東京大学における全学無線 LAN 整備
玉造 潤史 1) , 中村 誠 1) , 中村 遼 2) , 石原 知洋 3) , 田中 哲朗 2) ,竹内 朗 1) , 野口 昌志 1) , 宇野 伸一 1) , 小川 剛史 2)
1) 東京大学情報システム本部
2) 東京大学情報基盤センター
3) 東京大学大学院総合文化研究科
utokyo-wifi-tf@itc.u-tokyo.ac.jp

University-wide Wireless Network Environment
at the University of Tokyo
Junji Tamatsukuri1) , Makoto Nakamura1) , Ryo Nakamura2) , Tomohiro Ishihara3) ,Tetsuro Tanaka2) , Akira Takeuchi1) , Masashi Noguchi1) , Shinichi Uno1) , Takefumi Ogawa2)
1) Division for Information and Communication Systems, The University of Tokyo2) Information Technology Center, The University of Tokyo
3) Graduate School of Arts and Sciences, The University of Tokyo

概要
東京大学では 2022 年度より大学キャンパス全域をカバーする無線 LAN 環境の整備を実施している。本稿では、東京大学におけるこれまでの全学的な無線 LAN 運営の流れを踏まえキャンパス全域整備を決定するに至った状況を紹介する。また、得られた知見を大学等の高等教育研究機関において大規模な全域無線 LAN 環境を整備するために必要な要件として示す。

コロナ禍を経た教育のハイブリッド化や研究基盤の高1 はじめに度化に完全には間に合わせることができなかったと言東京大学において 2022 年度から整備を行なったえる。しかし、昨今の状況を踏まえると高等教育研究キャンパス全域をカバーする無線 LAN 設備整備につ機関における情報インフラはすでに普遍的であることいて紹介する。東京大学は国内最大の規模を有するが求められており、大学成果の基盤として必須のもの大学であり、その規模から大学キャンパスの全域をカとなっている。既に多くの大学機関ではキャンパス全バーする Wi-Fi 設備を整備するといっても、政策的、体をカバーする Wi-Fi など当然のものとしてサービ運営的、技術的な多くの観点について対応し解決してスしていることと思う。しかし、先に述べた通り本学対応することが必要であった。それらの多くは今後同の規模での経験はこれからの情報インフラの運営にお様の整備を実施する高等教育研究機関において参考といて共有すべき経験・知見があると思われる。そのたしていただける部分があると思われる。この全学的整め、全学普遍の Wi-Fi 環境を整備するに至った本学の備は時期的にコロナ禍によるオンライン化やデジタル状況についていかに紹介する。また、現在の本学にお化そして DX の流れを受けて実施されたものと受け取ける Wi-Fi サービスは、これまでのサービス提供の収られるであろうと想像する。そして東京大学はそのよ斂の結果である。限られた予算、限られた人員、限らうな事態に非常に早急に対応したのだなと受け取られれた技術の中で、利用者、経営層、運営に携わる者とることと思う。しかし、実際には違っていて、この整いったさまざまなステークホルダの要望と社会情勢を

備は大学における教育・研究活動の高度化からくる情考慮して方向性を定め、協力して実現してきたインフ

報インフラへの要請に応えるべく段階的に進めてきたラである。これまでも、情報システム運営における問ものである。そしてその整備は 2023 年の今をもって題はたびたび提示されてきた。その観点から、本整備も継続中である。そのため、残念ながら我々の整備ははさまざまな制約があるなかでサービス提供まで到達406

することができた成功事例であるとも言える。そのた

部局の ICT サポート窓口がボランティアのような形め、本学が実施した整備が国内のさまざまな大学のおでユーザへの対応を行なっている状態となっていた。

ける情報インフラ整備へとつながり、さらに大学界全2.2

教育用無線 LAN 整備

体の情報インフラへの認知向上つながることを期待す

ICT システム整備検討委員会での全学的な整備の必る。本稿では、これら観点を踏まえ全学整備に至るま

要性の議論の結果、2014 年に学内の主要キャンパスをでのこれまでの経緯について紹介した後、現在整備中対象として無線 LAN 環境の整備状況の調査を行なっの全学無線 LAN 設備の詳細を示す。そして、最後にた。調査結果では、学内の部局ごとの無線 LAN 整備

