（別紙様式４）
令和6年7月31日

職業実践専門課程等の基本情報について

学校名

設置認可年月日

校長名

東海工業専門学校金山校

平成7年3月15日

野村 種明

設置者名

設立認可年月日

代表者名

学校法人電波学園

昭和34年3月31日

小川 明治

分野
工業認定課程名
工業専門課程

認定学科名
測量設計科

所在地
460-0022
名古屋市中区金山二丁目7番19号
052-332-6211
所在地〒
456-0031（住所） 名古屋市熱田区神宮四丁目7番21号（電話） 052-681-2299
専門士認定年度
高度専門士認定年度
平成21(2009)年度
〒
（住所）
（電話）

職業実践専門課程認定年度
平成26(2014)年度

土木事業は、社会の要請に基づいて、地域社会の歴史的環境の保全と将来の発展に寄与する使命を持っている。この事業は、公共性、安全性、大規模性、新技術の駆使などの多面性を持つ為、調査・計画・設計・管理という全般的な流れを理解した測量設計技術者の育成が不可欠である。本校の測量設計科では、測量技術と設計・施工管理技術を兼ね備えた技術者を育成する。

学科の目的

学科の特徴（取得 取得資格：2級土木施工管理技士補、２級管工事施工管理技士補、２級造園施工管理技士補、測量士補、３級建設業経理事務士
可能な資格、中退 中退率：0％※令和5年度実績率 等）
修業年限
2

昼夜

全課程の修了に必要な総授業時数又は総単位数

昼間※単位時間、単位いずれかに記入

年

生徒総定員
80 人

就職等の状況

生徒実員(A)講義
1,401 単位時間

2,488 単位時間単位

留学生数（生徒実員の内数）(B)

単位

演習

実習

実験

実技

189 単位時間

819 単位時間

79 単位時間

0 単位時間単位単位単位単位

留学生割合(B/A)

0人
41 人■卒業者数 (C)：23
■就職希望者数 (D)：1515■就職者数 (E)：
■地元就職者数 (F)11■就職率 (E/D)
100■就職者に占める地元就職者の割合 (F/E)
73■卒業者に占める就職者の割合 (E/C)
65■進学者数8■その他0%
人
人
人
人％％％
人

内部進学8名（令和5 年度卒業者に関する令和6年５月１日時点の情報）■主な就職先、業界等（令和5年度卒業生）

測量設計会社、建設会社、コンサルタント会社■民間の評価機関等から第三者評価：
第三者による
学校評価
当該学科のホームページ
URL

無※有の場合、例えば以下について任意記載
評価団体： ―

受審年月： ―

http://www.tpc.ac.jp/subject/survey_design/index.html

評価結果を掲載した
ホームページＵＲＬ―

（Ａ：単位時間による算定）
総授業時数

2,488 単位時間

うち企業等と連携した実験・実習・実技の授業時数
うち企業等と連携した演習の授業時数

0 単位時間

うち必修授業時数

283 単位時間

うち企業等と連携した必修の実験・実習・実技の授業時数

283 単位時間

うち企業等と連携した必修の演習の授業時数

0 単位時間（うち企業等と連携したインターンシップの授業時数）

100 単位時間

企業等と連携した実習等の実施状況（Ａ、Ｂいずれか（Ｂ：単位数による算定）に記入）
総授業時数

教員の属性（専任教員について記入）

283 単位時間単位

うち企業等と連携した実験・実習・実技の授業時数

単位

うち企業等と連携した演習の授業時数

単位

うち必修授業時数

単位

うち企業等と連携した必修の実験・実習・実技の授業時数

単位

うち企業等と連携した必修の演習の授業時数

単位（うち企業等と連携したインターンシップの授業時数）

単位① 専修学校の専門課程を修了した後、学校等においてその担当する教育等に従事した者であって、当該専門課程の修業年限と当該業務に従事した期間とを通算して六年以上となる者（専修学校設置基準第41条第1項第1号）

