情報系共通専門科目のカリキュラム改編と，情報端末ならびに ICT スキルに関するアンケート調査報告黒崎 茂樹
都留文科大学 情報センター
shigeki-kurosaki@tsuru.ac.jp
概要：本論文では（1）2013 年 4 月に実施した都留文科大学における情報系共通専門科目のカリキュラム改編（2）本学における情報基盤・情報環境整備の現状と今後の計画（3）カリキュラム改編と「必携パソコン化」の議論の根拠の一つとなった 2012 年と 2013 年に実施した新入生および編入生を対象とした情報端末の利用状況と ICT スキルに関するアンケート調査の結果（4）「必携パソコン化」に関わる懸案事項・検討事項について報告する。

はじめにキルに関するアンケート調査は 2013 年 4 月にも

本稿の 2 節にて文科系公立単科大学である都留実施した。これらのアンケート調査の結果につい文科大学（1 学部 5 学科・1 専攻科・1 研究科を設ては 4 節で報告する。5 節では今後の課題として置）における情報系共通専門科目のカリキュラム「必携パソコン化」に関する本学における懸案事

改編について、3 節では 2013 年度に既に実施した、項・検討事項を整理する。

1

あるいは実施予定である情報基盤・情報環境整備
るいは導入の検討を予定されている情報基盤・情2 情報系共通専門科目のカリキュラム改編

報環境整備事業について報告する。本学では 2014

都留文科大学情報センターでは学部学生にコ年度に情報教育教室のパソコン入替が予定されてンピュータリテラシー教育に主眼をおいた「情報いる。3 節で報告する各情報基盤・情報環境整備処理」科目を提供してきたが（表 1）、2013 年 4

事業は、2012 年度に本学情報センター運営委員会

月に情報系共通専門科目を「情報リテラシー系」ならびに学科会議で検討された「学生全員にパソ「情報フルエンシー系」「教職リテラシー系」の 3コンを所有してもらう」という議事とも関係してつの系統に再体系化するカリキュラム改編を行っいる。なおこの文脈における「パソコン」とは、た（表 2）[1]1。本カリキュラム改編の経緯と評価

いわゆるノート PC やタブレット端末を含めた情の詳細については黒崎（2013）を参照いただきた

報端末という意味であり、「パソコン」の「外延」

いが[1]、総じて順調にカリキュラム移行ができた（extension）を広く捉えている。この「必携パソと考えている。来年度「教職リテラシー系」に属コン化」を検討するにあたって本学情報センターする「教育メディア III(総合)」を 2 クラス開講す運営委員会では、2012 年 4 月に新入生および編入ることが本学情報センター運営委員会で決定され生を対象とした情報端末の利用状況と ICT スキルている。また本年度の実績を踏まえ、より体系的に関するアンケート調査を行った。この 2012 年

で統一的な授業運営を図るべく科目担当教員の変のアンケート調査結果は、2 節で報告する情報系

更を含むシラバス・授業内容の精査による「教育共通専門科目のカリキュラム改編の根拠の一つとの質の向上」の取り組みを情報センター教員で現について、そして 2014 年度以降に実施を予定あもなっている。
「必携パソコン化」に関する検討を本学情報センター運営委員会ならびに学科会議で行った結果、2013 年度の「必携パソコン」導入は保留となった。学生の現状把握と「必携パソコン」
導入の必要性の更なる検討のため、新入生および編入生を対象とした情報端末の利用状況と ICT ス「情報フルエンシー」は Information Fluencyの 訳 語 で あ る 。 件 の 概 念 は ”Fluency withinformation technology (FITness)”という術語でCommittee on Information Technology Literacy,
National Research Council (1999:2-5)によって定義されている[2]。
1表 1 旧カリキュラム（平成 24 年度）
区分

科 目 名

「コンピュータ・リテラシー」「マルチメディア」「データベース」
共通「プレゼンテーション・コミュニケーション」
専「統計処理」
門「プログラミング1」
科目「プログラミング2」
7
合計(注)「定員充足率」の数値は，小数点以下第2位を四捨五入している。
情報
系

情報処理I
情報処理II
情報処理III
情報処理IV
情報処理V
応用情報処理I
応用情報処理II

開講クラス数
履修
定員充足率
定員(合計)(前期) (後期)決定者数 (=履修決定者数/定員)
96347746898.1%
52321320797.2%
21180
7998.8%2111067066.0%
21180
3543.8%21180
4151.3%21180
1316.3%2413
111,116913
81.8%

