（別紙様式４）
令和6年7月31日

職業実践専門課程等の基本情報について

学校名

設置認可年月日

校長名

東海工業専門学校金山校

平成7年3月15日

野村 種明

設置者名

設立認可年月日

代表者名

学校法人電波学園

昭和34年3月31日

小川 明治

分野
工業認定課程名
工業専門課程

認定学科名
土木工学科

所在地
460-0022
名古屋市中区金山二丁目7番19号
052-332-6211
所在地
456-0031〒（住所） 名古屋市熱田区神宮四丁目7番21号（電話） 052-681-2299
専門士認定年度
高度専門士認定年度
平成21(2009)年度
〒
（住所）
（電話）

職業実践専門課程認定年度
平成26(2014)年度

最近の国際問題でもある環境問題を意識しつつ最新の土木管理技術を中心に調査･計画･設計･施工･維持管理という流れを十分理解し、時代のニーズを把握する柔軟性とこれに即応する土木技術者の育成を目指す。本科は、土木施工、環境、管工事の学習内容を主体とし国の政策であるI Tの知識、技術を身につけた人材を育成することを目的とし、１級土木施工管理技士試験、１級管工事施工管理技士試験等の資格を目標とするカリキュラム構成とする。

学科の目的

学科の特徴（取得 取得資格：2級土木施工管理技士補、２級管工事施工管理技士補、２級造園施工管理技士補、測量士補、３級建設業経理事務士
可能な資格、中退 中退率：2％※令和5年度実績率 等）
修業年限
2

昼夜

全課程の修了に必要な総授業時数又は総単位数

昼間※単位時間、単位いずれかに記入

年

生徒総定員
80 人

就職等の状況

生徒実員(A)

講義

演習

実習

実験

実技

2,350 単位時間

1,193 単位時間

583 単位時間

440 単位時間

134 単位時間

0 単位時間単位単位単位単位単位単位

留学生数（生徒実員の内数）(B)

留学生割合(B/A)

0人
62 人■卒業者数 (C)：28
■就職希望者数 (D)：13■就職者数 (E)：13
■地元就職者数 (F)11■就職率 (E/D)
100■就職者に占める地元就職者の割合 (F/E)
85■卒業者に占める就職者の割合 (E/C)
46
■進学者数
15
■その他0%
人
人
人人％％％
人

内部進学者15人（令和5 年度卒業者に関する令和6年５月１日時点の情報）■主な就職先、業界等（令和5年度卒業生）

建設会社、工務店、建材会社■民間の評価機関等から第三者評価：
第三者による
学校評価
当該学科のホームページ
URL

無※有の場合、例えば以下について任意記載
評価団体： ―

受審年月： ―

http://www.tpc.ac.jp/subject/civil_engineering/index.html

評価結果を掲載した
ホームページＵＲＬ―

（Ａ：単位時間による算定）
総授業時数2,350 単位時間

うち企業等と連携した実験・実習・実技の授業時数
うち企業等と連携した演習の授業時数

0 単位時間

うち必修授業時数306 単位時間

うち企業等と連携した必修の実験・実習・実技の授業時数

306 単位時間

うち企業等と連携した必修の演習の授業時数

0 単位時間（うち企業等と連携したインターンシップの授業時数）

100 単位時間

企業等と連携した実習等の実施状況（Ａ、Ｂいずれか（Ｂ：単位数による算定）に記入）
総授業時数

教員の属性（専任教員について記入）

306 単位時間単位

うち企業等と連携した実験・実習・実技の授業時数

単位

うち企業等と連携した演習の授業時数

単位

うち必修授業時数

単位

うち企業等と連携した必修の実験・実習・実技の授業時数

単位

うち企業等と連携した必修の演習の授業時数

単位（うち企業等と連携したインターンシップの授業時数）

単位① 専修学校の専門課程を修了した後、学校等においてその担当する教育等に従事した者であって、当該専門課程の修業年限と当該業務に従事した期間とを通算して六年以上となる者（専修学校設置基準第41条第1項第1号）

