)年 4 月 1 日付で「日本体育大学社会貢献推進機構」を設置することが決定した。
平成 26(2014)年 4 月 8 日に文部科学省に「知の拠点整備事業」への補助金申請手続を済ませ、本学の両キャンパスが立地する東京都世田谷区及び神奈川県横浜市と「日本体育大学社会貢献推進事業」に関する包括的協定を締結するために調整中である。
【 資 料 B-1

平成 25 年度第 3 回学部長会議事録（学長報告：総合型地域スポーツクラ

ブ開設準備について）】【資料 B-2 平成 25 年度第 6 回学部長会議事録（学長報告：総合型地域スポーツクラブの立ち上げ）】【資料 B-3 平成 25 年度第 6 回体育学部及び児童スポーツ教育学部教授会（附置機関関係報告：COC(Center of community)プロジェクト設置(当日資料 1)）】【資料 B-4 平成 25 年度第 10 回学部長会議事録（学長挨拶：地域・社会連携事業について〈資料 1 地域社会連携推進事業(仮称)〉）】【資料 B-5

平成 25 年度第 11 回学部長会（審議事項：①「ヴィジョン」の改定について(資料 21)②日本体育大学社会貢献推進機構の設立について(資料 25)）】
【資料 B-6

学報 NITTAIDAI 37】【自己評価】
これまで、教職員個々、学友会運動部単位、あるいは学生個々が行ってきた各種の社会貢献活動について、機構を設置して大学として組織的に取り組む体制を整え、両キャンパスが立地する自治体等との協力体制構築を進めていることは評価できる。
【B の改善・向上方策（将来計画）】
日本体育大学社会貢献推進機構において、学生の人材バンクを構築し、外部からの依頼にタイムリーに対応できる体制を整える。また、地域ニーズを調査・研究し、「する」「観る」「支える（育てる）」という三つのキーワードを踏まえ、「教育」「研究」「社会貢献」という 3 種類の取組みに分類して整理する。実施においては、本学学生・教職員が地域の課題を理解した上で貢献活動を行うことができるよう、学内におけるセミナー・ワーク
ショップ等を開催するなどして、貢献活動の機運を醸成することが重要である。主な活動
としては、特に地域住民の健康の維持増進とスポーツ文化の向上を企図したプログラムの充実を図る。さらには、大規模災害に備えた地域と連携した防災体制についても、東京都世田谷区、青葉区を中心とした横浜市の各自治体等と協力関係を構築して進めるものとする。

131日本体育大学

Ⅴ．エビデンス集一覧
エビデンス集（データ編）一覧
コード

タイトル

【表 F－1】

大学名・所在地等【表 F－2】

設置学部・学科・大学院研究科等／開設予定の学部・学科・大学院研究科等【表 F－3】

学部構成（大学・大学院）【表 F－4】

学部・学科の学生定員及び在籍学生数【表 F－5】

大学院研究科の学生定員及び在籍学生数【表 F－6】

全学の教員組織（学部等）
全学の教員組織（大学院等）【表 F－7】

附属校及び併設校、附属機関の概要【表 F－8】

外部評価の実施概要【表 2－1】

学部、学科別の志願者数、合格者数、入学者数の推移（過去 5 年間）【表 2－2】

学部、学科別の在籍者数（過去 5 年間）【表 2－3】

大学院研究科の入学者数の内訳（過去 3 年間）【表 2－4】

学部、学科別の退学者数の推移（過去 3 年間）【表 2－5】

授業科目の概要【表 2－6】

成績評価基準【表 2－7】

修得単位状況（前年度実績）【表 2－8】

年間履修登録単位数の上限と進級、卒業（修了）要件（単位数）【表 2－9】

就職相談室等の利用状況【表 2－10】 就職の状況（過去 3 年間）【表 2－11】 卒業後の進路先の状況（前年度実績）【表 2－12】 学生相談室、医務室等の利用状況【表 2－13】 大学独自の奨学金給付・貸与状況（授業料免除制度）（前年度実績）【表 2－14】 学生の課外活動への支援状況（前年度実績）【表 2－15】 専任教員の学部、研究科ごとの年齢別の構成【表 2－16】 学部の専任教員の1週当たりの担当授業時間数（最高、最低、平均授業時間数）【表 2－17】 学部、学科の開設授業科目における専兼比率【表 2－18】 校地、校舎等の面積【表 2－19】 教員研究室の概要【表 2－20】 講義室、演習室、学生自習室等の概要【表 2－21】 附属施設の概要（図書館除く）【表 2－22】 その他の施設の概要【表 2－23】 図書、資料の所蔵数【表 2－24】 学生閲覧室等【表 2－25】 情報センター等の状況【表 2－26】 学生寮等の状況【表 3－1】