4人② 学士の学位を有する者等（専修学校設置基準第41条第1項第2号）

4人③ 高等学校教諭等経験者（専修学校設置基準第41条第1項第3号）

0人④ 修士の学位又は専門職学位（専修学校設置基準第41条第1項第4号）

0人

⑤ その他

（専修学校設置基準第41条第1項第5号）

2人

計

10 人

上記①～⑤のうち、実務家教員（分野におけるおおむね５年以上の実務の経験を有し、かつ、高度の実務の能力を有する者を想定）の数

4人

１．「専攻分野に関する企業、団体等（以下「企業等」という。）との連携体制を確保して、授業科目の開設その他の教育課程の編成を行っていること。」関係（１）教育課程の編成（授業科目の開設や授業内容・方法の改善・工夫等を含む。）における企業等との連携に関する基本方針
各学科のカリキュラム時間数は、建築士法で規定されているため変更はできないが、内容については毎年見直しを行い、育成すべき人材像を示したものを作成する。見直しは、学生や業界のニーズの反映や国土交通省からの通達および各種研修会で得た情報を元に、企業等と連携して教育課程の内容を編成する。
（２）教育課程編成委員会等の位置付け※教育課程の編成に関する意思決定の過程を明記

上記基本方針に則り、校長の下に教育課程編成委員会を置き、同委員会が当該学科での教育内容が分野社会のニーズと適合しているかを委員からの意見聴取によって確認する。また、委員会で指摘を受けた内容について学内担当者で検討し、改善項目を校長に報告・改善提案する。校長は教育課程編成委員会委員に改善内容等を伝達する。
（３）教育課程編成委員会等の全委員の名簿
令和6年7月31日現在

名 前所

属

野村 種明

東海工業専門学校金山校

成田 節雄

東海工業専門学校金山校

荒居 秀征

東海工業専門学校金山校

石黒 達哉

東海工業専門学校金山校

宮口 直人

東海工業専門学校金山校

久松

一般社団法人愛知県測量設計業協会

顕

山田 正人

株式会社名北総合技研

五島 健治

一般社団法人愛知県建設業協会

任期

種別

令和6年4月1日～令和7年3月31日（1年）－

令和6年4月1日～令和7年3月31日（1年）
令和6年4月1日～令和7年3月31日（1年）
令和6年4月1日～令和7年3月
31日（1年）
令和6年4月1日～令和7年3月31日（1年）
令和6年4月1日～令和7年3月31日（1年）
令和6年4月1日～令和7年3月31日（1年）
令和6年4月1日～令和7年3月31日（1年）

－－－－
①
③
①

※委員の種別の欄には、企業等委員の場合には、委員の種別のうち以下の①～③のいずれに該当するか記載すること。
（当該学校の教職員が学校側の委員として参画する場合、種別の欄は「－」を記載してください。）①業界全体の動向や地域の産業振興に関する知見を有する業界団体、職能団体、地方公共団体等の役職員（１企業や関係施設の役職員は該当しません。）②学会や学術機関等の有識者③実務に関する知識、技術、技能について知見を有する企業や関係施設の役職員（４）教育課程編成委員会等の年間開催数及び開催時期（年間の開催数及び開催時期）
年2回 （7月、10月）（開催日時（実績））
第１回 令和5年7月13日 18：00～19：20
第２回 令和5年10月19日 14：30～17：30（５）教育課程の編成への教育課程編成委員会等の意見の活用状況※カリキュラムの改善案や今後の検討課題等を具体的に明記。

前年度委員会においての意見や改善案の主なものは次の通りである。
〔意見・改善案〕
・土木測量系については、昨年度に引き続き、学生数を確保することが最重要課題となった。各県の測量設計業協会・建設業協会と人材確保・人材育成の連携協定を締結することにより、社会人募集を更に強化する。

２．「企業等と連携して、実習、実技、実験又は演習（以下「実習・演習等」という。）の授業を行っていること。」関係（１）実習・演習等における企業等との連携に関する基本方針
連携する企業は、地域に密着した地元の企業を中心に、本校での指導経験年数がおおむね５年以上となる講師が経営または所属する企業（設計事務所、建設会社等）とする。１名の指導者に対する担当学生数は１名～15名とし、専任教員がサポートできる体制とする。
（２）実習・演習等における企業等との連携内容※授業内容や方法、実習・演習等の実施、及び生徒の学修成果の評価における連携内容を明記