4人② 学士の学位を有する者等（専修学校設置基準第41条第1項第2号）

3人③ 高等学校教諭等経験者（専修学校設置基準第41条第1項第3号）

0人④ 修士の学位又は専門職学位（専修学校設置基準第41条第1項第4号）

0人

⑤ その他

（専修学校設置基準第41条第1項第5号）

2人

計

9人

上記①～⑤のうち、実務家教員（分野におけるおおむね５年以上の実務の経験を有し、かつ、高度の実務の能力を有する者を想定）の数

2人

１．「専攻分野に関する企業、団体等（以下「企業等」という。）との連携体制を確保して、授業科目の開設その他の教育課程の編成を行っていること。」関係（１）教育課程の編成（授業科目の開設や授業内容・方法の改善・工夫等を含む。）における企業等との連携に関する基本方針
各学科のカリキュラム時間数は、建築士法で規定されているため変更はできないが、内容については毎年見直しを行い、育成すべき人材像を示したものを作成する。見直しは、学生や業界のニーズの反映や国土交通省からの通達および各種研修会で得た情報を元に、企業等と連携して教育課程の内容を編成する。
（２）教育課程編成委員会等の位置付け※教育課程の編成に関する意思決定の過程を明記

上記基本方針に則り、校長の下に教育課程編成委員会を置き、同委員会が当該学科での教育内容が分野社会のニーズと適合しているかを委員からの意見聴取によって確認する。また、委員会で指摘を受けた内容について学内担当者で検討し、改善項目を校長に報告・改善提案する。校長は教育課程編成委員会委員に改善内容等を伝達する。
（３）教育課程編成委員会等の全委員の名簿
令和6年7月31日現在

名 前所

属

野村 種明

東海工業専門学校金山校

成田 節雄

東海工業専門学校金山校

荒居 秀征

東海工業専門学校金山校

石黒 達哉

東海工業専門学校金山校

宮口 直人

東海工業専門学校金山校

平野 金人

一般社団法人三重県建設業協会

奈良 伸太郎株式会社奈良重機工事

五島 健治

一般社団法人愛知県建設業協会

任期

種別

令和6年4月1日～令和7年3月31日（1年）－

令和6年4月1日～令和7年3月31日（1年）
令和6年4月1日～令和7年3月31日（1年）
令和6年4月1日～令和7年3月31日（1年）
令和6年4月1日～令和7年3月31日（1年）
令和6年4月1日～令和7年3月31日（1年）
令和6年4月1日～令和7年3月31日（1年）
令和6年4月1日～令和7年3月31日（1年）

－－－－
①
③
①

※委員の種別の欄には、企業等委員の場合には、委員の種別のうち以下の①～③のいずれに該当するか記載すること。
（当該学校の教職員が学校側の委員として参画する場合、種別の欄は「－」を記載してください。）①業界全体の動向や地域の産業振興に関する知見を有する業界団体、職能団体、地方公共団体等の役職員（１企業や関係施設の役職員は該当しません。）②学会や学術機関等の有識者③実務に関する知識、技術、技能について知見を有する企業や関係施設の役職員（４）教育課程編成委員会等の年間開催数及び開催時期（年間の開催数及び開催時期）
年2回 （7月、10月）（開催日時（実績））
第１回 令和5年7月13日 18：00～19：20
第２回 令和5年10月19日 14：30～17：30（５）教育課程の編成への教育課程編成委員会等の意見の活用状況※カリキュラムの改善案や今後の検討課題等を具体的に明記。

教育課程編成委員会より出された意見は、翌年度の授業科目内容等に反映させる。前年度委員会においての意見や改善案の主なものは次の通りである。
〔意見・改善案〕
・土木測量系については、昨年度に引き続き、学生数を確保することが最重要課題となった。各県の測量設計業協会・建設業協会と人材確保・人材育成の連携協定を締結することにより、社会人募集を更に強化する。
〔結 〕

２．「企業等と連携して、実習、実技、実験又は演習（以下「実習・演習等」という。）の授業を行っていること。」関係（１）実習・演習等における企業等との連携に関する基本方針
連携する企業は、地域に密着した地元の企業を中心に、本校での指導経験年数がおおむね５年以上となる講師が経営または所属する企業（設計事務所、建設会社等）とする。１名の指導者に対する担当学生数は１名～15名とし、専任教員がサポートできる体制とする。
（２）実習・演習等における企業等との連携内容※授業内容や方法、実習・演習等の実施、及び生徒の学修成果の評価における連携内容を明記