職員数と職員構成（正職員・嘱託・パート・派遣別、男女別、年齢別）【表 3－2】

大学の運営及び質保証に関する法令等の遵守状況【表 3－3】

教育研究活動等の情報の公表状況【表 3－4】

財務情報の公表（前年度実績）【表 3－5】

消費収支計算書関係比率（法人全体のもの）（過去 5 年間）【表 3－6】

消費収支計算書関係比率（大学単独）（過去 5 年間）【表 3－7】

貸借対照表関係比率（法人全体のもの）（過去 5 年間）【表 3－8】

要積立額に対する金融資産の状況（法人全体のもの）（過去 5 年間）※該当しない項目がある場合は、備考欄に「該当なし」と記載。

132

備考

日本体育大学

エビデンス集（資料編）一覧
基礎資料
タイトル

コード
【資料 F-1】【資料 F-2】【資料 F-3】【資料 F-4】【資料 F-5】【資料 F-6】【資料 F-7】【資料 F-8】【資料 F-9】【資料 F-10】

該当する資料名及び該当ページ

備考

寄附行為
学校法人日本体育大学寄附行為
大学案内
日本体育大学大学案内 2014

大学学則、大学院学則日本体育大学学則
日本体育大学大学院学則
学生募集要項、入学者選抜要綱
平成 26 年度日本体育大学 AO 入試学生募集要項
平成 26 年度日本体育大学推薦入試・一般入試学生募集要項
平成 26 年度保健医療学部一般入試学生募集要項
平成 26 年度日本体育大学大学院体育科学研究科博士前期課
程学生募集要項
平成 26 年度日本体育大学大学院体育科学研究科博士後期課
程学生募集要項
平成 26 年度日本体育大学 AO 入試学生募集要項
学生便覧、履修要項
NSSU LIFE(N-LIFE)～履修ガイド～
事業計画書
中長期事業方針及び平成 26 年度事業計画
事業報告書
平成 25 年度事業報告書
アクセスマップ、キャンパスマップなど
東京・世田谷キャンパス キャンパスマップ・アクセスマップ
横浜・健志台キャンパス キャンパスマップ・アクセスマッ
プ
法人及び大学の規程一覧（規程集目次など）
学校法人日本体育大学 規程類集 目次
理事、監事、評議員などの名簿（外部役員・内部役員）及び理事会、評議員会の開催状況（開催日、開催回数、出席状況など）がわかる資料（前年度分）
学校法人日本体育大学 役員・評議員名簿
理事会・評議員会の開催状況

