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海難及び関係する気象・海象のデータベース
森脇 千春＊・石田 廣史＊＊・林 美鶴＊＊＊

Database of Maritime Casualties Relating Weather andSea States.
Chiharu Moriwaki＊, Hiroshi Ishida＊＊ and Mitsuru Hayashi＊＊＊
Abstract
Many maritime casualties occur in sea areas around Japan every year, and the loss of the human lifeand economy and the damage to the natural environment are so huge. The causes of casualties are various.
But, in this report their relating weather and sea states were focused on and the construction of the database for 24 years from 1980 to 2003 was reported. The data base was constructed based on the judgment
records of Japan Marine Accidents Inquiry Agency published from 1980 to 2004. The total number of
constructed datasets is 1729. The data base consists of the date and time, place, information of ships,
maritime traffic conditions, weather and sea states, causes, and so on.

１．目

的

日本近海において海難は毎年のように発生しており，その人的、経済的，また自然環境に対する損失は大きい。海難審判法第２条では，①船舶に損傷を生じたときまたは船舶の運用に関連して船舶以外の施設に損傷を生じたとき②船舶の構造，設備または運用に関連して人に死傷を生じたとき③船舶の安全または運航が阻害されたときに「海難が発生したものとする」と定められている（1）。
海難発生の原因としてはヒューマン・エラー，船体・機関・航海計器等の整備不良，航路筋の航行援助や船舶の輻輳状況等の海上交通の環境等様々な要因が挙げられるが，濃霧や台風，高波などをはじめとする気象・海象状況もまた，その一つの要因である（2）と考えられる。
これまでの海難に関する研究は，個々の海難についてのケース・スタディーや，期間や地域などを特定したものが主だった（3）。また，海難の件数は，日本近海の航行船舶や，日本の所有船腹量の減少，航路情報や整備などによることも大きいためか減少傾向にあるが，気象・海象を一因とする海難は減少しているとは言えない。これまで，気象・海象に着目した統計的解析は他にあまり行われていない。しかし海難の防止に寄与するためにも，海難に関するデ＊商船学科＊＊神戸大学＊＊＊内海域環境教育研究センター

ータベースを構築し，日本近海で発生した気象・海象に関連した海難を統計的且つ長期的に解析することが必要である。
以上のことから，本研究は，気象・海象を主な要因として発生した海難に着目し，その統計的解析を行うために，日本近海において発生した海難の中から気象・海象に関連して発生したと考えられる海難を抽出し，調査・整理を行うためデータベースを構築することを目的とする。
２．データベース構築手順
データベースの構築は以下の手順で行った（4）。まず海難審判庁発行の海難審判庁裁決録より気象・海象に関連したと考えられる海難を抽出した。そして次章で示す項目についてデータベース化した。裁決録には，海難発生時の気象・海象状況が簡単に記載してある場合が多く，詳しい気象・海象やその発生の原因を必ずしも明示していない。そこで，データベースの質をより向上させるため，海難発生時の地上天気図を用いて詳細な気象・海象状況を補記した。
２．１ 海難審判庁裁決録からのデータ抽出（5）には，海難審判庁発行の「海難審判庁裁決録」
海難審判によって裁決された海難の詳細な記録が記載されている。ただし，発生した全ての海難のうち，平成21年９月30日受理