企業実習については、学級担任や地域就職担当と企業担当者が実習前に実習要項等を基に実習内容について打合せを行う。実習中は、学生に実習日報を記入させ、企業担当者がその日の内容に関する指導を行う。評価方法は、企業実習担当者による８項目（実習生の自覚・勤務態度・出勤状況・責任感・協調性・研究心・基礎的能力・専門的能力）にわたる評価内容について、５段階(良い５～悪い１）で評価すると共に、実習終了後レポートを提出させ、そのレポートの内容評価も行い、両方によって評価を行う。
企業実習以外の科目については、授業前に担当者と事前打合せを行い、目標とするレベルに沿った実習内容を定める。
評価方法は授業内で実施する課題の成果及び実習態度で評価する。
・土木測量系については、昨年度に引き続き、学生数を確保することが最重要課題となった。各県の測量設計業協会・建設業協会と人材確保・人材育成の連携協定を締結することにより、社会人募集を更に強化する。
（３）具体的な連携の例※科目数については代表的な５科目について記載。
科 目 名
科 目 概 要連 携 企 業 等
安全管理など現場業務の実際を学習すると共に人間形成
企業実習株式会社 二友組の面も合わせて修養する実社会にて現場作業を体験する
企業実習

安全管理など現場業務の実際を学習すると共に人間形成
昭和土木 株式会社の面も合わせて修養する実社会にて現場作業を体験する

企業実習

安全管理など現場業務の実際を学習すると共に人間形成株式会社 山田組の面も合わせて修養する実社会にて現場作業を体験する

設計・製図・CAD

擁壁及び橋台図面・擁壁設計・道路橋図面・道路設計を通して製図の基礎、設計数量の算出、CAD製図手法、設計手順を理解させる

サワコンサルタント

３．「企業等と連携して、教員に対し、専攻分野における実務に関する研修を組織的に行っていること。」関係（１）推薦学科の教員に対する研修・研究（以下「研修等」という。）の基本方針※研修等を教員に受講させることについて諸規程に定められていることを明記

教育課程編成委員会より出された意見は、翌年度の授業科目内容等に反映させる。前年度委員会においての意見や改善案の主なものは次の通りである。
〔意見・改善案〕
・土木測量系については、昨年度に引き続き、学生数を確保することが最重要課題となった。各県の測量設計業協会・建設業協会と人材確保・人材育成の連携協定を締結することにより、社会人募集を更に強化する。
〔結果〕・2018年度には、愛知県・岐阜県・三重県・静岡県・長野県の各測量設計業協会および長野県建設業協会と人材確保・人材育成の連携協定を締結した。
･2019年度には、福井県・沖縄県宮古地区・石川県の各測量設計業協会と人材確保・人材育成の連携協定を締結した。
（２）研修等の実績①専攻分野における実務に関する研修等
連携企業等： 国土交通省中部地方整備局
研修名： 建設技術フェア2023in中部

研修名：

令和5年12月6日
対象： 桑野雅裕・中村央基
産・学・官の技術交流の場を提供し、技術開発や新技術導入の促進に資する。建設技術の魅力と社会資本整備の必要性を広く一般の方々に紹介する。建設分野を専攻している学生に技術開発の現状と方向性を紹介する。
情報通信技術（ＩＣＴ）を導入した建設機械研修
連携企業等： 中部建設青年会議

期間：

令和5年10月14日

期間：
内容

対象： 桑野雅裕

情報通信技術（ＩＣＴ）を導入した建設機械 （バックホウガイダンスシステムブルドーザー・ RTK-GPSを用いた転圧締固め回数管理システム・ブレードコントロールシステム・ドローンによる三次元地形モデリング・3次元設計データを用いた計測及び誘導システム）の説明と体験する。
②指導力の修得・向上のための研修等
連携企業等： 学校法人 電波学園
研修名： 電波学園夏期教育研修
内容

期間：

令和5年8月ICT教育等についての研修を受け、指導法の改善を行う。
内容（３）研修等の計画①専攻分野における実務に関する研修等
研修名： 建設技術フェア2024in中部

