2021年度
自動車とモビリティの未来を考える研究会
期 間会 場定 員
年会費

2021年4月～2022年3月（毎月1回全11回）18:30～20:00
経営研究所 会議室（オンライン）
30社（申込順・年度途中でのご参加も可能です）
1社300,000円（分納可、経営研究所維持会員は10％割引）

コーディネータ
藤本 隆宏
青島 矢一
西野 浩介
河野 英子

（経営研究所所長・東京大学大学院経済学研究科教授
2021 年 4 月より早稲田大学教授）（一橋大学イノベーション研究センター教授・センター長）（株式会社三井物産戦略研究所
産業情報部産業調査第一室シニア研究フェロー）（横浜国立大学大学院国際社会科学研究院教授）

オブザーバー
ダニエル・ヘラー（中央大学国際経営学部特任教授）
一般社団法人 経営研究所【自動車とモビリティの未来を考える研究会のご案内】
自動車・パーソナルモビリティ産業においては、「100年に一度」と言われる変革期（ただし今後20年は続く）と言われて久しいですが、我々は、これに対する辻褄の合った全体像をいまだ得ていません。CASE(Connected, Autonomous, Sharing, EV)という覚えやすいキーワードが提示されていますが、これとても相互に複雑に絡み合った連立方程式の様相を呈しており、C/A/S/Eを個別問題にバラして、都合の良い話にみを取り出し、内外のメディアの潮流に乗っているだけでは、この長期問題の本質は見えてきません。
例えば、COVID-19感染拡大により、感染防止的な自家用車通勤が再注目され、カーシェアリングには逆風が吹いています。2020年初までは想定外だった変数が加わったわけです。
サステナブル・デジタル・グローバルな未来の産業像を知るためには、自動車、モビリティのみならず、産業全般、ICT、半導体・AI、サービス化など、広範囲な分野のトップ専門家の御意見を聞きつつ、最終的には、我々自身が、全体シナリオを主体的に考えていく必要があります。本研究会では、質の高い定例会講演をベースとしつつ、そこで終わりとせず、主催者側も関与して「持続可能な全体像」を皆様と一緒に議論していきたいと考えております。

【2021年度 研究会年間予定 2021年4月～2022年3月】 （原則第3水曜日 18：30～20:30）
4月21日（水）「MaaS の現在と未来」
牧村 和彦氏（一般財団法人計量計画研究所 理事）

269回

5月19日(水)「デジタル/脱炭素などの流行り言葉の裏にある半導体産業の動向等から探る自動車産業へのポストコロナの影響見込み」
安井 公治氏 （三菱電機株式会社
FA システム事業本部 産業メカトロニクス事業部 主席技監）

270回

6月 休会

268回

※6月16日に開催を予定しておりました6月例会は延期させて頂きます。
尚、6月例会休会に伴う振替日は8月18日と致します。

「モビリティを取り巻く競争軸の変質：「製品開発」から「社会設計」へ（仮）」東 秀忠氏（山梨学院大学経営学部 教授/山梨学院経営学研究センターセンター長/一般社団法人ものづくり改善ネットワーク 特任研究員）「自動運転技術の現状と高度モビリティを活用した未来社会の創造に向けて」
菅沼 直樹氏（金沢大学 高度モビリティ研究所 副所長・教授）「ブリヂストンにおける CASE・IoT に関わる取り組み（仮）」真玉 修司氏（株式会社ブリヂストン 先端技術・共創戦略部 主査）