黒崎（2013：634）

表 2 新カリキュラム（平成 25 年度）
区分

情報系
共通専
門
科目

情報リテラシー系

情報フルエンシー系

教職リテラシー系

科 目 名
情報リテラシーI（情報活用力）
情報リテラシーII（統計）情報リテラシーIII（マルチメディア）
情報フルエンシーI（データベース）
情報フルエンシーII（プログラミング基礎）
情報フルエンシーIII（Webリテラシー）
教育メディアI（小学校）教育メディアII（中等）教育メディアIII（総合）合計
39(注)「定員充足率」の数値は，小数点以下第2位を四捨五入している。

開講クラス数
履修
定員充足率
定員(合計)(前期) (後期)決定者数 (=履修決定者数/定員)
2119292100.0%
42219614775.0%422208208
100.0%
2118080100.0%
1014041102.5%
1014041102.5%
633240240
100.0%
52
3200
200
100.0%
3(平成26年度未定 未定 未定より開講予定)
28
1114
1,096
1,049
95.7%

黒崎（2013：634）
在行っているところである。

（アクセス方法が統一され、［学内アクセス用］［学外アクセス用］の区別がなくな

3 情報基盤・情報環境整備の現状と今後の計画

り、「学内に設置されているパソコン」
・「全本学情報センターが 2013 年度に既に実施した「自宅のパソコン」のいずれの場合も同じ

情報基盤・情報環境整備事業を（1）から（4）にまとめる。
(1) 無線 LAN の全学展開（学生の利用制限
有：学生の情報端末に対して MAC アドレ
ス 2 つまでの登録を認める）(2) ネットワークシステム機器の入替（情報教育系、ネットワーク系サーバ）（学外ネッ
トワークへのアクセスは、SINET とフレッツ回線の 2 本立てに変更）(3) 学内メールシステムの変更

学無線 LAN に接続しているパソコン」・アクセス方法へと変更）
今後 2013 年度末にかけて実施予定の情報基
盤・情報環境整備事業は（5）と（6）である。
(5) オンデマンドプリンタの配備に伴うテスト運用（学生に割り当てる年間印刷枚数の検討、課金のためのコスト試算、運用体制の精査、関連規程・内規の整備）(6) 大学ホームページの運用変更（クラウドサービスへの変更）
2014 年度以降に実施を予定あるいは導入の検

旧 ： Microsoft Exchange Server 2007

討を予定されている情報基盤・情報環境整備事業（Outlook Web Access）

は（7）から（10）に列挙した。

新：Microsoft Office365 Education（クラウドメールサービス）(4) 学内ポータルサイトの更新旧：Microsoft SharePoint Server 2007
新：Microsoft SharePoint Server 2013(7) 情報教育教室のパソコン入替（2014 年 10月共用開始予定）(8) 学務事務システムの更新（2016 年 1 月更新予定）(9) 学生証の IC カード化

(10) 本学の全学生を対象とした必携パソコン名（新入生と編入生の総数）]

化

96.2%（2013 年度 ICT スキル調査）

4 情報端末ならびに ICT スキルに関するアンケート調査報告
2012 年度に本学情報センター運営委員会にて「学生全員にパソコンを所有してもらう」という議事が提案された。金沢大学様や愛知教育大学様への訪問を含めた他大学の「必携パソコン化」の実態調査とあわせ、本学情報センター運営委員会
では、2012 年 4 月に新入生および編入生を対象とした情報端末の利用状況と ICT スキルに関するアンケート調査を行った。さらに 2012 年 4 月に実施したアンケートの質問項目を再検討したうえで、2013 年 4 月にもアンケート調査を実施した。
調査対象、調査方法、調査実施日、調査対象者数ならびにアンケート回収率は表 3 と表 4 のとおりである。
表 3 調査対象と調査方法（2012 年度）
調査対象

調査方法
調査実施日
調査対象者数2012 年度都留文科大学新入生及び編入生
新入生オリエンテーションの説明
会時にアンケート用紙を配布・回収2012 年 4 月 9 日(月）[=739 名（アンケート回答者数）/782名（新入生と編入生の総数）]

表 4 調査対象と調査方法（2013 年度）

対象者数
アンケート
回収率

表 5 アンケート調査項目（2012 年 4 月実施）
通し アンケート項目（ただし、2013年4月実施のアンケートと共通して番号 いるアンケート項目には背景色を付与している）
1
2
3
456
789101112131415161718192021222324252627