対象： 鈴木将仁

連携企業等： 国土交通省中部地方整備局

令和6年11月28日
対象： 桑野雅裕・中村央基
産・学・官の技術交流の場を提供し、技術開発や新技術導入の促進に資する。建設技術の魅力と社会資本整備の必要性を広く一般の方々に紹介する。建設分野を専攻している学生に技術開発の現状と方向性
内容を紹介する。
②指導力の修得・向上のための研修等
連携企業等： 未定
研修名： 電波学園夏期教職員研修
期間：期間：

令和6年8月（予定）内容※内容については調整中

対象： 対象職員

４．「学校教育法施行規則第１８９条において準用する同規則第６７条に定める評価を行い、その結果を公表していること。
また、評価を行うに当たっては、当該専修学校の関係者として企業等の役員又は職員を参画させていること。」関係（１）学校関係者評価の基本方針
教育水準の向上を図り、本校教育の目的および社会的使命を達成し自らの判断と責任において評価結果を改革、改善につなげるために学校自己評価委員会および学校関係者評価委員会を設置し、本校が行った自己評価およびそれを踏まえた今後の改善方策についても評価を行い、評価結果を公表する。
（２）「専修学校における学校評価ガイドライン」の項目との対応ガイドラインの評価項目
学校が設定する評価項目（１）教育理念・目標（１）教育理念・目標（２）学校運営（２）学校運営（３）教育活動（３）教育活動（４）学修成果（４）学修成果（５）学生支援（５）学生支援（６）教育環境（６）教育環境（７）学生の受入れ募集（７）学生の受入れ募集
（８）財務
（８）財務
（９）法令等の遵守（９）法令等の遵守（１０）社会貢献・地域貢献（１０）社会貢献・地域貢献（１１）国際交流（１１）国際交流※（１０）及び（１１）については任意記載。
（３）学校関係者評価結果の活用状況
学校目標に対する評価・意見や今後の改善意見を踏まえた改善方策を次のとおり検討、導入として掲げられる。
➀遠隔授業に対応できる機器整備、教職員・講師を含めた遠隔授業に対するスキルアップ、学生のICT環境への対応を至急検討する。
②時間割変更に対応できるようにコマシラバスとこれに対応する教材を整備し、だれでも代行授業が可能な体制を構築する必要がある。
③18歳人口減少に向けた少子化対策の一環として、女性の活躍を紹介して女子学生の募集強化を継続させる必要がある。
④すでに連携協定を締結している岐阜県工業部会での講習会をさらに発展させるとともに 他県でもリカレント講座や資格（４）学校関係者評価委員会の全委員の名簿
名 前
松野 智美
奈良 伸太郎
三宅 秀幸
毛受 明宏
新井 勇治

所

属任期

種別

静岡県浜松市（自宅）

令和6年4月1日～令和7年3月31日（1年）

保護者

株式会社奈良重機工事

令和6年4月1日～令和7年3月31日（1年）

企業

建築工房 Full House

令和6年4月1日～令和7年3月31日（1年）

卒業生

豊明市

令和6年4月1日～令和7年3月31日（1年）

教育

愛知産業大学

令和6年4月1日～令和7年3月31日（1年）

教育※委員の種別の欄には、学校関係者評価委員として選出された理由となる属性を記載すること。
（例）企業等委員、PTA、卒業生等（５）学校関係者評価結果の公表方法・公表時期（ホームページ ・ 広報誌等の刊行物 ・ その他（））
URL：
URL:http://www.tpc.ac.jp/
公表時期：
令和6年7月31日

５．「企業等との連携及び協力の推進に資するため、企業等に対し、当該専修学校の教育活動その他の学校運営の状況に関する情報を提供していること。」関係（１）企業等の学校関係者に対する情報提供の基本方針
情報提供はホームページを利用して公表
・学校関係者評価委員には学校自己評価報告書、本校の組織図、および学校目標を資料として配布（２）「専門学校における情報提供等への取組に関するガイドライン」の項目との対応
ガイドラインの項目
学校が設定する項目（１）学校の概要、目標及び計画（１）学校案内（２）各学科等の教育（２）学科紹介（３）教職員（３）学校案内（専任教員）（４）キャリア教育・実践的職業教育（４）学科紹介（職業実践専門課程）（５）様々な教育活動・教育環境（５）学生生活（６）学生の生活支援（６）学生生活（７）学生納付金・修学支援（７）入学案内（募集要項）（８）学校の財務（８）学校案内（学校法人電波学園）（文部科学省関連文書・経営要件を（９）学校評価（９）学校案内（文部科学省関連文書・2022学校関係者評価報告書）（１０）国際連携の状況（１１）その他※（１０）及び（１１）については任意記載。
（３）情報提供方法（ホームページ ・ 広報誌等の刊行物 ・ その他（））
URL：
URL:http://www.tpc.ac.jp/
公表時期：
令和6年7月31日

