日本スポーツとジェンダー学会
第 23 回大会
プログラム＆発表抄録集

開催日：2024 年 7 月 6 日（土）・7 日（日）会 場：国士舘大学世田谷キャンパス 34 号館 B 棟 B304 教室
主 催：日本スポーツとジェンダー学会

日本スポーツとジェンダー学会 第 23 回大会
大会要項
期

間

2024 年 7 月 6 日（土）13：30 ～ 7 月 7 日（日）17：10

会場

国士舘大学世田谷キャンパス 34 号館 3 階 B304 教室〒154-8515 東京都世田谷区世田谷 4－28－1
https://www.kokushikan.ac.jp/access/setagaya/

主催

日本スポーツとジェンダー学会

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ごあいさつ日本スポーツとジェンダー学会 第 23 回大会
実行委員長 田原淳子（国士舘大学）

この度、国士舘大学世田谷キャンパスにおいて日本スポーツとジェンダー学会第 23 回大会を開催する運びとなりました。数年に及んだコロナ禍を経て、社会活動はほぼ通常に戻り、人々の移動や会合も支障なく行えるようになりました。その間の経験を活かし、今大会でも前回同様、
対面とオンラインを併用するハイブリッド形式を採用することで、より多くの方々に参加していただけるようにしました。また、初日のプログラム終了後には学内にて久方ぶりに懇親会の開催も予定しております。
さて、2021 年に一年延期して開催された東京 2020 オリンピックでは、“性の多様性”が話題になりました。いわゆる LGBTQ+と称される人々への認知が広がり、自らの性のありようを公表する選手の姿もメディアで取り上げられました。その中でトランスジェンダー・アスリートに対しては、その後もしばしば参加する権利と競技の公平性との狭間で議論を醸してきました。性別移行による競技力への影響については、科学的データの蓄積が乏しく個人差も大きい中で、トランスジェンダー・アスリートが置かれた立場や彼らに向けられる眼差しは今も揺らいでいます。
そこで今大会では、「スポーツの場における“性の多様性”の保障について考える」をテーマに設定しました。初日の基調講演では、講師に内藤忍氏（独立行政法人 労働政策研究・研修機構）をお迎えし、「性自認に関する差別・ハラスメントに対する法規制 ―労働分野の現状と課題」と題してお話しいただきます。これに続くシンポジウムでは、「“性の多様性”を保障するとはどういうことか ―体育・スポーツにおけるトランスジェンダーの声から考える―」をテーマに３名の方々に話題提供をしていただき、より身近なローカルレベルや学校体育の現場に視点を置き、さらには当事者のみならずその周辺の人々にも視野を広げて検討することで、“性の多様性”の保障に向けてスポーツ界がどのようにあるべきか、何ができるのかを議論します。
２日目の実行委員会企画では、「Sport 2.0 時代の女子スポーツのチームマネジメントに関する哲学対話」と題して、デジタルテクノロジーの浸透が著しい女子スポーツの現状とそれをめぐる諸問題について話題提供をしていただき、参加者と対話を深めます。
一般発表では、前回を大きく上回る 12 題のエントリーがありました。スケジュールを調整して１会場で全ての発表をお聞きいただけるようにしましたので、活発な意見交換をお願いしたいと思います。
本大会が参加者の皆さまの研鑽と交流の場となり、エンパワーメントの機会になりますことを願っております。最後になりましたが、本大会にご登壇、また準備、運営にご協力いただきました多数の皆さまに心より感謝申し上げ、ご挨拶とさせていただきます。

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【会場のご案内】■ 交通アクセス（国士舘大学世田谷キャンパス）※キャンパス内に駐車場はございません。公共交通機関をご利用ください。

■ 会場（34 号館 3 階 B304 教室）までの経路

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■ 34 号館 3 階 B304 教室 会場図■喫煙所のご案内（34 号館 1 階外からお回りください）4

参加者のみなさまへ（諸連絡）__________________________________________________________________○ネームタッグは大会期間中、常時ご着用ください。大会終了後またはお帰りの際に、受付（回収箱）にご返却ください。
○会場内は全館禁煙です。喫煙される方は、喫煙所（屋外）をご利用ください。
○キャンセルによる大会参加費の返金には応じかねますので、ご了承ください。
○大会の模様を記録するため写真を撮影いたします。参加者のみなさんのプライバシーには十分配慮し、会場後方からの撮影を行います。あらかじめご了解くださいますようお願い申し上げます。
○録音・録画やそれらの SNS への投稿等はご遠慮ください。
○本人の承諾を得ていない写真撮影はお控えください。
○学術研究の場であることを踏まえた適切な言動を心掛けてください。
巻末もしくは次の URL の「日本スポーツとジェンダー学会第 23 回大会 倫理綱領」もご確認下さい。
URL：https://jssgs.org/hp2018/wp-content/uploads/2024/07/code-of-ethics_23rdJSSGS.pdf

当日配布資料___

本大会は、環境への配慮から紙資料を削減するよう努めています。そのため、発表者の当日配布資料は、オンラインを通して配布する予定です。配布先の URL 等は、学会大会会場（対面会場・
オンライン会場）にてご案内差し上げます。

情報コーナー_____ ________________________________________________________________________

会員相互の交流と研究成果を紹介するため、会員の研究業績などを紹介する「情報コーナー」を設置しています。本大会では、大会テーマ関連の研究業績を特設し、一部資料配布も行っています。情報コーナーは、発表会場の後方で、大会期間中いつでもご覧いただけます。大会２日目の昼休みには参加者の皆様との交流タイムを予定していますのでご活用下さい。

アンケートご協力のお願い______ ______________________________________________________________________ __より充実した大会を開催するため、参加者のみなさんにアンケートへのご協
力 を お 願 い し て お り ま す 。 右 の QR コ ー ド を 読 み 取 っ て い た だ く か 、 URL（https://forms.gle/KJPj3EgbwurzUq8g6）からアンケートフォームにアクセスしてご回答ください。皆様のご意見をお待ちしております。

日本スポーツとジェンダー学会における個人情報の取り扱いについて＿＿＿＿＿＿＿「個人情報保護法（個人情報の保護に関する法律）」の施行（2005 年 4 月 1 日）を受け、日本スポーツとジェンダー学会（以下、本学会という）主催の学会大会における会員以外の参加者の個人情報の取り扱いを、以下のとおり定めております。
本学会は、研究機関として個人情報を取り扱う場合に、目的のために必要な情報のみを本人の同意に基づいて取得し、目的の終了後には速やかに削除することを基本方針としています。組織運営
および研究事業においてもこの基本方針を遵守し、また今後とも継続的に改善することにしています。
１．大会参加のための手続書類で取得した個人情報の利用目的について（会員外）
本学会は、会員外の参加者のみなさんから参加手続で取得した氏名、住所など個人情報を、以下の目的のみに利用します。
１）当該大会の円滑で安全な運営のため
２）今後の本学会の研究活動の参考資料とするために、個人を識別できない形式による参加者の統計作成２．お問い合わせ先
個人情報に関するお問い合わせは、本学会事務局（e-mail：info＠jssgs.org）までお寄せ下さい。

運営組織_________________________________________________________________________________________________ ____

日本スポーツとジェンダー学会 第 23 回大会 実行委員会
部署

氏名（所属） 敬称略

大会委員長

來田享子（中京大学）

実行委員長

田原淳子（国士舘大学）

事務局長

波多野圭吾（国士舘大学）

事務局

藤山新（東京都立大学）、大勝志津穂（椙山女学園大学／学会事務局）、
木村華織（東海学園大学／会計）研究

高峰修（明治大学）、松宮智生（清和大学）

受付・接遇

新井喜代加（松本大学）、山村弘一（東京弘和法律事務所）

会場

赤澤祐美（国士舘大学大学院）、竹﨑一真（明治大学）

広報・IT

井谷惠子（京都教育大学名誉教授）、申恩真（北星学園大学）、三上純（大阪大学）

記録

岩佐直樹（朝日大学）、藤田恵理（帝京大学）

サポート
スタッフ

鳥波勇真（国士舘大学 4 年）、佐藤樹（国士舘大学 4 年）、黒田修永（国士舘大学 4 年）、川添倫太朗（国士舘大学 4 年）、岩永敬斗（国士舘大学 4 年）、
西怜香（国士舘大学 4 年）、升野きらら（国士舘大学 4 年）、青木想空（国士舘大学 4 年）、當間泰介（国士舘大学 4 年）、山本鶴（国士舘大学 4 年）、菅原萌里（明治大学 3 年）、山田海都（明治大学 3 年）、入澤茜（明治大学 3 年）、
豊田春生（明治大学 3 年）

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大会日程_______________________ _______________________________________

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大会プログラム＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＜ 7 月 6 日（土） ＞
12：00～
受付開始
12：30～

総会 ＜34 号館 3 階 B304 教室＞

13：30～

開会挨拶

13：40～14：50 基調講演
「性自認に関する差別・ハラスメントに対する法規制－労働分野の現状と課題」
内藤 忍氏（独立行政法人 労働政策研究所･研修機構 副主任研究員）
14：50～15：00

休憩

15：00～17：30

シンポジウム「“性の多様性”を保証するとはどういうことか－体育・スポーツにおけるトランスジェンダーの声から考える－」
土肥 いつき氏（関西大学人権問題研究室）、
貞升 彩氏（千葉大学大学院医学研究院）、
井谷 惠子氏（京都教育大学名誉教授）
コーディネーター：関 めぐみ氏（甲南大学）

17：45～20:00

情報交換会（34 号館 10 階スカイラウンジ）＜ 7 月 7 日（日） ＞
8:30～
受付開始
9:00～11：35 一般発表（1）セッション 1 座長：松宮 智生（清和大学）①9：00～9：25 スポーツ仲裁裁判所裁定の批判的分析－インターセックスの女性アスリートの「身体的完全性の権利（right to bodily integrity）」に着目して－〇下村 沙季マリン（青山学院大学スクーンメーカー記念ジェンダー研究センター）②9：25～9：50 日本の Ballroom における性的マイノリティのパフォーマンスの意味に関する探索的研究〇齊藤 奈月（東海大学大学院博士課程前期）、高尾 将幸（東海大学）③9:50～10：15 トランス・インクルーシブな体育授業に向けて教員が直面する課題と工夫－2 名の教師へのインタビュー調査から－〇黒田 佳代（中京大学大学院）、來田 享子（中京大学）
セッション 2 座長：新井 喜代加（松本大学）④10：20～10：45 高等学校における男女共習体育授業について－先行研究からみえる今後の課題－〇黒澤 楓菜（立教大学大学院）⑤10：45～11：10 「男女共習」時代の体育の在り方に関する一提案−太極拳を教材として「近代スポーツ」中心の学校体育を検討する－〇佐野 信子（立教大学）⑥11:10～11：35 ジェンダーの視点からみた男女共習体育授業における学習評価の実態と課題-中学校保健体育教師への質問紙調査から〇加藤 凌（鹿児島国際大学福祉社会学部）8

11：35～12：35 お昼休憩／情報コーナー交流タイム
12：35～15：10 一般発表（2）セッション 3 座長：藤山 新（東京都立大学）⑦12：35～13：00 保健体育教員養成課程をもつ学部・学科のジェンダー関連科目の設置について－科目名及び授業タイトルに着目して－〇大勝 志津穂（椙山女学園大学）、藤原 直子（椙山女学園大学）、
來田 享子（中京大学）⑧13：00～13：25 運動部活動におけるホモソーシャリティの構築とジェンダー規範の身体化－運動部活動を通じた体育教師志望のプロセスという視点からの考察－〇三上 純（大阪大学）⑨13:25～13：50 スポーツとジェンダー研究における性差とジェンダー視点－体育・スポーツ・健康科学研究との比較検討－〇工藤 由依、池袋 真（パーソナルヘルスクリニック ジェンダー外来）、
井谷 恵子（京都教育大学）、大勝 志津穂（椙山女学園大学）、高峰 修（明治大学）、田中 千晶（東京家政学院大学）、三上 純（大阪大学）、山口 理恵子（城西大学）セッション 3 座長：岩佐 直樹（朝日大学）⑩13：55～14：20 夏季・冬季パラリンピックにおける選手の表象分析〇小林 直美（愛知工科大学）、川野 佐江子（大阪樟蔭女子大学）、須藤 典子、
高峰 修（明治大学）、山村 弘一（東京弘和法律事務所）⑪14：20～14：45 高卒女性アスリートのセカンドキャリア形成に関する探索的研究－実業団ソフトボールチームを事例として－〇栗原 志帆（東海大学大学院）、高尾 将幸（東海大学）⑫14：45～15：10 競技種目別にみた女性指導者の現状をめぐって〇申 恩真（北星学園大学）

15：10～15：25

15：25～17：10

休憩

実行委員会企画「Sport2.0 時代の女子スポーツのチームマネジメントに関する哲学対話」
野口 亜弥氏（成城大学）、
大槻 茂久氏（日体大 SMG 横浜・日本体育大学女子サッカー部監督、明治大学大学院）、
セッションオーガナイザー：竹崎 一真氏（明治大学）

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日本スポーツとジェンダー学会 第 23 回大会
発表抄録