今後の本学が目指す情報インフラの方向性についてま状況には差があり、特に学生等が必要とする教室などとめる。

への設置が少ないこと、全学的な会議、国際的な会議をする会議室であっても設備が少ないことが判明した。

2 東京大学における無線 LAN 整備のこれ

この結果を受け、教育向け・国際的な会議向けの設備までにおける全学的な無線 LAN 設備の予算要求を実施し2.1 utroam の成立た。2015 年度に入り予算の措置が決定され、初の全2011 年より、全学で統一的な無線 LAN サービスを学的な無線 LAN 設備として「教育用無線 LAN」が整提供する目的で、utroam サービスが開始された [1]。

備された。教育用無線 LAN では主要 5 キャンパスのutroam は、本学において全学で統一的な無線 LAN

教室、会議室に対して基地局を設置するとともに、無サービスを提供しようという最初の試みであり、本学線 LAN の基幹機能として utroam によって始まった

ではそれまでは無線 LAN サービス自体が存在していWi-Fi アカウント基盤および Firewall などのネットないか、各部局ごとに独自に無線 LAN が運用されてワークセキュリティ機能の整備をおこなった。基幹機いる状態であった。utroam は大学キャンパス内のど能として、無線コントローラ（Cisco8540)、無線管理装の場所であっても同一の接続設定およびアカウントで置（Cisco Prime Infrastructure)、Firewall（Paloalto接続できることを目的として立ち上がったが、当時はPA-5060）、認証機能（HCNET Account@Adaptor）、キャンパス全体に一様に基地局を配置するだけの予算DHCP、DNS、ログシステム（検索：Log@Adaptor お確保が難しい状態であった。そのため、utroam では

よび保存：syslog サーバ）を導入し、直接接続する全学各部局で運用している無線 LAN インフラに相乗りす無線基地局の他、部局が整備した無線基地局を収容する形で運用することとなった。そのため utroam ではる構成とした。ユーザ向けのセグメントは学内アドレ

学内ネットワークに接続されている新たな無線セグメ

スに NAT され学内ネットワークで利用できる全てのントと認証システムのみ新たに構築した。その無線セネットワークサービスが利用できる”UTokyo WiFi”

グメントへの接続については、各部局の管理する無線、世界的に利用でき、学外アドレスに NAT される

LAN から utroam の SSID を出力してもらい、そのeduroam”、そしてソフトバンク社と協定を結び Free

SSID に接続したユーザが Captive Portal による認証

Wi-Fi Passport を学内向け SSID で利用可能としたを行う設定とした。すなわち学内組織をまたがった無ゲストネットワーク UTokyo Guest”の 3 種類を提供

線ローミングサービスであることから、utroam というすることとした。これらのネットワークを利用するた名称になっている。utroam 立ち上げ当初は、部局のめ、各部局は utroam から引き続き全学の認証サーバ

無線 LAN システムがコントローラを利用した集中管と連携設定し、ユーザネットワーク VLAN を延長し理になっていない場合も多く、複雑な設定が難しいこて部局内設備において全学的なネットワークを利用すとから、utroam の SSID への接続自体は共通の WPAることができるようになった。無線設備としては学内キーによる単純な認証としていた。その後各部局でエの教室および会議室を対象に本郷・駒場 2・柏・白金

ンタープライズ向け無線 LAN 基地局や無線 LAN コ

キャンパスに AP 715 台、PoE スイッチントローラの導入にが進むことにより、802.1X 認証内に整備した。AP は TF が直接設置した約 40 の建の対応も可能となったため、802.1X PEAP 方式での物と 4 部局（工学部、新領域創成研究科、地震研究所、接続サポートも順次行なった。

文学部）の設備に対して追加する形で整備した。駒場

126 台を学

utroam は最低限の投資で全学統一サービスを実現

1 キャンパスは整備時に別の無線 LAN 環境整備が進するものであったため、正式なユーザサポート体制は行していたため部局設備として接続されている。教育構築されず、各ユーザは部局の無線 LAN 担当者や、各用無線 LAN で整備した Firewall は東京大学において407

全学的なネットワークをカバーする初めてのセキュリ

Wi-Fi で検出したセキュリティアラートについてはティ基盤となり、その後、全学 Firewall 整備に至る基TF メンバーで対処する対応フローへと変更した。

点となった。こうして教育用無線 LAN 整備によって全学的なサービスとして 50000 人を超える学内利用大学全体に組織を跨いで利用可能な Wi-Fi サービスで者にサービス提供をウェブサイトを中心に行ったが、ある「UTokyo Wi-Fi」が実現した。