基準 1．使命・目的等
基準項目
コード該当する資料名及び該当ページ
1-1．使命・目的及び教育目的の明確性【資料 1-1-1】

日本体育大学学則

第4条【資料 1-1-2】

日本体育大学大学院学則第4条

1-2．使命・目的及び教育目的の適切性【資料 1-2-1】

日本体育大学大学案内 2014

【資料 1-2-2】

日本体育大学学則【資料 1-2-3】

日本体育大学大学院学則【資料 1-2-4】

平成 25 年度第 14 回教授会

第1条
第1条
資料 21 ヴィジョン改訂

1-3．使命・目的及び教育目的の有効性

133

備考

日本体育大学【資料 1-3-1】

平成 17 年度第 9 回教授会 議事録【資料 1-3-2】

平成 25 年度第 14 回教授会

【資料 1-3-3】

CREDO（クレド）【資料 1-3-4】

平成 26 年度入学式冊子【資料 1-3-5】

シラバス（日体大の歴史）【資料 1-3-6】

ホームページ【資料 1-3-7】

平成 26 年度海浜実習要項【資料 1-3-8】

日本体育大学大学案内 2014

建学の精神

資料 21 ヴィジョン改訂

ミッション【資料 1-3-9】

日本体育大学学則【資料 1-3-10】

日本体育大学大学院学則【資料 1-3-11】

学校法人日本体育大学組織規程【資料 1-3-12】

日本体育大学組織図

ビジョン

第 4～9 条
第3条
第 14 条・15 条

基準 2．学修と教授
基準項目
コード

該当する資料名及び該当ページ

2-1．学生の受入れ【資料 2-1-1】

ホームページ【資料 2-1-2】

入試案内 2014【資料 2-1-3】

平成 26 年度学生募集要項（大学）【資料 2-1-4】

ホームページ【資料 2-1-5】

平成 26 年度学生募集要項（大学院）各学部が定める三つの方針

大学院方針

2-2．教育課程及び教授方法【資料 2-2-1】

ホームページ【資料 2-2-2】

日本体育大学大学案内 2014

【資料 2-2-3】【資料 2-2-5】

ホームページ 大学院方針
ライフガイダンスマップ 2014（P47-59)
ラム表
シラバス（実習）【資料 2-2-6】

シラバス【資料 2-2-7】

平成 26 年度新入生オリエンテーション要項【資料 2-2-8】

NSSU LIFE（N-LIFE）～履修ガイド～【資料 2-2-9】

ライフガイダンスマップ 2014（P67) キャップ制
ライフガイダンスマップ 2014（P61-63) 児童スポーツ教育学部カリキュラム表
シラバス（野外教育実習） 児童スポーツ教育学部【資料 2-2-4】【資料 2-2-10】【資料 2-2-11】【資料 2-2-12】

各学部が定める三つの方針

体育学部カリキュ【資料 2-2-14】

児童スポーツ教育学部 履修モデル
ライフガイダンスマップ 2014（P64-66) 保健医療学部カリ
キュラム表
シラバス（野外教育実習） 保健医療学部【資料 2-2-15】

大学院カリキュラム表【資料 2-2-16】

FD 委員会規程【資料 2-2-13】

2-3．学修及び授業の支援
平成 23 年度第 8 回教授会 資料 6 学士力と就業力の醸成に【資料 2-3-1】
向けた対応を提案するに至った経緯について【資料 2-3-2】
学生支援センター管理規程【資料 2-3-3】

平成 26 年度学生支援センター学習支援部門構成員【資料 2-3-4】

平成 26 年度第 1 回全学教授会議事録【資料 2-3-5】

日本体育大学ティーチング・アシスタント規程【資料 2-3-6】

事務の手引（クラス担任【アカデミックアドバイザー】の役

134

備考

日本体育大学

割について）【資料 2-3-7】

ライフガイダンスマップ 2014（P19）

退学について2-4．単位認定、卒業・修了認定等【資料 2-4-1】

日本体育大学学則

第 22 条・24 条【資料 2-4-2】

日本体育大学学則

第 25 条【資料 2-4-3】

日本体育大学体育学部履修規程【資料 2-4-4】

日本体育大学児童スポーツ教育学部履修規程【資料 2-4-5】

日本体育大学保健医療学部履修規程【資料 2-4-6】

日本体育大学保健医療学部 GPA 制度に関する要項【資料 2-4-7】

日本体育大学学則【資料 2-4-8】

ホームページ【資料 2-4-9】

日本体育大学大学院学則第 24 条・26 条【資料 2-4-10】

日本体育大学大学院学則第 23 条【資料 2-4-11】

日本体育大学大学院学則第 28 条・29 条【資料 2-4-12】

日本体育大学学位規程【資料 2-4-13】

ホームページ

第 43 条
第 43 条

第 48 条

第 26 条各学部が定める三つの方針

大学院方針

2-5．キャリアガイダンス
平成 23 年度第 8 回教授会 資料 6 学士力と就業力の醸成に【資料 2-5-1】
向けた対応を提案するに至った経緯について【資料 2-5-2】
シラバス（キャリアデザイン A）【資料 2-5-3】

学生支援センター管理規程【資料 2-5-4】

平成 26 年度学生支援センターキャリア支援部門構成員【資料 2-5-5】

平成 25 年度スキルアップセミナー開催内容【資料 2-5-6】【資料 2-5-8】

平成 26 年度クラブ・サークル担当者一覧
平成 25 年度第 12 回体育学部教授会 資料 2（日体大らしい教員養成プロジェクト設置について）
平成 26 年度同窓生による個人面談スケジュール表【資料 2-5-7】【資料 2-5-9】