基調講演
「性自認に関する差別･ハラスメントに対する法規制－労働分野の現状と課題」

p.10～ ・・・・シンポジウム「“性の多様性”を保障するとはどういうことか－体育・スポーツにおけるトランスジェンダーの声から考える－」

p.16～ ・・・・一般発表

p.28～ ・・・・実行委員会企画「Sport 2.0 時代の女子スポーツのチームマネジメントに関する哲学対話」

基調講演「性自認に関する差別･ハラスメントに対する法規制－労働分野の現状と課題」
抄録などは当日に配布しますシンポジウム「“性の多様性”を保障するとはどういうことか－体育・スポーツにおけるトランスジェンダーの声から考える－」＜趣旨説明＞

シンポジウム「“性の多様性”を保障するとはどういうことか－体育・スポーツにおけるトランスジェンダーの声から考える－」コーディネーター：関めぐみ（甲南大学）
キーワード：性の多様性、トランスジェンダー、体育、スポーツ、共生「はっきりいっておく。
『トランスジェンダーとスポーツ』という話題で、いつまでもオリンピックやトッ
プアスリートの参加資格についてばかり話している人たちは、本当に考えるべきことを見失っている。むしろ、トランスジェンダーの人たちが直面している過酷な現実から世の中の注目を逸らすことに加担しているといえるだろう。
」（高井・周司 2024: 163-164）

本シンポジウムは、オリンピックやトップスポーツに「参入しようとする」トランスジェンダーをいかに「包摂」するか、という視点で進めるのではなく、ライフヒストリー／ライフストーリーをもつトランスジ
ェンダー個人の声に焦点を合わせ、“性の多様性”の保障について考えていく。つまり、トランスジェンダーを「問題」とするのではなく、それを「問題」とさせているシスジェンダー中心社会が「問題」であるという立ち位置から、「トランスジェンダーとスポーツ」の話題と向き合う。冒頭の引用で言及されている「トランスジェンダーの人たちが直面している過酷な現実」
は、トランスジェンダー個人が原因なのではなく、女性と男性という 2 種類の性別しかなく、それは外性器の形状や遺伝子によって決まるという性別二元制社会、
シスジェンダー主義社会に起因する。マイノリティに過剰な負担を押し付け、その尊厳を傷つけているマジョリティの責任と向き合うことで、共に生きる社会をよりよくするための具体的なアクションを検討したい。
シンポジウムでは、上記のような趣旨を共有したのちに、まず土肥いつき氏から「トランスジェンダー生
徒の学校経験」について、次に貞升彩氏から「スポーツにおけるトランスジェンダー課題－－サッカードク
ターとしての視点」について、最後に井谷惠子氏から「学校体育におけるトランスジェンダーの児童･生徒の困難と求められる対策」
について、ご報告いただく。
3 人のシンポジストがそれぞれの現場で出会った、幼・小・中・高・大といった教育機関を経た個人の声から、
私たちは何を学ぶことができるのだろうか。フロアのみなさまと共に、“性の多様性”の保障に向けてスポー
ツ界がどのようにあるべきか、共に生きる人として何ができるのかについて探りたい。
【文献】
井谷聡子（2024）「トランス排除の潮流－－脅かされているのは『女子スポーツ』ではない」『世界』(983):
59-66.
高井ゆと里・周司あきら（2024）『トランスジェンダー
Q＆A－－素朴な疑問が浮かんだら』青弓社.

乳幼児期の運動発達には、性別による期待の差があるわけではない。母子健康手帳には、「つたい歩きをした」（1 歳）、「階段をのぼれる」（3 歳）、「でんぐり返しができる」（5 歳）といった項目が確認されるが、男女別ではない。しかし、文部科学省が「国民の体力・運動能力の現状」を明らかにする「新体力テスト」では、男女別にテストの得点表が作られている。4 つの年齢区分（6〜11 歳、12〜19 歳、20〜64 歳、65〜79 歳）でテストされる項目は異なるものの、ほぼ全ての項目で
男性の方が女性よりも「より高い・より早い・より強い」結果が求められている。ある人は成長の過程で、身体を動かす楽しみを見つけ、それを追求したいとのめり込み、努力を重ねて、他の人よりもできることが多くなるかもしれない。その楽しみが性別を理由にストップをかけられるとしたら、私たちは何を「問題」としなければならないのだろうか。
国際オリンピック委員会（IOC）は、2003 年に「性別変更に関するストックホルム合意声明」（2004 年発効）というトランスジェンダー選手の包摂のための指針を国際組織として初めて公表した。この時に示された性別移行後の競技参加条件は、批判を受け、2015 年の改正で緩和された。さらに、2021 年に新たな指針を出し、参加条件には具体的な数値等は記載されなくなった。また、これまで IOC を参考にしてきた各スポー
ツ組織は、2022 年以降、独自の規定を模索することになった。しかし、科学的根拠や人権といった観点から見直されたはずの IOC の指針は、「女性スポーツを守る」という大義名分を掲げたトランスジェンダー排除の 1 つの要因となっている現状がある（井谷 2024）。

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トランスジェンダー生徒の学校経験◯土肥いつき（関西大学人権問題研究室）
キーワード：トランスジェンダー・生徒・学校・性別分化・性別カテゴリー
はじめに
本報告の目的は、トランスジェンダー生徒の困難を通して、学校における性別分化と、性別カテゴリーの変容の過程を明らかにすることである。
トランスジェンダー生徒についての研究は，主として医療者の臨床経験にもとづいておこなわれてきた。
そこで用いられるデータは，診察室における性同一性
障害医療の一環としての苦悩の語りだった。しかしながら，
苦悩の中身を見ると，「ペニスを切り落としたい」などの身体的性への違和だけでなく「半ズボンや学生服を着るのが嫌だった」といった社会的性への違和も述べられている（中塚 2013）。また，文部科学省が 2015
年に発出した「性同一性障害に係る児童生徒に対する学校における支援の事例」の項目も，その多くは学校自身がつくりだす「性別にもとづく扱いの差異」にかかわるものである。
これらのことからわかるように、トランスジェンダ
ー生徒が学校生活という社会的な側面において感じる
困難は、自認する性別で通学したいという欲求と、出生時に割り当てられた性別で扱われる現実の間で生じる葛藤ととらえることができる。このような葛藤を、報告者はジェンダー葛藤とした（土肥 2015）。トラン
スジェンダー生徒の困難をこのようにとらえることによって、以下のことを明らかにすることが可能となる。
①ジェンダー葛藤が強まる過程を分析することにより、二分法的な性別カテゴリーの構築過程と割り当ての過程が明らかになる。
②ジェンダー葛藤が軽減される過程を分析することにより、
性別カテゴリーの変容の過程が明らかになる。
なお、本報告は、土肥（2015）で得た知見をもとに、土肥（2019, 2023）で新たに得た知見を加えておこなうものである。
使用するデータ
本報告では土肥（2015, 2019, 2023）を執筆する際おこなったインタビューデータを使用する。
調査協力者は、報告者が主催するトランスジェンダ
ーの自助グループに参加している 18 歳以上の当事者の中からトランス女性4人とトランス男性6人である。
調査は 2013 年 12 月から 2014 年 5 月におこなった。
調査時の年齢は 19 歳から 32 歳だった。質問内容は学11

校におけるジェンダーにかかわる制度と、それらに「しんどさ」を感じたときの対処法、また性別による扱いの変更を要求した場合はその内容と経緯について、自由に話してもらった。また、2017 年 3 月に、トランス
女性 2 人に対して教室内における所属グループの変遷について追加インタビューをおこなった。
結果
土肥（2015）では、以下のような結果を得ている。
まず、幼稚園・保育園段階から小学校低学年段階におけるジェンダー葛藤についての語りのあまり多くないが、そのほとんどは服装の選択など、保護者によるものだった。小学校高学年段階でのジェンダー葛藤についての語りは、水泳の授業や着替えあるいは初潮教育などに言及したものが多かった。さらに中学校では強いジェンダー葛藤を感じた語りが多く、それらの多く
は制服に代表される制度に言及していた。高校においてもジェンダー葛藤に関する語りはあったが、多くはジェンダー葛藤軽減のための実践についてのものだった。ジェンダー葛藤軽減のために「言語化」
「カミング
アウト」
「出会い」といったさまざまな局面を経験し、「性別にもとづく扱いの変更の要求」という行為があった。そして、その要求が達成されることでジェンダ
ー葛藤の軽減がなされた。
考察
土肥（2015, 2019, 2023）で得た知見の結果、明らかになったことは，次の 4 点である．第 1 に，学校は生徒たちに「性別にもとづく扱いの差異」をおこなうことで、性別分化、すなわち二分法的な性別カテゴリー
を場面場面で構築していたこと。第 2 に、トランスジ
ェンダー生徒のジェンダー葛藤は、そのようにして構築された性別カテゴリーのうちの出生時に割り当てられた性別カテゴリーの側に割り当てられることで強まること．第 3 に，制度によって強められたジェンダー
葛藤を、その制度を利用して自認する性別カテゴリーの側へと再割り当てすることによって軽減していたこと。第 4 に、その再割り当ては「変容する他者」とともにおこなう協働の実践であること。
当日は、実際のインタビューデータを用いてディス
カッションに参加する。

スポーツにおけるトランスジェンダー課題
サッカードクターとしての視点〇貞升彩（千葉大学大学院医学研究院整形外科学）
キーワード：サッカー、スポーツ、性別適合治療、トランスジェンダー、LGBT
筆者は整形外科を専門とする医師であり、サッカーのドクターとして 2012 年から活動を行っている。当初は千葉県国体女子サッカーチームの帯同として、その後はユニバーシアード女子サッカー日本代表、U14～17 まで各育成年代女子サッカー代表のドクターを務めてきた。国際大会などで選手と一緒に日夜過ごしていると、ピッチ上の出来事、それは外傷事例などへの対応という整形外科医が本来得意とする分野であり、概ね対応には困らないが、ピッチ外の予測できない出来事に困惑することが度々あった。
そのうちの一つが、“性”に関することであった。例えば、日本を代表とするアスリートは国際大会へ派遣されるにあたり、各種のメディカルチェックを受ける必要があるが、かつて主に女性アスリートならではのスポーツに関連した事象（いわゆる女性アスリートの三徴）を抱えていな
いかなどの産婦人科診察を拒んだ選手がチームにいた。
理由は女子選手であっても、自身を“女性”と認識していないため、女性が本来診察を受ける産婦人科受診は受け入れられないというものだった。また、サッカーの指導者からは限られた予算の中で長期遠征における部屋割り、ロッカー、入浴をどのように配慮するべ
きかという相談や、また FTM であることをカムアウトしている女子サッカー選手が性別適合治療を受けるにあたり、競技レベルのサッカーはドーピング違反に該当するため断念せざるを得ないのか、また、家族には内密でサッカーも学業も辞め渡米を検討している選手がいるがこのまま黙認していてよいのだろうかなど、治療に関する相談も指導者から寄せられることがある。
サッカーだけではなくスポーツにおけるトランスジ
ェンダー課題はおおまかに二分される。一つは一般社会においても課題とされる日常生活に関連したジェン
ダー区分、具体的には入浴、宿泊、トイレ、ロッカー
ルーム、呼称などに関するものである。現在著者は日本サッカー協会にチームドクターとしてチームに帯同する他に、プロボノとして日本サッカー界のトランスジェンダー含む LGBTQ+課題に取り組む役割を担っている。この課題を認識する人々はサッカー界にも少なからずおり、トランスジェンダーの人々が自身のジェンダーアイデンティティに応じて入浴、宿泊、トイ

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レ、ロッカールームの使用などが選択できる環境を目標とするのはすでに共有されている。しかし、現実には大きな障壁があり実現が難しいというのを、有識者として関わる中でも痛感する。金銭面での制約（個室の提供、満足できる設備を兼ね揃えたスタジアムの使用などは予算的に厳しいなど）がエリートレベルの育
成年代サッカーですら生じてしまい、グラスルーツではなおのことこの問題は顕著になる（※日本のサッカ
ーではエリートとグラスルーツの境があいまいという指摘もある）。従って、多様性に配慮したサッカー環境を提供することの意義を継続してシェアする機会、例
えばこれまで行ってきたような研修会などの機会をさらに増やすことでサッカーに携わる人々の意識変容を起こし、結果として金銭面での障壁もクリアできることを期待する。
スポーツにおけるトランスジェンダー課題の二つ目は競技参加規程である。欧米を中心に MTF の女子カ
テゴリー参加可否が大きく議論となっている。
しかし、本邦においては一般人口として FTM が MTF より多く、欧米とは異なることがすでに明らかになっている
上、著者らが行ったサッカー界での調査でも FTM がより多く指導者の中で認識されていることが明らかになった。よって、日本においてこの課題を考えるにあたっては日本の現状を把握し、加えて各スポーツの特性（男性/女性の身体的特徴が有利となるスポーツ、ス
キルや集中力が重要であるスポーツなど）を考慮する必要がある。加えて、性別適合治療は国によって使用される薬剤が異なるという背景もあり、欧米で策定された参加規程がそのまま応用できないという現状も踏まえる必要がある。
スポーツにおいて課題解決を目指すにあたってはこのような多方面からの考察が必要となる。現在、日本サッカー協会で審議する際も、職種、年齢、性別も多様で、かつ専門的知識を有するメンバーが集められている。また選手会、当事者の声も積極的に取り入れる
計らいをしている。このように課題解決、政策策定に当たっては通常の政策策定以上に多くのステークホル
ダーの参加が必須である。