利用者への接続支援などはほとんど提供することができなかった。そのため、利用支援については既存シス

3 UTokyo Wi-Fi

テムの運用支援と緊密に連携し、協力的な支援を得る

教育用無線 LAN 整備に合わせて、utroam の運営ことでサービスが実現できた。この利用支援体制は現は全学的なインフラ運営へと進化し、UTokyo Wi-Fi

在においても継続している。

タスクフォース (TF) が組織された。UTokyo Wi-Fi

東京大学全体の教職員、学生を対象にした無線 LAN

TF は全学の情報システムを統括する情報システム本サービスを 2011 年 3 月に試験的に開始した当初から、部長（通常は情報システム担当理事または情報シスエンドユーザーサポート、特に対面でのサポートはおテムを担当する執行役以上の役員が担う）のもと、情こなわずに、各部局にまかせてきた [1]。ただし、教育報基盤センター、情報システム本部および部局システ用計算機システム*1 の端末室のうち 5 箇所で勤務するム担当を構成員とする。TF メンバーにより、基幹機「教育用計算機システム相談員*2 」が、端末室内での能の維持、基地局などの設備維持、加入する部局設備

無線 LAN 接続のトラブル対応については、対面でサとの接続、ユーザ向けにはアカウント運用、セキュリポートすることになり、現在まで継続している。これ

ティ対応など、Wi-Fi サービス提供に必要な業務を分は、教育用計算機システムを対象にした端末室での無担して行なう体制とした。

線 LAN サービスを全学無線 LAN サービス開始前か

UTokyo Wi-Fi のサービスは設備としては、教育用らおこなっていたためである。

無線 LAN 整備によって全学的に整備した基地局と、対面でのサポートで的確に対応するために、相談員学内の部局が整備した基地局から成りたっている。そはサポート用の Web ページを作成して、内部だけでのため、学内部局の Wi-Fi 設備を基幹部分に接続し、なく外部向けにも公開している。マイナーな OS での連携してサービスを提供することで、学内の広い範囲設定方法や、特定のスマートフォンでのトラブルの対で統一された Wi-Fi サービスを利用者が享受できるよ処法などの有用なコンテンツも作成され参照されてうに設計した。

いる。

利用者は、本学の情報システムを利用するために全構成員に与えられている統一アカウントを用いてWi-Fi 専用アカウントを取得し、このアカウントを用

4 全学無線 LAN 整備の計画と準備
4.1

全域整備の検討いることで、自身が所属する部局の建物でなくても教育用無線 LAN を基幹部分とし、部局と連携してWi-Fi を利用できる。この Wi-Fi 専用アカウントの拡張を続けた UTokyo Wi-Fi であるが、2019 年ごろ有効期限は半年（学期ごと）としており、定期的に再から学内の必須とインフラとして定着したこと、学内発行することが求めらる。アカウントはメールによっでの理系文系の格差や部局ごとのサービスレベルの差て配布され、インシデント発生時などのセキュリティなどが学内で進むデジタル化の状況と合わなくなり、対応のために連絡可能なメールアドレスを教職員、学改めて全学的な無線 LAN 整備を実施する必要性が生生ともに設定済みであることを必須の要件とした。まじてきた。特に、部局間の設備格差は大きく、必要性た、サービス開始後に始まった全学的なセキュリティは変わらないが予算的・要員的に対応できない部署や教育の受講を必須としており、指定された期間内に受分野での教育・研究活動における格差を生じつつある講しなかった場合には利用が停止されることとした。

状況となりつつあった。法人化以降の大学経営方針でセキュリティ体制として、サービス開始当初は利用は教育研究での成果が求められており、その基盤とし者が在籍する部局にセキュリティアラート等を検出した場合の対応を求めていたが、全学の担当者に利用状況を調査してセキュリティ調査ができるだけの機能提供ができず、UTokyo Wi-Fi TF の担当者にも、部局担当者にも大きな負担を生じてしまったため、UTokyo408*1 主に学部学生を対象にした授業、自習用の計算機環境を提供するために、学内の約 20 箇所に mac を中心にした端末を約1300 台設置している。
*2 教育用計算機システムの使い方に関する質問を受け付けるための学生アルバイト

てネットワーク、とりわけ Wi-Fi ネットワークは分野は、整備対象となる整備対象とする先の全キャンパスによらず普遍的に必要なものとして求められている。の建物の平面図に対して概算した AP 数を考慮してそのため、理系部局を中心に部署全域をカバーする整機器の配置を行い整備計画の精緻化を実施した。機器備を完了している部署がある、一方、必要性によっての配置については 2020 年に駒場キャンパスでの通信設置されたあまり管理が行き届いていない家庭用基地