271回

7月21日（水）272回

8月18日(水)273回

9月15日(水)274回

10月20日（水）鈴木 裕人氏（アーサー・ディ・リトル・ジャパン株式会社 パートナー）

275回

11月17日(水)立本 博文 氏（筑波大学大学院ビジネス科学研究科教授）

276回

12月15日(水)※12 月から来年 3 月の提言者は、現在、交渉中です。
確定いたしましたらご案内いたします。

277回

2022年
1月19日(水)278回

2月16日(水)279回

3月16日(水)注：テーマは仮題となります。変更になる場合もございます。

【2020 年度 自動車とモビリティの未来を考える研究会

テーマ・提言者一覧】（提言者の所属はご提言当時のものです）「アフタ―コロナ時代における日本企業のサプライチェーン」藤本 隆宏（東京大学大学院経済学科教授 経営研究所長）「KINTO が描く未来のモビリティサービス」
本條 聡氏（株式会社 KINTO 副社長執行役員）「世界のバーチャルエンジニアリング実態と日本の課題 ～IT /Digital 技術「駆使」の開発とモノづくり～」内田 孝尚氏（東京電機大学 工学部 非常勤講師/一般社団法人日本機械学会フェロー/
元本田技術研究所シニアエキスパート）「コンソーシアムベースの標準化プロセス：AUTOSAR を事例とした 2 段階集合行為モデルに関する試論」
糸久 正人氏（法政大学社会学部 准教授／ペンシルバニア大学ウォートン校 客員准教授）
藤本 隆宏（東京大学大学院経済学研究科 教授）「米中ディカップリングとグローバルサプライチェーンの再構築」柯 隆氏（公益財団法人東京財団政策研究所主席研究員）「IoT／AI 技術の活用。つながる車とモビリティ・サービスの未来」
村澤 賢一氏（日本アイ・ビー・エム株式会社 AI Applicationｓ 事業部 事業部長）「トヨタのスポーツでの取組み」
廣田 利幸氏（トヨタ自動車株式会社 スポーツ強化・地域貢献部 部長）「電池の覇者 －車載電池業界の攻防と次世代電池の行方－」
佐藤 登氏（名古屋大学 未来社会創造機構客員教授 エスペック株式会社 上席顧問）「ポストコロナの自動車産業の長期展望－ニューノーマルに着目した産業構造変化を論じる－」
中西 孝樹氏（株式会社ナカニシ自動車産業リサーチ 代表 アナリスト）「自動車の電動化に関わる将来展望」
大聖 泰弘氏（早稲田大学名誉教授 次世代自動車研究機構研究所 顧問）「日本のモビリティスタートアップの挑戦～規制、コロナ、大企業との協業の視点から考える～」髙原 幸一郎氏（株式会社 NearMe 代表取締役社長）

【コーディネータおよびオブザーバー紹介】
藤本 隆宏
東京大学大学院経済学研究科教授、2021年4月より早稲田大学教授。東京大学経済学部卒業、三菱総合研究所を経て、ハーバード大学ビジネススクール博士号取得（D.B.A.）。研究分野は技術・生産管理論、進化経済学。＜主な著書＞Product Development Performance, Harvard Business School Press（共著、邦訳『製品開発力』ダイヤモンド社）、『生産システムの進化論』（有斐閣）、The Evolution of a Manufacturing System at Toyota, Oxford UniversityPress、『マネジメント・テキスト 生産マネジメント入門（I・II）』、『日本のもの造り哲学』『ものづくりからの復活』（いずれも日本経済新聞出版社）、『建築ものづくり論』（共編著、有斐閣）、『現場から見上げる企業戦略論』（角川新書）ほか。

青島 矢一
一橋大学イノベーション研究センター教授・センター長。1996年マサチューセッツ工科大学スローン経営大学院博士課程修了。Ph.D.（経営学）。一橋大学産業経営研究所専任講師、一橋大学イノベーション研究センター准教授を経て、2012年3月より現職。専門はイノベーションのマネジメント。これまで、イノベーション過程における資源動員の正当化プロセスや、技術・産業・企業能力の共進化メカニズムに注目して、デジタルカメラ産業、半導体産業、先端材料産業、環境・エネルギー産業を含む様々な企業の事例分析を行ってきた。近年は、大企業とスタートアップ企業のコラボレーションによるイノベーション創出に関する研究を進めている。＜主な著書＞『ビジネス・アーキテクチャ：製品・組織・プロセスの戦略的設計』（共編著、有斐閣）、『競争戦略論』（共著、東洋経済新報社）、『メイドインジャパンは終わるのか：奇跡と終焉の先にあるもの』（共編著、東洋経済新報社）、『イノベーションの理由：資源動員の創造的正当化』（共著、有斐閣），『イノベーションの長期メカニズム：逆浸透膜の技術開発史』（共著、東洋経済新報社）ほか。