学校体育におけるトランスジェンダーの児童・生徒の困難と求められる対策○井谷惠子（京都教育大学名誉教授）
キーワード：トランスフォビア、性別二元制、競技スポーツ、スポーツ権、体育カリキュラム
まもなくパリ五輪が開幕する。
オリンピズムの根本原則は「スポーツをすることは人権の１つである。 すべての個人はいかなる種類の差別も受けることなく、オ
リンピック精神に基づき、スポーツをする機会を与えられなければならない。
」と謳う。しかし、トランスジェンダーアスリートの出場については様々な問題を残したままであり、むしろ、社会に漂う排除の動きに利用されかねない様相が憂慮される。
トップアスリートはスポーツの象徴的存在として扱
われ、子どもや若者にとっても夢や希望を描く存在であり、トランスジェンダーアスリートをめぐる議論やその方向性は計り知れない影響を与える。特に、競技スポーツが深く浸透している学校体育では、すでに多くの問題が潜在化し、トランスジェンダーの子どもや若者を脅かしている。本シンポジウムでは、体育とジェンダーポリティクスに関わる研究プロジェクト（代表：井谷惠子、研究分担者：井谷聡子・関めぐみ・三上純）による研究成果をもとに、学校体育におけるトランスジェンダーの児童・生徒が直面する困難と求められる対策を示す。
１．トランスフォビアから波及する学校体育の問題
井谷（2024）によると、米国においては、「トランス排除法」と称される、トランスジェンダーの子どもや若者のスポーツ参加を制限する法律が次々と成立している。いずれも州のレベルであるが、2020 年以降 2023
年までに、23 州が同様の法を成立させ、女子チームや
女子スポーツに「生物学的男性」が参加することを禁じている。
このうちの 18 州は幼稚園や小学校も規制の対象としている。このような動きは、体育やスポーツの権利をトランスジェンダーから剥奪するだけでなく、移行した性で生活する当事者のアウティングにつながる危険性を持ち、トランスジェンダー差別を強める作用が懸念される。日本においても、「女性の安心・安全」
や「女子スポーツの公平性」の名の下に進むトランス排除の動きには監視の目を向ける必要がある。
２．
「体育嫌い」研究プロジェクトの成果から研究成果をまとめた「沈黙する『体育嫌い』の声を聴
く：セクシュアリティの視点から」（2022年11月発行）、
及び「LGBTQ＋支援の専門家が語る学校体育の現状と未来」（2024 年 2 月発行）を中心に、学校体育において

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トランスジェンダーが直面する困難を提示する。
トランスジェンダーを含む LGBTQ+の人々にとって体育は、性別二元制や異性愛主義規範が強固な場であり生きづらい場所となっている。体育授業での嫌な経験
は、LGBTQ+（調査では「規範的でない性」）がシスジェ
ンダーに比べて有意に高く、LGBTQ+の 60％近くが嫌な経験があったと答えている。インタビュー調査では、「小学校高学年以降は男女別で種目やチーム分けが行
われ、自らの性別を認識するのが苦痛だった。女子チームが羨ましく、入りたかった。社会的に男子でスポーツができないことで馬鹿にされたり、性自認と一致していないことによる二重の不快感・嫌悪感があった。
」「中学時代は体型が徐々に女性らしくなることに嫌悪感があり、体型がわかりやすい体操服を着るのが嫌で、秋、冬は運動して暑くなっても、体型を隠せる
上着を脱がないようにしていました。
」などの声があった。当事者は、水着など体型があらわになること、裸体を晒すことへの忌避感やつらさ、スポーツができる
ことは男らしいという規範、他者からの不快なからかいなど、二重三重に苦しめられている。
この背景として、日本の体育カリキュラム、運動部活
動、体育行事などが競技スポーツを中心に構成される傾向が強いことが挙げられる。競技スポーツは性別二元制を基礎に成り立つ文化であり、異性愛主義を強める土壌を持つ。この結果、トランスジェンダーを含む
LGBTQ+の人々の尊厳が傷つけられ、教育を受ける権利
やスポーツをする権利が侵害されている状況がある。
３．改善に向けてできること
体育の目的に照らせば、
競技スポーツは教育内容のごく一部であり、すべての人のスポーツ権を保障するために次の諸点の改革が必要である。
(1)体育が何を学ぶ
教科なのか再考し、年間計画や授業に確実に反映させる。
(2)体育は生涯スポーツの基礎づくりであるという観点から競争や技能中心の活動や評価を見直す。(3)
体育や運動部活動の目的を学習者と共有し、活動内容を見直す。
(4)活動内容(種目や目的)の選択制を充実させ、男女共習をさらに推進する。(5)更衣室の拡充、運動着・水着のジェンダーレス化や自由な選択を認める。
井谷聡子（2024）スポーツにおける女性差別とトランスジ
ェンダー排除の関係性．社会学評論 74（4）：624-642.

登壇者プロフィール
氏名：土肥 いつき （ ど ひいつき）

関西大学人権問題研究室非常勤研究員，京都府立高校教員
専門分野：教育社会学・社会学（ジェンダー），高校での担当教科は数学
主な経歴：1985 年に現任校に赴任後、現在まで 40 年在籍，人権教育担当は 28 年目。
主な業績・最近の論文：単著論文として、「トランスジェンダー生徒の学校経験」『教育社
会学研究』97: 47 ｰ 66、「トランスジェンダーにより性別変更をめぐる日常的実践」『社会学評論』70(2):109 ｰ 127 など。共著に『インクルーシブな教育と社会人のための 15 章』（ミネルヴァ書房）、『学校音楽文化論

はじめて学ぶ人・モノ・制度の諸相からコンテクストを探る』（東信堂）など
社会貢献活動：トランスジェンダー生徒交流会世話人、日本 GI 学会理事など，The 2016
Student Award for Contribution to the Field of Transgender Health（WPATH）

登壇者プロフィール
氏名：井谷惠子 （ い た にけいこ）

京都教育大学名誉教授
専門分野：体育科教育，主に体育・スポーツとジェンダー・ポリティクスの研究，最近の研究として、「体育嫌い」とジェンダー・セクシュアリティの研究
主な経歴：2002 年兵庫教育大学大学院連合学校教育学研究科博士（学校教育），2020 年
4 月、京都教育大学を定年退職。その後、科研費などによる研究プロジェクトを継続。
主な業績・最近の論文：『オリンピックという名の虚構

政治・教育・ジェンダーの視点から』（監訳，2021，晃洋書房），『よくわかるスポーツとジェンダー』（共著，2018，ミ
ネルヴァ書房），『スポーツ・ジェンダー学への招待』（共編著，明石書店），『体力づくりからフィットネス教育へ

アメリカの体育教育と身体づくりへの責任』（単著，2005，明石書店）
社会貢献活動：日本スポーツとジェンダー学会元会長．日本スポーツとジェンダー学会
理事

14登壇者プロフィール
氏名：貞升 彩 （ さ だ ま すあや）

千葉大学大学院医学研究院整形外科学客員准教授，U17 女子サッカー日本代表ドクター
専門分野：整形外科、スポーツ医学、スポーツ倫理・インテグリティ
主な経歴：2010 年岐阜大学医学部卒業，2012 年千葉大学整形外科入局、以降関連病院で勤務，2020 年千葉大学大学院先進予防医学博士号取得，2021 年 World Athletics 独立機
関 Athletics Integrity Unit (AIU) Intelligence and Investigation team にて夏期インターンとしてロシア、インド情勢を担当，2022 年 Erasmus Mundus Joint Master of Arts in Sports
Ethics and Integrity (MAiSI) 修士取得
主な業績・最近の論文：貞升彩．Book House HD．スポーツとトランスジェンダー ─スポ
ーツ医科学 、倫理・イ ンテグリテ ィの見地か ら．2024 年 7 月刊 行予定，Sadamasu A,
Yamaguchi S, Akagi R., et al. Knowledge of and experience with transgender players amongsoccer team staff: a cross-sectional questionnaire design. The Physician and sportsmedicine,2022
社 会 貢 献 活 動 ： 2022 年 岡 山 大 学 ジ ェ ン ダ ー セ ン タ ー 性 別 適 合 判 定 会 議 外 部 オ ブ ザ ー バ
ー，2023 年日本サッカー協会 Access For All LGBTQ+ワーキンググループ，2024 年日本
臨床スポーツ医学会学術委員競技参加における性の多様性研究担当

登壇者プロフィール
氏名：関 めぐみ （ せ きめぐみ）

甲南大学准教授
専門分野：社会学、ジェンダー／セクシュアリティ研究
主な経歴：大阪府立大学人間社会学研究科博士後期課程修了

博士（人間科学）

主 な 業 績 ・ 最 近 の 論 文 ： 関 め ぐ み （ 2024 ）「 大 学 運 動 部 活 動 の 学 生 ス タ ッ フ の た め のInstitutional Ethnography（２）：グループインタビューからマネージャーの仕事を可視化させる」『甲南大學紀要文学編』 174: 107-120，井谷惠子・三上純・関めぐみ・井谷聡子（2022）「カリキュラムの多層性からみた『体育嫌い』のジェンダー・ポリティクス」『ス
ポーツとジェンダー研究』20: 6-19，関めぐみ（2018）『〈女子マネ〉のエスノグラフィー :大学運動部における男同士の絆と性差別』晃洋書房.
社会貢献活動：日本スポーツとジェンダー学会理事、日本スポーツ社会学会広報委員会委
員、NPO 法人にじいろ Biwako 理事など

15

一般発表

スポーツ仲裁裁判所裁定の批判的分析
インターセックスの女性アスリートの「身体的完全性の権利（right to bodily integrity）」に着目して〇下村 沙季マリン（青山学院大学スクーンメーカー記念ジェンダー研究センター）
キーワード：インターセックス、スポーツ仲裁裁判所、経口避妊薬、国際人権基準、身体的完全性の権利
背景・目的：2018 年、国際陸上競技連盟が定めたイ
ンターセックスの女性アスリートの競技参加を制限する規定（以下「DSD 規定」）について、陸上競技選手

国の憲法で保障されており、判例の蓄積も決して少なくはない。こうした判例などを参照することで、その権利の内容を具体化していく。

であるキャスター・セメンヤはその停止を求め、スポーツ仲裁裁判所（以下「CAS」）へ仲裁を申し立てた。
インターセックスとは、性染色体、性腺、内性器、外性器などの身体の性的な特徴が多様な状態で生まれてきた人を指し、一部のインターセックスの女性は、そうではない女性よりも高い血中テストステロン値を有次に本件事例の内容を整理する。経口避妊薬の服用をめぐる問題（例えば、その副作用や身体的・精神的
影響、服用者による同意の問題など）について、申立人であるセメンヤ及び被申立人である国際陸上競技連
盟のそれぞれの主張及び根拠を明らかにし、CAS が採用した主張、検討の視点、評価内容及び根拠などを概する。スポーツ界では、血中テストステロン値が男女の競技能力の差を生み出す決定的な要因と考えられていることから、女子カテゴリの“公平性”を担保する目的の下、セメンヤを含むインターセックスの女性ア
スリートは DSD 規定の対象となった。セメンヤの申立てに対し、CAS は、インターセックスの女性アスリ観する。
さらに、経口避妊薬の服用に係る CAS の検討及び判断について、国際人権条約などから導き出される国
際人権基準に照らした分析を行い、その問題点及び背景にある要因を「身体的完全性の権利」の観点から明らかにする。

ートの競技能力における優位性を事実として認め、国際陸上競技連盟が主張する“公平性”の担保という目的達成のために、経口避妊薬の服用によって血中テス
トステロン値を抑制させることは合理的であり、必要かつ適切であると判断した（以下「本件事例」）。
DSD 規定あるいは本件事例に関して、血中テストス

結果・考察：「身体的完全性の権利」とは「同意の無い身体への侵入あるいは接触から自由である権利」と説明ができる。その射程には、強制的な不妊手術、身体的暴力や虐待、レイプ、中絶、強制的な医療行為などの身体への介入行為が含まれる。
本件事例において、セメンヤは、経口避妊薬の服用

テロン値が競技能力に与える影響に関する科学的根拠の欠如や、生得的な血中テストステロン値を才能ではなく不正と見なすことの恣意性に関する議論は豊富に蓄積されている（岡田桂「性の境界とスポーツ トラ
ンスジェンダー／性分化疾患／“性別”概念の変容」
岡田桂ほか『スポーツと LGBTQ＋ シスジェンダー男が及ぼす身体的・精神的悪影響及び服用に関する同意が成り立たないことを主張した。これに対して、国際陸上競技連盟は、DSD 規定は強制的なものではなく、また経口避妊薬による副作用はほとんど無いと主張した。CAS は、セメンヤの主張する身体的悪影響を認めながらも、DSD 規定が強制的であるかどうかについて