企業実習については、学級担任や地域就職担当と企業担当者が実習前に実習要項等を基に実習内容について打合せを行う。実習中は、学生に実習日報を記入させ、企業担当者がその日の内容に関する指導を行う。評価方法は、企業実習担当者による８項目（実習生の自覚・勤務態度・出勤状況・責任感・協調性・研究心・基礎的能力・専門的能力）にわたる評価
内容について、５段階(良い５～悪い１）で評価すると共に、実習終了後レポートを提出させ、そのレポートの内容評価も行い、両方によって評価を行う。
企業実習以外の科目については、授業前に担当者と事前打合せを行い、目標とするレベルに沿った実習内容を定める。
評価方法は授業内で実施する課題の成果及び実習態度で評価する。
（３）具体的な連携の例※科目数については代表的な５科目について記載。
科 目 名
科 目 概 要連 携 企 業 等
安全管理など現場業務の実際を学習すると共に人間形成有限会社 モリテック
企業実習の面も合わせて修養する実社会にて現場作業を体験する
企業実習

安全管理など現場業務の実際を学習すると共に人間形成
ニチイコンサルタント株式会社の面も合わせて修養する実社会にて現場作業を体験する

企業実習

安全管理など現場業務の実際を学習すると共に人間形成
株式会社奈良重機工事の面も合わせて修養する実社会にて現場作業を体験する

設計・製図・CAD

擁壁及び橋台図面・擁壁設計・道路橋図面・道路設計を通して製図の基礎、設計数量の算出、CAD製図手法、設計手順を理解させる

サワコンサルタント

３．「企業等と連携して、教員に対し、専攻分野における実務に関する研修を組織的に行っていること。」関係（１）推薦学科の教員に対する研修・研究（以下「研修等」という。）の基本方針※研修等を教員に受講させることについて諸規程に定められていることを明記

研修は、職員に現在担当している科目、又は将来担当を予定している科目に必要な基礎知識、現場知識、技能等を修得させ、専門学校教員として必要な能力の習得及び資質等の向上を図ることを基本方針とする。
職員は、職務の遂行に必要な知識、技術等を修得するために実施される各種の研修の受講を命じれれた場合には、これを受講しなければならない。また、職員はその職責を遂行するために、絶えず研究と修養に努めなければならない。
具体的には、毎年学園本部が定めた教職員研修プログラム（専攻分野以外も含め20種類）の中から、夏期研修日または冬期研修日を利用し、最低1日以上は受講しなければならない。
（２）研修等の実績①専攻分野における実務に関する研修等
研修名： 点群データのオペレーティング
期間：

令和5年5月20日

内容

3次元計測の概要やその利活用について

研修名：

リニア中央新幹線建設における環境対策

期間：

令和5年8月22日

連携企業等： 日本測量協会
対象： 水谷文一・中村央基
連携企業等： 公益社団法人土木学会
対象： 鈴木将仁・宮口直人

リニア中央新幹線建設における環境対策・県政全体での取組・開業に向けた名古屋駅周辺のまちづくり
内容②指導力の修得・向上のための研修等
連携企業等： 学校法人 電波学園
研修名： 電波学園夏期教育研修期間：

令和5年8月ICT教育等についての研修を受け、指導法の改善を行う。
内容（３）研修等の計画①専攻分野における実務に関する研修等
研修名： 3D地形点群モデル解析基礎技術

対象： 水谷文一

連携企業等： 公益社団法人日本測量協会

令和6年7月31日
対象： 小川隼人
航空レーザ、MMS,地上レーザ、UAVなどプラットホームに依存しない3D点群データの作成、編集、モデリ
内容
ング、利用などSfMを用いて実習形式で学ぶ。
②指導力の修得・向上のための研修等
連携企業等： 未定
研修名： 電波学園夏期教職員研修
期間：