西野 浩介
三井物産戦略研究所産業情報部産業調査第一室シニア研究フェロー。専修大学非常勤講師。長銀総合研究所、日本デルファイオートモーティブシステムズを経て現職。米ケースウエスタンリザーブ大学経営大学院修了＜主な著書・論文＞『日本の金型産業をよむ』（工業調査会）、「中国自動車産業の課題と展望」『戦略研レポー
ト』、「日本のエレクトロニクス産業-危機に直面する産業から読み取れるもの-」『戦略研レポート』、「世界で強化される自動車燃費規制とその影響」『戦略研マンスリー』ほか。

河野 英子
横浜国立大学大学院国際社会科学研究院教授。長銀総合研究所を経て、早稲田大学大学院商学研究科博士課程修了（博士（商学））、東京富士大学を経て現職。＜主な著書・論文＞ 『ゲストエンジニア：企業間ネット
ワーク・人材形成・組織能力の連鎖』白桃書房、「関係的組織能力をベースとした競争優位の構築プロセス：日本発条の多角化事業成功の事例」『組織科学』、「研究開発型企業に おける社会的支援と成果管理：浜松ホトニクスの事例」『赤門マネジメント・レビュー』、「多角化を支える弱いつながりの形成とその強化：東海部品工業の医療機器事業参入の事例」『赤門マネジメント・レビュー』ほか。

ダニエル・ヘラー
中央大学国際経営学部 特任教授。＜主な著書＞ . Heller, D.A. (2018) Industries and Disasters: Building
Robust and Competitive Supply Chains, New York: Nova Science (藤本隆宏との共編著)、Heller, D.A. (2017)“Monozukuri Management: driver of sustained competitiveness in the Japanese auto industry, “ in Nakano, T.
(Ed.) Japanese Management in Evolution: New Directions, Breaks, and Emerging Practices, London:
Routledge, pp. 107-126 (藤本隆宏との共著)、ヘラーD.A. (2013)『収益力と競争力の両立：日系自動車メー
カーの実績と今後の挑戦』信州大学イノベーション研究・支援センター、研究叢書4（共著）。

【経営研究所とは】経営研究所は昭和21年に故高宮晋先生（東大、一橋大、上智大名誉教授）によって学者と企業が共同で近代経営のあり方を研究すべく設立された会員制の非営利団体です。当時は他に類似の機関がなかったために、「経営研究所」がそのまま固有名詞となり、今日に至っております。
1996年より故土屋守章（東京大学名誉教授）が、さらに2010年6月より寺本義也（前早稲田大学大学院教授）が引き継ぎ、2013年9月まで丸の内地区を拠点に経営学及び関連学問の研究関心等、大学と企業の実務的課題を結びつける役割をはたしてまいりました。創立以来70有余年、着実に発展の地歩を固め今日に至るわけでありますが、2013年10月をもって改めて21世紀にふさわしい研究所としての基盤整備に着手し、「一般社団法人経営研究所」として再スタート致しました。『知と実践の交流の場として、また智の発信基地』としての役割を担うなかで得た成果を、広く企業の実務において活かしていただくとともに、産業界及び学会の発展に資することを狙いとしています。

【参加申込方法】
年会費

１社 300,000 円（経営研究所維持会員は 10%割引、分納可）*年度途中でのご参加も可能です。尚、年会費はお申込み頂いた月より１年間となります。次年度より自動更新となります。
所定申込書に必要事項をご記入の上、メールもしくはFAXでご送付下さい。
参加は会社単位で、1社3名の会員の登録ができます。
一般社団法人 経営研究所 事務局〒100-0005東京都千代田区丸の内2-5-2 三菱ビルB1Ｆ
TEL 03-5220-2881 FAX 03-3217-0208
E-mail keieikenkyusho@keieik.or.jp
URL
http://www.keieik.or.jp

申込方法
連絡先

【会場案内図】【三菱ビルへの行き方】
・JR｢東京駅｣(丸の内南口)・・・・・・・・・・・・・・・徒歩約3分
京葉線「東京駅」10 番出口より直結
・地下鉄
千代田線｢二重橋前駅｣4番出口・・・・・・･･徒歩約2分
丸ノ内線｢東京駅｣地下道経由・・・・・・・・・徒歩約3分
都営三田線｢大手町駅｣D1出口・・・・・・・・徒歩約4分
東西線｢大手町駅｣B1出口・・・・・・・・・・・・徒歩約6分

2021年度「自動車とモビリティの未来を考える研究会」 参加申込書
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※2 オールインワン制度でのご参加の場合は、右記に☑ を入れてください。

□210331日