所有PCの有無
所有PCのOSの種類
所有している情報端末の種類
PCの購入予定（質問対象：PCを持っていない学生）
在学中に取得したいと考えている情報関連の資格高等学校での教科「情報」の履修状況
PCの操作スキル
文書作成ソフトウェアの操作スキルについて
表計算ソフトウェアの操作スキルについて
プレゼンテーションソフトウェアの操作スキルについて
データーベースソフトウェアの操作スキルについて
セキュリティー対策の有無
セキュリティーの被害やトラブルの経験の有無
PCで主に利用するソフトウェアの種類
PCを使用した電子メールの利用について
インターネット上のサービスの利用経験
インターネット上のサービスを利用する場所
インターネット上のサービスを1日当たりの利用時間
インターネット上のサービスの利用目的
セキュリティーに関係する用語の知識（ワンクリック請求）
セキュリティーに関係する用語の知識（スパイウェア）
セキュリティーに関係する用語の知識（ボット）
セキュリティーに関係する用語の知識（フィッシング詐欺）
セキュリティーに関係する用語の知識（セキュリティーホール）
セキュリティーに関係する用語の知識（標的型攻撃）
セキュリティーに関係する用語の知識（マルウェア）
セキュリティーに関係する用語の知識（偽セキュリティソフト）（新入生 761 名、編入生 21 名）

回収率

調査

ト調査項目について表 5 と表 6 にそれぞれ示す。

表 6 アンケート調査項目（2013 年 4 月実施）

スキルに関するアンケート調査）

調査実施日

2012 年 4 月と 2013 年 4 月に実施したアンケー

通し アンケート項目（ただし、2012年4月実施のアンケートと共通してい番号 るアンケート項目には背景色を付与している）
1 所有PCの有無
2 所有PCのOSの種類
3 所有している情報端末の種類
4 PCの購入予定（質問対象：PCを持っていない学生）
5 在学中に取得したいと考えている情報関連の資格
6 高等学校での教科「情報」の履修状況
7 PCの操作スキル
8 文書作成ソフトウェアの操作スキルについて
9 表計算ソフトウェアの操作スキルについて
10 プレゼンテーションソフトウェアの操作スキルについて
11 データーベースソフトウェアの操作スキルについて
12 セキュリティー対策の有無
13 セキュリティーの被害やトラブルの経験の有無
14 所有PCの購入時期
15 Word/Excel/PowerPointの所有PCへのインストール状況
16 情報端末の種類（電子メールの利用時）
17 情報端末の種類（インターネット上のサービスの利用時）
18 日常で主に使用しているブラウザの種類
19 フリーメール（Yahoo!メール・Gmail・Hotmail）のアドレスの利用状況
インターネット上のストレージサービス（Yahoo!ボックス・Googleドラ
20
イブ・SkyDrive・Dropbox）の利用状況
21 SNSの利用状況アンケート調査方法名（新入生と編入生の総数）]

782 名
94.5%（情報端末の利用状況と ICT

調査対象[=766 名（アンケート回答者数）/796

2013 年度都留文科大学新入生及び編入生
新入生オリエンテーションの説明
会時にアンケート用紙を配布・回収2013 年 4 月 8 日（月）・4 月 9 日（火）796 名
（新入生 769 名、編入生 27 名）
98.0%（2013 年度新入生アンケー

表 7（2012 年 4 月実施）と表 8（2013 年 4 月実施）は「所有している情報端末の種類」に関するアンケート調査結果である。なお「所有率(=当ト）該項目の回答数/アンケート回収数)」の値は、小数[=780 名（アンケート回答者数）/796

点以下第 2 位を四捨五入している。

8.0%から 5.8%に微減している。

表 7 所有している情報端末の種類(16) いずれの情報端末も「持っていない」学生（2012 年 4 月実施）（N=739）
順位

端末の種類
1 ノート型パソコン
2 スマートフォン
携帯電話
3（ガラケー）
デスクトップ型
4パソコン
5 その他
タブレット型
6パソコン

所有率
回答数
(=当該項目の（単位：人） 回答数/アンケート回収数)
542
73.3%
362
49.0%
291

39.4%

598.0%

152.0%

101.4%

が 3.2%存在している（表 8）2。
図 1 は「PC の基本操作スキル」を理解しているかについての 2012 年 4 月と 2013 年 4 月の理解率の時系列変化を示すグラフである。なお「理解率(=当該項目の回答数/アンケート回収数)」の値は、小数点以下第 2 位を四捨五入している。