ハローワーク派遣依頼文書【資料 2-5-10】

平成 26 年度保護者会総会参加リスト【資料 2-5-11】

平成 25 年度講座ガイダンス表及び参加数

2-6．教育目的の達成状況の評価とフィードバック【資料 2-6-1】n-pass 履修カルテマニュアル【資料 2-6-2】

資格別取得人数表【資料 2-6-3】

就職状況調査票【資料 2-6-4】

授業評価アンケート 設問
NSSU Passport 授業評価結果参照（学生サンプル・教員サンプル）
平成 25 年度教員別授業評価アンケート集計結果【資料 2-6-5】【資料 2-6-6】
2-7．学生サービス【資料 2-7-1】

学生支援センター管理規程【資料 2-7-2】【資料 2-7-7】

平成 26 年度学生支援センター生活支援部門構成員
ライフガイダンスマップ 2014（P25) 学生教育研究災害保険
ライフガイダンスマップ 2014（P21-22) 寮・アパートについて日本体育大学・日本体育大学女子短期大学部奨学生規程
日本体育大学及び日本体育大学女子短期大学部における学費等減免に関する規則
私費留学生の学費減免に関する規程【資料 2-7-8】

東日本大震災による被害学生等の授業料及び入学金の免除に【資料 2-7-3】【資料 2-7-4】【資料 2-7-5】【資料 2-7-6】

135

日本体育大学

関する取扱要項【資料 2-7-9】

同一家族複数在校生の学費の一部免除に関する規程【資料 2-7-10】

平成 26 年度学友会組織図【資料 2-7-11】【資料 2-7-14】

日本体育大学学友会規約
ライフガイダンスマップ 2014（P136-137) 日本体育大学学友会倫理規程日本体育大学・日本体育大学女子短期大学部の活動褒章に関する内規
健康相談のご案内【資料 2-7-15】

学生相談のご案内【資料 2-7-16】

平成 25 年度学生満足度調査アンケート結果【資料 2-7-17】

学生生活実態調査報告書【資料 2-7-12】【資料 2-7-13】

2-8．教員の配置・職能開発等【資料 2-8-1】【資料 2-8-2】【資料 2-8-3】【資料 2-8-4】

日本体育大学・日本体育大学女子短期大学部教員選考規則
日本体育大学・日本体育大学女子短期大学部教員資格審査要領
教員資格審査に関する申し合せ事項【資料 2-8-6】

新採用基準（申し合せ事項）
日本体育大学大学院体育科学研究科担当教員の審査委員会申し合せ
日本体育大学大学院体育科学研究科担当教員の認定【資料 2-8-7】

FD 委員会規程【資料 2-8-8】

教養教育委員会規程【資料 2-8-5】

2-9．教育環境の整備【資料 2-9-1】【資料 2-9-3】

日本体育大学土地・建物区分集計表
ライフガイダンスマップ 2014（P6-9) 両キャンパス施設案
内
ライフガイダンスマップ 2014（P86-87) 図書館【資料 2-9-4】

平成 25 年度学生満足度調査アンケート結果【資料 2-9-5】

学生生活実態調査報告書【資料 2-9-2】

基準 3．経営・管理と財務
基準項目
コード

該当する資料名及び該当ページ

3-1．経営の規律と誠実性【資料 3-1-1】

学校法人日本体育大学寄附行為【資料 3-1-2】

日本体育大学教職員就業規則

第3条【資料 3-1-3】

中長期事業方針及び平成 26 年度事業計画【資料 3-1-4】

平成 26 年度「理事会」「評議員会」の開催予定【資料 3-1-5】

大学経営運営協議会規程【資料 3-1-6】

平成 25 年度事業報告書（法人）【資料 3-1-7】

学校法人日本体育大学理事会会議規程【資料 3-1-8】

学校法人日本体育大学評議員会規則【資料 3-1-9】

学校法人日本体育大学教職員の内部通報に関する規則【資料 3-1-10】

学校法人日本体育大学個人情報保護方針【資料 3-1-11】

学校法人日本体育大学個人情報保護規程【資料 3-1-12】

健康管理センター管理規程【資料 3-1-13】

学内 AED 設置場所 MAP【資料 3-1-14】

危機管理基本マニュアル
学校法人日本体育大学セクシュアル・ハラスメント防止に関する規則【資料 3-1-15】

136

備考

日本体育大学【資料 3-1-16】

ホームページ【資料 3-1-17】

法人ホームページ【資料 3-1-18】

財務情報の公開要領

情報公開
財務状況

3-2．理事会の機能【資料 3-2-1】

学校法人日本体育大学寄附行為【資料 3-2-2】

大学経営運営協議会規程【資料 3-2-3】

学校法人日本体育大学寄附行為

第 3 章役員及び理事会
第 20 条～22 条

3-3．大学の意思決定の仕組み及び学長のリーダーシップ
平成 25 年度第 14 回教授会 資料 22 学長室及び国際交流【資料 3-3-1】
センターの設置について【資料 3-3-2】
日本体育大学の教育研究及び運営管理に関する覚書【資料 3-3-3】

