ファイナンシャル・プランニング研究

学
会賞
学会賞
人々の心理が株価を動かす― センチメント分析のパーソナルファイナンスへの応用

Does Market Sentiment Move Stock Prices?
Applying Sentiment Analysis to Personal Finance中央大学大学院国際会計研究科 石島
博 / Hiroshi ISHIJIMA
株式会社サイバーエージェント・技術本部秋葉原ラボ 數見 拓朗 / Takuro KAZUMI

キーワード（Key Words）
センチメント分析（Sentiment Analysis），自然言語処理（Natural Language Processing），
資産価格評価（Asset Pricing）〈要 約〉
デフレ脱却へ向けた経済・金融・年金政策や，企業価値向上のための経営戦略が大きな論争となる一方，東芝を始めとする不正会計問題，欧米の政治政策の大転換や日本の近隣諸国を巡る地政学リスクも問題となる中で，人々の心理や経済・経営活動の雰囲気と解される「センチメント」が注目されている．
センチメントは，統計データのように定量化されたものではなく，本来，見えざる定性的なものに過ぎない．そこで，本研究では，センチメントを計量化し，「見える化」した新たな独自の指標として定義することを試みる．具体的には，（1）過去 34 年分，つまり 10,563 日分の日本経済新聞すべての見出しと記事というビッグ・テキスト・データを利用し，（2）近年進展が目覚ましい自然言語処理分野の成果をパー
ソナルファイナンスに応用することにより，日本の経済状態を表す指標を構築する．これをセンチメン
ト・インデックスと名付ける．その上で，このインデックスが株価や不動産価格に対して，持続的かつ頑健な予測可能性を有することを実証する．さらに，本研究で得られた成果を，手軽にパーソナルファ
イナンスへ応用できるように，過去 34 年間分の日次および月次のセンチメント・インデックスを公開するとともに，より精度の高いインデックスへの継続的な研究・開発について言及する．

目 次
1 ．はじめに
2 ．本研究の背景と位置付け
3 ．センチメント・インデックスの構築
3 . 1 形態素解析
3 . 2 センチメント辞書
3 . 3 センチメントの計量
3 . 4 構築する日次センチメント・インデックスの特徴
3 . 5 歴史的な出来事の前後におけるセンチ
メント・インデックスの振る舞い
4 ．実証分析
4 . 1 モデル
4 . 2 株価の予測可能性―6―

4 . 3 様々な資産価格の予測可能性
4 . 4 アウトサンプルでの株価の予測可能性
5 ．パーソナルファイナンスにおけるセンチメン
分析の応用
5 . 1 ニュースの種類を限定したセンチメン
ト・インデックス
5 . 2 センチメント・インデックスの公開
6 ．まとめ1 ．はじめに
個人の資産運用において，あるいは，その適切なアドバイスをすることが最も重要な仕事の一つであるファイナンシャル・プランナーにとって，投資対象である金融資産や不動産の価格を理解すNo. 17 2017

ることは大きな意義を持つ．
近年の我が国の投資環境を概観してみれば，アベノミクスに主導されるデフレ脱却へ向けた経済・金融・年金政策や，伊藤レポート（2014）に代表される企業価値向上のための経営戦略が大きな論争となっている．一方，東芝を始めとする不正会計問題，欧米の政治政策の大転換や日本の近隣諸国を巡る地政学上の問題も，我が国の投資環境に大きな影響を与えている．
時々刻々と目まぐるしく変化する投資環境にあっては，人々の心理や経済・経営活動の雰囲気と解される「センチメント」が我が国の景気を左右し，そうした景気が直に反映されるのは市場における資産価格であろう．したがって，パーソナル
ファイナンスにおいて重要な意義を持つ，金融資
産や不動産の価格を理解するためにも，センチメ
ント分析は大きな可能性を持っている．そのためセンチメント分析は近年，経済・金融・年金政策
や経営戦略をはじめとして，様々な分野の学術と実務の双方において，ますます多くの関心を引いている．
しかし，一口にセンチメント分析と言っても，それは非常に困難である．なぜか？
なぜなら，人々の心理や経済・経営活動の雰囲
気を意味するセンチメントや，それが反映された景気は見えざるものだからである（1）．
つまり，人々のセンチメントを計量化し「見える化」する必要がある．センチメントの定量化にはいくつかのアプローチが考えられる．既存のアプローチは，アンケート調査によって人々が感じている景況感を調べ，数値化する試みである．例
えば，消費者や企業経営者へのアンケート調査を集計したものとして，内閣府による景気ウォッチ
ャー調査，日銀短観，ミシガン大学消費者信頼感指数などが挙げられる．こうした指数は，公的機関により調査され，長年にわたり蓄積されているという利点がある．一方で，公表までに時間を要するという欠点がある．
ここで，投資対象とする市場での金融資産価格を考えてみると，時々刻々とグローバルに配信される経済・企業・政治・社会に関するニュースや，
それを人々がどのように受け取ったかというセンチメントなど，ありとあらゆる最新の情報が瞬時に反映されて，金融資産価格は変動する．
そこで，本研究では，このような特徴を持つ金（1）

景気とは，速水優・元日本銀行総裁が指摘するように，
鴨長明の方丈記にも登場する，山中の空気の景色を表す
日本古来の表現である（日本銀行政策委員会議長記者会
見要旨 2001 年 8 月 14 日）．

