玉川大学大学院学則（抜粋）
第１章
第１条

総則

第５条

う）第 ５ 条第 ２ 項の規定に基づき玉川大学建学の精神に則り、学部教育の基礎の上に、学術の理論及び応用を教授研究し、その深奥をきわめて、文化の進展と人類福祉の増進に寄与することを目的とする。
第２条

本大学院の教育研究水準の維持向上を図るための自己点検等については、本大学学則第 ２ 条による。

２

本大学院の授業及び研究指導の内容・方法の改善を図るため、組織的な研修・研究を実施する目的で、玉川大学大学院FD委員会規程を別に定める。

第３条

本大学院に博士課程、修士課程及び専門職学位課程を置く。博士課程は、前期 ２ 年の課程と後期 ３ 年の課程とに区分する。この場合の前期 ２ 年の課程は「修士課程」といい、後期 ３ 年の課程は「博士課程後期」という。

２

博士課程は、専攻分野について研究者として自立して研究活動を行い、又はその他の高度に専門的な業務に従事するに必要な高度の研究能力及びその基礎となる豊かな学識を養うことを目的とする。

３

本大学院の収容定員は、次のとおりとする。

本大学院は、玉川大学学則（以下「本大学学則」とい

修士課程は、広い視野に立って精深な学識を授け、専修士課程
研究科

専攻

人間学専攻
文学
研究科 英語教育専攻

４

専門職学位課程は、高度の専門性が求められる職業を担うための深い学識及び卓越した能力を培うことを目的とする。

５

本大学院の各研究科についての人材養成等教育研究に係る目的は、別表第 １ に定める。

第４条

本大学院に次の研究科を置く。

9321632

マネジメント マネジメ
研究科ント専攻714

教育学 教育学研究科 専攻1020

脳科学 心の科
研究科 学専攻

510

脳科学専攻

3978156

計

1030

計
第６条

専攻

入学 収容
定員 定員

教職専攻
20（教職大学院）

計

20

40

40

学年及び休業日については、本大学学則第 ６ 条及び第７ 条の規定を準用する。

２
第７条
２４

学期は学年を ２ 期に分ける。
本大学院に、大学院研究科長会を置く。
大学院研究科長会は、学長、各研究科長、教学部長等
大学院研究科長会の議長は、学長がこれに当たる。
大学院研究科長会は、学長が次に掲げる事項について決定を行うにあたり意見を述べるものとする。
⑴