実験 [2] を参考に極力教室内で均質となるように計画局が多数検出されるようになり、学内のセキュリティすることとした。この机上設計には実質的に 3 か月を状況が悪化したことや限られたチャンネル（無線資要した。その後さらに机上設計で配置した機器の設置源）の有効活用ができなくなってきたという状況がみが実際に可能であるか、特にキャンパスネットワークられるようになった。これらの状況を受け、UTokyoUTNET の設備と整備する無線 LAN 設備の接続が可

Wi-Fi TF 内で何度も協議を行い、UTokyo Wi-Fi の能であるかの検証を現地調査として実施した。こちら拡張として、全キャンパスの全域整備を実施することの調査にも 3 か月を要した。これらの半年間におよぶとした。しかし、東京大学の組織規模は非常に大きく、設計調査を実施することでキャンパス内全域に対して主要 5 キャンパスだけでなく遠隔施設も含めた全学的無線 LAN 整備を実施する準備を整えた。最終的に学な基盤として整備するための検討を入念に行う必要が内全部局に整備について確認を行い、部局で全域整備あった。

を継続する 5 部局を除く区域において整備を行うこと

4.2

キャンパス全域のサイジングに決定した。

まず、全域整備の予算獲得のため、キャンパス全域

4.4

調達仕様の概要のサイジングを実施した。施設部資産管理担当から、全学無線 LAN 設備では机上設計、現地調査によっキャンパス全体の建物、フロア数、敷地面積を入手し、て作成した設置情報と部局の希望とを調整して最終的整備に必要な規模間の把握を実施した。

な調達仕様を作成した。部局調査によって、既存の部局機器が提供しているローカルな無線 LAN 機能を継

キャンパス

建物数

フロア数

面積 (m2 )本郷

22756312925368

1,090
210
121
102
105
1,628

1,048,770
151,957
122,017
165,21282,694
1,570,650

駒場 I
駒場 II
柏白金台
合計

表1AP
5,693
8116598914438,497

続したい部局と大学全体で共通の無線 LAN サービスを利用することでよい部局とに分かれたため、全体的な計画として 2022 年度に大学全体の共通機能を提供する部局を整備し、2023 年度に部局管理機能を追加して整備する部局とに分けることとした。

UTNET への収容にあたり PoE スイッチを収容す

主要キャンパスの概要

るスイッチポートが建物接続において不足する場所が多数発生することが分かり、PoE スイッチのアップリ

表 1 が検討開始時の主要キャンパスのデータであンクを集約して UTNET に接続するスイッチ（以下集る。これを基に必要となる機器数を算出することとし約スイッチ）が必要であることが分かり、配置する設た。サイジングの基準として既に全域整備を実現して備としては集約スイッチ、PoE スイッチ、AP 数を取いた理学系研究科の面積とアクセスポイント数から、りまとめ仕様とした。表 2 がその概要である。キャン

建物面積における必要なカバーエリアを算出した。研パスごとに全学共通機能を必要とする部局と部局管理究室、実験室、教室、事務室等がある通常の建物では機能を必要とする部局に偏りがあるが、全体としては

建物全面積における 55% の領域が概ね無線 LAN がカ2 年間でほぼ均等に整備される状況となっている。まバーすべき領域であり、その領域において 100m2 に 1た、これらに加え、教室には PoE スイッチから配線台の割合で設置することで整備の規模が算出できるこされ、Wi-Fi アカウントで利用できる有線ポートの配とが分かった。表 1 の結果から整備すべき基地局数は線を行っている。また、本整備では全学の遠隔地（理概ね 8500 台、PoE スイッチなどのアクセスラインに学部、農学部などを中心として全国に点在している施1630 台の機器が必要であると概算し、この台数で予算設など）へも整備を行った。遠隔地については各地点化を実施した。

においての規模は大きくないが整備における困難度は4.3高い。これまでは多くの場合整備対象から除外（教育

机上設計・現地調査

予算獲得と並行して 2021 年から、机上設計、現地用無線 LAN では整備対象としなかった）してきたが、調査を行い整備内容の精査を実施した。机上設計で近年の情報インフラの必要性は変わらないことを考409

建物数キャンパス
本郷
駒場 I
駒場 II
柏白金台
遠隔地

2022 年度
98621418492023 年度
2443191709集約スイッチ

2022 年度
59006100表22023 年度
515910010PoE スイッチ
2022 年度 2023 年度
4126581223115
3894
5904527AP
2022 年度 2023 年度
3,116768
331,204
241,029299
777
5600126244