―7―

融資産価格をより深く理解すべく，人々のセンチ
メントを計量化し，見える化する新たなアプロー
チとして，毎日発行される日本経済新聞（日経）の記事に反映されるセンチメントを日次インデックスとして構築する方法を提案する．その上で，構築するセンチメント・インデックスが，市場における金融資産価格，とりわけ株価や J-REIT 価格，そして不動産価格を予測し得るのか，1981 年
から 2014 年までの 34 年間にわたり，日次と月次
ベースで詳細に実証する．
本論文は，以下のように構成される．第 2 節では，関連する先行研究との比較において本研究の位置づけを述べる．第 3 節では，センチメント・
インデックスの構築方法の詳細を記す．第 4 節では，センチメント・インデックスが金融資産や不動産の価格を説明し得るかどうかを分析するモデルを示した上で，実証分析の結果を記す．第 5 節
では，センチメント分析のパーソナルファイナン
スへの応用について述べる．第 6 節でまとめをする．
2 ．本研究の背景と位置付け
近年，学術的にも産業応用としてもセンチメン
ト分析が注目されている．センチメントとは，景気全般や社会心理を漠然と表すものであると解される．これを分析することは，経済やマーケットをより深く理解する助けとなる．
資本市場・証券市場などを念頭においたセンチ
メントを，「市場センチメント」と呼ぶことにしよう．これについて背景となる議論を以下に概観してみる．そもそも近年の市場センチメントについての関心は，市場の合理性の仮定についての賛否を起点にしている．効率的市場仮説によれば，情報は市場全体に極めて効率的に平等に広がり，それゆえ，リスクを勘案して合理的に予想される投資リターン以上の超過リターンを，何人も得ることができないとされる（Fama, 1965, 1991）．これ
まで多くの実証研究がこの仮説を支持する結果を示してきたが，その一方で，近年，これを否定する研究も増えている．こうした研究の多くは，超過リターンの存在（市場アノマリー）を実証し，それを通して証券価格の予測可能性を立証するものとなっている．
市場アノマリーの実証研究を支える理論的根拠についても，いくつかの理論が提示されている．
特に，Kahneman and Tversky（1979）に始まるとされる行動経済学は，経済主体の行動を，その心理的側面に力点をおいて，解釈するものとなっている．その脈絡で，行動ファイナンスについて
Ritter（2003）は文献を整理し，認知心理学と市場

ファイナンシャル・プランニング研究

裁定機会の可能性（と限界）を中心にまとめている．それによると，典型的な分析結果の多くで，市場参加者は必ずしも合理的に取引を行うわけではないことが示唆されている．市場参加者はむしろ，彼らの間で広がっている心理状態に従い，非合理的に取引を行う．そしてそうした取引が市場に超過リターンの機会を生じさせるというのである．そのほかにも，経済主体は当該の経済活動に関係の無い情報に影響されて取引を行う，といった理論も提案されている．社会の雰囲気，世論，
社会トレンドなどといった株価に直接関連しそうにない情報が株価を動かすと考えられる．
「市場
センチメント」という言葉は，そうした情報に対する認識全般を表すものであるが，これまでは，
実体の無いものとして顧みられることも少なかった．
センチメント分析は，これまではっきりとした実体として捉えられることが少なかったものの，主に文章に現れる心理などを数値として定義し，計量しようとするのが近年の試みである．これはテキスト・マイニング技術の発達によるところが大きい．効率的市場仮説に対する疑問，行動経済学と関連する新しい理論を背景として，こうしたセンチメント分析が社会経済分析の分野で注目され始めたと言える．
近年急速に増えているセンチメント分析の文献のなかで，株式市場に関連しているものとして特記に値するものがいくつか挙げられる．Tetlock（2007）はマスメディアと株式市場との相関を検証した，先駆的な研究として位置づけられる．その延長線上でさらに Tetlock et al.（2008）は言語を計量化したものが個々の企業の会計利益と株式リターンを予測しえるか否か分析を行い，特に個別企業に関する記事に含まれる悲観的な単語の出現頻度がそれらを予測することを明らかにした．
Bollen et al.（2011）は，ツイッターに現れる文章
についてインデックスを作成することを考案し，
センチメント指数としていくつかのタイプを提示した．Boudoukh et al.（2012）は，新聞などのニ
ュースが株価の動きをどのようにリードするか検証した．
このようなセンチメント分析に関する欧米の研究を背景として，日本語のデータを使った研究例も近年報告されつつある．例えば，沖本・平澤（2014）や五島・高橋（2016）は，Tetlock（2007）
で提唱された仮説が日本の株式市場でも成り立つ
かどうかを検証している．彼らの分析では，日経
QUICK やロイターニュースのデータから作成したニュース指標が，翌日のリターンに対して有意な説明力を持つことが示されている．また，インターネット上のデータを利用して，株価を予測する研究例として，坪内・山下（2015）が挙げられる．また，本論文の著者らによる 2 つの先行研
究（石島・數見・前田（2014），Ishijima, Kazumi
and Maeda（2015），以下，石島ら（2014, 2015））
では，毎日の新聞ニュースに現れる日本経済のセンチメントを計量的に分析した．彼らは，日々の経済状況を肯定的あるいは否定的に説明する単語の出現頻度をカウントし，センチメント・インデックス（指数）とした．新聞ニュースとしては，
本研究と同様に，日本経済新聞（以下，日経）が使われている．その上で，彼らはそのインデック
スと，株価指標である日経 225 との相互関係を統計分析した．彼らの利用したデータは 2008 年 9 月の金融危機を含んでおり，金融危機前後でセンチ
メント・インデックスと日経 225 の関係が変化する可能性を指摘している．興味深いことに，彼らの結論は，金融危機前の 2007 年 1 月 1 日から 2008
年 9 月 27 日 ま で の 期 間 と， そ の 後 の 2008 年 9 月
28 日から 2012 年 9 月 30 までの期間では，センチ
メント・インデックスと日経 225 の関係が統計的に有意に変化していることを示した．特に，金融危機後においてそのインデックスが 3 日先の株価を予測しえるとのことであった．
以上の既存研究を踏まえ，本研究では，センチ
メントを計量化し，「見える化」した新たな独自の指標として定義することを試みる．具体的には，（1）過去 34 年分，つまり 10,563 日分の日本経済新聞すべての見出しと記事というビッグ・テキスト・
データを利用し，（2）近年進展が目覚ましい自然
言語処理分野の成果をパーソナルファイナンスに応用することにより，日本の経済状態を表す指標を構築する．これをセンチメント・インデックスと名付ける．その上で，このインデックスが株価や不動産価格に対して，持続的かつ頑健な予測可能性を有することを実証する．
実際，3.3 節で言及するように，石島ら（2014,2015）で提案されたインデックスよりも，本研究で構築したインデックスの方が，資産価格に対する予測精度が高い．また，沖本・平澤（2014）や五島・高橋（2016）の分析期間に比べると，本研究の分析期間は超長期に及び，得られた結果の持続性を示しているという特徴と貢献がある（2）．

（2）

―8―

沖本・平澤（2014）が利用したテキスト・データは，2007
年 7 月 1 日 か ら 2011 年 12 月 31 日 ま で に QUICK 端 末 に 配信された日経ニュースである．一方，五島・高橋（2016）
が利用したテキスト・データは，2003 年 1 月 1 日から 2015
年 5 月 31 日までのロイター社が配信した東京株式市場に関連する英文のロイターニュースである .