教育研究及びこれに関連する人事に関する基本方
針等大学院全般の運営に関する事項

修士課程

博士課程後期⑵

研究科会の審議に関する基本的、共通的事項⑶

学位の授与に関する事項

⑷

を置く。

大学院学則その他関係規程等の制定・改廃及び運用に関する事項

専門職学位課程

⑸
⑹

人間学専攻

学長の諮問に関する事項
その他本大学院の運営に属する必要と認められる重要な事項

英語教育専攻５

農 学 研 究 科 資源生物学専攻 資源生物学専攻
システム科学専攻

第８条
２
教職専攻
（教職大学院）

教育学研究科 教育学専攻
脳科学専攻

教育学研究科教育学専攻

修士課程

各研究科には、それぞれ研究科会を置く。
研究科会は、その専任の研究指導担当教員（以下「指導教員」という。）をもって組織する。

３

前項の規定にかかわらず、研究科会は必要があるとき、他の教員及び職員を加えることができる。

４

研究科会は、定例に研究科長がこれを招集する。ただし、学長が必要と認めたときは、定例以外にこれを招集す

次の研究科又は専攻に、専ら夜間において教育を行う課程を置く。

大学院研究科長会の運営については、別に定める玉川大学大学院研究科長会運営規程による。

マネジメント研究科 マネジメント専攻

3316

機械工学専攻工学研究科 電子情報工学専攻

前項に定める各研究科に次の表に定める専攻及び課程

脳科学研究科 心の科学専攻

システ
ム科学専攻

24

脳科学研究科

電子情報工学専攻

12

12

農学
資源生物研究科 学専攻

教育学研究科

機械工学専攻4

14

マネジメント研究科

工学研究科

資源生物学専攻

7

工学研究科

文学研究科

入学 収容
定員 定員

10

３

農学研究科

研究科

専攻

専門職学位課程をもって組織し、学長がこれを招集開会する。

文学研究科

２

入学 収容
定員 定員
５

攻分野における研究能力又は高度の専門性を要する職業等に必要な高度の能力を養うことを目的とする。

博士課程後期ることができる。
５

研究科会は、学長が次に掲げる事項について決定を行うにあたり意見を述べるものとする。
⑴

学生の入学、課程の修了

⑵

学位の授与

⑶

前 2 号に掲げるもののほか、教育研究に関する重要な事項で、研究科会の意見を聴くことが必要なものとして学長が定めるもの

146

2016 大学院要覧

6

研究科会は、前項に規定するもののほか、学長及び研究科長（以下「学長等」という）がつかさどる教育研

7できる。
第13条の大学院又は研究所等とあらかじめ協議の上、当該大応じ、意見を述べることができる。

学院及び当該研究所において研究指導（授業科目の履研究科会に代わるものとして教職大学院には、専任教修を含む。）を受けることができる。ただし、修士課程員で構成する教職大学院会を置く。教職大学院会は、にあっては、当該研究指導を受ける期間は、 1 年を超定例に教育学研究科長がこれを招集する。ただし、学長が必要と認めたときは、これを招集することができえないものとする。
2る。（本学則において、専門職学位課程については、研究科会を教職大学院会と読み替えるものとする。）
8第14条

学長が必要と認めたとき、各種委員会等を組織し、そ研究科会、教職大学院会及び各種運営委員会の運営に履修させることができる。
22

定することができる。ただし、教育学研究科教職専攻（教職大学院）においては、前項により履修した授業科修業年限及び教育課程

目の単位は22単位を超えない範囲で履修修得した単位

本大学院の標準修業年限は、修士課程及び専門職学位課程にあっては 2 年、博士課程後期にあっては 3 年ととして認定することができる。
第15条

修得した単位を含む。）において修得した単位（既修得程にあっては 4 年、博士課程後期にあっては 6 年を超単位）について本大学院が教育上有益と認めるときは、えることはできない。

本大学院において履修修得した単位として認定するこ

前項の規定にかかわらず、別に定める修士課程及び専とができる。ただし、この認定に関連して修業年限のの修業年限及び在学年数は次のとおりとする。

短縮は行わない。
24 年コース（修業年限 4 年、在学年数 5 年）

し、教育学研究科教職専攻（教職大学院）においては、第 1 項の規定にかかわらず、別に定める専門職学位課

第 1 項による単位の認定は、第14条、第19条 2 項によ程の短期履修学生制度の適用を受ける場合の修業年限る単位認定と合わせて、22単位を超えない範囲で行うものとする。
第16条

上在学し、30単位以上を修得し、かつ、必要な研究指ては別表第 2 、博士課程後期については別表第 3 、専導を受けた上、修士論文を所定の期日までに提出し、門職学位課程については別表第 4 によることとする。

その審査及び最終試験に合格することとする。ただし、教育職員免許状の授与を受けようとするものは、その在学期間に関しては、優れた業績を上げた者について免許状の種類に応じて、教育職員免許法に定められた単位を修得しなければならない。本大学院で取得できは、 1 年以上在学すれば足りるものとする。
2と認められるときは、特定の課題についての研究の成する。