期間：

令和6年8月（予定）内容※内容については調整中

対象： 対象職員

４．「学校教育法施行規則第１８９条において準用する同規則第６７条に定める評価を行い、その結果を公表していること。
また、評価を行うに当たっては、当該専修学校の関係者として企業等の役員又は職員を参画させていること。」関係（１）学校関係者評価の基本方針
教育水準の向上を図り、本校教育の目的および社会的使命を達成し自らの判断と責任において評価結果を改革、改善につなげるために学校自己評価委員会および学校関係者評価委員会を設置し、本校が行った自己評価およびそれを踏まえた今後の改善方策についても評価を行い、評価結果を公表する。
（２）「専修学校における学校評価ガイドライン」の項目との対応
ガイドラインの評価項目
学校が設定する評価項目（１）教育理念・目標（１）教育理念・目標（２）学校運営（２）学校運営（３）教育活動（３）教育活動（４）学修成果（４）学修成果（５）学生支援（５）学生支援（６）教育環境（６）教育環境（７）学生の受入れ募集（７）学生の受入れ募集
（８）財務
（８）財務
（９）法令等の遵守（９）法令等の遵守（１０）社会貢献・地域貢献（１０）社会貢献・地域貢献（１１）国際交流（１１）国際交流※（１０）及び（１１）については任意記載。
（３）学校関係者評価結果の活用状況
研修は、職員に現在担当している科目、又は将来担当を予定している科目に必要な基礎知識、現場知識、技能等を修得させ、専門学校教員として必要な能力の習得及び資質等の向上を図ることを基本方針とする。
職員は、職務の遂行に必要な知識、技術等を修得するために実施される各種の研修の受講を命じれれた場合には、これを受講しなければならない。また、職員はその職責を遂行するために、絶えず研究と修養に努めなければならない。
具体的には、毎年学園本部が定めた教職員研修プログラム（専攻分野以外も含め20種類）の中から、夏期研修日または冬期研修日を利用し、最低1日以上は受講しなければならない。
（４）学校関係者評価委員会の全委員の名簿
名 前松野 智美
奈良 伸太郎
三宅 秀幸
毛受 明宏
新井 勇治

所

属任期

種別

静岡県浜松市（自宅）

令和6年4月1日～令和7年3月31日（1年）

保護者

株式会社奈良重機工事

令和6年4月1日～令和7年3月31日（1年）

企業

建築工房 Full House

令和6年4月1日～令和7年3月31日（1年）

卒業生

豊明市

令和6年4月1日～令和7年3月31日（1年）

教育

愛知産業大学

令和6年4月1日～令和7年3月
31日（1年）

教育※委員の種別の欄には、学校関係者評価委員として選出された理由となる属性を記載すること。
（例）企業等委員、PTA、卒業生等（５）学校関係者評価結果の公表方法・公表時期（ホームページ ・ 広報誌等の刊行物 ・ その他（））
URL：
URL:http://www.tpc.ac.jp/
公表時期：
令和6年7月31日

５．「企業等との連携及び協力の推進に資するため、企業等に対し、当該専修学校の教育活動その他の学校運営の状況に関する情報を提供していること。」関係（１）企業等の学校関係者に対する情報提供の基本方針
情報提供はホームページを利用して公表
・学校関係者評価委員には学校自己評価報告書、本校の組織図、および学校目標を資料として配布（２）「専門学校における情報提供等への取組に関するガイドライン」の項目との対応
ガイドラインの項目
学校が設定する項目（１）学校の概要、目標及び計画（１）学校案内（２）各学科等の教育（２）学科紹介（３）教職員（３）学校案内（専任教員）（４）キャリア教育・実践的職業教育（４）学科紹介（職業実践専門課程）（５）様々な教育活動・教育環境（５）学生生活（６）学生の生活支援（６）学生生活（７）学生納付金・修学支援（７）入学案内（募集要項）（８）学校の財務（８）学校案内（学校法人電波学園）（文部科学省関連文書・経営要件を（９）学校評価（９）学校案内（文部科学省関連文書・2022学校関係者評価報告書）（１０）国際連携の状況（１１）その他※（１０）及び（１１）については任意記載。
（３）情報提供方法（ホームページ ・ 広報誌等の刊行物 ・ その他（））
URL：
URL:http://www.tpc.ac.jp/
公表時期：
令和6年7月31日

授業科目等の概要#REF!
分類

必 選 自択 由
必 選
修 修 択

1 ○

授業科目名

授業科目概要

配
当年
次・学
期

授業方法
実単
験
業
講 演 ・位実
時
習
数 義 習 ・数実
技授

1・ 33 2 ○後関数とグラフ、指数と対数、三角関数、ベ 1
測量に関する
クトル、微分法、積分法、行列,最小二乗法 ・ ## 7 ○数学
通等に関する知識を修得する測量に関する 「測量法」、「測量法施行令」、「測量法法規施行規則」等に関する知識を修得する

場所

教員

企
業
校 校 専 兼 等との内 外 任 任 連
携
○

○

○

○

○

○

測量学概論

測量・地 図発 達の 歴史 、我 が国 の測 量体
1系、測量の基準、楕円体測地学の基礎、地・ 46 3 ○球の物理と測量、及び最新の測量技術等に前関する知識を修得する