性優位文化の周縁』（晃洋書房、2022 年）など）。その一方で、血中テストステロン値を抑制するために経口避妊薬の服用が求められることの問題点については、
これまで中心的に議論がされてこなかった。
本発表は、経口避妊薬の服用がインターセックスの女性アスリー
トの「身体的完全性の権利（right to bodily integrity）」とは言及せず、また副作用はインターセックスではない
女性が体験するものと本質的に変わらないと評価した。
それらを根拠として、DSD 規定の適切性を認めた。以上を国際人権基準に照らすと、CAS はその検討において、インターセックスの女性アスリートの「身体的完全性の権利」を軽視しており、その判断は恣意的であの兼ね合いで問題となり得ることに着目して、CAS が
この点に関してどのような検討及び判断をしたかについて国際人権基準に照らした分析をし、その問題点及び背景にある要因を明らかにすることを目的とする。
方法：はじめに、「身体的完全性の権利」の概念を明確にする。
「身体的完全性の権利」は国際人権条約や各り不当であると捉えられる。このような軽視の背景には、スポーツ界に限らず、普遍的な問題として「普通ではない」方の人間が「普通」な人間に合わせること
や、「普通ではない」身体に対する介入を当然のこととして正当化する社会通念が存在していることが指摘できる。

16日本の Ballroom における性的マイノリティのパフォーマンスの意味に関する探索的研究〇齊藤奈月（東海大学大学院博士課程前期）、高尾将幸（東海大学）
キーワード：Ballroom 文化, 性的マイノリティ, 自己表現, コミュニティ形成, 日本
１．研究の背景及び目的
Ballroom 文化は、1970 年代のニューヨークにおける
ラテン系アメリカ人の LGBTQ+コミュニティによって発展したとされている(Peabody Ballroom Experience,2024)。Ballroom では様々な部門のコンテストが行われ、社会的に疎外された黒人の LGBTQ+コミュニティがパフォーマンスを通じた自己表現の場として利用し、
コミュニティの一体感とアイデンティティの確立を目的としていた (Bailey, 2013; Arnold & Bailey, 2009)。
Ballroom は性的マイノリティにとって重要な社会的、文化的意義を持つ空間であり、社会的な繋がりを強化する役割を果たしているとされている(Bailey, 2013)。
日本のBallroomシーンもアメリカの影響を受けて発展してきたが、十分な研究がなされていない。そこで本研究では、日本の Ballroom シーンでのパフォーマン
スが性的マイノリティの当事者らにとってどのような意味を持つのかについて、他国との比較を念頭に置きながら探索的に明らかにすることを目的とする。
２．研究方法
これまでに日本のBallroomシーンでパフォーマンス
を行ったことがあり、自身を性的マイノリティだと自認する６名を対象として調査を行った。調査方法は直接面接ならびにオンライン面接にて一対一の非構造化
インタビューを実施した。
調査期間は 2022 年 7 月から2024 年 6 月までの間である。同期間中には複数のBallroom イベントでの参与観察を行った。なお、本調
査は東海大学「人を対象とする研究」に関する倫理委
員会の承認（承認番号：23054）を得て実施したものである。得られたデータは全て文字起こしをして、定性的コーディング（佐藤 2008）による分析を行った。
３．結果及び考察
分析の結果、得られたデータから「つながり」、「自己表現とアイデンティティ」「Ballroom の役割と支援」、、「パフォーマンスの効果」、「ハウスの支援と機能」の５つの主要コードを抽出し、Ballroom でパフォーマンスに参加することの意味を以下の３点に整理した。
➀自己に関わること「Ball で勝つことで自己肯定感がちょっとずつ上が
ってる」
（B 氏）
、
「元々はそんなに自分に自信を持ってはなかったけどBall に出はじめてから自分が一番だと

17いう気持ちが出てきた」（K 氏）といったことから、
Ballroom でのパフォーマンスが彼らの自己肯定感を高めていることがわかった。
パフォーマンスにおいて参加者は、「真実の自己」、「理想の自己」、「仮創の自己」を表現していた。例えば T 氏（FtM）は、「本来自分はフェミニンな服装を着るべきではない人だけど、仮のパラレルワールドの自分として女性性を創造し表現する」ことで「トランジション前の自己と繋がり直」していた。Ballroom でのパフォーマンスは日常生活で抑圧されがちな表現の自由や創造性を発揮する場として重要な場となっている。
② 他者との関係性に関わること
ハウスの関わりについて、「無職って言ったらマザーが仕事をくれ」（Y 氏）ることがあるなど、日本におけるハウスも、構成員の生活支援的な側面をもつことがわかった。
「ハウスのためにパフォーマンスに参加していきたい」（KJ 氏）という発言は、ハウスの名誉や貢献を重要視していることや、ファミリーとの親密な関係性を示している。
コミュニティに関わることについては、
KJ氏の
「Ally
とクィアの人たちの繋がりと関係性を深められる」という発言から、Ballroom が他者とのつながりを築く場であることがわかった。また、B 氏の「自分が出続けることによって、同じような立場の人にも勇気を与えたい」という発言は、個々のパフォーマンスが他の性的マイノリティの参加者にとって励みとなる役割を果たしていることを示している。
③ 場・空間に関わること「自分のセクシュアリティに関して絶対に批判されない確実な場所」（K 氏）や、「差別をしてはいけない
ことが前提になってる安心感」（B 氏）といったことから、
Ballroom は彼らにとって日常の差別や偏見を忘れ、安心して自分をさらけ出すことができる数少ない場所
として存在している。また、「絶対にみんなが見てくれ
る、輝ける場所がある」（K 氏）といったことから、
Ballroom はパフォーマンスを通じて注目を浴び、自己を承認してもらえる場としても機能している。
本研究で明らかになったBallroomでの多面的なパフォーマンスの意味をさらに理解するため、今後、個々の参加者の動機や社会的背景を詳細に分析していく。

トランス・インクルーシブな体育授業に向けて教員が直面する課題と工夫－2 名の教師へのインタビュー調査から－〇黒田 佳代（中京大学大学院），來田 享子（中京大学）
キーワード：トランスジェンダー，トランスインクルーシブ教育，インクルーシブ教育，体育，体育教員
1．研究背景・目的「トランスジェンダー（以下，TG）」は，身体的違
和を伴っているためにスポーツ現場において生き辛さを感じる場面が多いことが報告されている(土肥，2015)．本研究では TG を「身体的性と性自認が一致しないことによる違和を持つ人」と定義する．
体育授業における LGBTQ＋に着目した従来の研究では，当事者生徒や保健・体育科教員養成課程に所属する大学生が対象とされている．(三上・井谷，2018，
三上・井上，2019)．一方で，TG の児童や生徒と直接向き合う教員がどのような課題に直面し，工夫しているかについて事例的に把握した研究は，ほとんど見られない．
本研究では，体育教員を対象に調査を実施し，教員が 1）TG に関するどのような知識や経験にもとづきどのような工夫を行っているのか，2）男女共習授業でのトランス・インクルーシブな授業の実施にあたり，どのような課題に直面しているのか，3）TG を含む
LGBTQ＋の人々やジェンダーに関する知識をどのように得ているのか，について明らかにする．
2．研究方法
機縁法を用いて，LGBTQ+当事者および非当事者である体育教員に半構造化インタビューを行い，インタ
ビュー調査に熟練していない者にも推奨されている
SCAT(大谷，2019)を用いて分析する．調査対象者の選定においては，教員が担う教育段階を中学校または高等学校に統一することをめざす．本発表では，この研究のうちLGBTQ+非当事者である体育教員2 名に実施した調査結果について報告する．
3． 結果
3−1．TG に関する知識や経験と工夫
2 名の教員ともにTG やLGBTQ＋に関する経験や知識が十分ではない段階で，性自認を公表していない生徒の指導を経験した．教員 A は，この経験を生徒との対話を深めること，希望する性別で授業を受けられるようにすることにつなげていた．教員 B は 20 年以上
前に TG 生徒に対して生徒のアイデンティティを尊重できなかったことへの後悔から生徒の性自認を尊重することを意識するようになり，授業内での声掛けやグ

18

ループ分けの工夫に繋げるようになった．
3−2．男女共習でトランス・インクルーシブ授業をめざす際の課題と工夫
2 名の教師が所属する学校ではいずれも男女共習授
業を実施しているが，生徒の現状，教員のジェンダー
意識に違いが見られた．教員 A の学校では授業内で当事者生徒を冷やかす生徒がいる等，生徒の理解にばらつきがある．一方，教員 B の学校では，生徒たちが障がいや性別にかかわらず，互いに尊重し合う言動が見られる状況であった．また，教員 A の学校では当事者生徒の逃避行動を契機に男女共習が実施されるようになったが，教育歴の長い教員との意識の違い，新体力テストへの対応，当事者生徒の教材への取り組み状況に困難さを抱えていた．
3-3．TG を含む LGBTQ+に関する知識の更新方法
いずれの教員も多忙のために個人で学ぶ機会を得られず，また校内での研修等も実施されていなかった．
この現状に関連し，教員 A は教員と生徒の中間的立場の第三者によるサポートが必要だと考えていた．
4．考察
2 名の教員は，個々に LGBTQ＋当事者生徒を指導する経験を通して生徒の多様なジェンダー／セクシュア
リティに関心を持ち，生徒に寄り添う中で，実践的に理解を深めている状況が明らかになった．一方で，学校全体でジェンダー／セクシュアリティに関する知識や理解を深める機会，教員全体で課題を共有し，工夫する環境は整備されていないことがうかがえた．この
現状および教育現場の多忙さを踏まえれば，本調査によって専門的知識を有する第三者の配置という組織的な対応に対する要望が見られた点は，様々な学校に適用可能な支援策を検討する際の資料になると考えられた．また，男女共習授業の実施は，トランス・インク
ルーシブな授業への第一歩になる可能性はみられた．
しかしながら，男女別に実施される体力テストや男女で内容が異なる教材を用いることによって，教師は課題に直面することになっていた．これらの課題の解決
策や好事例となる工夫について，TG 当事者教員の調査を加え，さらに明らかにしていく必要がある．

高等学校における男女共習体育授業について
先行研究からみえる今後の課題○黒澤楓菜（立教大学大学院）
キーワード：男女共習 ジェンダー 保健体育授業 高等学校 学校体育
本発表者は、高等学校学習指導要領(平成 30 年告示)
解説保健体育編において、学校における保健体育授業
で男女共習が原則とされている現在、次のような問題意識を抱いている。例えば、男女共習体育授業の未実施校があったり、学校や教員ごとに男女共習体育授業の指導や配慮が異なっていたりする現状があると推測している。さらに、学校体育の男女共習体育授業における中学校を対象とした研究は散見されるが、高等学校を対象とした研究は未だ少ない。原因としては、学習指導要領では、改訂年が中学校に比べ高等学校が遅いことに加え、中学校が全面実施であるのに対し、高等学校での実施は年次進行であることから、高等学校を対象とする研究は少ないのであろう。そのため本研
究では、まず高等学校を主とし、現在までに実施されている男女共習体育授業の取り組みや、そこから見えてくる課題を収集・整理する。さらにその過程から、今後必要とされる取り組みを明らかにしたい。なお、
後日実施するインタビュー調査では、さまざまな観点から男女共習体育授業について調査することを予定している。
佐野(2004)は、研究対象は中学生であるものの、「運
動能力差は男女差ではなく個人差である」ことが再確認できたと報告している。また、「体を動かす中で運動の特性に触れる楽しさ」や、「仲間と共に活動する楽しさ」など、「体育授業に対するニーズは多様であることが察せられる」。さらに、「男女共習授業において実際に必要とされるのは『技術や体力が不足している者への配慮』であろうに、常に『女子への配慮』という形でそれが男子に求められるのであれば、体格、体力、運動能力等に関して、生徒たちにジェンダー・バイア
スを植え付けることにつながってしまわないだろうか」としている(佐野，2003)。また、牧野(2005)は、神奈川県にある高等学校の体育教師に対して意識調査をした
結果から、「男性教師は体育の教師としての意識より部
活の指導者としての意識が高いことが分かった」と報告している。
「体育は男女平等を教えることを目的とした教科ではない。
」「楽しい体育と生涯スポーツを学ぶ
ことを体育の目的の一つと考えるとき、この生徒たち
が将来どのようにスポーツを楽しみ、どのようなライ19

