Jpn. J. Health Phys., 56 (3), 107 〜 115 (2021)

DOI: 10.5453/jhps.56.107

解 説

NCRP Statement No. 13「腹部・骨盤部単純 X 線撮影時の慣例的な生殖腺遮蔽の廃止に向けた NCRP 勧告」とその付属文書：経緯と最近の関連動向
藤淵

俊王*1，松原孝祐*2，浜田信行*3, #

（2021 年 5 月 6 日受付）
（2021 年 6 月 2 日採択）

NCRP Statement No. 13 “NCRP Recommendations for Ending Routine Gonadal Shielding During Abdominal and
Pelvic Radiography” and Its Accompanying Documents: Underpinnings and Recent Developments
Toshioh FUJIBUCHI,*1 Kosuke MATSUBARA*2 and Nobuyuki HAMADA*3, #In January 2021, the National Council on Radiation Protection and Measurements (NCRP) issued a statement along with its
accompanying documents, recommending that gonadal shielding should not be used routinely during abdominal and pelvic
radiography, and that federal, state, and local regulations and guidance should be revised to remove any actual or implied
requirement for routine gonadal shielding. Given its direct relevance to Japan, Japan Health Physics Society established aworking group (WG) in March 2021 to translate it into Japanese, make Japanese translation publicly available, and publish
a review article. In June 2021, the WG published Japanese translation in this journal. While preparing translation, the WG
recognized the need of supplementary explanations for several aspects to help better understand NCRP Statement No.
13. The first aspect is a series of discussions toward a consensus formation made in various relevant US associations andorganizations, leading to a statement. The second is underlying science for heritable genetic effects, shielding, and imaging.
The third is exemplification of concrete cases for more practicality. This review article therefore aims to address these aspects.
KEY WORDS: NCRP Statement No. 13, gonadal shielding, heritable genetic effects, abdominal and pelvic radiography,
radiation protection.

I*1 九州大学大学院医学研究院保健学部門医用量子線科学分野；
福岡県福岡市東区馬出 3–1–1（〒 812–8582）
Division of Quantum Radiation Science, Department of Health
Sciences, Faculty of Medical Sciences, Kyushu University; 3–1–1
Maidashi, Higashi-ku, Fukuoka-shi, Fukuoka 812–8582, Japan.

*2 金沢大学医薬保健研究域保健学系量子医療技術学講座；石川県金沢市小立野 5–11–80（〒 920–0942）
Department of Quantum Medical Technology, Faculty of Health
Sciences, Institute of Medical, Pharmaceutical and Health
Sciences, Kanazawa University; 5–11–80 Kodatsuno, Kanazawashi, Ishikawa 920–0942, Japan.

*3（一財）電力中央研究所サステナブルシステム研究本部生物・#環境化学研究部門放射線安全ユニット；東京都狛江市岩戸北
2–11–1（〒 201–8511）
Radiation Safety Unit, Biology and Environmental Chemistry
Division, Sustainable System Research Laboratory, Central
Research Institute of Electric Power Industry (CRIEPI); 2–11–1
Iwado-kita, Komae-shi, Tokyo 201–8511, Japan.
Corresponding author; E-mail: hamada-n@criepi.denken.or.jp

は

じ め

に

米国放射線防護審議会（National Council on Radiation
Protection and Measurements: NCRP） は，2021 年 1 月 12日に，
生殖腺防護に関する声明（NCRP Statement No. 13）1)，
ならびに，その付属文書として適用ガイダンス 2) と説明
用三つ折りパンフレット 3) を公開し，これによって，腹部や骨盤部の単純 X 線撮影時における生殖腺遮蔽は放射線防護の慣例として正当化されないと勧告した。この声
明は，本邦においても参考となるものであり，日本語版の公開によって，国内でより多くの方々に情報共有が可能になる。そこで，（一社）日本保健物理学会の理事会の下に設置された「生殖腺防護に関する NCRP 声明」翻訳ワーキンググループが，2021 年 3 月に声明と付属文書を和訳して，2021 年 6 月に日本語版を本誌に公開した 4)。

Toshioh FUJIBUCHI, Kosuke MATSUBARA and Nobuyuki HAMADA

108

この翻訳の過程で，NCRP Statement No. 13 1) をより深く理解するには，声明の刊行に至るまでの米国関連諸団体

2. 米国食品医薬品局（Food and Drug Administration:
FDA）

での議論，遺伝性（的）影響・遮蔽・撮影に関する科学

FDA は，国民の健康福祉の保護・増進を目的に，食的根拠，ならびに現場対応に関する解説が必要であると品や医薬品等の安全性や有効性を確保するための検査や感じた。そのため，本稿では，これらの点について解説監視を実施する米国の政府機関である。FDA は，生殖するとともに，関連する国内動向を紹介する。

細胞の遺伝子突然変異によって遺伝的影響を誘発するか

NCRP 声明の刊行に至るまでの米国関連団体の動向

II
1.

