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特治療と仕事の両立

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仕事と治療の両立支援について－産業医の立場から－ともつね

友常

ゆうすけ祐介●産業衛生専門医・指導医の実際を経験した立場から考えてみたい。なお、

１．はじめに当方は、専属産業医、嘱託産業医の双方の経験がある。本ガイドラインを真に必要としているのは、産業医の選任が必要ない事業場等であるかもしれ2016年２月に厚生労働省より「事業場における治療と職業生活の両立支援のためのガイドラインないが、そういった環境においても参考になる一つの考え方も提供したい。

（以下、ガイドライン）」が発表され、事業場に２．基本的な考え方おいて「治療しながら仕事を継続する」ための取り組みの充実が求められるようになった。ここで、取り組みの「充実」と記載したのは、比較的規模の大きい事業場等（取り組みについては、法人単位「治療と職業生活の両立支援」といっても、事での制度設計が多いため、事業場等とした）では、業主、労働者など、それぞれの立場等によって本ガイドラインによって新しい取り組みを始めると「治療を継続しながら、どのように仕事をするかいうよりも、これまで各々の事業場等でやってきた（してもらうか）」、もしくは「仕事をしながら、取り組みの最大公約数が示されたといった印象によどのように治療を継続するか（してもらうか）」と、る。2004年に厚生労働省より示された「心の健康問

仕事と治療の両立に対する意識は異なる。産業医

題により休業した労働者の職場復帰支援の手引きの立場としては、事業主が安全配慮義務を履行す（以下、職場復帰支援の手引き）」における職場復るために、医学的な見地からの助言・指導をする帰支援の流れと、ガイドラインにおける休業を要ことが求められる。つまり、労働者の健康状態、する場合の対応の流れに相違はない。これまでは、治療、自己管理の状況等について把握した上で、職場復帰支援の手引きを、身体の健康問題に対し事業主に労務管理、環境調整などについて意見をても手探りで当てはめていたのが現状だと推測する。

することになる。また、当然ながら、その意見を本稿では、ガイドラインの内容を解説するので踏まえて事業主が就業上の措置を行うこととなる。

はなく、産業医として治療と職業生活の両立支援

本ガイドラインは、がん、脳卒中、心疾患、糖2017.9

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尿病、肝炎、その他難病など、反復・継続して治するかという問題にも通じている。そこで、事業療が必要となる疾病を対象としているが、上記の場等内で「治療と職業生活の両立支援」という視考え方は、特定の健康問題に限定したものではな

点からの就労形態の多様化が難しければ「働き方く、職場における健康管理を考える際の基本にな改革」、つまり、人材確保などの観点から検討する。つまり、事業主としては、労働者に自己保健ることも一つの選択肢となる。

義務を果たしてもらった上で、安全配慮義務を履行しながら、どのように働いてもらうかを検討す

４．実際の対応に際してるのが、治療と職業生活の両立支援の意味するところである。一方で、労働者としては、健康問題によりこれまでと同じように仕事が出来なくなっ次に、当方が経験した事例から、実際の対応にたとしても、就業上の措置により、取り得る選択際しての課題について検討する。なお、事例につ肢が広がったと捉えることが出来る。

いては、プライバシー保護の観点と、検討のポイントを明確にするために、複数の事例を組み合わ３．治療と職業生活の両立支援のポイントせるとともに、内容を適宜改変している。

○事例

50代

女性

脳腫瘍

治療と職業生活の両立支援に産業医として関わ

職場内でてんかん発作を生じ、救急車で医療機っている経験からは「どのような就業上の措置が関に搬送され、精密検査の結果、脳腫瘍と診断さ取り得るのか」という労務管理の観点からの課題れた。手術と放射線療法を行ったが、腫瘍は残存にぶつかることが多い。ガイドラインにおいてはしており、化学療法（抗がん剤の内服）、抗てん「休暇制度、勤務制度の整備」として取り上げらかん薬の内服を継続しながらの職場復帰を希望しれており、一般的には、時間単位の年次有給休暇た。職場復帰に際しては、治療の状況を確認する制度により、通院のための時間が確保しやすくなとともに、日常生活が支障なく過ごせていること