表 8 所有している情報端末の種類（2013 年 4 月実施）（N=780）
所有率
回答数(=当該項目の順位
端末の種類（単位：人） 回答数/アンケート回収数)
1 スマートフォン
646
82.8%
2 ノート型パソコン
55871.5%
携帯電話
3
104
13.3%
（ガラケー）
デスクトップ型
4
45
5.8%
パソコン
5 持っていない
25
3.2%
タブレット型
6
13
1.7%
パソコン
タブレット型
7111.4%
パソコン（iPad）
8 その他
81.0%
表 7 と表 8 の比較から、（11）から（16）が分かる。
「スマートフォン」と「携帯電話（ガラケー）」の所有率に大きな変動が認められるものの、「パソコン」の所有率は、その形態に関わらず変動は小さい。よって 2012 年から 2013 年にかけては、本学学生の「パソコン」の所有率に関する変化は周辺的なものであり、「携帯電話（ガラケー）」から「スマートフォン」へと学生の所有する情報端末の変化が中心的な動向であったと理解するのが適切であると考える。
(11) 「スマートフォン」の所有率が 49.0%から82.8%に増加している。
(12) 「携帯電話（ガラケー）」の所有率が 39.4%から 13.3%に減少している。
(13) 「 タブ レット 型パ ソコン 」の 所有率 は1.4%から 1.7%に微増している。
(14) 「ノート型パソコン」の所有率は 73.3%から 71.5%に微減している。
(15) 「デスクトップ型パソコン」の所有率は

図 1 パソコンの基本操作スキル(2012 年 4 月:N=739, 2013 年 3 月:N=766)
図 1 のいずれの調査項目においても、2012 年から 2013 年にかけて理解率の低下が確認できる。
特に低下が著しいのは 9.58 ポイント低下した「外部接続機器（USB 機器など）の使用」であり、続いて「プリンターの設定」（6.92 ポイント低下）と「ネットワークの設定」（6.89 ポイント低下）が続く。「マウス操作（クリック・ドラッグ）」については、0.53 ポイント低下と理解率の低下は調査項目の中で最小であるが、黒崎（2013）では、受講生の ICT スキルに関して、「右クリックやタッチタイピングに不慣れな学生が少なからず存在する」という指摘がされている[1]。
高等学校において 2009 年 3 月に告示された『高等学校学習指導要領』(文部科学省 2009)は 2013年度より全面実施となった[3]。本論文に関係の深い教科「情報」に関しては、普通教科「情報」から共通教科「情報」へ改編され、科目「情報 A」「情報 B」「情報 C」から科目「社会と情報」と「情選択肢「持っていない」は、2013 年 4 月実施のアンケート時から回答の選択肢に含めた。よって2012 年 4 月実施のアンケートには、当該の選択肢は含まれていない。
2

報の科学」へと発展的に学習項目が整理・集約さ統括するのか。

情報編』(19) 必携パソコンの利用時や故障時のサポーの第 3 章第 1 節(2)「実習を積極的に取り入れるこトをどうするのか。本学では、全学的な学とについて」では、「指導計画を立てる際、実習と生同士のピア・サポートを活用した学修支座学のバランスを考慮して適正な実習時間を確保援体制は構築されていない。

れている。『高等学校学習指導要領解説

して十分な学習活動ができるようにする必要があ(20) 情報教育教室や一般授業用教室に「必携パる」と明記し、「情報活用能力を確実に身に付けさソコン化」を前提とした給電設備はない。

せるためには、情報手段を活用した実習を積極的電力消費量が増えることへの法人からのに取り入れることが必要であり、実習については了承が得られているわけではない。学生にますます重要であるということである」と留意を対して、自宅等で「必携パソコン」の充電促している[4]。図 1 に示した「PC の基本操作スを義務化すればよい、という意見も学内にキル」は「実習を積極的に取り入れる」ことによはある3。って生徒の理解率の向上が期待されるため、各高(21) 非常勤講師を含め、授業担当教員は授業で等学校における共通教科「情報」ならびに専門教学生に必携パソコンの使用・利用を促して科「情報」の教育に期待したい。その一方で、各くれるのか。また授業担当教員が受講生に高等学校における共通教科「情報」の授業形態が「必携パソコン」を活用するように、授業「座学中心」または「実習中心」に偏ることによ

内容の変更を含めた授業設計・教授設計のって、「生徒間の「情報活用能力」の差」の分散が変更を試みてくださるだろうか。2013 年 4大きくなる可能性のあることが黒崎（2013）で指月に情報系共通専門科目を含めた全学的摘されている[5]。黒崎（2013）は「「情報」に関なカリキュラム改編が本学では行われた

する知識は有するが、各種情報端末や情報通信機が、その改編作業の過程で「必携パソコン器を含む情報システムに対する(操作)スキルの差化」を念頭にカリキュラム内容や授業内容が現状以上に拡大することがとくに文系大学生にの検討・精査がなされたわけではない。