果の審査をもって修士論文の審査に代えることができ各研究科で履修すべき授業科目の選択及び研究指導の内容並びに履修方法等については、各研究科においてる。
3

定める。
2

前項の運営の適正化を図るために、指導教員を定める。

3

授業科目等履修にあたっては、あらかじめ指導教員の指導を受け、その指示によって当該年度の履修科目届

45

第12条

23

試験及び学位授与いて定める。
6

第 1 項に定める最終試験は、玉川大学学位規程第15条による。

第17条

博士課程の修了の要件は、本大学院に 5 年（修士課程に 2 年以上在学し、当該課程を修了した者にあっては大学院の課程における正規の授業科目を履修した者に当該課程における 2 年の在学期間を含む。）以上在学し、は、試験の上、所定の単位を与える。試験の時期及び所定の単位を修得し、かつ、必要な研究指導を受けた上、方法は、大学院研究科長会で定める。

博士論文を所定の期日までに提出し、その審査及び最試験は、筆記試験又は口述試験とする。ただし、実験・終試験に合格することとする。ただし、優れた研究業実習及び演習等については、他の方法によることがで績を上げた者については本大学院に 3 年（修士課程にきる。

2 年以上在学し、当該課程を修了した者にあっては、試験等による成績の評価は、本大学学則第14条第 4 項当該課程における 2 年の在学期間を含む。）以上在学すを準用する。ただし、学位論文及び最終試験の成績は合格・不合格とすることができる。
4

第 1 項に定める修士論文の提出資格及び提出の時期等については、研究科会（又は大学院研究科長会）におることができる。

第3章

修士の学位は、その修了した研究科に応じ、玉川大学学位規程の定めるところにより授与する。

研究科会において、教育研究上必要と認めたときは、学部とあらかじめ協議の上、その授業科目を聴講させ

第 1 項の要件を満たした者には、大学院研究科長会の議を経て、修士の学位を授与する。

を研究科長に提出するものとする。
4

前項の場合において、当該修士課程の目的に応じ適当る教員免許状の種類及び教科は、別表第 5 のとおりとれば足りるものとする。
2

疾病その他やむを得ない理由のために試験に欠席した場合には、研究科会の議を経て、追試験を行うことが玉川大学大学院学則（抜粋）第11条

修士課程の修了の要件は、本大学院修士課程に 2 年以各研究科の授業科目及び履修方法は、修士課程においⅢ 学則・規程

わせて10単位を超えない範囲で行うものとする。ただ

1 年コース（修業年限 1 年、在学年数 2 年）

2

前項による単位の認定は、第14条による単位認定と合3 年コース（修業年限 3 年、在学年数 4 年）及び在学年数は次のとおりとする。
第10条

学生が本大学院入学前に大学院（科目等履修生としてする。ただし、在学年数は修士課程及び専門職学位課

門職学位課程の長期履修学生制度の適用を受ける場合

3

前項により履修した授業科目の単位は10単位を超えない範囲で本大学院において履修修得した単位として認規程による。

第9条

各研究科において教育上有益と認めるときは、他の大学院とあらかじめ協議の上、当該大学院の授業科目をついては、別に定める玉川大学大学院研究科会等運営

第2章

前項により履修した授業科目の単位は、研究科会で協議の上認定することができる。

れぞれの専門分野について審議研究することができる。
9

各研究科において教育研究上有益と認めるときは、他究に関する事項について審議し、及び学長等の求めに前項の博士論文の提出資格及び提出の時期等については、研究科会（又は大学院研究科長会）において定める。

3

前条第 1 項ただし書の規定による在学期間をもって修2016 大学院要覧

147

士課程を修了した者の博士課程の修了の要件について⑶

は、前項中「 ５ 年（修士課程に ２ 年以上在学し、当該⑷課程を修了した者にあっては当該課程における ２ 年の在学期間を含む。）」とあるのは「修士課程における在第24条