学校法人日本体育大学組織規程

第 11 条【資料 3-3-4】

学校法人日本体育大学組織規程

第6条【資料 3-3-5】

日本体育大学学則第 11 条～14 条【資料 3-3-6】

日本体育大学教授会規程【資料 3-3-7】

日本体育大学学部長会規程【資料 3-3-8】

日本体育大学教授会規程

第6条

3-4．コミュニケーションとガバナンス【資料 3-4-1】

大学経営運営協議会規程【資料 3-4-2】

学校法人日本体育大学寄附行為【資料 3-4-3】

役員及び評議員候補者選考委員会規程【資料 3-4-4】

学校法人日本体育大学寄附行為

第 15 条【資料 3-4-5】

学校法人日本体育大学寄附行為

第 20 条～26 条【資料 3-4-6】

学校法人日本体育大学組織規程の一部改正に関する件【資料 3-4-7】

改善提案制度の創設について【資料 3-4-8】

経費節減キャンペーンの展開について

第7条

3-5．業務執行体制の機能性【資料 3-5-1】

学校法人日本体育大学事務分掌に関する規則【資料 3-5-2】

図書館管理規程【資料 3-5-3】

体育研究所管理規程【資料 3-5-4】

学生支援センター管理規程【資料 3-5-5】

アドミッションセンター管理規程【資料 3-5-6】

総合スポーツ科学研究センター管理規程【資料 3-5-7】

スポーツ・トレーニングセンター管理規程【資料 3-5-8】

健康管理センター管理規程【資料 3-5-9】

国際交流センター管理規程【資料 3-5-10】

スポーツ局管理規程【資料 3-5-11】

日本体育大学社会貢献推進機構規程【資料 3-5-12】

学校法人日本体育大学組織規程【資料 3-5-13】

日本体育大学教職員就業規則【資料 3-5-14】

平成 26 年度・平成 27 年度・平成 28 年度事務職員採用計画【資料 3-5-15】

予算制度等に関する規程【資料 3-5-16】【資料 3-5-18】

学校法人日本体育大学事務職員研修規則
法人事務局及び大学・短大事務職員の給与制度等の改正について事務職員の自己申告規則【資料 3-5-19】

事務職員の人事評価規則【資料 3-5-20】

事務職員の職能資格規則【資料 3-5-21】

平成 25 年度新採用者研修会次第【資料 3-5-17】

第 20 条
第 16 条137

日本体育大学【資料 3-5-22】

平成 25 年度人事評価者研修会次第【資料 3-5-23】

日体大事務職員人材育成基本方針

3-6．財務基盤と収支【資料 3-6-1】【資料 3-6-2】【資料 3-6-3】

中長期事業方針及び平成 26 年度事業計画
平成 21～25 年度資金収支計算書・消費収支計算書・賃借対比表
将来構想検討委員会および将来構想検討テーマ

3-7．会計【資料 3-7-1】

学校法人日本体育大学経理規程【資料 3-7-2】

予算制度等に関する規程【資料 3-7-3】

学校法人日本体育大学事務分掌に関する規則【資料 3-7-4】

学校法人日本体育大学経理規程施行細則【資料 3-7-5】

平成 25 年度財産目録【資料 3-7-6】

平成 25 年度監査報告書【資料 3-7-7】

平成 26 年度予算書【資料 3-7-8】

学校法人日本体育大学平成 25 年度監査計画書
学校法人日本体育大学の学校経営に対する監査報告書（平成25 年度）及び改善報告書
学校法人日本体育大学資産運用規則【資料 3-7-9】【資料 3-7-10】

基準 4．自己点検・評価
基準項目
コード

備考

該当する資料名及び該当ページ

4-1．自己点検・評価の適切性【資料 4-1-1】

学校法人日本体育大学自己点検・評価に関する規程
日本体育大学及び日本体育大学大学院並びに日本体育大学女【資料 4-1-2】
子短期大学部自己点検・評価等委員会規程
4-2．自己点検・評価の誠実性【資料 4-2-1】