る、時差出勤、在宅勤務などにより、通勤の身体やてんかん発作の再発がないことを踏まえて、短面の負担軽減をはかるなどが挙げられる。また、時間からの段階的な職場復帰を実施した。業務内就業上の措置の内容によっては、労働契約を変更

容については、休業前は経理担当であったため、することも一つの選択肢となる。

同業務を継続してもらうこととした。また、主治

これらについては事業場等や労働者の業務によ

医からは自家用車の運転は禁止されていたため、って、取り得る選択肢が変わってくるが、健康問

職場復帰当初は家族が送迎し、途中からは公共交

題を背景として就業形態を多様化するのは簡単で通機関での通勤となった。

はない現実もある。余談になるが、政府が掲げる復帰してしばらくは、デスクワークに従事し、「働き方改革」にも注目が集まっており、少子高安定して業務を行っていたが、数ヶ月経過すると、齢化等による労働力の低下への対応が主旨ではあ

表情は乏しくなり、歩行時のふらつきを認め、周るが、就労形態の多様化について議論されている。

囲も心配する状況となった。事業場の産業医は主

健康問題を抱えながらどうやって仕事を続けるか治医とコミュニケーションをとったが、「腫瘍はという問題は、当然ながら、いかに労働力を維持増大していない。血液検査上、抗がん剤の副作用28

労 働 調 査2017.9

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特治療と仕事の両立も認めない。本人も就労継続を希望している。引が可能だと判断した。業務内容についても、従前き続き、職場で配慮をしてもらいながらの就労はからデスクワークであったため、特段の配慮の必要可能」といったコメントがあった。その後も体調がなかった。例えば、公共交通機関が充実していなが安定しない様子が続き、休養を勧めることもあい地域においては、通勤時に家族の協力が必要にったが、本人は「迷惑をかけてすみません。もっなったり、業務内容によっては安全面からも職場と頑張りますから」と抵抗が強かった。日中にお環境を調整したりする必要があるかもしれない。

いては、家族と連絡を取ると「仕事があってすぐこのように、就業に際しては、本人の健康状態には行けない」とのことで、同僚が自宅まで送っだけではなく、安全面を考慮して業務に従事できていったこともあった。これらの状況に困った上るかを見極める必要がある。また、経過の中で、司が、産業医、人事労務に報告し、関係者で協議「歩行時のふらつき」が顕著になった時期があるを行い、「脳腫瘍の状態に変化がなく、治療の副が、日々、就業を継続している状況において、安作用はないとしても、現状で安定して就業できて全面からの就業の可否判断は難しくもある。

いる状態とは言えない」との産業医意見を踏まえて、事業者の判断として自宅療養を命じることと(2) 健康面についてした。また、これらの対応について産業医から主経過中、「歩行時のふらつき」が顕著になった

治医に報告したところ、「１か月の自宅療養を要時期においては、本人の表情が乏しくなり、明らする」といった診断書が発行された。

かに健康状態が悪化しているようであった。ただ３ヶ月程度の自宅療養の後、主治医より「状態し、日々の状況には変動があり、業務に支障なく改善したため、職場復帰可能」との診断書が発行さ過ごせている日もあれば、周囲が心配して本人をれたため、本人、家族、所属、人事労務、産業医で連れて産業保健スタッフに相談に来る（当然なが面談を実施した。脳腫瘍については、引き続き、抗ら、相談があった際には帰宅するように助言しがん剤の内服と定期的な受診での経過観察となってた）こともあった。当然ながら、職場の支援にはいる状況であったが、休養前に比べると表情はよく、限界があるが、どのタイミングで療養を勧めるか自宅でも日常生活に支障なく過ごせている印象での判断は容易ではない。職場復帰時や日々のコミあった。そのため、再度、短時間からの段階的なュニケーションの中で、体調が悪い時には休養す職場復帰をすることとなった。なお、職場復帰前るように助言したとしても、どのレベルで休養すに、公共交通機関での通勤訓練を行うとともに、るかについて客観的な基準があるわけではない。