授業科目等の概要#REF!
分類

必 選 自択 由
必 選
修 修 択

授業科目名

1 ○

一般教養

2 ○

数学

3 ○

測量Ⅰ

4 ○

測量Ⅱ

5 ○

測量学演習

6 ○

環境学概論

7 ○

土木材料学

授業科目概要経済学の本義と歴史的推移、資本主義経済・社会主義経済の機能、社会経済情勢の知識と洞察力等に関する知識を修得する

配当年
次・学
期

授業方法
実
単験
業
講 演 ・位実時習
数 義 習 ・数
実
技授

1・ 36
後

関数とグラフ、指数と対数、三角関数、ベ 1
クトル、微分法、積分法、行列,最小二乗法 ・ 90
前等に関する知識を修得する
測量の概 論で ある 、測 量・ 地図 発達 の歴史、我が国の測量体系、測量の基準、楕円 1体測地学の基礎を学んだ後、測定器械、選 ・ 94
点、埋標、水平角・鉛直角・天文方位角の 通
観測
距離の測定 平面直角座標計算 三
写真測量の分野として、一般理論、航空カ
メラ、図 化機 、標 定点 測量 、空 中写 真測 1
量、リモートセンシング、数値図化等に関 ・ 94
通する知識を修得する
地図編集の分野として 一般理論 調整
1
ＧＰＳ測量、ＴＳ測量、水準測量、地形測
後
116
量、地図編集、写真測量、応用測量の測量
2
士補試験問題を演習で修得する
前
環境とは何か、大気汚染の現状、大気汚染
2による影響、環境関係法令、環境保全と環・ 18
境政策、環境経済等に関する知識を修得す
前る。
土木工事 に必 要な セメ ント ・コ ンク リー 1
ト・鋼・瀝青材料・高分子材料・火薬等に ・ 38
通関する知識を修得する

土木施工学

9 ○

構造力学

10 ○

土質工学

11 ○

水理学

静止流体力学、流体基礎理論、オリフィス 1と水門、せき、流れの抵抗と流速分布、管 ・ 38
通水路、開水路等に関する知識を修得する

経理・積算

3級建設業経理事務士に必要な知識と現場施
1工に伴う費用の適格な見積もりと運用、工・ 34
事費積算と内訳及び内訳集計表作成方法等
後に関する知識を修得する

12 ○

教員

企業
校 校 専 兼 等との内 外 任 任 連
携

2 ○

○

5 ○

○

○

5 ○

○

○

5 ○

○

○

○

○

1 ○

○

○

2 ○

○

○

5

土工・コンクリート工・基礎工についての 1調査から施工方法までと、新しい工法、省 通
182 10 ○
力化・大規模化・合理化等に関する知識を 2
通修得する
1
モーメント、力のつり合い、平面図形の性
通112 4 ○質、静定梁、応力とひずみ、静定トラス等
2に関する知識を修得する
前
土の基本的性質や工学的性質より利用価値
1や基礎や杭の支持力を求める。また、各種・ 76 4 ○試験の結果より施工管理方法等に関する知通識を修得する

8 ○

場所

○

○

○

○

○

○

○

○

2 ○

○

○

2 ○

○

○

13 ○

パワーポイントに関する基礎的な知識と技 2
プレゼンテー術、プレゼンテーションの能力向上を修得 ・ 70
ション
後する

414 ○

材料の性質、柱、曲げ部材、せん断応力、 2鉄筋コンク
付着応力、スラブ、はり、ひび割れ、たわ ・ 22
リート工学
後み等に関する知識を修得する

15 ○

16 ○

○

○ ○

1 ○

○

○

土木施工技術者に必要な建設機械の知識に 1
建設機械工学 ついて、小型車両系建設機械の特別教育修 ・ 36
後了証を取得し基礎的内容を修得する

2 ○

○

○

土木法規

労働基本法、建設業法、労働安全衛生法等 2と建設業関連法の基本等に関する知識を修 ・ 36
前
得する

2 ○

○

○

17 ○

橋梁工学

鋼橋総論および桁橋､トラス橋等､鋼橋の構 2造､製作､設計法とその他の橋梁等に関する ・ 22
後知識を修得する

1 ○

○

○

18 ○

土木技術 者に 必要 な道 路（ 概論 、道 路行
2政、構造、関連法律、舗装厚の設計、新交
環境交通工学・ 22
通システム）および鉄道等に関する知識を後修得する