No. 17 2017

さらに，本研究で得られた成果を，手軽にパー
ソナルファイナンスへ応用できるように，過去
34 年間分の日次および月次のセンチメント・イ
ンデックスを公開するとともに，より精度の高い
インデックスへの継続的な研究・開発について言及する．

構築する手順について述べた上で，その構築された SI の時系列データとしての振る舞いを株価との比較において概観する．
3 ．1 形態素解析
日本語というテキスト・データを利用してセン
チメント・インデックス（SI）の構築を行うためには，形態素解析（Morphological Analysis）が必須である．というのも，日本語は，英語などのようにテキストを構成する各単語がスペースで分離していないため，分ち書きを行ったうえで各単語の品詞を判別しなければならないからである．
例えば，英文“The economic condition seems
good.” で は， す べ て の 単 語 が ス ペ ー ス で 分 離
さ れ て い る た め， 名 詞， 形 容 詞， 動 詞 と し て“economic”“condition”“seems”“good”を抽出するのは容易である．一方，和文「景気は良いと思われる．」では，「景気」「は」「良い」「と」「思わ」「れる」というように，分ち書きを行ったう
えで，名詞，形容詞，動詞として「景気」「良い」「思う」を抽出する必要がある．
この例のように，本研究では形態素解析により，日経記事のテキスト・データから名詞，形容詞，動詞を抽出することとした．そのために，形
態素解析ライブラリである MeCab（4）（Kudo etal, 2004）を使用した．
また，本研究では，2 種類の記事を分析対象外
として取り除くこととした．第 1 に，決算数字のみが掲載されている記事は，本研究の分析の対象外とする．第 2 に，会社人事情報のみが掲載されている記事である．ある企業についての人事異動が記載されている記事であり，これも分析から除外する．また，「ストップワード」を設定する．
新聞記事の性質上，「〜月」や「〜日」など日付に関する言葉が多く出現する．こうした言葉は，
センチメント分析で有用でないためストップワー
ドとして設定し，利用しないことにする．

3 ．センチメント・インデックスの構築
本研究では，日本経済新聞（日経）の記事やその見出しというテキスト・データよりセンチメン
ト・インデックス（SI）を構築する．日経を利用してセンチメントを計量化することには，いくつかのメリットが挙げられる．第 1 に，日経の記事アーカイブは過去 30 年以上にわたって日次で遡ることができるというメリットがある．一方，Twitter をはじめとするソーシャル・ネットワー
キング・サービス（SNS）に反映されたセンチメ
ントを計量化した先行研究として，Bollen et al.
（2011）が挙げられるが，彼らは 2008 年 2 月 28 日
から同年 12 月 19 日までのツイートを利用したに過ぎない．
第 2 のメリットとして，日経は経済紙であるため，経済や経営に関連したトピックが多いという点が挙げられる．一方，Twitter などの SNS では
経済や経営に関連したトピックに限定されるわけではない．さらに，日本の代表的な経済紙である日経は発行部数が約 317 万部，一方で，米国の代表的な経済紙であるウォール・ストリート・ジャーナル（WSJ）は約 134 万部（WSJ）である（3）．
発行部数自体で比べると日経は WSJ の約 2.4 倍もある．人口比で両者を比較すると，日本人の約2.5% が日経を読み，米国民の 0.4% が WSJ を読む．
人口比の発行部数で比較すれば，日経は WSJ の
約 6 倍となる．したがって，WSJ に反映されたセンチメントを指数化し米国の株式市場との相関関係を分析した，本分野の先駆的な Tetlock（2007）
による論文と比べ，日経を用いる本分析は，より色濃く人々のセンチメントを反映する可能性を持っていると言えよう．
本節では，このようなメリットを有する日経の記事や見出しというテキスト・データより SI を

日経の発行部数は，『日本経済新聞媒体資料 2015』より取得した 2015 年 6 月時点のもの（http://adweb.nikkei.co.jp/），
WSJ の発行部数は“The Wall Street Journal FranchiseMedia Guide 2017” よ り 取 得 し た 2016 年 第 1 四 半 期 時
点 の も の で あ る（http://jp.wsj.com/sp/ad/guide/）．また，日本と米国の人口は 2015 年時点のものを国連人口部のホームページより取得した（https://esa.un.org/unpd/wpp/）．

3 ．2 センチメント辞書
本研究では，形態素解析によって日経から抽出した各単語に反映されたセンチメントを，高村（2007）による「単語感情極性対応表」というセンチメント辞書を利用して計量化する．この辞

（3）

（4）

―9―

MeCab とは京都大学大学院情報学研究科と NTT コミュ
ニケーション科学基礎研究所によって 2013 年に開発された形態素解析を行うためのアプリケーションである．
詳細は次のサイトを参照のこと．URL: http://taku910.
github.io/mecab/（アクセス日 : 2017 年 11 月 30 日）．

ファイナンシャル・プランニング研究

書は，様々な単語とそのセンチメント・スコアの組より構成される．このセンチメント・スコア
は，登録された単語がどれだけポジティブ，あるいはネガティブな心理を日本人に想起させるか，という度合いを計量化したものであり，−1 から+1 までの定義域を持つ．すなわち，−1（+1）に近づくほど，日本人に，よりネガティブ（ポジティブ）な心理を想起させる度合いが強くなる．ち
なみに，ポジティブなスコアを持つ登録単語数
は 5,122 である一方で，ネガティブなスコアを持つ登録単語数はその約 10 倍の 49,983 である．つまり，日本語はネガティブな心理を表現する単語に富んでいるわけである．しかし，この傾向は日本語に限ったことではなく，英語も同様の傾向を有している．例えば，Loughran and McDonald（2011）が作成した英語のセンチメント辞書は，
ファイナンスと会計の分野に特化したものである
が，ネガティブな単語は 2,337 もある一方で，ポジティブな単語は 353 しかないのである．いずれにしても，自然言語としての特徴はさておき，本研究においては，構築するセンチメント・インデックスが，そのようなネガティブに偏向したセン
チメント辞書とのマッチングに基づくものであることを考慮して，慎重にその統計分析を行う必要があることに留意する．

