京都大学における教育学習端末環境の更改について
南部 博明 1), 植木 徹 1)
1)

京都大学 情報部

nanbu.hiroaki.6r@kyoto-u.ac.jp

The Update of Educational Computer System at Kyoto UniversityHiroaki Nanbu 1), Tohru Ueki 1)
1) Information Management Department, Kyoto Univ.

概要
京都大学では、2018 年度より学生所有 PC 端末（BYOD）による授業も想定した教育用コンピュータシステムの学習端末環境の運営を行ってきたが、これまでの知見を活用して2023 年 3 月に新たな端末環境への更改、ならびに新たなクラウド環境の整備を行った。本論では、新システムの概要を紹介し、その運用と新たに生じた課題について報告する。

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業を統合的に支援する VDI による仮想デスクトッ

はじめにプを 1,200 台まで拡充し、端末撤去後の BYOD の京都大学（以下、「本学」という。）における教持ち込み用教室の整備支援までを行っている。

育学習情報基盤は、教育用コンピュータシステム

本報告では、2023 年 3 月に更新を行った本学（以下、「教育用システム」という。）において、の教育用システムについて、導入の背景を説明し、1978 年から情報教育用端末を整備し、4-5 年間隔構成の概要や現在の運用と課題について報告する。のシステム更新の度に利用状況をふまえた最適化を行ってきた。2023 年 2 月まで稼働を行った旧教
育用システムでは PXE 型起動の端末をキャンパスの各学部/研究科に設けられた演習室（以下、「サ2 新教育用システムの概要と導入の背景

テライト」という。）の 22 教室と、自学自習用の2.1 新教育用システムの概要端末として Open Space Laboratory（以下、「OSL」

旧教育用システムより引続き、教育用システムという。）の 3 拠点に約 1,200 台設置し、 または工学部情報学科、情報学研究科で独自に調達しオンプレミスによるデスクトップ仮想化（ VDI:ていた高度情報教育用コンピュータシステムと一Virtual Desktop Infrastracture）を採用した仮想デス

体化して調達を行い、ネットワークやファイルサクトップ（以下、「仮想型端末」という。
）の約 1,000ーバ等の共通化を図り、効率的な調達を目指して台の運用と併せて学生所有 PC（BYOD: Bring Yourいる[1]。なお、本報告では高度情報教育用コンピOwn Device）の活用推進を目標に 5 年間運用を行ュータシステムの特徴や構成の説明は割愛する。

った。
近年のコロナ禍を経てさまざまな活動がオンラインでできるようになり、新教育用システムではさらなる BYOD の活用に向け、従来の情報教育用端末の約 72%の数量の削減ならびに BYOD での授

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2.2 新教育用システムの特徴
旧教育用システムとの比較による新教育用シス
テムの主な特色、ならびにそれらの共通点を以下に解説する。旧教育用システムから改められた点については、表 1 のとおりとなっている。

表 1 システムの更新に伴う主な特色の新旧比較

情報教育用端末

旧システム

新システム

サテライト及び演習室 22 教室、OSL

サテライト及び演習室 4 教室、OSL 3

3 拠点へ合計約 1,200 台の端末を配置

拠点へ合計約 330 台の端末を配置

共通仕様の端末を各設置場所においてうち演習室 1 教室のみ教室の空き状況

一人 1 台の端末を占有利用する想定によりリモート接続での利用、ならびに複数人での同時利用を可能の構成に

仮想型端末

約 1,000 台の仮想デスクトップを確保

1,200 台の仮想デスクトップを確保

基本ソフトウェア

Windows 端末:Windows 10 Professional

Windows 端末:Windows 11 Education（各端末）

Linux 端末:Ubuntu 18.04 LTS

Linux 端末:Ubuntu 22.04 LTS

Microsoft Office のOffice Professional 2016（School

Microsoft 365 Apps for education（EES利用Agreement）

包括契約）

クラウドストレー

オンプレミスの汎用仮想サーバに

従来、学生用メールサービスのみで利ジ

BYOD 端末と情報教育用端末間でのフ用された Microsoft 365 サービスのァイルのやり取りを支援するために、

OneDrive を活用し、また教職員によるNextcloud を構築し運用

同サービスの利用を開始

利用者一人当り 5GB 利用可能となるMicorsoft 社クラウドサービス独自の個よう個人領域を自動生成し割当てる

人領域割当てに沿って運用

一方、旧教育用システムと共通する特色[1] については次のとおりである。

Windows や macOS 上の HTML5 準拠の Web ブラウザを介して利用。

情報教育用（固定型）端末：ローカルディスク

利用者ファイルサービス：情報教育用端末およキャッシュ機能を有し、ディスクイメージの差分び仮想型端末から利用可能なファイル領域をのみをサーバと通信する PXE 型起動端末（以Windows、Linux を合わせ一人当り 5GB 利用可。