全学無線 LAN 整備の概要

慮し主要キャンパスと同等の要件で整備することとした。これらをもって、全学無線 LAN 整備の準備を整えた。後述するが、本整備は現在も進行中である。全

インターネット

遠隔研究拠点クラウド型コントローラ
トンネル装置Firewall体として計画的に実施しているが、実際には設置時に様々な事情が発生し実数としては変更して対応せざる認証及び管理サーバ群

キャンパス
ネットワークを得ない部分もある。特に 2023 年度については現在集約スイッチ整備中でもあり最終的には変わる可能性もあるのでそれらを考慮してプロジェクトの規模感として認識してPoEスイッチ頂きたい。
AP5 全学無線 LAN の構成
図1

全学無線 LAN システムの構成概要

2022 年度から導入を開始した全学無線 LAN の構成
概要を図 1 に示す。無線 LAN 製品としては Juniper

Networks 社の Mist System (以下 Mist) を導入した。
Mist は、無線 LAN アクセスポイント (AP) を集中制御するコントローラがクラウド上に存在する、クラウド型の無線 LAN コントローラである。AP は DHCP等で IP アドレスを取得し、インターネットと通信できれば、コントローラである Mist Cloud に接続して制御できるようになる。そのためオンプレミス環境に物理的なコントローラは存在しない。東京大学におけるMist の導入では、本郷、駒場、柏、白金の主要キャンパスについては AP 収容用のセグメントを用意し、各AP まで VLAN で延伸している。このセグメントはNAT および Firewall 配下で、DHCP でプライベートアドレスが付与されるのみ、という、キャンパスネットワークにおける通常のユーザネットワークと同様の構成となっている。またキャンパスネットワークの存在しない遠隔研究拠点では、一般的なブロードバンドンネル終端装置に障害が発生すると無線 LAN システ
ム全体に影響が波及するという欠点があるが、AP までスイッチに VLAN を設定する必要がない、という利点がある。これらの利点と欠点を検討した結果、東京大学の全学無線 LAN では、全学共通の SSID についてはそのセグメントを VLAN で AP まで運び、それ以外の SSID のセグメントについては Mist Tunnel を用いて運ぶ、という使い分けをすることした。全学共通の SSID は最初の導入時に設定すればそうそう変更する必要はないため、Mist Tunnel を使わないことで障害の発生箇所を抑える。一方で、例えば部局が独自の SSID をサービスするなど、後から追加、削除、変更が起こる SSID については Mist Tunnel を使うことで都度スイッチに VLAN を設定する手間を無くすこととした。なお、全学共通の SSID 用の VLAN を直接運ぶことができない遠隔研究拠点については全て Mist

インターネット回線の配下に AP を設置している。
無線区間でサービスするセグメントを AP まで運ぶ
方法は、(1) VLAN で運ぶ、(2) Mist Tunnel と呼ばれる L2TP トンネルで運ぶ、の 2 通りがある。(1) の場

Tunnel を用いて AP までセグメントを運んでいる。
全学無線 LAN を構成するネットワーク機器は下記の通りである。

合、各 AP までスイッチに VLAN を設定する必要が• AP: Mist AP32 (屋内用) および AP64 (屋外用)あるが、トンネル終端装置が無いため障害が発生しう• PoE スイッチ: EX4100-48MPる要素を減らすことができる。一方 (2) の場合は、ト• 集約スイッチ: QFX5120-48S-6Q

410

また AP と PoE スイッチ間の接続は 2.5GBASE-T、Site Group部局X

PoE スイッチと集約スイッチ間は全て 10GBASE-LR

Site Group
部局Yとなっている。

5.1

部局による運用との統合② アカウントに紐づいたSite Groupの管理

Site A

Site B

Site C

Site D

建物A

建物B

建物C

建物D

全学に単一の無線 LAN システムを導入するにあたっての重要な目標として、各部局の運用との統合が① ⼤学の共通アカウントでMist Cloudにログインあった。東京大学は多くの部局によって構成されており、ユーザのサポートをはじめ、無線 LAN 状況のモニ

図2

部局管理者

タリングや故障機器の交換といった日常的な運用も、部局のネットワークやシステム管理者 (部局管理者) の協力無くしては成り立たない。また独自の SSID など局担当者間のコミュニケーションには Slack を用い、無線 LAN サービスを提供している部局もあり、そう問題発生時の通知をはじめ、全学無線 LAN の運用にしたサービスもこの無線 LAN 基盤上で実点できる必関する日々の情報共有を行っている。