おいて懸念される」との見解を示している[5]。

(22) 情報教育教室や一般授業用教室にプロジ

その他の 2012 年 4 月と 2013 年 4 月に実施しェクタや書画カメラが十全に設置・整備さた新入生および編入生を対象とした情報端末の利れているわけではない。教室によりメーカ用状況と ICT スキルに関するアンケート調査結果

ーや型番が違うことがあるので、教員はその詳細については、本稿の発表時に紹介する。

れぞれの教室で異なるリモコンでそれぞれの教室機器を操作する必要がある。

今後の課題：「必携パソコン」導入

本学情報センターでは、2 節で報告した情報系

2012 年度に本学情報センター運営委員会なら共通専門科目のカリキュラム改編を実施し教学上びに学科会議で、他大学の「必携パソコン化」のの「教育の質の向上」の取り組みを進めている。

実態調査ならびに 4 節で報告した新入生および編

並行して 3 節で報告したとおり全学・法人にかか入生を対象とした情報端末の利用状況と ICT スキ

わる情報基盤・情報環境整備事業を精力的に推進

ルに関するアンケート調査の結果を踏まえたうえしている。これらの各情報基盤・情報環境整備事

で、「必携パソコン化」に関する検討した結果、業も、2 節で紹介したカリキュラム改編と同様に、2013 年度の「必携パソコン」導入は保留となった。

学生に対する「教育の質の向上」に直接・間接に本議事は「却下」されたわけではないため、本学寄与している。一方で「教育の質の向上」に資すの学生の現状把握と「必携パソコン」導入の必要る可能性のある「学生全員にパソコンを所有して性の更なる検討のため、当アンケート調査は 2013もらう」という「必携パソコン化」は（i）4 節で年 4 月においても実施した。本稿のまとめにかえ

報告したアンケート調査結果、（ii）（17）から（22）て、本学に特有と思われる懸案事項・検討事項をに列挙した懸案事項・検討事項、（iii）実際にパソ

5含め、（17）から（22）にて「必携パソコン」導入に関わる懸案事項・検討事項を整理する。
(17) 必携パソコンの仕様を誰が決めるのか。
(18) 必携パソコンの販売（委託）を誰が担当・

3

著者は「自宅における「必携パソコン」の充電の義務化」要請の実効性・有用性は低いと考えている。

コンを含め情報端末（タブレット端末・スマートdfile/2012/01/26/1282000_11.pdf> （ 参 照 日フォンを含む）を活用した授業を展開している教2013-11-01）

員や関係する職員の意見を総合的に勘案したうえ[5] 黒崎茂樹、「一般情報教育における「連続性」

で 、少なくとも 3 節の（7）の「情報教育教室のを指向した学習項目導入の一試案」、情報処パソコン入替（2014 年 10 月共用開始予定）」の詳

理 学会 全国大 会講演 論文集 75 巻 4 号、細を詰めていくなかで、「必携パソコン化」を推進

371-372、2013 年

4

するか否かの決定を行う必要があると考えている。

謝辞
本稿で報告した 2012 年 4 月ならびに 2013 年 4月に実施した新入生および編入生を対象とした情報端末の利用状況と ICT スキルに関するアンケートの調査実施ならびにデータ整理に当たっては、以下の方々の多大なご協力をいただきました：都留文科大学総務課情報センター職員の程原誠二氏、藤江毅氏、大輪知穂氏、原田祐子氏、片瀬好美氏、金子美津子氏ならびに学生指導員の赤間圭城氏、
髙橋有斗氏、青野景氏、小田慎一郎氏、高杉真由氏、近藤匠氏。ここに記して、感謝の意を表します。なお当然のことながら、本論文で述べられている見解や本論文に含まれる誤りなどはすべて著者の責任です。
参考文献[1] 黒崎茂樹、「情報系共通専門科目のカリキュラム改編の経緯と評価」、日本教育工学会第29 回全国大会講演論文集、633-634、2013 年[2] Committee on Information Technology
Literacy, National Research Council、Being
Fluent with Information Technology、2-5、National Academy Press, Washington, D.C.、
1999[3] 文部科学省、「高等学校学習指導要領（平成 21年 3 月告示）」、iii、文部科学省(オンライン)、
2009 年、入手先<http://www.mext.go.jp/
component/a_menu/education/micro_detail/__icsFiles/afieldfile/2011/03/30/1304427_002.pdf>（参照日 2013-11-01）[4] 文部科学省、「高等学校学習指導要領解説 情報編」、36、文部科学省(オンライン)、2010 年、入手先<http://www.mext.go.jp/component/a_
menu/education/micro_detail/__icsFiles/afiel
4黒崎（2013）では、受講生の ICT スキルに関して、「右クリックやタッチタイピングに不慣れな学生が少なからず存在する。
」という指摘がされている[1]。