することとした．その特徴は，日経から抽出された辞書登録単語のセンチメント・スコアの平均でなく合計であるため，各単語の平均的なセンチメ
ント・スコアではなく，紙面全体のセンチメント・
スコアのボリュームを表現する点にある．
3 ．4 構 築する日次センチメント・インデックスの特徴
本研究では，過去 399 カ月，つまり 34 年間に発行されたすべての日経新聞を分析対象として，
3.1 節から 3.3 節までに述べた手順に従って，センチメント・インデックス（SI）を日次の時系列として構築した．
具体的には，1981 年 10 月より 2014 年 12 月までの 399 か月，すなわち 12,112 日の間に発行された日経の記事テキスト・データを，日経メディアマーケティングより許諾を得て利用している．SI が資産価格に対する予測可能性を有するかどうかの実証分析の対象として，まず，日経平均株価（日経 225）を取り上げることとした（5）．その際，日経 225 の日次終値を対数収益率（ログ・リターン）に変換して用いることとした．日経は 1 月 2 日を除いて毎日発行されている一方で，日経 225 を構成する株式が取引されている東京証券取引所は週末や祭日など市場休業日がかなりの頻度で存在す
る．したがって，日経より計量化する SI と株価の日次時系列の間には，観測頻度の不一致が存在する．この問題には，米国市場における先行研究である Bollen et al.（2011）の方法に倣って，1 月
2 日を含む市場休業日のデータを事前に完全除去した．この前処理により，欠損値が存在しない，
観測頻度が一致した日次時系列データが得られ，その結果，平均して 1 か月あたり 21 日の日次デー
タとなっている．
表 1 には，見出しと記事本文のそれぞれについて，日経のテキスト・データに関する統計量と，それより構築した SI の基本統計量を年度ごとに集計したものを示している．このようなビッグ・
テキスト・データを利用して，超長期のセンチメ
ント分析を日次ベースで行う点に本研究の特徴と貢献がある．

3．
3 センチメントの計量
第 t 日に発行された日経の見出し，あるいは記事より MeCab の形態素解析を利用して抽出した単語が，センチメント辞書に登録された単語と一致するとき，それらの単語が持つセンチメント・
スコアの合計を，第 t 日のセンチメント・インデックス x t と定義する：
x t ＝「第 t 日に日経から抽出された

辞書登録単語のセンチメント・スコアの合計」
（1）

ここで，センチメント・インデックス（SI）をと日経の見出しから構築するとき，これを x（見出し）t表記する．一方，SI を日経の記事から構築すると表記する．
とき，これを x（記事）t
なお，本研究では，式（1）による SI について，
第 t 日に日経から抽出された辞書登録単語の総数
で割ることにより，一種の「標準化」を施した SIも構築している．こうした標準化を施した SI は，
Bollen et al.（2011），Loughran and McDonald（2011），石島ら（2014, 2015）の先行研究において利用されている．しかし，このような標準化を施した SI は，後述する実証分析のどの側面においても，式（1）の SI より劣る結果となった．そこ
で，本研究では式（1）によって定義する SI を利用（5）― 10 ―

なお，その他の資産価格に対しても SI が予測可能性を有するかどうか，また，データ観測頻度についても日次だ
けでなく月次の頻度でも SI が予測可能性を有するかどうかについては，4 節にて議論する．

No. 17 20173．
5 歴
 史的な出来事の前後におけるセンチメン
ト・インデックスの振る舞い
センチメント・インデックス（SI）が資産価格を予測し得るかどうかを詳細に実証分析する前に，その準備的な分析として，日本経済に影響を与えうる歴史的な金融危機・災害の前後において，SI の時系列の振る舞いを，株価との比較においてグラフ化してみる．図 1 には 1987 年のブラックマンデー，図 2 には 1998 年のロシア金融危機，図 3 には 2008 年のリーマン・ブラザーズ破綻，
そして図 4 には 2011 年の東日本大震災，といった
1980 年代，1990 年代，2000 年代，2010 年代を代表する歴史的な出来事の前後における，SI と株

表1

価の時系列を比較して示している．
これら 4 つのグラフより，歴史的な出来事の前後においては，株価と SI は連動して同じような振る舞いを示しているように見える．そしてこの
4 つのグラフにおいて注意すべきは，株価の時間
軸を SI に比べて 5 日か 6 日だけ進めて表示している点である．すなわち，歴史的な出来事の前後における，これら 4 つのスナップショットは，SI が株価を先導していること，換言すれば，SI による株価予測可能性を示唆しているのである．このような可能性に関して，次節では詳細な実証分析を行うこととする．

 経のテキスト・データのサイズと，その見出しと記事から構築した
日センチメント・インデックス（SI）の基本統計量― 11 ―

ファイナンシャル・プランニング研究

図1

 ラックマンデー（1987 年 10 月 19 日）の前後における株価（実線）と SI（青破線）
ブの対数変化率．但し，株価の時間軸を SI に比べて 6 日間だけ進めて表示

図2

 シア金融危機（1998 年 8 月 17 日）の前後における株価（実線）と SI（破線）の対数
ロ
変化率．但し，株価の時間軸を SI に比べて 5 日間だけ進めて表示― 12 ―

No. 17 2017

図3

リーマン・ブラザーズ破綻（2008 年 9 月 15 日）の前後における株価（実線）と SI（破線）の対数変化率．但し，株価の時間軸を SI に比べて 5 日間だけ進めて表示

図4

 日本大震災（2011 年 3 月 11 日）の前後における株価（実線）と SI（破線）の対数
東変化率．但し，株価の時間軸を SI に比べて 5 日間だけ進めて表示― 13 ―

ファイナンシャル・プランニング研究

4 ．実証分析本研究の目的は，見えざるセンチメントをインデックスとして計量化した上で，そのセンチメン
ト・インデックス（SI）が株価をはじめとする金融資産や不動産価格を予測し得るのか，その可能性を実証分析によって明らかにすることにある．
本節では，実証分析に利用するモデル，これに基づく検定について述べる．その上で，我が国の様々な資産を対象として，SI が資産価格予測性を有するのか，日次と月次ベースで分析を行う．
4．
1 モデル
式（1）によって構築した SI が株価予測可能性を有するのか，そのダイナミクスを次式の多変量自己回帰（VAR : vector auto-regression）モデルを用いて分析する．

（2）
式（2）は，「y t という株価の対数収益率（ログ・リターン）を，（i）その過去の実現値 y t− i に加えて，（ii）日経の見出しから構築した SI（以下，見と，（iii）日経の記
出し SI）の過去の実現値 x（見出し）t− i事から構築した SI（以下，記事 SI）の過去の実現
値 x （記事）t− i という，3 つの変数より予測する」モデル
である．つまり式（2）は，株価を表す y ，見出し
SI を表す x（見出し），記事 SI を表す x（記事）という 3 変量から構成される VAR モデルについて，y の要素だけを取り出して表現したものである．なお，式（2）における p は，何時点前までの過去の観測値を利用するのかというラグ次数を表している．
本研究で，VAR モデルを利用した理由は，計量経済学の分野において標準的なモデルであるのと同時に，グレンジャー因果という観点から，SIが資産価格の予測可能性を有するのかという統計的な検定を実施できるからである．ここで，SI が資産価格について「グレンジャー因果（Granger
causality）」を持つとは，「過去に観測された資産
価格自身の実現値だけでなく，SI の過去の実現
値も利用した方が，資産価格の予測力の向上に寄与する」ことをいう．そのグレンジャー因果の検定は次のように述べることができる．
グレンジャー因果検定 1
 帰無仮説「見出し SI の係数βi はすべてゼロであり，見出し SI は資産価格の予測力向上に寄与しない」を検定する．もし帰無仮説が棄却されたら，見出し SI は資産価格の予― 14 ―