ホームページ

情報公開【資料 4-2-2】

ホームページ

情報公開（評価報告）

4-3．自己点検・評価の有効性【資料 4-3-1】【資料 4-3-2】

ホームページ 大学改革構想
大学・短期大学部の改革・改善について考えるフォーラム
申答

基準 A．国際的な競技力向上への貢献
基準項目
コード

該当する資料名及び該当ページ

A-1-(1)．学術・スポーツ交流【資料 A-1-(1)-1】

各校協定書写しA-1-(2)．人的派遣
該当資料なしA-2-(1)．体育・スポーツ指導者養成
NSSU LIFE（N-LIFE）～履修ガイド～ 体育学部 P18～19【資料 A-2-(1)-1】
児童スポーツ教育学部 P42（資格）A-2-(2)．国際競技大会への選手派遣
日本体育大学及び日本体育大学女子短期大学部公認欠席認定【資料 A-2-(2)-1】
基準【資料 A-2-(2)-2】 日本体育大学学則 第 18 条の 3
【資料 A-2-(2)-3】【資料 A-2-(2)-4】

メディアを利用して行う授業に関する規程
日本体育大学・日本体育大学女子短期大学部の活動褒章に関
する内規

138

備考

日本体育大学【資料 A-2-(2)-5】【資料 A-2-(2)-6】

日本体育大学及び日本体育大学女子短期大学部教職員の出張等に関する規程
学校法人日本体育大学職務専念義務の免除に関する基準

A-2-(3)．国際競技大会への指導者派遣
日本体育大学及び日本体育大学女子短期大学部教職員の出張【資料 A-2-(3)-1】
等に関する規程【資料 A-2-(3)-2】 学校法人日本体育大学職務専念義務の免除に関する基準
日本体育大学・日本体育大学女子短期大学部の活動褒章に関【資料 A-2-(3)-3】する内規
A-3-(1)．経済的支援【資料 A-3-(1)-1】

重点強化種目に関する規程【資料 A-3-(1)-2】

平成 26 年度重点強化種目及び強化費一覧【資料 A-3-(1)-3】

年度別重点強化種目競技成績【資料 A-3-(1)-4】

重点強化選手に関する規程【資料 A-3-(1)-5】

平成 26 年重点強化選手一覧【資料 A-3-(1)-6】

平成 25 年重点強化選手成績一覧

A-3-(2)．人的支援【資料 A-3-(2)-1】

平成 26 年度スポーツ専門職一覧【資料 A-3-(2)-2】

スポーツ専門職年度別一覧【資料 A-3-(2)-3】

平成 26 年度トレーナー一覧

A-3-(3)．強化環境整備【資料 A-3-(3)-1】

スポーツ局治療器機一覧

平成 26 年度事業計画案（スポーツ局）
スポーツ局スポーツ専門職トレーナー世田谷キャンパス派遣【資料 A-3-(3)-3】
計画及びミーティングルーム使用に関する申し合せ
A-3-(4)．強化対象種目・選手の目的【資料 A-3-(3)-2】【資料 A-3-(4)-1】

重点強化種目に関する規程【資料 A-3-(4)-2】

オリンピック出場者実績種目一覧【資料 A-3-(4)-3】

重点強化選手に関する規程

基準 B．健康で豊かな生涯スポーツ社会の構築
基準項目
コード【資料 B-1】【資料 B-2】【資料 B-3】【資料 B-4】【資料 B-5】【資料 B-6】

該当する資料名及び該当ページ
平成 25 年度第 3 回学部長会議事録（学長報告：総合型地域
スポーツクラブ開設準備について）
平成 25 年度第 6 回学部長会議事録（学長報告：総合型地域
スポーツクラブの立ち上げ）
平成 25 年度第 6 回体育学部及び児童スポーツ教育学部教授
会（附置機関関係報告：COC プロジェクト設置（資料）
平成 25 年度第 10 回学部長会議事録（学長挨拶：地域・社会連携事業について（資料＝地域社会連携推進事業（仮称）平成 25 年度第 11 回学部長会（審議事項：①「ヴィジョン」の改訂について（資料）②日本体育大学社会貢献推進機構の設立について（資料 23、25）
学報 NITTAIDAI37※必要に応じて、記入欄を追加・削除すること。

139

備考