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弓削商船高等専門学校 紀要 第32号（平成22年）

海難」と判断する。この例では，原因として｢狭視原因究明の必要なものを裁決しており，審判に付す界時の航法不遵守｣が挙げられているが，｢港則法のまでもないと判断されるような軽微な海難について（6）不遵守｣と記載してあれば，これは「気象・海象をは審判不要処分となっている ので，発生したすべ一因とする海難」ではないと判断し，関連データとての海難が裁決されている訳ではないので注意を要しては抽出しない。
する。よって，裁決録に記載される海難の件数は海難審判庁が審判できる数にも制約を受け，毎年同じ２．２ 天気図によるデータの補完くらいの数となっていることになる。
図2は，図1と同じ海難事例で原因を詳しく述べた
取り扱う年数は，海難防止に寄与する目的から，部分である。海難を起こした原因として，「霧によ近年の状況を知ること，更に統計的な解析をより詳る視界制限状態によるもの」とあるが，なぜそこでしく行うために1980年〜1999年の20年間（7）に加え霧が発生したのか，どんな霧だったのかなどはこの年々変化する海上交通の情勢を捉えるため2000年以裁決録には明言されていない。このように，裁決録降もデータを抽出することとした。取り扱うデータに気象・海象について詳細な説明がない場合には，の件数であるが，1980年〜1999年の全海難立件数は同日の天気図を用いて，発生場所の気象・海象状況238,511件で，このうち裁決に付され裁決録に記載さ（10）（11）。
を調べてデータベースに加え補完した（9）れた全海難件数の合計は19,409件であった（8）。この
うち気象・海象を一因として発生したと考えられ，1980年から1987年までは気象庁発行地上天気図
データベース化した海難件数は24年間で1,729件とな （日本時間９時）を，1988年以降は気象庁発行気象った。つまり，全立件数の約８％が裁決されており， 要覧添付の地上天気図（日本時間９時），また，気裁決された海難のうち約９％をデータベース化する
象庁HP「日々の天気図」を用いた。
「日々の天気図」
こととなる。の一例を図3に示す。
ここで，データ抽出上の注意として海難発生から審判裁決までには様々な手続き，調査などが行われるため，裁決には１〜２年を要することがある（6）。
しかし，裁決は２年以内に行うことを原則としているので，1980年〜2004年の裁決録を使用した。また
裁決録は海難が発生した日時順ではなく，裁決の日時順でまとめられているが、統計的解析は海難発生時を基準に行うため，データベースに記載する際は発生日時でまとめる必要があると考えた。
図1は，裁決録に記載されている裁決内容の冒頭
図2 裁決内容原因部分の一例。固有名詞の一部は黒線部分である。この部分は裁決の概要が箇条書きで書で隠した。
かれており，この部分で「気象・海象を一因とする

図1 裁決内容冒頭部分の一例。固有名詞の一部は黒線で隠した。

１日（金）全国的に晴れ
西から高気圧に覆われて日本海側の雪も止み、全国的にほぼ晴れ。沖縄
地方は曇りか雨。神戸で平年比21日早く梅開花。

図3

日本時間９時の地上天気図

海難及び関係する気象・海象のデータベース（森脇・石田・林）

３．データベース項目
海難審判庁裁決録より抽出した気象・海象を一因とする海難から，以下の８項目についてデータを抽出し，データベースを構築した。
（1）海難発生日時
海難の発生した年・月・日及び時刻を記載した。
（13）
（14）
（15）
（16）
（17）
（18）
（2）海難発生場所（12）正確な緯度・経度とともに，灯台などの顕著な物標からの方位・距離など，具体的な海難発生場所も記載した。
（3）海難発生海域（7）日本近海を，外洋海域を含む10の海域に分けこれに基づいて，海域名称を記載した。この海域分
けの詳細は図4に示す。
（4）裁決録記載ページ
各海難が記載されている裁決録の年度，前・後期，ページ番号を記載した。
（5）海難の一因となったと考えられる気象・海象
海難の一因となったと考えられる気象・海象を以下の６種類に大別し、記載した。
①視界制限状態に因るもの
霧や降雨・降雪による視界不良が原因で発生した海難。
②風に因るもの
季節風や突風等の風により圧流された場合など，風のみが主原因で発生した海難。
③波浪に因るもの
磯波やうねり，高波，三角波など，波浪のみが主原因で発生した海難。
④風，波浪に因るもの
低気圧の接近時など，風・波がともに強く，風と波浪の両方が原因で発生した海難。
⑤海潮流に因るもの
海流，または潮流に圧流され発生した海難。
⑥台風に因るもの
台風の接近時や通過中、台風によって引き起こされた風や波浪が原因で発生した海難。
（6）海難の種類（3）
海難の種類を以下の５種類に大別し，記載した。
①衝突
船舶が航行中または停泊中の他の船舶と衝突または接触し，いずれかの船舶に損傷を生じた場合。
また船舶が岸壁，桟橋，灯浮標などの船舶以外の施設に衝突，または接触し，船舶または当該設備に損傷を生じた場合。
②乗揚
船舶が水面下の浅瀬，岩礁，沈船などに乗り揚げ，または接触し，喫水線下の船体に損傷を生じた場合。
③沈没