フスタイルを確立していくのか、体育現場にモデルの構築が必要である」としている。
植月(1999)によると、男女共習体育授業を実施した高等学校の生徒のうち、
男女共習体育授業を今後も「行
いたい(行ってみたい)」と回答したものは 36.5％、未実施校の生徒では 20.0％と大きな差が見られた。この結果から男女共習体育授業を経験することで男女共習の授業形態を支持する傾向となることが示唆された。
加藤(2024)においても中学校における男女共習体育
授業の理念に関する調査では、「［取り扱う運動種目についての配慮］の記述が相対的に少ないことを、「男女共習で行うこと」が先に据えられ、そこから取り扱う内容を勘案していくのではなく、先に行う内容が定められ、「『それ』を男女共習で実施する」という、現代日本における男女共習体育授業をめぐる構図の問題を反映している」と指摘した。
これらの先行研究から、加藤(2024)に述べられてもいるが、取り扱う種目によって適した配慮が必要とされるのではないかと考える。さらに、男女二分化の意
識を強めてしまうような男女共習体育授業にならない
よう、適した指導・配慮が保健体育科教員に求められていると言えるだろう。男女共習体育授業を実施するにあたり、指導方法や配慮の仕方は数多く存在するた
め、種目に合ったもの、生徒たちのニーズに合ったものを考えていく必要がある。
本研究では、少ないながら、高等学校を対象とする
男女共習体育授業に関する論文を収集・整理してきたが、本発表者は特に以下の点が課題ではないかと受け止めた。それは男女別習体育授業を実施している保健体育科教員への意識調査が必要であるということだ。
そこで、今後については先述の通り、研究の方向性
として、Zoom を使用したインタビュー調査を実施し、テキストマイニングを用いて可視化する。
具体的には、
宮本(2020)により一部論じられているように、男女共習体育授業を考える上では、男女別習体育授業を考察する必要がある。あえて男女別習体育授業を実施している高等学校の保健体育科教員を対象とすることで、
男女共習体育授業を実施していない理由や実施に至るまでの課題などを明らかにすることができるだろう。

「男女共習」時代の体育の在り方に関する一提案
太極拳を教材として「近代スポーツ」中心の学校体育を検討する○佐野信子（立教大学）
キーワード：ジェンダー 太極拳 男女共習 体育 近代スポーツ 学習指導要領
筆者が大学体育で太極拳を指導してから、四半世紀の月日が経過した。筆者はこの間、2,000 年に『女子体育』第 42 巻第９号で「スポーツとジェンダー―授業実践『太極拳』との関連から―」を執筆した。また、2016
年には勤務校の学内学会誌『まなびあい』第９号において「大学体育授業における東洋的スポーツの意義について―『太極拳』をてがかりに―」を発表した。
これまで多くの論文や図書において、学校体育は、
近代西洋に端を発する「近代スポーツ」が中心となっていると指摘されてきた。そして、「近代スポーツ」を
ジェンダーの視点（ここでは理解しやすいように、性差別や性別による偏見等が社会的に作られたものであるとする視点とする）から考察すると、マジョリティ
である二つのジェンダーを比較すれば、筋力に勝る「男
性」が「女性」よりも優位であることは自明といえる。
学校体育では、バスケットボールやバレーボール、サッカーなどカタカナ書きのスポーツが主流であり、それらは筋力に優位な「男性」が親しみやすい種目といえる。もちろん平均的な男女差を超えて、筋力に勝る
一部の「女性」も優位ではあるが、周囲の者たちから（近代）スポーツに優位であることは望まれず、徐々に（近代）
スポーツから遠ざかってしまう現実がある。
筆者は、上記の体育の在り方にもどかしさを覚える。
（近代）スポーツが花形種目である、といった現在の体育の在り方を根底から見直さなければ、つまり学習指導要領をその理念ごと問い直してみなければ、いくら「男女共習」を原則としてみても、そして、多様な実践を試みても、ジェンダー・バイアス・フリーな体育は実現できないのではないか、と考えている。
また、
これまでは大学のみでの実践となるが、いつの日か小学校・中学校・高等学校へと裾野が広がっていくことを目指し、大学生の授業時での応答やレポートなどを通して、太極拳の教材化を狙っている。
（近代）スポーツでは、「より速く、より高く、より強く」といったベクトルを標榜するが、東洋的スポーツである太極拳の一部（筆者は、1956 年に中国国家体育運動委員会が入門者用太極拳として制定した「24 式太極拳（簡化太極拳）を教材としている」）では「よりゆっくりと、より重心を下げて、より力を抜いて」と20

いったベクトルに体を慣らしていくことになる。授業
においては、同じ質量の身体であっても、意識を高い部位（例えば、胸のあたり）に置くか、低い部位（お臍のあたり）に置くかで、自己の「からだ」のありようが全く異なるものとなることを「からだ」ごとで理解することとなる。この理論に則れば、学校体育でお馴染みの「気をつけ」の状態は、意識が高い（そして、身体の肩も上がり膝も伸びた）位置にあることとなる。
この体勢では攻撃されやすく、「からだ」の安定感は無くなる。
電車に乗車中に膝を少し緩めた状態であれば、電車の振動にも耐えることが可能となり安定した姿勢
でいられる。さらには、太極拳練習中に行う細くて長い呼吸を繰り返すことが、忙しい日々の中で精神を安定させることとなる者が少なくない。
ほんの少しの身体や呼吸の変化が、身体だけでなく精神までをも安定したものにすることに気づく者は、授業の回数を重ねるごとに増えてゆく。
「からだ」を動かしているために、（近代）スポーツの経験では、身体太極拳では、は憔悴し、息は絶え絶えとなるところが、身体は心地よい適度な疲労感に包まれ、精神はリラッ
クスするといった、それまでに経験したことのない、
新たなスポーツの在り方を知ることとなる。
先述の通り、筆者の太極拳の指導は、これまで、大学生や社会人に限定されてきたが、筆者の授業を履修する大学生に対し、このようなスポーツを高等学校までに学習することに対する意義をたずねてみると、概ね肯定的な応答が寄せられる。
「みんなが初心者である」「スポーツが苦手だったが太極拳はできる」「真面
目に練習すれば上達することができる」といった声と共に、高等学校までに太極拳のような種目があれば、運動嫌いを減らせるであろうとの声が多い。
最後に、筆者は、現行の学習指導要領の全てを否定しているわけではないことを確認したい。しかし、（近代）スポーツ主流の現状のままでは、いつまで経っても、体育のジェンダー・バイアスは解消されないのではなかろうか。今回筆者が紹介した太極拳などは「男女共習」の場を作りやすく、様々な「からだ」の在り方、使い方を知ることが可能となる。
「男女共習」の観点からも学習指導要領の再考を期待したい。

ジェンダーの視点からみた男女共習体育授業における学習評価の実態と課題
中学校保健体育教師への質問紙調査から〇加藤 凌（鹿児島国際大学）
キーワード：男女共習体育授業，学習評価，中学校保健体育教師，ダブルスタンダード
１．研究の背景と目的
現在の中学校保健体育授業は、「共生」の視点から、原則として、男女共習で学習を行うことが求められている。しかしながら、加藤ほか（2024）が指摘しているように、中学校保健体育教師の中では、あらゆる男
女差の絶対視に基づく指導が、男女共習体育授業における「望ましい指導」として捉えられていることもある。この点に関連して、男女共習体育授業において、男女で異なる基準や規準を設けて、学習評価を行う必要性を主張する教師も存在することが言及されている。
ただ、男女共習体育授業の中で、男女がダブルスタ
ンダードに基づいた対応をされていることは、2000 年
代の研究でも指摘されていた。
例えば、
井谷ほか
（2006）
は、高等学校の持久走の授業において、男女で異なる
達成基準が設けられている事例を紹介している。
しかしながら、実際の男女共習体育授業で、教師が男女で異なる基準や規準を設けて学習評価を行っている事例がどれだけ存在するのかは、これまでの研究では検証されてこなかった。また、この点に関しては、
昨今の男女共習体育授業に関する研究においても、十分に考察が深められていない。
そこで、本研究は、中学校保健体育教師への質問紙
調査を通して、男女共習体育授業において、男女が異なる基準や規準の下で学習評価が行われている現実がどれだけ存在するのかを明らかにし、かかる学習評価が成り立つ学校体育を取り巻く文脈を、ジェンダーの視点から検討するための示唆を得ることを目的とする。
２．研究の対象と分析の方法
2023 年 12 月～2024 年 3 月にかけて、中学校保健体
育教師を対象に質問紙調査を実施し、回収された 75名の回答を分析対象とした。
質問紙では、教師の個人属性や男女共習体育授業の学習評価に関する意識を尋ねる設問と、実際に自らが計画・実施した男女共習体育授業において、男女で異なる基準や規準を設けて学習評価を行うことがあったかを問う設問を設けた。統計処理に関しては、クロス集計表を作成すると共に、
EZR Ver.1.61を用いて、Fisherの正確確率検定および多重比較（Holm 法）を行った。
有意水準は 5％とした。

21

３．結果と考察56.8％の中学校保健体育教師が、男女で異なる基準や規準を設けて学習評価を行うことは、場合によって必要だと捉えており、男女の身体の違いや体力差や能力差を根拠として述べていた。さらに、観点別学習状
況の評価の中でも、「知識・技能」に関しては、約 35％の教師が、男女で異なる基準や規準を設けて学習評価を行っていたことが明らかになった。
また、同僚と男女共習体育授業の学習評価について話し合ったり、助言をもらったりする機会があった中
学校保健体育教師は、なかった／記憶にないと回答した教師と比べて、場合によって男女で異なる基準や規準を設けて学習評価を行う必要があると捉えている傾向があった（p=0.044）。加えて、男女共習体育授業の学習評価に関して悩んでいることがあると回答した教師は、ないと回答した教師と比べて、実際に「知識・技能」に関して、男女で異なる基準や規準を設けて学習評価を行っていた傾向があった（p=0.023）。
このことから、生物学的本質主義に基づく把握を根拠に、男女共習体育授業において、男女で異なる基準や規準を設けて学習評価を行う必要があると捉えている中学校保健体育教師が一定数存在することが考えられる。そして、こうした把握は、教師を取り巻く学校
文化の中で再生産されていることもうかがえる。
さらに、中学校保健体育教師は、様々な悩みを抱えつつ、「知識・技能」に関して、男女で異なる基準や規準を設けている現状があることも考えられる。
ただし、その中には、男女それぞれに対する基準の「設定の仕方」に関する悩みが少なくなかった。すなわち、男女で異なる基準や規準を設定せざるを得ないことを契機に、教師自身が体育の学習内容自体を批判的に問い直していくことは、多くはないことが推察される。
４．結論
本研究の結果から、生物学的本質主義に基づく把握や、「男女差を押し広げるような体育授業の構成要素」（井谷ほか，2006，p.15）が問い直されることなく、
男女共習体育授業が推進されていることがうかがえる。
今後は、かかる潮流の中で授業を計画・実施している教師の現実について、
深く掘り下げていく必要がある。

保健体育教員養成課程をもつ学部・学科のジェンダー関連科目の設置について
科目名及び授業タイトルに着目して◯大勝志津穂（椙山女学園大学）、藤原直子（椙山女学園大学）、來田享子（中京大学）
キーワード：ジェンダー、女性学、シラバス、保健体育、教員養成
１．研究の背景

学部では、教育学部系が最も多く 63、ついで、スポ

これまで高等教育機関における女性学・ジェンダー関連科目の必要性については、国立女性教育会館が1983 年以降継続的に実施した調査（2002・舘、2003・
内藤）や教員養成課程大学での調査（2012・寺町、2013・
北川、2015・神村）、教員志望学生のジェンダー意識に関する調査(2007・池上、2012・寺町)などを通じて論

ーツ科学部系 29、人間科学部系 27、体育学部系 12 となった。その他、経営学部系 11、福祉学部系 10、医療学部系 9 もみられた。
（２）「ジェンダー」「女性」を冠する科目を設置する学部・学科数「ジェンダー」「女性」を冠する科目を１つでも設置じられてきた。2016 年文科省による「学校における性同一性障害に係る対応に関する現況調査」によって、学校現場での体育や水泳、更衣における多様な性への配慮の必要性が明示され、保健体育科教員には多様な性への配慮やジェンダーに敏感な態度が求められるよ
うになっている。
しかしながら先行研究を概観すると、養護教諭や家庭科教員を対象とした研究はあるものの、
保健体育科教員に着目した研究はほとんどみられない。
そこで本研究では、
保健体育教員養成課程をもつ学部・学科における女性学・ジェンダー関連科目の設置状況を把握することを目的とした。
２．研究方法および分析対象
文科省 HP の「令和 5 年 4 月 1 日現在の教員免許状を取得できる大学」の中学校・高等学校教諭（一種免許状・二種免許状）のデータから、教科「保健体育」
を取得できる大学・短大を選出した。多くの大学・短大が中・高両方の免許取得ができること、中学校免許

している学部・学科は 97（42.0%）であった。最も多かった科目名は「ジェンダー論」であり 42（43.3%）であった。これら「ジェンダー」を冠する科目では、「スポーツとジェンダー」「競技スポーツとジェンダーの問題」「近代スポーツとジェンダー」「部活動とジェンダー」などが各回の授業タイトルとしてみられた。
また、スポーツとジェンダー／スポーツと女性の両方が冠にある科目としては、「スポーツ・ジェンダー論」「スポーツとジェンダー」「ジェンダースポーツ論」「女
性とスポーツ」などがみられた。
（３）シラバスの各回授業タイトルに「ジェンダー」「女性」の記載がある学部・学科数
シラバスの授業タイトルに「ジェンダー」の記載があった学部・学科は 180（82.6%）であった。そのうち、科目名が体育やスポーツと関連するものは「スポーツ社会学／体育社会学」「スポーツ文化論」「スポーツ原理／体育原理・原論」「スポーツ史／体育史」などがあの方が履修しなければならない科目が多いことから、
中学校保健体育教員免許の取得ができる大学・短大を対象とした。対象となった大学・短大の学部・学科数
は 231 であった。
これら大学・短大の各 HP からシラバスを検索し、科目名及び各授業のタイトルに「ジェンダー」「女性」のある科目を選出した。その結果、シラバス検索ができなかった学部・学科が 12、教職特別課程の大学（1 年間）が 1 つあったため、これらを分析対象外とした。
分析対象の学部・学科数は 218 となった。
３．結果（１）分析対象の学部・学科の特徴った。これら科目では「スポーツとジェンダー」の授業タイトルが多くみられた。
４．まとめ
本研究では、保健体育教員養成課程をもつ学部・学科のシラバスから、ジェンダー関連科目の設置状況を検討した。
「ジェンダー」「女性」が冠されている科目を設置する学部・学科は半数に満たなかったが、授業の各回タイトルに「ジェンダー」の記載がみられた学部・学科は 8 割以上となった。その中に、スポーツと関連する科目もみられたが、授業内容としては 15 回のうち１回の実施がほとんどであり、十分な内容が教授されているとは言い難い状況であった。今後は、各設置別では、国立大学 55、公立大学 2、私立大学 161