測力向上に寄与すると解される．
グレンジャー因果検定 2
 帰無仮説「記事 SI の係数 γ i はすべてゼロであり，記事 SI は資産価格の予測力向上に寄与しない」を検定する．もし帰無仮説が棄却されたら，記事 SI は資産価格の予測力向上に寄与すると解される．
上記の VAR モデルとグレンジャー因果検定を利用した実証分析へと進むことにする．
4 ．2 株価の予測可能性
まず，センチメント・インデックス（SI）による
日経 225 の予測可能性を，日次ベースで分析する．
具体的には，日経 225 の日次データが入手できた
1984 年から 2014 年までの 31 年間を対象とし，各年 度 に お い て，「 日 経 225， 見 出 し SI， 記 事 SI」という日次のトリプレット・データより式（2）で表現される VAR モデルを推定する．
VAR モ デ ル の 推 定 の 前 提 と し て，ADF（augmented Dickey–Fuller） の単位根検定を行った．紙面の制約より詳細は省略するが，「日経225，見出し SI，記事 SI」という日次時系列デー
タは単位根を持たないこと，つまり，VAR モデルの推定を行っても良いという確認を行った．
さて，VAR モデルの推定の際には，何時点前までの過去の観測値を利用するのかというラグ次数 p を指定する必要がある．本研究では，ラグ次数 p を 1 から 7 までを探索し，最良（最小）の AIC（赤池の情報量規準）をもたらすラグ次数 p を選択した上で，VAR モデルの推定とグレンジャー
因果検定を行った．なお，SI を構築するために利用したセンチメント辞書（高村 2007）では，ネ
ガティブなスコアを持つ単語が多いため，SI におけるサンプル・バイアスが懸念される．そのような可能性としてのサンプル・バイアスに起因した不均一性を考慮すべく，頑健な共分散行列の推定量を利用してグレンジャー因果検定を行っている．
表 2 に，各年度における，VAR モデルの推定結果とグレンジャー因果検定の結果を報告している．まず，各年度において，最良の AIC をもたらすラグ次数 p と，その最良の AIC を示している．
主要な結果は，表 2 の「見出しと記事の両方」
欄に記されている．つまり，式（2）で表現される
3 変量 VAR モデルの推定におけるデータへの適合度を表す AIC と，各年度における 2 つのグレンジャー因果検定の結果を示している．「Granger（見出し）」列にて，帰無仮説「見出し SI の係数
βi はすべてゼロ」を検定したところ，多くの年度で棄却されている．また，「Granger（記事）」

No. 17 2017

列にて，帰無仮説「記事 SI の係数 γ i はすべてゼロ」を検定したところ，やはり，多くの年度で棄却され，これを網掛けで示している．式（2）で表現される 3 変量 VAR モデルにおいては，「①過去の日経 225 自身と記事 SI に加えて，過去の見出し
SI を追加すると，将来の日経 225 予測力が向上する」，「②過去の日経 225 自身と見出し SI に加えて，過去の記事 SI を追加すると，将来の日経 225 予測力が向上する」，という 2 点を明らかにするものである．
比較のために表 2 には，日経 225 と見出し SI のみを採用した 2 変量 VAR モデルに基づく推定とグレンジャー因果検定の結果を「見出しのみ」欄に示している．同様に，日経 225 と記事 SI のみを採用した 2 変量 VAR モデルに基づく推定とグレンジャー因果検定の結果を「記事のみ」欄に示している．この 2 つの欄より，2 変量 VAR モデルにおいては，SI の株価に対するグレンジャー因果は持たない（グレンジャー因果検定における帰無仮説が棄却されず網掛けで表示されない）ことが表2分かる．
つまり，「見出しのみ」欄は，「Ⓗ過去の日経
225 自身に加えて，過去の見出し SI を追加しても，将来の日経 225 予測力が向上するわけでない」
ことを意味している．同様に，「記事のみ」欄は，「Ⓐ過去の日経 225 自身に加えて，過去の記事 SIを追加しても，将来の日経 225 予測力が向上するわけでない」ことを意味している．
上記の結果①，②，Ⓗ，Ⓐを総合すれば，本研究における主要な結果を次のように述べることができる：
【 主要な結果】 日経 225，見出し SI，記事
SI という 3 変量を採用した VAR モデルを利用すれば，グレンジャー因果の意味で，センチメント・インデックス（SI）は日経 225 という株価に対する予測可能性を，過去 31 年
間の多くの年度において有する．その株価予測可能性は，見出し SI 単独ではなく，また，
記事 SI 単独でもなく，2 種類の SI をセットで利用することによりもたらされる．

SI の日経 225 に対するグレンジャー因果検定の結果と AIC

VAR モデルにおいて，「見出し」から構築した SI のみを利用した場合，「記事」から構築した SI のみを利用した場合，見出しから構築した SI と記事から構築した SI の「両方」を利用した場合のグレンジャー因果検定の結果と AIC を示している．＊ 印は 10% 有意，＊＊ 印は 5% 有意，＊＊＊ 印は 1% 有意を示す．

― 15 ―

ファイナンシャル・プランニング研究4．
3 様々な資産価格の予測可能性
4.2 節では，日次ベースで，センチメント・イン
デックス（SI）の日経 225 予測可能性を明らかにした．本節では，その他の資産価格に対しても，
SI は予測可能性を有するのか，日次ベースと月
次ベースの両方で分析を行う．まず，日次ベース
で，東証一部全体の価格動向を表す TOPIX（東証株価指数），および，J-REIT（日本版不動産投資信託）の市場全体の価格動向を表す東証 REIT
指数に対しても，SI は価格予測可能性を有する