教育学研究科教職専攻（教職大学院）に入学することができる者は、教育職員免許状（幼稚園・小学校・中年以上在学し、当該課程を修了した者にあっては、当学校・高等学校）の取得者又は見込みの者で、次の各該課程における ２ 年の在学期間を含む。）」とあるのは号の一つに該当し、かつ所定の試験等による選考に合「 ３ 年（修士課程における在学期間を含む。）」と読み替格した者とする。

えて、前項の規定を適用する。

⑴

第 １ 項及び前項の規定にかかわらず、大学院への入学⑵

資格に関し修士の学位を有する者と同等以上の学力があると認められた者が、本博士課程に入学した場合の⑶修了の要件は、 ３ 年以上在学し必要な研究指導を受け⑷格した者には学位を授与する。ただし、在学期間に関２を経て、博士の学位を授与する。
６第18条

第25条

他大学の大学院に在学している者又は退学した者で本学位規程の定めるところにより授与する。

究に支障がない場合に限り、研究科会の議を経て、学第17条第 ６ 項の規定にかかわらず、本大学院の博士課には、博士の学位を授与することができる。

長が転入学を許可することがある。
２

本大学院に在学する者で、転研究科又は転専攻を志願する者があるときは、研究科会の議を経て、学長がこれを許可することがある。

３

第 1 項及び第 2 項により転入学又は転研究科・転専攻

教育学研究科教職専攻（教職大学院）の修了の要件は、を許可された者の既に履修した授業科目及び修得した本専攻に ２ 年以上在学し、45単位以上を修得すること

単位及び在学年数の認定は、研究科会の議を経て、研とする。ただし、在学期間に関しては、教育上の必要があると認められた者については、 １ 年以上在学すれ究科長がこれを決定する。
第26条

ば足りるものとする。
教育上有益と認めるときは、本専攻に入学する前の小第27条ことができる。
２

学位に関する規定は、第16条、第17条、第18条及び第第21条

入学の時期は、学期の始めとする。

第22条

本大学院の修士課程に入学することのできる者は、次ることがある。
３⑴⑵

士課程は ２ 年を超えることはできない。
第28条

⑶
⑷

第29条

なければならない。
第30条

文部科学大臣の指定した者

退学しようとする者は、理由を付して、その許可を願い出なければならない。

第31条

をもって修得したものと認めた者⑸

休学期間が満了し、又は期間内にその理由がなくなったときは、所定の手続きにより復学の許可願を提出し外国において学校教育における16年の課程を修了

大学に ３ 年以上在学し、所定の単位を優れた成績

疾病その他の理由により就学が不適当と認められる者に対しては、休学を命ずることがある。

大学を卒業した者
した者

休学期間は、在学年数に算入しない。ただし、休学期間は通算して修士課程及び専門職学位課程は ２ 年、博の各号の一つに該当し、かつ所定の試験等による選考に合格した者とする。

休学の期間は、当該学年限りとする。ただし、特別の事情がある場合には願い出により、その延長を許可す

19条に定めるもののほか、玉川大学学位規程による。

入学・休学・退学及び転入学等

疾病その他の理由により引続き ２ カ月以上就学することができない者は、願い出て許可を得た上で休学する

その実務経験年数や内容に応じて学校における実習10単位のうち、全部又は一部を免除することができる。

入学を許可された者は、所定の期日までに入学手続を完了しなければならない。

学校等の教員としての実務の経験を有する者について、第４章入学者の選考は、定められた試験等によって行う。
大学院への転入学を志願する者があるときは、教育研

第17条第 ６ 項と同等以上の学識があると認められた者

第20条

本専攻に入学を希望する者は、入学志願書及び関係書ればならない。

３

審査と所定の試験に合格し、かつ、専攻学術に関し、２次の各号の一に該当する者は、除籍する。
⑴

本大学院において大学を卒業した者と同等以上の⑵

本大学院修士課程に入学を希望する者は、入学志願書

学費の納付を怠り、督促を受けても、なお納付しない者

及び関係書類に別表第 ６ に定める入学検定料を添えて⑶提出しなければならない。

第27条第 ３ 項に規定する休学期間に達しても、なお就学できない者

入学者の選考は、各研究科毎に定める試験等によって⑷

休学期間の延長又は復学の手続きを怠った者行う。

⑸

死亡又は行方不明者

本大学院の博士課程後期に入学することのできる者は、

第32条

課程の中途において退学した者（依願退学者）又は除次の各号の一つに該当し、かつ所定の試験等による選籍者（学費未納による除籍者）が再入学を願い出たと考に合格した者とする。