1 ○

○

○

19 ○

港湾の概要、計画、工事等についての基礎 2
環境河海工学 的理論や一般河川及び砂防等河川工事の概 ・ 36
前要等に関する知識を修得する

2 ○

○

○

20 ○

都市計画

2
社会的、生活的環境創造、地域計画、都市・ 11計画等に関する知識を修得する
後

1 ○

○

○

○

○

21 ○

22 ○

23 ○

〇

施工技術検定試験に合格するために、工事
2
管理の基礎を学び、安全管理、品質管理、・ 76 4 ○
工事管理
工程管理、原価管理等に関する知識を修得
通する
1
情報処理の基本、ＣＡＤによる地形図、地通情報処理・演
112 6○
籍図、縦断面図、横断面図等に関する知識
2
習を修得する前
重要な社会資本である構造物（鋼構造、コ2メンテナンス ンクリート構造）を適切に維持管理して長・ 22 1 ○工学
期間安全に使用するための方策・技術につ後いての基礎知識を習得する
土工、コ ンク リー ト工 、基 礎工 、専 門土 2
木、法規、施工管理法、実地試験について ・ 210 12
通の知識を修得する

○○

○

○

○

○ ○

24 ○

建設演習

25 ○

建築と電気等の概要について、土木施工管2
建築・電気概 理技士の資格取得と、現場における土木施・ 22
工管理業務に必要な基本的事項について修論
後得する

1 ○

○

○

26 ○

建築設備

建築設備原論、電気工学建築学、空気調和 2
換気設備、給排水衛生設備、設備器材、法 ・ 18
後規に関する知識を修得する

1 ○

○

○

衛生工学

上水道総論、水量、水質、水源、取水、導 1
水、浄水、排水、給水及び下水道総論、計 後
58
画、配管設計、ポンプ場、下水処理、私設 2
前
下水道等に関する知識を修得する

3 ○

○

○

27 ○

○

28 ○

29 ○

30 ○

31 ○

32 ○

土質・材 料・ 水質 ・環 境等 の各 種試 験、 1
ボーリング調査、コンクリート、アスファ 通
実験
134 7
ルト等材料実験、岩石実験等の各種実験に 2ついて習得させる
前
測量の基 本動 作、 各種 測量 機器 の取 り扱 1
い、トラ バー ス測 量、 水準 測量 、平 板測 通
134 7
実習量、応用測量、東工専駐車場進入路を想定 2通し道路設計および丁張りについて実習
作図の基 本か らコ ンク リー ト構 造物 、道1路、下水道等に関する図面の作成・解読、通
製図・設計・
206 12
数量算出等、建設作業現場における製図関
2
CAD
連作業を習得させ、製図課題の図面をCADで通作図させる
1
人間形成、マナー、社会人としての必要事 通ＨＲ75項について修得する
2
通
各種建設関連分野を学生に選定させ、企業
2
実習を通じて机上での学習成果と安全管理・ 100 4
企業実習など現場業務の実際を学習すると共に人間前形成の面も合わせて修養する
合計32 科目卒業要件及び履修方法

卒業要件： 在籍学科のすべての教育課程を履修し、かつ履修科目すべてにおいて履修方法： 学則に定める教育課程に基づいた授業科目を履修し、学修の評価によ

○

○

○

○

○

○ ○

○

○

○ ○ ○

○

○

○

○

○

2350 単位（単位時間）
授業期間等
１学年の学期区分
１学期の授業期間（留意事項）
１ 一の授業科目について、講義、演習、実験、実習又は実技のうち二以上の方法の併用により行う場合については、主たる方法について○を付し、その他の方法について△を付すこと。
２○

企業等との連携については、実施要項の３（３）の要件に該当する授業科目について○を付すこと。

2期
15 週