表3のか，式（2）によって表す VAR モデルを利用して，各年度におけるグレンジャー因果検定に基づいた分析を行う．表 3 は TOPIX に関する結果
を，表 4 は J-REIT に関する結果をそれぞれ表す．
これらは，表 2 と同様の結果を示しており，SI はTOPIX や東証 REIT 指数に対しても価格予測可能性を有していると言える．
続いて，月次ベースで，様々な資産価格に対する SI の予測可能性を分析する．対象とする資産
価格は，日経 225，TOPIX，東証 REIT 指数，東SI の TOPIX に対するグレンジャー因果検定の結果と AIC（表の見方は表 2 と同じ）

表4

SI の J-REIT に対するグレンジャー因果検定の結果と AIC（表の見方は表 2 と同じ）

― 16 ―

No. 17 2017

表 5 SI の様々な資産価格に対する，月次ベースのグレンジャー因果検定の結果と AIC（表の見方は表 2 と同じ）

京 23 区の住宅価格，および東京 23 区の賃料である（6）．式（2）によって表す VAR モデルを利用した
グレンジャー因果検定を通じて分析を行う．表 5に示す結果は，表 2 と同様の結果を示しており，
SI は月次ベースでも，日経 225，TOPIX，東証
REIT 指数，東京 23 区の住宅価格，および東京 23区の賃料といった様々な資産に対しても価格予測可能性を有していると言える．
本節の結果は，4.2 節で述べた【主要な結果】の頑健性を支持するものと言えよう．

式（2）で表す VAR モデルを推定し，その推定̂ ＝ { ̂c , α̂ i , βi , γ i } を得る．
パラメータθ
（ステップ 2）1 期先のアウトサンプル予測
前ステップで得られた推定パラメータを用いて，その翌日における日経 225 の予測を行̂をう．その予測日経 225 は，推定パラメータθ
式（2）に代入することにより，ŷ として得る．
（ステップ 3）ア ウトサンプルでの予測力の評価
次に述べる 2 つの測度を用いて，VAR モデ
ルの予測力を評価する．第 1 の測度は，予測誤差である．予測株価 ŷ と，市場で観測され: y−y
̂ を計測する．そした株価 y との誤差ε＝て，パフォーマンス追跡期間で毎日計測された誤差εについて，その期間全体を通じた標準偏差を改めて予測誤差として定義して，これを評価する．
第 2 の測度として，本研究では株価予測を
対数収益率（ログ・リターン）ベースで行っていることに着目し，予測株価 ŷ と，市場で観測された株価 y の符号が一致しているときに，これを「勝者（winner）」と定義してカウントする．勝者であるときには，VAR モデルは少なくとも，翌日の株価の方向性だけは予測できたことになる．

4．
4 アウトサンプルでの株価の予測可能性
4.2 節や 4.3 節で示した，グレンジャー因果検定を通じた，センチメント・インデックス（SI）による株価をはじめとする資産価格の予測可能性の結果は，インサンプルの分析に基づくものである．本節ではさらに，4.2 節と同一の分析対象を取り上げ，アウトサンプルにおいても SI が株価予測可能性を有するかどうか分析する．
まず，1984 年から 2014 年の各年度について，前半と後半に 2 分割する．半年ごとに，VAR モデルの推定期間とパフォーマンスの追跡期間を設ける．つまり，推定期間において推定された，式（2）で表す VAR モデルに基づいて日経 225 を予測したのち，パフォーマンス追跡期間において，予測
株価と実現株価との乖離を分析する．
具体的には，次に述べる 3 つのステップに従って，拡張ウィンドウ（expanding window）法による推定と予測を，パフォーマンス追跡期間中の毎日，繰り返して行う．
（ステップ 1）VAR モデルの推定
パフォーマンス追跡期間の毎日，拡張ウィ
ンドウに含まれる日経 225，見出し SI，および記事 SI のトリプレット・データを用いて，式（2）で表す VAR モデルに基づき，SI のアウ
トサンプルでの日経 225 予測力について，予測誤差（表 6）と，勝者となった割合（表 7）とに分けて，それぞれ年度別に報告する．
表 6 に示すように，各年度の前半において，5
年間ごとの予測誤差の平均は，追跡期間を 10 日としたものが最も低く，直近の 10 年間を除き約30% 以下である．各年度の後半での予測誤差の平日経 225 は 1985 年 3 月から 2015 年 3 月までの 361 か月の月間終値を，TOPIX は 1997 年 12 月から 2015 年 3 月までの208 か月の月間終値を，東証 REIT 指数は 2003 年 9 月から2015 年 3 月までの 139 か月の月次終値を，それぞれ取得した．一方，東京 23 区の住宅価格と賃料のデータは，IPD
リクルートの住宅価格指数・東京 23 区と，賃料指数・東京 23 区であり，Bloomberg より 1986 年 2 月から 2014 年 11月までの 346 か月の月次データを取得した．

（6）― 17 ―

ファイナンシャル・プランニング研究

均は，追跡期間を 10 日，あるいは 20 日としたものが最も低くなることが多いが，その誤差は約30% 以上である．したがって，最も短い追跡期間（10 日間）を用いると，各年度の前半において，
SI は日本の株価を予測しうる．ところで，予測性能は追跡期間を長くすると悪化する．これは，過去の長期間にわたるデータを利用して VAR モデルが推定する構造と，日本の株式市場の短期的な構造との差異の累積が，追跡期間の延長とともに増加するからだと考えられる．
一方，表 7 が示すように，5 年間ごとの勝者と表6なった割合の平均に注目すると，各年度の前半では，直近の 15 年間を除き，追跡期間が 10 日のものが最も予測性能が良い．さらに，勝者となった割合の平均は，58% から 65% の間である．一方，各年度の後半では，1990 年から 1994 年を除き，勝者の割合の平均は，各年度の前半と比べて低下している．
以上をまとめると，追跡期間を 10 日間とすると，各年度の前半で，SI は日経 225 を予測することに役立つと言えよう．

予測誤差によって計測したアウトサンプルにおける株価予測可能性― 18 ―

No. 17 2017

表7

勝者となった割合によって計測したアウトサンプルにおける株価予測可能

5 ．パーソナルファイナンスにおけるセンチメント
分析の応用
パーソナルファイナンスにおけるセンチメント
分析の応用について継続的な貢献をすべく，セン
チメント・インデックスについて 2 つの方向で研究・開発を継続している．
5．
1 ニ ュースの種類を限定したセンチメント・
インデックス
これまでの分析においては，日経の紙面全体のテキスト・データ，つまり，日本や世界全体の経― 19 ―