回の詳細な授業内容の検討、科目の履修人数の実態、となった。地区別では、北海道 7、東北 13、関東 74、
中部 38、近畿 45、四国 6、中国 14、九州 21 となった。

さらには演習や卒論等での発展的授業での取り扱いを明らかにすることが課題である。

22

運動部活動におけるホモソーシャリティの構築とジェンダー規範の身体化
運動部活動を通じた体育教師志望のプロセスという視点からの考察○三上 純（大阪大学）
キーワード：ジェンダー、身体化、運動部活動、ホモソーシャリティ、ジョーク
クな会話を通じてホモソーシャリティが構築されているが、それは「親密な男同士のプライベート空間」で行われる会話であり、「傷つく人はいない」と認識されている。しかし、ミソジニスティックな会話の無害性は幻想である。語りからは、ミソジニスティックな会
話によって傷つけられる人が男性運動部集団内にいるということ、「親密な男同士のプライベート空間」
が「男だけ」の空間では決してなく女性への実質的な被害を生み出すことが理解できる。しかし、そうした被抑圧経験を「ジョーク」によってないものとすることでジェンダー規範の身体化が進行している。
また、男性の「女性的な」身体的ふるまいや、男同士の身体接触に対する「ジョーク」というホモフォビ
アによって、ホモソーシャリティからホモセクシュア
ルな絆が排除されている。これらも「相手を傷つけない範囲」で行われていると認識されているが、実際に傷つく人がいることが語りから理解できる。なお、女
2. 理論と分析の枠組み
性運動部集団においても、男性運動部集団におけるミ
セジウィック（2001）によるホモソーシャリティを
ソジニーやホモフォビアと対比しうる会話や言動が確
主要な分析枠組みとする。
「女の交換」によって男同士認されたが、そこでは「男の交換」がなく、親密さ自の関係を結ぶために女性を性的に客体化するメカニズ
体が大きな問題とされないことから、それ自体が男女
ムをミソジニー、ホモセクシュアルな絆への攻撃によ
間の不平等な権力関係の反映であると考えられる。
って、男性をホモソーシャルな絆を構築する主体とな
指導者―生徒関係においても、運動部活動などを通るよう水路づけるメカニズムをホモフォビアと捉える。
じた特別な関係を表現するかのように性的な会話が行
また、規範を反復する行為によりセックスが物質化さわれたり、そうした会話を所望したりする事例が確認れ、その反復行為なかで規範が身体化されるプロセスされた。生徒同士の関係も含めて、そうした特別な関の分析は、バトラー（1999; 2021）に依拠して行う。さ係は、運動部顧問や体育教師を志望することを促す基らに、江原（2021）に基づき、「ジョーク」が抑圧される人の声を奪いながらジェンダー規範を反復し続ける盤となっていることが考えられる。
コミュニケーション形態であるという前提に立つ。
5. 結論
3. 研究方法
運動部活動における性的な会話や言動の反復的実践
2022 年 4〜9 月に実施したインタビュー調査のデーが、ジェンダー規範を身体化しながら運動部顧問や体タを用いる。分析対象は 19 名であり、そのうち 13 名
育教師を志望するプロセスであることが示された。
が体育教師を志望した経験のある人である。語りのコーディングを行い、そのコードを介して具体的な語り文献に立ち戻ることで分析を進めた。
バトラー, J. (1999)ジェンダー・トラブル．青土社．
バトラー, J. (2021)問題=物質となる身体．以文社．
4. 結果・考察
江原由美子(2021)増補 女性解放という思想．筑摩書房．
まず、男性運動部集団においてはミソジニスティッ
セジウィック, E. (2001)男同士の絆．法政大学出版会．
1. 問題設定
体育とジェンダー研究では、体育教師がジェンダー
規範を身体化することで、抑圧の担い手となっている
状況が明らかにされている。体育教師の社会化研究の知見から、その身体化のプロセスを中学校・高校の運動部活動に焦点を当てて検討する必要性が理解できる。
他方、男性運動部集団において性や恋愛に関わる会
話や言動を通じたミソジニーとホモフォビアによって男同士の絆が結ばれるという指摘がある。さらに、そうした会話や言動を多く経験することが運動部顧問や体育教師の志望につながるという指摘もある。
本研究では運動部活動における性や恋愛に関する会
話や言動を通じたジェンダー規範の身体化について分析することによって、なぜそれが運動部顧問志望や体育教師志望に通ずるのかを考察することを目的とする。

23

スポーツとジェンダー研究における性差とジェンダー視点
体育・スポーツ・健康科学研究との比較検討〇工藤由依、池袋真（パーソナルヘルスクリニック ジェンダー外来）、井谷恵子（京都教育大学）、
大勝志津穂（椙山女学園大学）、高峰修（明治大学）、田中千晶（東京家政学院大学）、
三上純（大阪大学）、山口理恵子（城西大学）
キーワード：スポーツとジェンダー研究、体育・スポーツ科学、研究、性差、ジェンダー【問題と目的】これまでの科学研究では、性差やジェンダーによる男女差が十分に考慮されず、一方の性別のみに不利益をもたらすという問題がしばしばみられた。こうした背景から、現在ではいくつかの国際学術誌が、研究において性別およびジェンダーの考慮を明記し、研究の透明性や一般化、現実への適用性の向上を図るための規定を設けている。しかし、国内では、
性別およびジェンダーの取り扱いは、依然として著者や査読者らの意識や判断に委ねられている。
第 22 回学研究が 51.6％で最も多かった。一方で、7 誌に見られた「性別を明記していない研究」はなかった。さらに、
両性以外に
「その他」
等の選択肢を用いた研究は 12.9％
で、7 誌よりも多い結果となった。
分析手法においては、数値型は男女の比較・検定を行った研究が 46.7％で最も多く、テキスト型は分析前に性差の記述をしたうえで分析を行っている研究（性差の考慮）が 62.5％で最も多かった。また、7 誌に顕著に見られた、性別で分析を行っていない研究は、

会大会時の体育・スポーツ・健康科学研究の分析結果
では、性差の明確な説明やジェンダー視点の欠如が指JSGS においてはテキスト型の 25.0％のみであった。
分析結果の解釈では、ジェンダー視点から性差の考摘された。一方で、スポーツにおけるジェンダーを焦点にした“スポーツとジェンダー研究”誌（以下、JSGSと略す）におけるジェンダー視点については検討されておらず、研究におけるジェンダー視点がどのような状況にあるのか分かっていない。
そこで、本研究では、体育・スポーツ・健康科学研
究 7 誌との比較から、JSGS の特徴を明らかにし、ジェンダー視点を促進するための視座について検討する。

察を行っている研究が数値型 66.7％、テキスト型
87.5％であり、数値型、テキスト型ともに 7 誌に比べ高い割合であった。一方、性差があるにもかかわらずその要因について考察されていない研究が、数値型33.3％、テキスト型 12.5％を占めた。
さらに、性の多様性を捉える視点を含んでいる研究は 41.9％と、7 誌に比べ高い割合であった。
【考察】JSGS は、投稿論文において性別とジェンダ【方法】
第 22 回大会時の分析対象である体育学研究、
体力科学、発育発達研究、スポーツ心理学研究、スポーツ社会学研究、体育科教育学研究、生涯スポーツ学
研究の 7 誌のデータ（1,025 本）（注）に加え、新たに
JSGS の分析を行った。分析対象は、2013 年 1 月から
2022 年12 月の 10 年間に掲載された研究資料等を含む
論文 56 本である。そのうち、「人間を対象に各種調査・実験・観察を行った実証研究」である 31 本の研究を分析対象として分析を行った。分析は、三上（2022）の類型枠組みをもとに、日本スポーツとジェンダー学会
研究プロジェクトのメンバー間で再編された類型枠組
みを使用した。報告者が分析を行った後、他のメンバーがダブルチェックを行った。
【結果】今回分析を行った JSGS の研究のうち、研究データが数値で示された研究（数値型）は 51.6％、インタビューや観察などのテキスト型は 38.7％、数値とーの考慮や明記の規定を設けていない。しかし、ジェ
ンダーに焦点を当てた研究誌という特性から、研究対
象の性別が不明である研究は見られず、60％以上の研究で考察や解釈にジェンダー視点が含まれていた。このことから、
JSGS 執筆者の性差やジェンダーに対する高い意識が解釈に大きく反映されていることが窺える。
一方、
JSGS においても性差の要因が言及されていない研究があり、ジェンダー研究者であっても性差に踏み込んだ解釈をしない現状が見られる。研究誌の特性に関わらず、性別、ジェンダーにおける考慮に加え、多面的な性差の要因の検討、解釈の重要性を、研究者、査読者に広く認知してもらう必要があると考えられる。
さらに、性の多様性を捉える視点が、JSGS は 40％以上と 7 誌に比べ高かった。このことから、性の多様性およびジェンダーに関する知識は、研究デザインから結果の解釈・考察まで広く影響していると考えられ、テキストの両方を用いた複合型が 9.7％であった。
分析対象の性別は、男性と女性の両性を対象とする知識の普及も課題であるといえる。
（注）第 22 回学会大会の報告から数値に若干の変更あり。

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夏季・冬季パラリンピックにおける選手の表象分析○小林直美（愛知工科大学）
・川野佐江子（大阪樟蔭女子大学）
・須藤典子・高峰修（明治大学）
・山村弘一（東京
弘和法律事務所）
キーワード：パラリンピック・テレビ・ジェンダー・障害・表象【問題の背景】東京 2020 パラリンピック夏季競技大会開催によって、パラスポーツの報道量が増加し、同大会の視聴効果として「選手が競技にチャレンジする姿や出場するまでの努力に感動した」
（72％）
、
「想像
していた以上の高度なテクニックや迫力のあるプレー
に驚いた」
（71％）
、
「記録や競技結果など純粋なスポー
ツとして楽しめた」（64％）などがあげられた（NHK 放送文化研究所 2023 年報：78-79）。
しかし障害を持つ選手のテレビ報道においてジェン
ダーと障害による重層的差別が生じており、男子選手の報道量が女子選手より多く、車椅子競技が他の競技よりも多く取り上げられる傾向が指摘されている(Hardin & Hardin, 2003)。
【研究目的と意義】本研究の目的は、東京 2020 パラリ
ンピック夏季競技大会（以下、東京夏季パラ）及び北
京 2022 パラリンピック冬季競技大会（以下、北京冬季パラ）のテレビ報道におけるパラリンピック選手のジェンダーや障害の表象傾向を把握しジェンダー及び障害に関するバイアスの有無について検証を行い、パラ
リンピック選手に対するバイアスを減少させ、選手として尊重される報道に向けた一助となることを目指す。
【研究方法】本研究では、テレビ番組①「東京 2020 パ
ラリンピックデイリーハイライト」（NHK 2021 年 8
月 25 日～9 月 4 日（11 日間））、②「北京 2022 パラリ
ンピックデイリーハイライト」（NHK 2022 年 3 月 5日～3 月 12 日（7 日間。3 月 7 日は放送なし））である。
分析項目は番組名、日付、放送時間、競技、選手の名前・年齢・性別・性的指向・国籍、競技クラス、順位、障害者アスリートステレオタイプ、ジェンダー・
ステレオタイプ等の 34 項目とし、報道量や報道内容をコーディングした。
【研究結果】番組で放送される内容をテーマ毎に区切った本数と分析秒数は東京夏季パラ（95本・38,780秒）、
北京冬季パラ（34 本・11,418 秒）であった。登場選手
累計は、東京夏季パラ 328 人、北京冬季パラ 109 人（団体競技の場合は 1 チーム 1 人と計算）、1 日の番組で取り上げられた平均本数と選手数の平均はそれぞれ東京
夏季パラ（8.6 本/日、46.9 人/日）
、北京冬季パラ（4.9
本/日、15.6 人/日）であった。

25（1）報道量に関する分析結果
性別にみた選手の報道割合を示すため女子選手・男
子選手でみたところいずれも男子選手が多く報道されていた。これをもとに 2 大会の比較をするために競技の報道量比を女子選手・男子選手で表１に示した。選
手の男女の報道量比と競技の男女の報道量比の傾向は2 大会で一致する傾向を示しており、性的マイノリテ
ィ選手への言及はなかった。
表 1 ⼥⼦を１とした場合の男⼥の報道量⽐
東京夏季パラ北京冬季パラ