きは、欠員のある場合に限り、選考の上、許可するこ⑴

修士の学位又は専門職学位を有する者とがある。ただし、既修の科目、単位及び在学期間の⑵

外国において修士の学位に相当する学位を授与された者

148

第 ９ 条に規定する在学年数を経て、なお所定の課程を修了できない者

学力があると認められた者

第23条

本大学院において大学を卒業した者と同等以上の博士の学位は、その修了した研究科に応じ、玉川大学程を経ない者で、博士論文を提出して本大学院の行う第19条

文部科学大臣の指定した者

類に別表第 ６ に定める入学検定料を添えて提出しなけ上在学すれば足りるものとする。
前項の要件を満たした者には、大学院研究科長会の議

外国において学校教育における16年の課程を修了学力があると認められた者

しては、優れた研究業績を上げた者については １ 年以
５大学を卒業した者
した者

た上、博士論文を提出し、その審査及び最終試験に合３

本大学院において大学院修士課程を修了した者と同等以上の学力があると認められた者

学期間に ３ 年を加えた期間」と、「 ３ 年（修士課程に ２４２

文部科学大臣の指定した者

2016 大学院要覧

認否は、研究科会が定める。
２

再入学の出願資格は、退学後 ２ 年以内の者とする。ただし、研究科会が特別の事情があると認めた者については、退学後 ２ 年を越えた者であってもこれを許可することができる。
３