済・企業・政治・社会・スポーツ・文化など，実に様々な種類のニュースに反映されたセンチメン
トよりインデックスを構築している．一方で，センチメント分析の先駆的な Tetlock（2007）論文
では，ウォール・ストリート・ジャーナル（WSJ）に掲載されている米国株価について論じている“Abreast of the Market”というコラムのみに反映されたセンチメントを計量化して分析を行っている．
しかし，日経に掲載される記事や見出しは，どのようなトピックに関するニュースであるの

ファイナンシャル・プランニング研究

か，実は分類がされていない．そこで本節では，Blei et al.（2003, 2012）によって提案された LDA（Latent Dirichlet Allocation）という文書のクラスタリング技術を利用して各記事と見出しの分類を行い，経済関連カテゴリーと，非経済関連カテ
ゴリーに属するニュースを特定する．その上で，経済関連カテゴリーと非経済関連カテゴリーに分類された記事と見出しのそれぞれから SI を構築
し，それぞれを「経済 SI」と「非経済 SI」と呼ぶ．
また，これまでの分析において構築した SI を，改めて「全 SI」と呼ぶ．その上で，日経 225 という株価を，①過去の株価自身，②過去の SI（全SI，経済 SI，非経済 SI のいずれか），③過去の出来高（日経 225 構成銘柄の出来高の合計），という 3 つ変数によって予測する，新たな VAR モデルを構築した．
LDA によるニュースの種類のクラスタリングに関する詳細は紙面制約のため省略する．ここでは，（i）経済関連カテゴリーに分類される記事と見出しから SI を構築する，（ii）Campbell et al.
（1993）の指摘に基づき，新たに出来高という変数を導入して VAR モデルを改良する，といった
2 つの工夫をすることにより，株価の予測可能性を向上することができるのか，現在進行形の研究開発を報告する．
表 8 に結果を示す．経済関連カテゴリーに属する見出しと記事から構築した経済 SI を採用してモデルの推定を行う場合，すべての変数は正の係数をとる．特に，SIt− 1 と SIt− 3 は有意である．
この結果は，Tetlock（2007）が言う「情報理論（information theory）」が成立していることを意味する．つまり，経済関連カテゴリーに属する見出しと記事に反映されたセンチメントは，株価に関する本質的な情報を保有し，その影響は恒久的に持続することを意味する．その結果，今日の株価が上昇するとき，その要因は，1 から 5 営業日
前の，経済関連カテゴリーから構築した経済 SIが正であること，つまり，日経に反映されたポジ
ティブなセンチメントが要因となって株価の上昇をもたらす．逆に，1 から 5 営業日前のネガティ
ブなセンチメントは，今日の株価の下落をもたらすことを示唆する．
一方，これまでの分析で利用してきた，全カテ
ゴリーに属する見出しと記事から構築した全 SIを利用する場合，SIt− 1 から SIt− 3 までの係数が正の値をとり，SIt− 4 と SIt− 5 の係数が負の値をとる．
つまり，Tetlock（2007）が指摘する，「センチメント理論（sentiment theory）」に基づく，いわゆる「リターン・リバーサル」が観測される．つまり，全カテゴリーから構築した全 SI を利用する場合，1 から 3 営業日前のセンチメントは正の影響を，4 と 5 営業日前のセンチメントは負の影
響を，株価に与える．よって，センチメントは，「1–3
営業日後の短期的なリターンが，4–5 営業日後の長期には反転する」というリターン・リバーサルを予測することを含意する．
また，非経済関連カテゴリーに属する見出しと記事から構築した非経済 SI を利用する場合には，
SI はすべてのラグで有意な変数とはならない．
また，推定された係数もラグごとに，ほぼ交互に
正と負の値をとり，株価への影響も一様の方向とならない．よって，非経済 SI は株価を説明する
変数ではなく，Tetlock（2007）の言う「無情報理論」がこの場合には成立していると言えよう．
以上，日経記事のカテゴリー別に構築した 3 種類の SI を利用した VAR モデルの推定結果より，株価を有意に説明し得る SI を構築するためには，
経済関連カテゴリーの見出しと記事に限定して構築した経済 SI のみが，一定の方向で株価を説明する有意な変数となることが分かった．

表8 日
 経記事のカテゴリー別に構築した 3 つのSI による株価の推定結果― 20 ―

No. 17 2017

さらに，経済関連カテゴリーに属する見出しと記事から構築した経済 SI による VAR モデルの方が，全カテゴリーや非経済関連カテゴリーに属す
る見出しと記事から構築した全 SI と非経済 SI を利用した VAR モデルよりも，自由度調整済み決定係数がわずかであるが，高くなっている．このことから，株価をより上手く説明する SI を構築するためには，経済活動に関連のある記事に絞って構築した方がよいと考えられる．
但し，本 5.1 節での結果は，4 節での包括的な実証分析とは異なり，分析対象を日経 225 に限定
し，また，記事のクラスタリングに多くの時間を要することから，分析期間も 2007 年 1 月 1 日から2014 年 12 月 31 日までに限定して，得られるものである．本 5.1 節での結果が，4 節で対象とした様々な資産価格，様々な分析期間においても成立するかどうかの検証は今後の課題としたい．
5．
2 センチメント・インデックスの公開
本論文では，SI が株価をはじめとする様々な資産価格に与える影響を詳細に分析することにより，SI の資産価格に対する予測可能性を実証してきた．特に，SI の日本株価の予測可能性について下記のような 3 つの結論を得ている．第 1 に，
紙面制約のため詳細を記さなかったが，SI は内閣
府が公表している景気循環の好況期において，株価を有意に説明することが分かった．第 2 に，インサンプルのみならずアウトサンプルにおいても日本株価に対して有意な予測可能性を有する．第3 に，5.1 節で示したように，経済関連の記事より計量化した SI は，一定の方向で日本株価を説明する変数となり，株価の本質的な情報を有する可能性が高い．これは，ポジティブな度合いが増せ
ば，株価リターンが増すことを示している．つまり，本論文の SI は，日本の代表的な株価指標を先導して説明し，世の中の雰囲気が良くなれば相場が良くなる，という直感的にも理解しやすい特徴を持ったインデックスとなり得る．
本論文で構築した SI の上記の特徴は，金融資
産の運用と家計の資産形成支援という 2 つの側面で有用であると考えられる．第 1 に，金融資産運用という側面である．金融資産の運用では，個別銘柄のリターンを TOPIX などの代表的な株価指標で説明するという，CAPM（資本資産価格評価
モデル ; Sharpe 1964, Lintner 1965, Mossin 1966）という価格評価法が主流である．本研究では，その代表的な株価指標が SI によって先導的に説明することを示している．したがって CAPM を取り入れている多くの投資家にとって，SI は重要なファクターとなり得る．第 2 に，投資家の資産