選⼿の⼥⼦：男⼦

1：1.429

1：2.029

競技の⼥⼦：男⼦

1：1.526

1：3.600

報道された競技を競技クラス別（身体障害・視覚障
害・知的障害）で分類したところ、もっとも取り上げられたのは身体障害であり東京夏季パラ 72.9％、北京
冬季パラ 90.8％であった。
（2）障害者アスリートステレオタイプ表現
もっとも多い表現は「超人」や選手の技術を賞賛す
る表現であり、2 大会合計 21 件確認された。それ以外に弱い存在や社会的に疎外された存在とする表現も散見された。
（3）ジェンダー・ステレオタイプ表現
東京夏季パラでのみ 9 件あり、もっとも多かった表
現は「妻の支え」などである。また女子選手へのダブ
ルスタンダード表現は両大会で合計 4 件見られた。
（3）選手の呼称・子ども扱い・年齢強調
2 大会で合計 36 件確認されたうち「レジェンド」が10 件を占めた一方で、女子選手に対し年齢を強調する表現がみられた。
（4）ルッキズム
2 大会で合計 5 件あり内 4 件が女子選手に対する言及であった。性的対象とする表現は 0 件であった。
【考察】本研究の結果、ジェンダーと障害に関する重層的な報道課題が明らかになった。今後の課題としてパラリンピック報道におけるジェンダーと障害を包摂する提言をメディアや選手との対話によって行う必要がある。

高卒女性アスリートのセカンドキャリア形成に関する探索的研究
実業団ソフトボールチームを事例として○栗原志帆（東海大学大学院博士課程前期）、高尾将幸（東海大学）
キーワード：高卒女性アスリート、セカンドキャリア、キャリア・トランジション、ソフトボール、実業団
1．研究の背景および目的
近年、スポーツ界では多くの女性アスリートが活躍しているが、女性がトップをめざす場合、男性と比して、大学を経由せずにアスリートとして企業に就職していくケースはめずらしくない。しかしながら、これまでのセカンドキャリア研究は、J リーグやプロ野球などのプロスポーツや、企業チームの男性を対象とした研究が多く、ジェンダーや学歴の違いには十分な焦点が当てられてこなかった。競技を引退した後の労働市場においても不利な立場に置かれがちな高卒女性アスリートを対象とした研究が不十分であることは看過できない。木村・木内（2022）が、高卒女性の現役選
手がキャリアに関して直面している課題や考え方の実態把握が必要だと指摘するように、女性アスリートの境遇を詳らかにする研究が求められる。
以上を踏まえて、本研究では、高卒の女性アスリー
トを対象として、キャリア形成、転換、支援にまつわる困難や諸課題について探索的に明らかにすることを目的とする。なお、本研究では、我が国で実業団スポーツとして定着しているソフトボールを事例として取り上げることとする。
2．研究方法高卒の元実業団ソフトボール選手を対象に、合計 6名から情報を収集した。調査方法は、直接面接ならびにオンライン面接にて 1 対 1 の半構造化インタビューを実施した。調査期間は、2023 年 8 月 20 日から 2023
年 10 月 16 日までの間である。質問は、キャリア・ト
ランジション期に直面する課題や困難さを明らかにするために、基本属性から、セカンドキャリアに対する実際の意識や取り組み、キャリア上での性別や学歴による違いなど、9 つの質問を用意して聞き取りを行った。そして、得られたデータは佐藤（2008）の「質的データ分析法」を用いて分析を行った。
3．結果および考察
定性的コーディングは、シュロスバーグ（2000）が示したキャリア上の転機を乗り越えるための 4S モデルを参考に、「状況（Situation）」、「自己（Self）」、「支え（Support）」、「戦略（Strategies）」の 4 つのリソース（資源）を暫定的なコードとして設定し、そのうえで定性的コーディングを行った。その結果を事例−コー
ド・マトリックスに整序し、概念的コードを生成した。
その結果、4S の〈カテゴリー〉から、13 種類の《サブカテゴリー》と、23 種類の【概念的コード】を生成した。
生成したコードの関連について考察する。まず、身近な〈支え〉には【同調を求める指導者との権力関係】、【負目を抱かせる企業との権力関係】、さらに【選手間の相互監視】といった関係がみられた。そして、その関係を基盤にした指導者やチームメイトとの相互行為によって、キャリア・トランジション期の〈状況〉において【今は競技に集中すべき状況】という解釈がされていた。また、〈自己〉の〈支え〉となるはずの《相
談・面談》
、
《情報》
、
《キャリア支援》、《職場経験》であるが、実際には【セカンドキャリアに関する相談相
手の不在】、【情報からの隔離】、【資源化できない僅かな情報】、【忘却される粗末な支援】、【責任や負担の軽い業務】というように、競技以外のキャリアを形成するのに必要な人、情報、支援、経験から閉ざされた競技環境が浮上した。かつ、その環境に影響を受けて【競技に専念する私】が形成されていた。次に、〈状況〉の解釈に基づいてとられた実際の転機への〈戦略〉は【自己完結】から始まり、その後【無計画】、【狭小な選択肢】、【受動的】という流れで進められていく。そうした中、引退を迎えた彼女たちの《キャリア支援》には【企業に敷かれたレール】が用意されているが、それは【退社によって消滅する支援】でもあった。引退後に企業に残る・残らないどちらの道を選択しても、次のキャリアステージでは【見通せない未来への展望】、【低学歴による社会の障壁】、【貧弱なビジネススキル】、【悶々とした職業観】といった、新たなキャリアを築
くにはリソースの乏しい〈自己〉が形成されていた。
本分析から、実業団ソフトボールチームでは、指導者並びに企業との権力関係や選手間の相互監視、そして競技以外の人、情報、支援、経験から閉ざされた競技環境が彼女たちのセカンドキャリア形成を停滞させている実態が明らかとなった。今後、女性アスリートのキャリア上の問題をより詳らかにするためには、他種目や男性アスリートとの事例の比較が必要となる。

26

競技種目別にみた女性指導者の現状をめぐって〇申 恩真（北星学園大学）
キーワード： 競技種目別 監督の性別 女性指導者 性別職域分離
１ 研究の目的と背景
本報告の目的は、競技種目別にみた男女チームにおける指導者の性別を整理し、監督という職業をめぐる性差の状況について考察することである。
このことで、
スポーツ現場において、女性が監督（現場のトップリーダー）になれる可能性について検討する。
近年、NFL（National Football League）と FA（The
Football Association）では、監督の採用において多様性を担保しようとしている。
NFA では、2003 年度から「ルーニールール（The Rooney Rule）」を導入し、特に黒人が監督として活動する機会を保障しようとした。
「ルーニールール」とは、新しい監督を採用する際に、少なくとも 1 名の黒人もしくはアジア人、少数民族など、
マイノリティの候補者とインタビューを実施することを義務付ける制度を指す（The FA, 2021；ROBSON,
2024）。この制度により、NFL の 2024 年シーズンには、
32 チームのうち、9 名の有色人種がヘッドコーチ（監督）として就任している（ROBSON, 2024）。
また FA では、2018 年より、男女のユースを含むイングランド代表の 28 チームにおいて「ルーニールー
ル」を適用し、BAME（Black, Asian or Minority Ethnic）の監督を採用する試みを展開している（スポーツ報知,
2018；The FA, 2021）。一方で、NFL と FA の取り組み
は多様性を尊重する働きかけとして意義があるものの、男性監督の人種問題が議論の中心にあるゆえに、女性
監督の不在についての議論はほとんどされていない。
このような中で、女性の監督・指導者についてはどのような議論がなされたのだろうか。たとえば、大勝（2016）は、スポーツチームを率いる監督は、競技者の性別を問わず、男性の方が多い点を指摘し、性別に関係なく指導者になれる環境が望ましい点を示唆した。
そこで、本報告では、大勝に倣いつつ、スポーツ現場における女性指導者の現状を明らかにし、女性が監督になれる可能性について議論する。そのために、日本の各競技種目の男女チーム（プロレベル）における指導者の性別をデータとして整理し、研究を深めて行きたい。このことから、スポーツ現場で女性指導者がどのような位置にあるか、特に女性は男子チームの監督になれる可能性について考察する。

２ 研究方法
本報告では、文献資料や各スポーツチーム及び関連団体のホームページ記載内容を参照にしてデータを収集した。多様な競技種目の中で、競技人口に占める性構成比を考慮して 3 つの枠に分類し、そのうえで 7 つの競技種目を分析対象として設定した。つまり、「男性
優位（サッカー・野球）」「男女中立（バスケットボー
ル・バドミントン・バレーボール）」「女性優位（新体操・ソフトボール）」と分類し、これらの指導者の性別を分析データとして用いている。
３ まとめ
7 つの競技種目の中で、男性指導者の総数（監督＋コーチ）
は 851 名（88.6％）であり、女性は 97 名（11.4％）であった。女性指導者は、ソフトボールの女子チームと新体操の女子部以外では、監督ではなくコーチとして採用されているケースが多かった。つまり、男子チームにおいて、女性が監督として採用された事例は見られなかった。一方で、男性は、男女全チームにおいて、監督及びコーチとして活動していることが分かった。しかし、その例外として、新体操の女子部（大学）の監督は全員女性であった。新体操のように、女性性が強調される競技種目であり、また、女子チームである場合、男性が監督として採用されるケースはほぼないことが分かった。総合的にまとめると、監督という職業は、男性が占有しており、女性の活動範囲は女子チームに限られていると言ってよい。この現実は、女
性監督への過小評価傾向を生み出し、女性が監督として能力発揮する機会を妨げることになると考えられる。
【主な参考文献】
James Robson, 2024, Black coaches are rare in soccer. Is this because of a lackofdiversityintheboardroom?,

The

Associatedhttps://apnews.com/article/black-soccer-coaches-premier-league-eddf17b
8063762a5ee26232e97966c1d（2024 年5 月 12 日 閲覧）大勝志津穂, 2016, 「コラム２：監督の『性』とチームの『性』」日本
スポーツとジェンダー学会編『データでみるスポーツとジェンダー』八千代出版. pp50．
The FA, 2021, Being fair to and including everyone：Easy Read version of the
FA’s Equality, Diversity and Inclusion Strategy 2021-2024.

27

Press,

実行委員会企画「Sport 2.0 時代の女子スポーツのチームマネジメントに関する哲学対話」

実行委員会企画「Sport 2.0 時代の女子スポーツのチームマネジメントに関する哲学対話」○竹﨑一真（明治大学）野口亜弥（成城大学）大槻茂久（日体大 SMG 横浜・日本体育大学女子サッカー部監督、
明治大学大学院）
キーワード：Sport2.0、女子スポーツマネジメント、哲学対話
１．本企画の目的
生身の肉体のみで競い合う Sport 1.0 の時代が終焉
し、デジタル技術に基づいた Sport 2.0 の時代の到来が叫ばれて以降、スポーツの現場はプロアマ問わず大きく変化している。科学的データに基づくトレーニン
グ、試合分析のデジタル化、デジタルデバイスによる身体のモニタリングなどはすでに当たり前のように行われており、良くも悪くもアスリートたちに少なくない影響を与えている。加えて、それら技術のアップデートの速度は、スポーツ市場の拡大とも相まって、私たちに考える余地を与えないほどあまりに急速である。
このようにスポーツ科学、スポーツ市場、そしてス
ポーツの現場が大きく変化している中、欧米を中心とする海外のスポーツ研究では Sport2.0 を取り巻く諸課題を批判的に考察しようとする動きが活発になり始めている（竹﨑 2024）。しかし一方、日本国内に目を向けるとその動きは極めて少ない。その点からも当該テーマを日本国内において研究主題とすることは喫緊の課題であることがわかるが、さらに言えば、既知の通り日本は体育・スポーツに関して特有の文化・社会構造を有しており、欧米の先行研究に寄りすぎない視点での研究が求められる。その意味においても、スタートアップ段階である本テーマを日本のスポーツの文脈に照らし合わせながら考察することは重要である。
そこで実行委員会では、「Sport 2.0 時代の女子スポーツのチームマネジメント」をテーマとした哲学対話を行うことを企画した。企画では哲学対話に先立ち、野口亜弥氏、大槻茂久氏にご登壇いただき、本テーマについての話題提供を行っていただく。両氏は長年、女子サッカーの現場で選手・指導者として活躍されており、本テーマならびに本学会にとって重要な視点を提供していただけるだろう。
２．哲学対話とは「哲学対話」は、先端技術を対象とする科学技術研
究（STS）の中で近年注目を集めている研究手法である。
STS 研究者の原健一は哲学対話の可能性として次の 2
点をあげている（原 2022）。一つは、複雑かつ具体的、現実的になりやすい科学技術をめぐる問題をシンプル

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な哲学的問題として抽出すること。もう一つは、特権化されやすい科学技術を市民に開くアップストリー
ム・エンゲージメントの実践に導く可能性である。
科学技術をめぐる問題は具体的で現実的、そして複雑なものであり、それに対して、哲学対話で扱う問いには抽象度が高いシンプルなものが多い。しかし、参加者の違和感や疑念を「哲学的な問い」という形で言語化することによって、科学技術をめぐる問いの内に含まれているシンプルな哲学的問題を抽出することが可能となる。また、科学技術は一部のステークホルダ
ーによってのみ開発、推進されており、その経過が社会に開かれていないことが多い。それゆえに哲学対話
は、研究開発のステップの早期にあるうちに多様な利害関係者や市民をエンゲージさせていく実践的な活動になりうるとされている。
本企画ではこうした可能性を持つ「哲学対話」を用いることによって、スタートアップ段階であるSport2.0 時代のジェンダー課題を抽出すると同時に、こうした実践的な活動がスポーツの科学技術やスポーツの現場に影響を与える可能性を模索したい。
３．当日の流れ概要説明 （10 分）
話題提供 （各 15 分）
野口亜弥氏
大槻茂久氏
哲学対話 （各 30 分）
グループセッション
全体セッション
※当日のディスカッションは記録させていただきます。
当該データは研究に使用する可能性があります。その他の目的での使用は絶対に行いません。
参考文献
竹﨑一真，2024，「フェミニズム・スポーツ科
学論の可能性」『現代スポーツ評論』50 号，創文企画．
原健一，2022，「科学技術をめぐる問題における哲学対話の役割」『応用倫理』13 号，pp.3-17.