本人の体調に変化があった際の対応や連絡体制なまた、医学的な見地からの助言（例えば、産業医どについて家族を含めた関係者間で相談を行った。の意見）が日常的に得られる職場は多くはないが、あらかじめ一定の基準（例えば、「１ヶ月の間で、○対応に際してのポイント

体調不良で業務に支障が生じることが１回／週以上あれば自宅療養とする」など）を決めておけば、(1) 安全面について周囲の負担も軽減できるかもしれない。

本事例においては、初回の職場復帰時には、通院加療を継続しながらも、通勤時の安全が担保され、定められた就業時間において労務につくこと

2017.9(3) 主治医との連携について
主治医の立場では、職場での状況を正確に把握

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することは困難である。また、主治医は、患者－医などが連携して取り組んでいくことが望ましい。

医師関係の中で治療にあたっているため、本人、家族の希望も踏まえた助言（例えば、上記の通り(5) その他「腫瘍は増大していない、血液検査上、抗がん剤

初回、２回目の職場復帰時ともに、家族を交えの副作用も認めない、本人も就労継続を希望してた対応を行っているが、治療を継続していく悪性いる。引き続き、職場で配慮をしてもらいながら腫瘍を抱えたケースについては、やはり家族とのの就労は可能」など）が中心となることもある。

連携が重要になる。例えば、安全面の部分でも述

そのため、主治医に対しては、本人の健康状態にべた通り、通勤などにおいて協力が得られるかはついての助言を求めるだけではなく、職場の考え重要なポイントでもある。また、悪性腫瘍は必ず方や判断についても伝えておくことが望ましい。

しも「不治の病」ではなくなり、５年生存率も延本事例における主治医からの「腫瘍は増大してびてはいる。しかし、悪性腫瘍と診断されると、いない、治療の副作用もない」という助言は「現人生の時間の有限性について突きつけられたよう病が悪化していない」と判断できる材料にはなる。に感じるかもしれない。そして、その状況下で、そのため、治療を継続しながらの就業が本人にと職場で時間を過ごすことについて、つまり、人生って負担となり、体調不良の要因である可能性をの時間の使い方をどうするかを本人－家族間でコ考えて、治療のためではなく、休養のための自宅ミュニケーションができているかが重要だと考え療養を勧める、環境調整を検討する、などより質させられることも多い。もちろん、それを産業医の高い対応をすることができる。という立場で本人、家族に投げかけることが適切かについては、私自身、意見が定まってはいない(4) メンタルヘルス面への配慮が、関係者と相談しながら、引き続き、経験を積両立支援に際しては、メンタルヘルス面にも配み重ねていきたいと考えている。

慮することが重要となる。本事例においても、本人の「迷惑をかけてすみません。もっと頑張りま５．最後にすから」といったコメントからも、自責の念が存在している印象がある。悪性腫瘍を抱えながら生活する中で、心の健康問題が生じる可能性は考えこれまで手探りでやってきた治療と職業生活のておく必要があり、メンタルヘルスケアも忘れては両立支援のガイドラインが示されたが、多くの事ならない。ただし、「（悪性腫瘍を抱えている）自分業場等で取り組んできた内容と相違はない印象での状況は（悪性腫瘍を抱えていない）あなたにはわある。また、悪性腫瘍の診断・加療に限らず、医からない」といった背景があると、例えば、受容、学は日進月歩であるとともに、事業場等における傾聴、共感を行うことは簡単ではない。本人に対し取り組みは多岐にわたると推測する。従って、私てどういったメンタルヘルスケアが適切かはケー

自身、現在の取り組みに満足することなく、さらスバイケースではあるが、本人との関係性を考えに質の高い活動を目指していきたい。

ながら、関係者、産業保健スタッフ、家族、主治

参考文献
１．事業場における治療と職業生活の両立支援のためのガイドライン 厚生労働省

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