第５章
第33条

くことができる。
２
第37条

第 １ 項の選考の方法は、研究科会でその都度定める。

学生の履修に妨げのない場合に限り、研究科会の議を経て科目等履修生又は聴講生としての履修を許可する

本大学院の授業料、教育研究諸料、施設設備金及び入ことができる。
２

は本大学学則第38条及び第39条を準用する。

第６章
第34条

24条に掲げる入学資格を有する者でなければならない。

懲戒

第38条

第35条

うと希望する者があるときは、研究科会の議を経て研する行為のあった者は、別に定める玉川大学学生処分

究生として在籍を許可することができる。ただし、第23条に掲げる入学資格を有する者でなければならない。
第39条

停学は、確定期限を付す有期の停学及び確定期限を付委託生、科目等履修生、聴講生及び研究生は、科目等履修料、聴講料又は在籍料を納付しなければならない。

さない無期の停学とする。

１ 単位当りの科目等履修料及び聴講料は、次のとおり

停学の期間が 1 ヶ月以上にわたるときは、その期間は、とする。

第 ９ 条の期間に参入し、第16条及び第17条の修了要件

文学研究科

41,000円

として在学すべき期間に算入しない。

農学研究科

52,000円

次の各号の一に該当する学生は、研究科会の議を経て、工学研究科

56,000円

これを退学に処することができる。

マネジメント研究科

41,000円⑴

性行不良で改善の見込みがないと認められる者

教育学研究科38,000円⑵

学力劣等で成業の見込みがないと認められる者

教職大学院

32,000円⑶

正当の理由がなくて出席が常でない者

脳科学研究科56,000円⑷

本大学院の秩序を乱し、その他学生の本分に反し

第７章

委託生、科目等履修生、聴講生及び研究生

第36条

本大学院に公共団体又は外国政府その他の委託生をお２
第40条

在籍料及び選考料については、別に定める。
委託生、科目等履修生、聴講生及び研究生は、本大学学則を準用する。

第41条

本学則に定めのないものは本大学学則による。

附則省略

Ⅲ 学則・規程

たと認められる者

別表第 １

本大学院において特定の課題について研究をすすめよ

本大学学則及び本学則に違背し、又は学生の本分に反する。

３

科目等履修生として履修した授業科目の単位の授与については、第12条を準用する。ただし、第22条又は第規程によって懲戒する。懲戒は譴責、停学及び退学と２大学院の講義科目（関連科目を含む。）のうち一又は複数の授業科目を選んで履修を志願する者があるときは、授業料、入学金、奨学金その他学金、入学検定料は、別表第 ６ のとおりとし、その他委託生は、定員外とすることができる。

人材養成等教育研究に係る目的
文学研究科は、教育研究を行うにあたって、全人的な人格陶冶を根本とし、高度な専門知識を修得し学問研究を発展させることを基本理念とする。学部教育で培われた専門的基礎能力を土台に、専門性の一層の向上を図り、知識基盤社会を多様に支える高度で知的な素養のある人材の養成を目的とした指導を行う。また、研究者等の養成の一段階として、高度な学習需要への対応を行う。人間学専攻では、思想文化研究、社会倫理研究、認知行動研究を教育研究

文学研究科分野として、現代社会と人間の諸相を多角的総合的に研究する。英語教育専攻では、英語授業研究、応用言語学研究、いては、広い視野と総合的な判断力、推理力・考察力、高度な倫理性、といった資質を活用して、現代社会の多様な場面でリーダーシップを発揮できる人材の育成を図る。英語教育専攻では、言語文化の高度な研究力、豊かな言語観、指導力・実践力を培うことにより、英語教育や国際言語文化交流の中核を担うことのできる人材を育成する。
農学研究科は、その教育研究の目的を、栽培植物、動物、森林、微生物の諸機能を生物学的及び化学的に解明し、それらの資源生物としての改善、生産性の向上を図ることとし、いまだ未利用の生物資源や新しい機能の開発・応用ができる研究者、技術者の養成を目指す。「農学＝農業のための学問」の時代は終わり、農学のフィールドはヒトと生

農学研究科

命、そして地球環境という壮大なテーマに開かれているとの認識に立ち、生命、健康、食糧、エネルギー問題など山積する課題の解決者となってほしいからである。またその際、生物資源と環境動態の知識に裏打ちされた「地球共生系」の考えを重視、リサイクルや地球環境の保全に配慮し、先進のバイオテクノロジーに対しても、倫理観のある応

玉川大学大学院学則（抜粋）

英語圏文化研究を教育研究の分野として、英語教育にかかわる言語文化を専門的実践的に研究する。人間学専攻にお用ができる人材の養成に努める。

2016 大学院要覧

149

工学研究科は、人類が抱えている諸問題を克服し、知識基盤社会を多様に支えることのできる高度な専門性と豊かな人間性、社会性、グローバルな視野を備えた研究者・技術者を育成することを目的とする。これを達成するために、修士課程においては、学部で培われた基礎知識と学力を基礎に、機械工学専攻では材料加工システム・環境エネル
ギー・経営システムの各分野について、また、電子情報工学専攻では、量子情報・メディア情報・ロボティクスの各工学研究科分野について、幅広く深い学識の涵養を図り、研究能力又はこれに加えて高度の専門的な職業を担うための優れた能力を培う教育研究を展開する。また、博士課程後期においては、修士課程の教育研究分野を更に高度化したシステム科学専攻の各分野について、研究者として自立して研究活動を行うに足る又は高い専門性が求められる、社会の多様な方面で活躍し得る高度の研究能力とその基礎となる学識を養う教育研究を展開する。システム科学専攻では、学生が修了後の進路を踏まえたうえで、各自の興味と関心に応じた体系的な学習のための科目履修が可能となるような教育プログラムを編成・実践し、きめ細やかな履修指導のもと、学位授与へと導く。
マネジメント研究科は、教育研究上の目的として、経営学を中心としたマネジメントの教育と研究を深化させ、特に社会環境の変化に柔軟に対応ができる高度な経営管理能力を養うことを目指している。修士課程においては、経営学部国際経営学科と観光経営学科における学士課程での教育による基礎的能力を土台に、専門性を一層向上させていく。マネジメント専攻では、企業診断・アントレプレナー・ホスピタリティの ３ 領域を中心にマネジメントに関する教育研究を進める。