○

○

三角測量

測定器械、選点、造標、埋標、水平角・鉛
1
直角・天文方位角の観測、距離の測定、平・ 18 1 ○面直角座標計算、三角網平均計算、測量の前成果表等に関する知識を修得する

○

○

6 ○

多角測量

測定器械、選点、埋標、水平角・鉛直角・
1
天文方位角の観測、距離の測定、平面直角・ 76 4 ○
座標計算、多角網平均計算、測量の成果表
通等に関する知識を修得する

○

○

7 ○

GPS測量の方式、三次元網平均計算、GPS衛 1
汎地球測位シ星と軌道、観測法と測位計算等に関する知 ・ 33 2 ○ステム
後識を修得する

○

○

8 ○

水準測量

準測量の概要および作業計画、準備、測定 1
機器、観測、誤差、計算、成果表等に関す ・ 38 2 ○通る知識を修得する

○

○

9 ○

地形測量

一般理論、調整、細部図根点測量、細部測 1
量、測量原図の調整、数値地形測量等に関 ・ 69 4 ○通する知識を修得する

○

○

10 ○

写真測量

一般理論、航空カメラ、図化機、標定点測 1
量、空中写真測量、リモートセンシング、 ・ 69 4 ○
通
数値図化等に関する知識を修得する

○

○

地図編集

地図投影法､編集計画､資料収集､編集作業
1法、地理情報システム、地図表現､編集原図・ 49 3 ○の調整、地図製図技法､図式適用法等に関す通る知識を修得する

○

○

応用測量

路線測量計画、中心線測量、曲線設置、現2
況測量、用地測量、縦横断測量、工事測量・ ## 6 ○土量計算、河川測量計画概論、流速流量の通測定等に関する知識を修得する

○

○

2 ○

3 ○

4 ○

5 ○

11 ○

12 ○

コンピュータシステム､プログラミングの基 1
測量に関する礎､測量・地図情報処理などコンピュータに ・ 28 2
情報処理よる解析能等に関する知識を修得する
通○1
測量の基本動作、基準点測量、測量作業技
通## 22術の習得 並び に計 算整 理の 方法 や工 事測
2量、丁張り等に関する知識を修得する
通
測量路線の計画から多角測量、水準測量、 1
地形測量等、地図作成までの流れ等を修得 ・ ## 4
する
通13 ○

測量実習

14 ○

集中実習

15 ○

地理情報システムの機能、応用分野、ラス
2
地理情報シス
タデータ ・ベ クタ デー タの 管理 、Ｇ ＩＳ
・ 29 2テム（ＧＩデータ作成と変換・統合、空間操作のため通Ｓ）のアルゴリズム等に関する知識を修得する

16 ○用地補償体系概論、建物と土地に関する調査と補償、土地収用法の概要、公共事業の現状と補 償、 工作 物、 立竹 木の 調査 と補 2
補償業務概論 償、特殊な権利や営業に関する調査と補償､ ・ 38 2 ○
税制の概 要、 その 他通 常受 ける 損失 の補 通償、事業損失補償概要等に関する知識を修
得する

17 ○

応用力学

18 ○

土質工学

19 ○

水理学

20 ○

環境学概論

21 ○

建設演習

22 ○

経理・積算

23 ○

土木材料学

24 ○

土木法規

○

○

○

1
モーメント、力のつり合い、平面図形の性
通## 4 ○質、静定梁、応力とひずみ、静定トラス等
2に関する知識を修得する
前
土の基本的性質や工学的性質より利用価値
1や基礎や杭の支持力を求める。また、各種・ 76 4 ○試験の結果より施工管理方法等に関する知通識を修得する
静止流体力学、流体基礎理論、オリフィス 1と水門、せき、流れの抵抗と流速分布、管 ・ 38 2 ○通水路、開水路等に関する知識を修得する環境とは何か、大気汚染の現状、大気汚染
2による影響、環境関係法令、環境保全と環・ 18 1 ○境政策、環境経済等に関する知識を修得す
前る
環境とは何か、大気汚染の現状、大気汚染
2による影響、環境関係法令、環境保全と環・ 47 3○
境政策、環境経済等に関する知識を修得す
通る
3級建設業経理事務士に必要な知識と現場施
1工に伴う費用の適格な見積もりと運用、工・ 34 2 ○
事費積算と内訳及び内訳集計表作成方法等
後に関する知識を修得する