図5 セ ンチメント・インデックスの公開
Web サイトのトップ画面（URL : https://sites.google.com/view/sentiment）

形成支援という側面である．本論文で構築をした
SI は，ポジティブさが増すと，株価リターンが増加する，という直感的に理解しやすい指標である．したがって，資産運用を行う投資家に受け入れやすい指標であると考えられる．
本論文で構築した SI をパーソナルファイナン
スに手軽に応用できるように，Web サイト（7）にて公開をしている（図 5）．上記サイトでは，SI と日本株価の関係を視覚的に明らかにするために，以下の 2 つを公開している．第 1 に，プラザ合意やリーマン・ブラザーズの破綻などの社会的イベン
ト周辺における SI と日経 225 の推移である．第 2に，経済関連の日経新聞記事から構築した SI の2007 年から 2014 年までの 5 日移動平均線である．
6 ．まとめ本研究では，センチメントを計量化し，「見える化」した新たな独自の指標として定義した．具
体的には，（1） 過去 34 年分，つまり 10,563 日分の日本経済新聞すべての見出しと記事というビッ
グ・テキスト・データを利用し，（2）近年進展が目覚ましい自然言語処理分野の成果をパーソナル
ファイナンスに応用することにより，日本の経済状態を表すセンチメント・インデックスを構築した．その上で，このインデックスが株価や不動産（7）― 21 ―

https://sites.google.com/view/sentimentファイナンシャル・プランニング研究

価格に対して，持続的かつ頑健な予測可能性を有することを実証した．さらに，本研究で得られた成果を，手軽にパーソナルファイナンスへ応用できるように，超長期の日次・月次のセンチメント・
インデックスを公開するとともに，資産価格予測
や景気予測に資する，より精度の高いインデックスへの継続的な研究・開発を今後とも行いたい．
このようなセンチメント分析に関する研究・開発を継続して行うことにより，パーソナルファイナ
ンス分野へ微力ながらも貢献し続けたいと考えている．
参考文献
Blei, D, M. Ng, A, Y. and Jordan, M, I.（2003），“Latent Dirichlet Allocation,” Journal of
Machine Learning Research, Vol.3, pp.993-1022.
Blei, D, M.（2012），“Probabilistic Topic Models,”
Communications of the ACM, Vol.55, No.4,
pp.77-84.
Bollen, J. Mao, H. and Zeng, X.（2011），“Twitter
Mood Predicts the Stock Market,”Journal ofComputational Science, Vol.2, No.1, pp.1-8.
Boudoukh, J. Feldman, R. Kogan, S. and Richardson,
M.（2012），“Which News Moves Stock Prices?
A Textual Analysis,”NBER Working Paper,
No.18725.
Campbell, J, Y. Grossman, S, J. and Wang, J.（1993），“Trading Volume and Serial Correlationin Stock Returns,” Quarterly Journal of
Economics, Vol.108, No.4, pp.905-939.
Fama, E, F. （1965），“The Behavior of StockMarket Prices,”Journal of Business, Vol.38,
No.1, pp.34-105.
Fama, E. F.（1991），“Efficient Capital Markets: II,”
Journal of Finance, Vol.46, No.5, pp.1575-1617.
五島圭一 , 高橋大志（2016）「ニュースと株価に関する実証分析 : ディープラーニングによるニュース記事の評判分析」『証券アナリストジャー
ナル』54（3）:76–86.
石島博 , 數見拓朗 , 前田章（2014）「市場センチメン
ト・インデックスの構築と株価説明力の分析 :日次データによる検証」『経済政策ジャーナル』
11（2）: 7–10.
Ishijima, H. Kazumi, T. and Maeda, A.（2015），“Sentiment Analysis for the Japanese Stock
Market,” Global Business and Economics
Review, Vol.17, No.3, pp.237-255.
Kahneman, D. and Tversky, A.（1979），“Prospect
Theory: An Analysis of Decision under Risk,”
Econometrica, Vol.47, No.2, pp.263-292.

経済産業省（2014）「持続的成長への競争力とインセンティブ～企業と投資家の望ましい関係構築～プロジェクト最終報告書（伊藤レポート）」:
102.
http://www.meti.go.jp/press/2014/08/
20140806002/20140806002-2.pdf（2017/11/30）
Kudo, T. Yamamoto, K. and Matsumoto, Y.（2004），“Applying Conditional Random Fields toJapanese Morphologiaical Analysis,”IPSJ SIG
Notes, 2004, pp.89-96.
Lintner, J.（1965），“The Valuation of Risk Assets
and the Selection of Risky Investments in
Stock Portfolios and Capital Budgets,”Review
of Economics and Statistics, Vol.47, No.1, pp.1337.
Loughran, T. and McDonald, B.（2011），“When isa Liability not a Liability? Textual Analysis,
Dictionaries, and 10-Ks,”Journal of Finance,
Vol.66, No.1, pp.35-65.
Mossin, J.（1966），“Equilibrium in a Capital Asset
Market,”Econometrica, Vol.34, No.4, pp.768783.
沖本竜義 , 平澤英司（2014）「ニュース指標による株式市場の予測可能性」『証券アナリストジャーナル』52（4）:67–75.
Ritter, J, R.（2003），“Behavioral Finance,”PacificBasin Finance Journal, Vol.11, No.4, pp.429-437.
Sharpe, F, W.（1964），“Capital Asset Prices:
A Theory of Market Equilibrium under
Conditions of Risk,”Journal of Finance, Vol.19,
No.3, pp.425-442.
高村大也（2007）「単語感情極性対応表」
http://www.lr.pi.titech.ac.jp/~takamura/pubs/
pn_ja.dic（2017/11/30）
Tetlock, P.C.（2007），“Giving Content to Investor
Sentiment: The Role of Media in the Stock
Market,” Journal of Finance, Vol.62, No.3,
pp.1139-1168.
Tetlock, P.C. Saar-Tsechansky, M. and Macskassy,
S.（2008），“More than Words: Quantifying
Language to Measure Firms’Fundamentals,”
Journal of Finance, Vol.63, No.3, pp.1437-1467.
坪内孝太 , 山下達雄（2015）「株価掲示板情報の感情解析と株価との相関の研究」『2015 年度人工知能学会全国大会論文集』1J5-OS-13b-2in.

― 22 ―