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船舶が海水の浸入等によって浮力を失い，船体が水面下に没した場合。
④転覆
荷崩れ，浸水，転舵等のため船体が復元力を失い，転覆または横転して浮遊状態のままとなった場合。
⑤遭難
海難の原因が複合していて，他の海難の種類に分類できない場合。または他の海難の種類のいずれにも該当しない場合。
（7）船種
海難を起こした船舶の船種を記載した。
（8）トン数海難を起こした船舶のトン数を記載した。
（9）海難発生時の気象・海象
海難発生時の気象・海象として，当時の天候，風向，風力，海流と潮流の流向・流速，潮候，波高，視程，発令中の注意報・警報，気圧配置，霧の種類等を記載した。ただし，全ての海難で上記全ての項目が裁決録に記載されているわけではな
く，原因となる気象・海象に応じて必要な項目のみ入力した。
データベース化にはMicrosoft社のExcelを用いた。
図4に例を示す。１枚のシートに抽出した海難を発生日時順に入力し，各海難に番号をふった。図5に入力したデータベースの一例を示す。

図4

データベース項目の発生海域詳細

４．まとめ
1980〜2004年発行の海難審判庁裁決録を用いて，1980年〜2003年の気象・海象が関連し発生したと考34

弓削商船高等専門学校 紀要 第32号（平成22年）

図6
図5

データベースの一例。関連データが長いため、データ表示を４段に分けた。

1980-2003の全海難船舶隻数と気象・海象に関連した海難の船舶隻数及び発生件数（7）森脇千春：日本近海における気象・海象に関連した海難の統計解析，神戸大学大学院，2006年
度修士論文，pp31，2006，7（8）海難審判庁：海難審判の現況，海難審判庁，
1980-2004（9）気象庁：気象要覧，気象庁，1988-2002（10）気象庁：地上天気図，気象庁，1980-1987（11）気象庁：日々の天気図，気象庁HP［http://www.
data.jma.go.jp/fcd/yoho/hibiten/index.html］，
2000-2004（12）海上保安庁海洋情報部：灯台表，556pp，海上保安庁，第１巻，2004，2（13）海上保安庁水路部：日本沿岸地名表，314pp，海上保安庁，1982，2（14）海上保安庁：九州沿岸水路誌，海上保安庁，
2005
５．参考文献（15）海上保安庁：瀬戸内海水路誌，海上保安庁，
2005（1）海事六法編集委員：海事六法，pp998，海文堂（16）海上保安庁：本州南東岸水路誌，海上保安庁，出版株式会社，2003
2005．
（2）福島弘：新海難論，pp55，成山堂書店，1991（3）海難審判庁：海難分析集No.1-3，海難審判庁， （17）海上保安庁：本州北西岸水路誌，海上保安庁，
2005
2001-2003（4）森孝紘：気象海象を一因とする日本近海の海難 （18）海上保安庁：北海道水路誌，海上保安庁，2005
調査，神戸商船大学2002年度卒業論文, pp50, （19）国土交通省：海難統計年報，国土交通省，19801999
2002, 12（5）海難審判庁：海難審判庁裁決録，海難審判庁，1980-2004（6）海難審判庁：海難レポート2003，海難審判庁，
pp33，2003
えられる海難のデータベースを構築した。1980年〜2003年の全海難立件数は238,511件で，裁決に付され裁決録に記載された全海難件数の合計は19,409件であった。このうち気象・海象に関連し，データベース化した海難件数は1,729件である。つまり，全立件数の約８％が裁決され，裁決された海難のうち約９％をデータベース化したこととなる。図4に近年の全海難船舶隻数（19）と，データベース化した海難の発生件数と海難船舶隻数の経年変化を示す。目的で述べたとおり，全海難船舶隻数は年々減る傾向にあるが，気象・海象に関連して発生したと考えられる海難に減少傾向は見られず，年々増減はあるもののほぼ横ばい状態である。