マネジメント研究科

特に、人材の育成に関しては、主体的に変化に対応し、幅広い視野から柔軟かつ総合的な判断を下して問題を解決するマネジメント能力と、社会の発展に寄与していく高い志と識見を持った高度な専門職業人の養成を目的とする。
これを達成するために、修士課程においては、学部教育で培われた基礎能力と学力を基礎に、マネジメント専攻において、営利企業や非営利組織におけるマネジメント活動に必要となる各経営機能を学ぶとともに、それらを統合する能力や応用力、さらには経営環境に対する感性や洞察力、実践力を身に付けた人材の育成を目指している。
したがって、本研究科では、上記の教育理念に基づき、また学生が終了後の進路を踏まえ、各自の目標に応じた体系的な科目履修が可能となるよう教育プログラムを編成・実践し、本研究科の意図する専門職業人の養成の目的を効果的に達成するよう配慮している。
教育学研究科は、本学創立の理念である全人教育の精神に基づき、全人的な陶冶を基本理念として、教育学的理論と教育的実践力の融合に努め、学部教育によって得た教育学的基礎能力を土台に、高度な専門的知識と実践的指導力を有した人材を育成することを目的としている。
教育学専攻修士課程においては、教育学的基礎能力を土台に、次のような研究者並びに高度専門職業人の養成を目指している。
⑴

教育諸科学における理論的研究を深め、教育学研究に貢献する研究者の養成。

⑵

教育学的基礎能力を土台に、初等教育領域における実践的な研究を通じて初等教育の改善に資する高度職業人の養成。

⑶

教育学的基礎能力を土台に、乳幼児教育領域における実践的な研究を通じて乳幼児教育の改善に資する高度職業人の養成。

⑷

教育学的基礎能力を土台に、学校運営領域における実践的な研究を通じて学校運営の改善に資する高度職業人の養成。

教育学研究科⑸

教育学的基礎能力を土台に、国際教育領域における実践的な研究を通じて国際教育の改善に資する高度職業人の養成。

⑹

学校教育等における実務経験を土台に、教員養成課程において必要とされる実践的な研究を通じて教員養成課程の改善に資する高度職業人の養成。
教職専攻（教職大学院）においては、高度の専門的知識・技能を背景に優れた指導力を有する高度専門職業人としての教員を養成するとともに、教員が優れた指導力を発揮する上でその背景となる高度の知識・技能の修得や教員が広い視野を持ち複雑な現状を的確に分析し理解する上で必要となる理論等の研究など、現場での実践に即した指導を行う。本教職大学院にあっては、ストレートマスターの学生と現職の教員の両方を対象とし、次のような小学校教員の養成を目指している。
①

学部段階で教員としての基礎的・基本的な資質能力を修得した者の中から、さらにより実践的な指導力・展開力を備え、新しい学校づくりの有力な一員となり得る新人教員の育成。

②

一定の教職経験を有する現職教員を対象に、地域や学校における指導的役割を果たし得る教員として不可欠な、確かな指導理論と優れた実践力・応用力を備えたスクールリーダーの養成。