下、「固定型端末」という。）を、設置を希望す

汎用仮想サーバ：上記の各サービスならびにる学部/研究科のサテライトと、自学自習用の端Windows のローカルドメイン管理や DNS 等のサ末として OSL に配置。また、CBT などの通信範ービスを構成する仮想サーバ群を集約。

囲を制限しての利用に備え、あらかじめディスク利用者管理：本学の全学統合認証基盤である認イメージをローカルディスクに読み込ませ起動す

証システムと定期的に連携して、アカウント情報るローカルブート機能に対応。無償のプリントサを取得し、本システムの認証機構およびディレクービスの提供は旧教育用システムより廃止済。

トリサービスを構築。

仮想型端末：オンプレミスの VDI サーバに授業情報管理：本学の教務事務システムおよびWindows および Linux(Ubuntu)の仮想デスクトッ

学習支援システム（LMS:PandA）と連携するこププールを配置し、管理ソフトには Accops andとにより、仮想型端末を利用する科目についてはZevoke Technologies 株式会社製 Accops を用いて受講者の情報を本システムへ反映することが可

仮想マシンの起動・終了や授業および自習の予約能。

を管理する。BYOD 端末の利用においては、

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2.3 システムの最新化と従来の課題への対応

ン授業と授業用端末の併用による需要や、また授2020 年度以降 3 年間のコロナ禍を通じ、人々の業内の BYOD への導入サポートが困難なフリーソ

生活様式の変化などを受け教育用環境にも変化がフトウェアの利用などにより、定番として利用さ求められる中、本システムに求められる課題の克れるようになっている。システム運用上の不具合

服に向け、新教育用システムの導入においては次の抑制が課題となるが、新教育用システムではさの点で刷新を行っている。

らなるリソースの有効活用を図るため、上記固定固定型端末：旧教育用システムでは 10 学部/研型端末によるスポーク型ノードの活用を含め、合究科の建屋内と教養・共通教育棟内に、主に部局計 1,200 台の仮想デスクトップを確保している。

所属の構成員が利用するサテライトを 15 教室、な

基本ソフトウェア：Windows と Linux の各端末でらびに全学の構成員が利用するサテライトを 7 教

利用される OS については今後 5 年間の利用を想室設置し、専門科目や共通教育科目などの実施を定し、それぞれ最新 OS へ更新が行われている。

想定したが、その多くはコロナ禍の期間に利用がMicrosoft Office の利用：旧教育用システムでは大幅に減少し、一方でオンライン授業の増加に伴仮想型端末の Windows OS にて Microsoft Office のい BYOD の利用が広まった。こうした変化により、利用が認められていなかった。新教育用システム

新教育用システムでは設置台数の大幅な削減に同では Microsoft 365 Apps の活用により、同端末上意が得られ、1 学部/研究科のサテライトと本学のでも固定型端末での利用と同等の利用が可能とな学術情報メディアセンターが所管する 3 つの演習っている。

室への配置となった。また、OSL への配置についクラウドストレージ：授業で使用したデータ・課てはこれまで同端末を利用された各拠点において題の持帰り学習等を支援するための機能として、それぞれ台数を減少することとなった。また、こ

旧教育用システムではオンプレミスのサーバで運れまで語学教育(CALL)で使用された端末も 2022用されたが、セキュリティパッチやサーバソフト年度末より廃止となっている。

ウェアのバージョンアップの対応等、定期的に一一方、端末を配置しなくなったサテライトへは、定の運用コストを生じてきた。新教育用システム

演習室を管理する部局からの希望を受付け、旧端では、従来の学生用メールサービスのみで利用さ末の撤去に合わせ、同室の利用者向けにドッキンれてきた Microsoft 365 Education の OneDrive をグステーションの設置を行い、BYOD の持ち込み有効に活用するため、学生に加えて教職員の利用に対応しやすいよう支援を行った演習室もある。

が可能となるよう、ユーザ環境を整備して利用をまた、授業が行われない時間帯に未使用の教室開始している。の端末リソースが利用されないため、新教育用システムでは利用向上に向けての課題へ取り組むため、1 つの演習室の空き PC にリモート接続での利