○

○ ○

○ ○ ○

○

○

○

○

○

○

○

○

○

○

○

○

○

○

○

○

○

25 ○

土木施工学

土木工事 に必 要な セメ ント ・コ ンク リー 2
ト・鋼・瀝青材料・高分子材料・火薬等に ・ 36 2 ○前関する知識を修得する
労働基本法、建設業法、労働安全衛生法等 2と建設業関連法の基本等に関する知識を修 ・ 36 2 ○得する
前土工・コンクリート工・基礎工についての
2調査から施工方法までと、新しい工法、省・ 80 4 ○力化・大規模化・合理化等に関する知識を通修得する

26 ○

材料の性質、柱、曲げ部材、せん断応力、 2鉄筋コンク
付着応力、スラブ、はり、ひび割れ、たわ ・ 22 1 ○リート工学
後
み等に関する知識を修得する

○

○

27 ○

橋梁工学

鋼橋総論および桁橋､トラス橋等､鋼橋の構 2造､製作､設計法とその他の橋梁等に関する ・ 22 1 ○後知識を修得する

○

○

○

○

○

○

○

28 ○

衛生工学

上水道総論、水量、水質、水源、取水、導2
水、浄水、排水、給水及び下水道総論、計・ 22 1 ○画、配管設計、ポンプ場、下水処理、私設
後下水道等に関する知識を修得する

○

29 ○

土木技術 者に 必要 な道 路（ 概論 、道 路行
2政、構造、関連法律、舗装厚の設計、新交・ 22 1 ○
環境交通工学通システム）および鉄道等に関する知識を後修得する

○

30 ○

31 ○

32 ○

港湾の概要、計画、工事等についての基礎 2
環境河海工学 的理論や一般河川及び砂防等河川工事の概 ・ 36 2 ○後要等に関する知識を修得する
2
社会的、生活的環境創造、地域計画、都市都市計画・ 11 1 ○計画等に関する知識を修得する
後施工技術検定試験に合格するために、工事
2
管理の基礎を学び、安全管理、品質管理、・ 76 4 ○工事管理
工程管理、原価管理等に関する知識を修得
通する

○

○

○

○

○

○

○

○

33 ○

情報処理の基本、ＣＡＤによる地形図、地 2
情報処理・演
籍図、縦断面図、横断面図等に関する知識 ・ 47 3
習通を修得する

34 ○重要な社会資本である構造物（鋼構造、コ2メンテナンス ンクリート構造）を適切に維持管理して長・ 22 1 ○期間安全に使用するための方策・技術につ工学
後いての基礎知識を習得する

○

○

35 ○

一般教養

経済学の 本義 と歴 史的 推移 、資 本主 義経 1
済・社会主義経済の機能、社会経済情勢の ・ 36 2 ○前
知識と洞察力等に関する知識を修得する

○

○

36 ○

基本的製図技術の習得と読図能力、配置・
1
製図順序・記号の理解、擁壁・橋梁・ボッ
後
製図・設計・## 11
クスカルバートの作図、擁壁の設計、橋台
2
ＣＡＤの設計、道路橋の設計、道路設計、AutoCAD
通操作方法等に関する知識を修得する

○

○

○ ○ ○

○

○

○

○

○

37 ○

実験

38 ○

ＨＲ

39 ○

企業実習

合計

土の各種実験、セメント・コンクリート・ 1
アスファルト等の材料実験、ボーリング調 後
79 5
査等の方法と解析等に関する知識を修得す 2
通る
1
人間形成のための社会人として基本マナー
後 38等に関する知識を修得する
2
各種建設関連分野を学生に選定させ、企業
2
実習を通じて机上での学習成果と安全管理
・ ## 4など現場業務の実際を学習すると共に人間
前形成の面も合わせて修養する
39 科目

○○

○

○

○

○

○

2488 単位（単位時間）

卒業要件及び履修方法
授業期間等
在籍学科のすべての教育課程を履修し、かつ履修科目すべてにおいて卒業要件：
2期
１学年の学期区分審査基準を満たし、所定の出席時間数を確保したもの
学則に定める教育課程に基づいた授業科目を履修し、学修の評価によ
履修方法：
１学期の授業期間
15 週
り科目を修得する（留意事項）
１ 一の授業科目について、講義、演習、実験、実習又は実技のうち二以上の方法の併用により行う場合については、主たる方法について○を付し、その他の方法について△を付すこと。
２

企業等との連携については、実施要項の３（３）の要件に該当する授業科目について○を付すこと。