登壇者プロフィール
氏名：野口 亜弥 （ の ぐちあや）

成城大学文芸学部 専任講師、成城大学スポーツとジェンダー平等国際研究センター 副
センター長
専門分野： スポーツとジェンダー・セクシュアリティ、スポーツと開発
主な経歴： スポーツ庁国際課、順天堂大学スポーツ健康科学部助教を経て現職
単著『コーポレートドナー型の SfD NGO の実態-ローレウス・スポーツ・フォー・グッ
ド財団を事例に-』. スポーツ社会学研究第 28 巻第 1 号,pp.21-36, 2020．，共著『2000年以降の日本における『女性とスポーツ』に関する政策的変遷-女性活躍の推進に関する政策と東京 2020 オリンピック・パラリンピック競技大会開催の影響-』. 日本体育学研
究. 第 65 巻,pp.349-366, 2020.，単著『タイに見られるジェンダー規範とジェンダー平等に対するスポーツの役割認識：政策立案者の視点』. 日本体育学研究第 66 巻,pp.809-825,
2021.，単著 “Japan-Asean Sports Cooperation for a Gender-Equal Society from the Government
Perspectives”. “Routledge Handbook of the Global South in Sport for Development and Peace”.
2024.
社会活動など：プライドハウス東京共同代表、株式会社 Azitama 代表取締役、スポーツ庁委託事業「ASEAN plus Japan Actions on Sport: Gender Equality」事業プロジェクトリー
ダー

登壇者プロフィール
氏名：大槻 茂久 （ お おつ き

し げひ さ ）日体大 SMG 横浜/日本体育大学女子サッカー部監督、明治大学大学院
専門分野： スポーツ心理学、スポーツ哲学、女子サッカー、ドイツサッカー研究
主な経歴： 2008 年〜2011 年日本体育大学運動方法サッカー研究室助教（サッカー部男子部・女子部コーチ）、2013 年〜2020 年神奈川大学女子サッカー部監督、2014 年〜2016
年神奈川県国体成年女子監督、2021 年〜現職
主 な業 績 ・ 最 近 の論 文 ： サ ッ カ ー選 手 の 注 意 様 式 に 関 する 研 究 ‐ド イ ツ の 大 学 サッ カ ー
選手について‐2007 スポーツ心理学会，大学女子サッカー選手におけるボールを使用した有酸素性中強度トレーニングの運動強度 2013 日本体育大学体育研究所雑誌，大学部員におけるメンタル面強化に関する研究2019 神奈川大学国際経営論集，女子サッカー選手におけるスポーツ論理力と 戦術理解の関連

2022

American Journal of Applied

Psychology.
社会貢献活動：神奈川県サッカー協会女子委員長、関東大学女子サッカー連盟理事長歴
任29

登壇者プロフィール
氏名：竹崎 一真 （ た けざ き

か ずま ）

明治大学情報コミュニケーション学部特任講師
専門分野： スポーツ社会学、カルチュラル・スタディーズ
主な経歴： 成城大学グローカル研究センターPD 研究員を経て現職
主な著書・最近の論文：単著「フェミニズム・スポーツ科学論の可能性」『現代スポーツ
評論』第 50 号,pp.62-73, 2024，単著「創られる理想、作られる身体：私たちはどのようにボディ・プロジェクトへと向かうのか」『ゆさぶるカルチュラル・スタディーズ』北樹出版，2023，単著「戦後日本における女性身体美文化の系譜学的研究："触発する身体"としての「八頭身」および「美容体操」の登場に着目して」『体育学研究』第 65 巻,pp.187203, 2020，単著「戦後日本における男性身体観の形成と揺らぎ：男性美（ボディビル）
文化の形成過程に着目して」『体育学研究』第 64 巻第 2 号,pp.687-704, 2019.
社会活動など：かながわ男女共同参画センター・ジェンダー平等×メディアリテラシー
講座

講師

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⽇本スポーツとジェンダー学会⼤会（第４回までは研究会⼤会）のあゆみ
回数
設⽴記念
第１回
第２回
第３回
第４回

開催年⽉⽇
2002年6⽉22⽇
2003年7⽉5⽇-6⽇
2004年7⽉3⽇-4⽇
2005年7⽉2⽇-3⽇

場所

⼤会テーマ／研究企画等

⼤阪府⽴⼥性総合センター ⼤阪府

会場名

スポーツのジェンダー研究を設⽴総会で「⽇本スポーツとジェンダー研究会」設⽴（ドーンセンター）
京都教育⼤学

⼤阪市

展望する

京都府

⼤会テーマを特に設定せず、

京都市

多様なテーマ

⽂京学院⼤学東京都

⼤会テーマを特に設定せず、本郷キャンパス

⽂京区

多様なテーマ中京⼤学

愛知県

⼤会テーマを特に設定せず、

名古屋キャンパス

名古屋市

多様なテーマ

備考

総会で「⽇本スポーツとジェン
ダー学会」に名称変更
6⽉26⽇に⽇本学術会議協⼒学術

第５回記念 2006年7⽉1⽇-2⽇

京都市国際交流会館

京都府
京都市

⼥性スポーツ政策

研究団体に指定
Ann Hall博⼠（University ofAlberta名誉教授）招聘

第６回

2007年7⽉7⽇-8⽇

第７回

2008年7⽉5⽇-6⽇

第８回

2009年7⽉4⽇-5⽇

第９回

2010年7⽉3⽇-4⽇

第10回記念 2011年7⽉2⽇-3⽇

法政⼤学

市ヶ⾕校舎
千代⽥区
⼤阪府⽴⼥性総合センター ⼤阪府（ドーンセンター）

⼤阪市

国⽴オリンピック記念

東京都

⻘少年総合センター

渋⾕区

神⼾松蔭⼥⼦学院⼤学
中京⼤学
名古屋キャンパス

第11回

2012年7⽉7⽇-8⽇

第12回

2013年7⽉13⽇-14⽇ 京都教育⼤学

第13回

2014年6⽉28⽇-29⽇

第14回

2015年7⽉4⽇-5⽇

第15回記念 2016年7⽉2⽇-3⽇
第16回

2017年7⽉1⽇-2⽇

東京都

学習院⼥⼦⼤学

兵庫県

体育学・スポーツ科学における性差認識とジェンダー
メディア・スポーツ・ジェンダー
1.東アジアのスポーツとジェンダー
2.⼤学教育における体育・スポーツと
ジェンダー

スポーツ・性暴⼒・ジェンダー

神⼾市
愛知県

スポーツとジェンダー研究のGudrun Doll-Tepper博⼠（Freie

名古屋市
東京都

現状と課題
開発におけるジェンダーとUniversität Berlin教授）招聘

新宿区
京都府

スポーツ

京都市

⾝体とエンパワーメントを考える

中京⼤学

愛知県

名古屋キャンパス
明治⼤学

名古屋市
東京都

駿河台キャンパス

千代⽥区

は：ジェンダーの観点から

東京都

メディアにおけるスポーツ⾝体の Toni Bruce博⼠（University of

国⽴市

表象

東京⼥⼦体育⼤学
京都学園⼤学京都府

京都太秦キャンパス

京都市

中京⼤学

愛知県

名古屋キャンパス

名古屋市

第17回

2018年7⽉7⽇-8⽇

第18回

2019年6⽉29⽇-30⽇ 松本⼤学

スポーツ・ジェンダー学の射程
スポーツにおける平等・公正と多様性における平等と共⽣⻑野県インターセクショナルな視点から

松本市

スポーツとダイバーシティを問う

コロナ禍における体育・スポーツに2020年10⽉24⽇

オンライン開催

関連する話題／2020横浜スポーツ学
術会議における『スポーツとジェンダー』にかかわるシンポジウム報告<研究企画テーマ>
スポーツとジェンダーに関する国内

第20回

2021年10⽉23⽇

オンライン開催

研究のレビュー／東京2020“⼥性蔑視発⾔”の追跡調査から考えるスポーツ

第21回記念 2022年7⽉2⽇

第22回

2023年7⽉1⽇-2⽇

オンライン開催

・新型コロナウイルス感染症拡⼤に伴う学会史上初オンライン開催
・オンライン開催に伴い内容を絞って開催

・新型コロナウイルス感染症拡⼤に伴うオンライン開催
・オンライン開催に伴い内容を界のジェンダー平等

絞って開催＜20周年記念企画＞

Kari Fasting博⼠（Norwegian

学会発⾜20年を振り返る：創設メ School of Sport Sciences名誉教中京⼤学名古屋キャンパス 愛知県
オンライン会場（Zoom）

of Toronto准教授）招聘

社会的格差とスポーツ＜研究企画テーマ＞

第19回

Auckland准教授）招聘
Heather Sykes博⼠（University

名古屋市

31

ンバーの思いを継承する授）より記念祝辞<研究企画テーマ>

・3⼤会ぶりの対⾯開催

⽇本の体育・スポーツ科学研究と ・学会初のハイブリット形式での
ジェンダー

開催

⽇本スポーツとジェンダー学会 第 23 回⼤会 倫理綱領
⽇本スポーツとジェンダー学会（以下「JSSGS」）第 23 回⼤会は、学会の設⽴趣旨、規約に定められた⽬的に沿って開催されます。この学会⼤会は、学術的議論の質の向上および円
滑な運営をめざし、会員・⾮会員を問わず、参加者には、スポーツとジェンダー研究における倫理的な課題への⾃覚と認識を強く促し、⼤会の倫理綱領を以下のとおり定めます。
1．⼈権の尊重学会⼤会での学術的議論にあたり、国際的および国内的に認められた⼈権を最⼤限尊重する。
2．個⼈情報、名誉、プライバシー等の保護学会⼤会の学術的議論にあたり、登壇者、参加者及び JSSGS 関係者（以下「登壇者ら」）に係る個⼈情報、名誉、プライバシー等の保護に最⼤限留意する。
(1) 本⼈の許可なく、登壇者らが個⼈として特定され、⼜はそのおそれがある⾳声、画像、映像等を、録⾳若しくは撮影し、⼜は新聞、雑誌、テレビ、SNS その他の媒体（以下「媒体」）に掲載、投稿等してはならない。
(2) 学会⼤会⼜は媒体において、登壇者らの名誉⼜はプライバシーを侵害する⾏為（そのおそれがある⾏為を含む。
）をしてはならない。
3．差別の禁⽌学会⼤会の学術的議論にあたり、年齢、障害、⼈種、肌の⾊、性別、性⾃認、性的指向、
⾔語、宗教、政治的⽴場、国籍、社会的⾝分、財産、出⾃その他これらに準ずる事項を理由として、あらゆる形態の差別をしてはならない。禁⽌される差別には、共通の属性を有する
不特定⼜は多数の者に対する差別的取扱いを助⻑・誘発する⾏為が含まれる。
4．ハラスメントの禁⽌学会⼤会の学術的議論にあたり、セクシュアル・ハラスメントやアカデミック・ハラスメ
ントなど、いわゆるハラスメント⾏為をしてはならない。
5．著作権その他の知的財産権の侵害⼜は不正⾏為の禁⽌等学会⼤会において発表された研究成果（以下「研究成果」）につき、著作権その他の知的財産権の侵害⼜は剽窃、盗⽤等の不正⾏為をしてはならない。また、研究成果（発表の様⼦を含む。
）につき、発表者の許可なく録⾳若しくは撮影し、⼜は録⾳若しくは撮影したものを公開してはならない。
2024 年 6 ⽉ 30 ⽇
⽇本スポーツとジェンダー学会 第 23 回⼤会実⾏委員会

32日本スポーツとジェンダー学会

第 23 回大会

プログラム＆発表抄録集
2024 年 7 月 6 日発行第 3 版
編集発行：日本スポーツとジェンダー学会

第 23 回大会実行委員会〒154-8515
東京都世田谷区世田谷 4-28-1
国士舘大学政経学部政治行政学科 波多野圭吾研究室内E-mail：congress_info@jssgs.org

HP：https://jssgs.org

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