3

新教育用システムの運用用を可能となる端末イメージを搭載し、後述の仮3.1 端末の授業利用と自習利用想型端末の仮想デスクトッププール（スポーク型固定型端末と仮想型端末はもとより本学の構成ノード）として活用できるように構成して、2023

員であれば自学自習での利用をすることが可能と年度より利用検証を開始している。

なっている[1] [2]。

仮想型端末：旧教育用システムでは、約 1,000 台

また、かねてより授業での端末リソースの利用の仮想デスクトッププールを VDI サーバ上にハブを円滑に進めるために、担当教員より利用したい型ノードの構成を行ったが、コロナ禍のオンライソフトウェアの要望と併せて、利用申請を年に２445

回受付けており、仮想型端末においては授業時間比較的症状の原因が明確のものが多く、新システに合わせてスケジュール起動と停止の予約を行い、ムへの更新を起因とする定常的な障害は生じてい必要な数量の利用が行えるようリソースの効率化ないと考えられる。
また、クラウドストレージについては、Linux 端と利便性への配慮を行っている[3]。
一方、本年度から運用の変更が生じた点については次のとおりである。

末での OneDrive の利用方法についての問合せが教員より生じたが、予め端末へ導入しておいたフMicrosoft Office（Windows 端末）についてはリーソフトウェア rclone の運用例を紹介すること

Microsoft 365 Apps for education の利用へ変更とな

で各授業にて利用いただいており、授業用の利用ったことにより、従来の（固定型）端末に紐づくラにおいて大きなトラブルは生じていないようであ

イセンス認証から利用者個人の資格の有無を判定る。

し利用の可否を認可する方式へ変更となった。そのため新教育用システムの導入にあたり、学生を含め全ての正規教職員にデスクトップアプリケー

4 今後の課題ションの起動ライセンスを付与する更新が行われ新教育用システムを通じて、今後も BYOD を中ている。その結果、従来は問題とならなかった本心とした授業環境の支援を継続する。固定型端末

学の正規教職員の資格を持たない非常勤等の教職や仮想型端末を含む運用の安定を継続し、今回新員が端末を利用して授業をするにあたって、同アたに整備を行った点について、以下の２つの課題プリケーションを利用する場合にあらかじめ申告の解決に取り組みたいと考えている。

いただく必要が生じている。
クラウドストレージについては、Microsoft 365の OneDrive の利用へ変更となったことにより、本学の全学統合認証基盤の運用において、教職員を4.1 スポーク型ノードの運用開始
先述のとおり、スポーク型ノードについては、演習室の固定型端末のリソースを併用する観点より、同室が授業にて占有される時間帯には稼働が含む全ての利用者へ OneDrive の利用領域を割りできない。そのため、運用時間帯の制限に関する当てる変更が合わせて行われ、本システムにおい課題が残ることは予想されるが、仮想型端末シスてもその利用を前提としている。

テムとの連携に係る検証を進め、運用を開始できる体制を整える見込みである。

3.2 運用開始時の障害、トラブル
固定型端末の設置教室数・端末数の減少による

4.2 Microsoft 365 サービスへのシングルサインオン

トラブルの発生については、各部局での端末撤去

教育用システムの認証基盤には、利用者管理サの周知が行き届いたためと推定されるが、端末撤ービスを用いる前提であるため、Microsoft 365 の去済の演習室の利用に関するトラブル等の情報はサービスをシングルサインオンで使用できるよう入っていない。また同端末を使用できなくなったにするには、ローカルの Active Directory サービス

ことにより、仮想型端末での代替利用を希望する

ならびにクラウド側の Azure Active Directory サー
ビス間の情報連携にいくつかの構成上の制約があ科目の申請は必要に応じ行われている。
一方、仮想型端末のトラブルについては、教育用システムソフトウェアのバージョンアップ、ならびに各端末 OS のバージョンアップを経て、そのそれぞれが起因となる症状が個別に生じたが、446ることがわかっている。今後、これらの課題へ対応を行う見込みである。

謝辞本システムの設計と構築に多大なるご尽力を賜った富士通 Japan 株式会社各位と本システムの実現にあたり多大なるご指導をいただいた京都大学情報環境機構関係者各位に厚く御礼申し上げます。

参考文献
[1]
石井良和、京都大学におけるBYOD に向けた教育学習端末環境の更新について、大学 ICT 推進協議会、2018．
[2]
石井良和、京都大学におけるデスクトップ仮想化と自学自習の運用について、大学 ICT 推進協議会、2020．
[3]
南部博明、京都大学における仮想型教育学習端末の運用について、大学 ICT推進協議会、2021．

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