脳科学研究科は、全人的な人格の陶冶をその基本として、学術の進展と人類福祉の増進に寄与することを教育研究上の目的に、社会に生きる人間の心のはたらきを司る思考（知）、感情（情）、意思（意）などに関する高度な専門的知識の修得を通して、人間理解の学問研究を発展させることを教育理念としている。
新たに設置する修士課程の心の科学専攻では、様々な学士課程教育を受けた大学院学生が、多様なバックグラウン
脳科学研究科ドを基盤として、人間の心に関する工学分野をはじめ他分野にわたる専門的知識と実践能力を習得させることによって、現代社会を心身共に健全で豊かに生きるための基本となる能力を身に付けた人材を育成する。
また、博士課程後期の脳科学専攻では、修士課程の教育研究分野を高度化し、心のはたらきの基盤となる脳型計算論研究、脳・神経科学際研究をとおして神経情報処理原理の理解と計算科学への応用を基礎に、心の発達、社会行動、コミュニケーション、心の哲学などの豊かな知識を統合した新たな心の科学の構築をめざす工学分野を中心に文理融合の観点から自立した研究を担う研究者、教育者、技術者を養成する。

150

2016 大学院要覧

別表第 ２省略

別表第 ３省略

別表第 ４省略

別表第 5研究科

専

免許状の種類攻免

人 間 学 専 攻
文学研究科
英 語 教 育 専 攻

農学研究科

資源生物学専攻機 械 工 学 専 攻
工学研究科

電子情報工学専攻

教 育 学 専 攻許状

教科

中学校教諭専修免許状

社

会

高等学校教諭専修免許状

公民中学校教諭専修免許状

英語

高等学校教諭専修免許状

英語

高等学校教諭専修免許状

農業

中学校教諭専修免許状

理科高等学校教諭専修免許状

理科

高等学校教諭専修免許状

工業

中学校教諭専修免許状

数学

高等学校教諭専修免許状

数学

高等学校教諭専修免許状

工業̶

小学校教諭専修免許状

̶

小学校教諭専修免許状̶

中学校教諭専修免許状

国 語
社 会
数 学
理 科
音 楽
美 術
保健体育
保 健
技 術
家 庭
英 語

教育学研究科
教

職

専

攻Ⅲ 学則・規程

幼稚園教諭専修免許状

履修方法
基礎資格

大学院における修得単位数

幼稚園教諭専修免許状

幼稚園教諭 1 種免許状

24単位以上小学校教諭専修免許状

小学校教諭 1 種免許状

24単位以上中学校教諭専修免許状（国語）中学校教諭専修免許状（社会）中学校教諭専修免許状（数学）
中学校教諭専修免許状（理科）
中学校教諭専修免許状（音楽）
中学校教諭専修免許状（美術）
中学校教諭専修免許状（保健体育）
中学校教諭専修免許状（保健）中学校教諭専修免許状（技術）
中学校教諭専修免許状（家庭）中学校教諭専修免許状（英語）

中学校教諭 1 種免許状（国語）中学校教諭 1 種免許状（社会）中学校教諭 1 種免許状（数学）
中学校教諭 １ 種免許状（理科）
中学校教諭 1 種免許状（音楽）
中学校教諭 1 種免許状（美術）
中学校教諭 1 種免許状（保健体育）
中学校教諭 1 種免許状（保健）中学校教諭 1 種免許状（技術）
中学校教諭 1 種免許状（家庭）中学校教諭 1 種免許状（英語）

24単位以上高等学校教諭専修免許状（公民）高等学校教諭専修免許状（英語）
高等学校教諭専修免許状（農業）高等学校教諭専修免許状（理科）高等学校教諭専修免許状（数学）
高等学校教諭専修免許状（工業）高等学校教諭 1 種免許状（公民）高等学校教諭 1 種免許状（英語）
高等学校教諭 1 種免許状（農業）高等学校教諭 1 種免許状（理科）高等学校教諭 1 種免許状（数学）
高等学校教諭 1 種免許状（工業）24単位以上玉川大学大学院学則（抜粋）

免許状の種類

細部については、履修規定による。
別表第 ６

省略

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