要がある。本全学無線 LAN 整備ではこれらの点をど6 今後の全学無線 LANう実現するかも重要な課題であった。
図 2 は、Mist の Site と Site Group と呼ばれる機能

最初にも述べた通り、本学はこれまで全学のネットを用いた、部局管理者への権限委譲の概要を示していワークを基幹部分と支線部分に分け、基幹部分を情報る。Mist では、Site と呼ばれる単位で AP をグルー基盤センターが、支線部分を各部局が運営するというピングして管理する。また複数の Site をまとめて指方針で運営を行ってきた。本整備は意味的にはエッジ定するための Site Group と呼ばれるタグのような機ネットワーク整備を全学経費で整備するということ能もある。そして、Mist ではある管理者ロールに対になり、これまでの運営方針とは異なる形で導入したして、閲覧や操作が可能な対象を Site Group で指定ネットワーク設備となる。大規模な大学組織においてすることができる。東京大学ではこれらの機能を用いは、キャンパスネットワークも大規模なものとならざて、ひとつの建物をひとつの Site、そしてひとつの部るを得ずおのずと階層的な運営体制を構築することと局をひとつの Site Group とし、部局の管理者は部局なる。近年のデジタル化によって大学は情報サービスの Site Group の閲覧権限を持つユーザとする運用をは全学共通のアカウントによって利用されるようにな行っている。これによって、部局管理者は Mist Cloudり、無線 LAN サービスもその一つとなった。そのたにログインすると、自部局の Site Group に紐づいため、クラウドサービスと同じくキャンパス内で普遍的建物の無線 LAN 状況について確認することが可能とに利用できるインフラである必要が生じている。今回なっている。なお Mist Cloud へのログイン認証は本の整備によって本学のネットワークは構成を大きく変学共通のアカウント基盤と連携しているため、部局管えることとなったが、それは実質的には運営体制を見理者は日常の業務で用いている大学のアカウントを用直し全体的なものへと変えることになった。全学の利いて Mist Cloud にログインすることができる。以上

用者が均質なネットワーク接続環境を学内のどこでものような Site Group を用いた権限付与によって、各利用できるために必要な機器構成と運営体制の実現が部局の管理者も参加した全学的な無線 LAN の運用が整備の本質であったわけである。この整備によって無可能となった。

線 LAN 環境は全学で均質なものとなった。他に全学実際の運用では、TF メンバーが全体のアラート監的な取り組みとして全学 Firewall の整備なども行わ視をしつつ、部局管理者も担当する建物 (Site) の APれており、大学全体でのネットワーク運営、セキュリに関するアラートは受信している。また AP がコントティ運営が実現され、学内のどこでも教育・研究活動ローラに接続できない場合の AP の LED の目視確認に必要な ICT サービスが利用できるようになってきや再起動、AP の交換といった作業は、部局担当者が実ている。結果的に本学のネットワーク環境としては有施している。集約スイッチや PoE スイッチについて

線ネットワークのみが旧来からの運営方針に残されては、障害発生時の原因究明や交換機の準備は TF メンいる状況となった。現時点ではっきりとした方向性がバーが行い、機器の交換作業は可能な場合は部局担当出ているわけではないが、おそらくキャンパスネット者が実施する形となっている。なお TF メンバーと部ワークの高度化に合わせて全体的な整備と運営を行う

411

ことが情報環境の普遍化のためには避けられないものと思われる。本学のキャンパスをフルカバーする無線LAN 環境はようやく立ち上がったところである。この環境を大学インフラとして有益なものとするためには計画的な運営と見直しを実施していくことが必要である。次期更新においては今回の整備以上の規模となりより高度な機能をサービスを持続しながら更新することが求められると考えられる。その際には、さらに有益な知見が得られると思われるため、同様に報告していきたい。

参考文献[1] 藤枝俊輔, et al. ”組織連携によるキャンパス無線
LAN サービス utroam の展開と統計的評価.” イ
ンターネットと運用技術シンポジウム 2011 論文集 2011 (2011): 75-82.

[2] 石原 知洋, 四本 裕子, 角野 浩史, 玉造 潤史, 中村 遼, 小川 剛史, 相田 仁, 工藤 知宏, ”教室におけるオンライン講義受講のための無線接続環境評価”, トランザクションデジタルプラクティス

Vol.3 No.3(July 2022)

412