もしれない放射線被ばくから生殖腺を防護するために遮蔽すべきという勧告を米国連邦規則集（Code of Federal
Regulations: CFR）第 21 部 1000.50 項に 1976 年から含め

NCRP

NCRP は，米国向けに放射線防護体系の枠組みを勧告てきたが，それを全廃するための規則修正を 2019 年 4する非政府・非営利団体である。米国での NCRP，科学

月に提案した 7)。この修正案では，腹部・骨盤部撮影時

報告書を作成する米国科学アカデミー（National Academyに生殖腺を防護するため遮蔽すべきとする勧告が除外さ

of Sciences: NAS）
，規制を担当する米国原子力規制委員会

れている。

（Nuclear Regulatory Commission: NRC）の関係は，国際レベルでの国際放射線防護委員会（International Commission
on Radiological Protection: ICRP），国連科学委員会（United

3. 米国医学物理学会（American Association of Physicists
in Medicine: AAPM）

Nations Scientific Committee on the Effects of Atomic Radiation:

AAPM は，医用画像や放射線治療などの医療におけ

UNSCEAR），国際原子力機関（International Atomic Energy

る放射線利用における正確性，安全性，品質管理に関す

Agency: IAEA）との関係に似ている。NCRP には 23 のリる研究等，医学物理学分野の研究者らにより構成される

エゾン機関があり，そのうちの 2 つが日本の原子力規制委

学術団体である。AAPM は，2019 年 4 月に患者の生殖員会と放射線審議会である。

腺と胎児の遮蔽具の使用に関する声明を発表した 8)。X

NCRP は，放射線の防護・測定について調査し，独自

線画像診断中に患者の生殖腺や胎児の遮蔽具を使用するの科学的評価と厳しい査読制度によって信頼性が高い刊と，解剖学的情報が不明瞭になり，画像システムの自動

行物（10 頁未満の声明，100 頁前後のコメンタリー，数

露出制御装置（automatic exposure control: AEC）の機能

100 頁のレポートのいずれか）を作成して，米国連邦政が妨げられ，画像検査の診断効果を損ない，実際には患5)

府や社会に提供している 。NCRP 刊行物は，ICRP や者の放射線の線量増加をもたらす可能性があり，これら

UNSCEAR の刊行物でも重要な根拠としてしばしば引用のリスクと，胎児と生殖腺の遮蔽具に関連する最小限かされている。

ら存在しない利益のために，AAPM はそのような遮蔽

NCRP に は，7 つ の 専 門 委 員 会（Program Area

具の使用を中止することを推奨している。

Committees 1 to 7：PAC 1 から PAC 7）がある。そのう

遮蔽具の使用によって，放射線被ばくに対して不安をち，PAC 4 は，医療を扱う専門委員会であり，その専門持つ患者や保護者を安心させられるが，使用を必要とす

領域は ICRP の第 3 専門委員会に相当する。NCRP の科

る包括的な声明は，現在の証拠では支持できない。さら学委員会（Scientific Committee: SC）は，刊行物を作成に，AAPM は，診療放射線技師の教育プログラム（患するためのアドホックなグループで，ICRP のタスクグ

者への働きかけを含む）が，生殖腺と胎児の遮蔽具の限ループに相当する。NCRP Statement No. 13 は，PAC 4られた有用性と潜在的な欠点に関する情報を提供するこ傘下に設置された SC 4–11 が作成し，2020 年 7 月の公とを推奨している 9–12)。

1)

開意見募集 6) を経て，2021 年 1 月 12 日に公開された。
NCRP Statement No. 13 1) の作成にあたり，米国医学物理学会，米国放射線科専門医認定委員会，米国放射線科専

4. 米国放射線科専門医会（American College of Radiology:
ACR）

門医会，米国放射線技師協会，Image Gently ，米国小児ACR は， 米 国 の 放 射 線 診 断 医， 放 射 線 腫 瘍 医， 核放射線学会が，NCRP SC 4–11 の活動を財政支援した。

医学医師，医学物理士により構成される団体である。

®

ACR は，2019 年 6 月に患者の生殖腺と胎児の遮蔽に関する AAPM の声明の支持を表明した 13)。ACR は，これが実践における大きな変化であることを認識しており，

NCRP Statement No. 13 “NCRP Recommendations for Ending Routine Gonadal Shielding During Abdominal and Pelvic Radiography” and Its Accompanying Documents: Underpinnings and Recent Developments

109

AAPM やその他の利害関係者グループと積極的に協議勧告された要因のひとつは，遺伝性（的）影響のリスクを進め，トレーニングや教育プログラム，および臨床現が従来の推定よりはるかに低いと判断されたためであ場に役立つ推奨事項の作成を支援するとしている。

る 1, 4)。

その他，オーストラリア医学物理 協会（Australasian

有性生殖における生殖細胞は，配偶子のことで，原College of Physical Scientists & Engineers in Medicine:

始生殖細胞から卵子と精子までの一連の系列細胞を指ACPSEM），カナダ放射線科医協会（Canadian Association

す。体細胞とは，生殖細胞以外の全ての生体構成細胞でof Radiologists: CAR）
，カナダ医学物理学学会（Canadianある。遺伝物質とは，遺伝情報を担う核酸のことで，細Organization of Medical Physicists: COMP），米国保健物理

胞核内の DNA や染色体を指す。遺伝物質の遺伝子突然学 会（Health Physics Society: HPS）
，Image Gently ア ラ

変異や染色体異常に起因する影響は，生殖細胞の場合はイアンス，北米放射線学会（Radiological Society of North

子孫に伝わるが，体細胞の場合は遺伝的に子孫に伝わる

America: RSNA）
等が AAPMの声明に支持を表明している。

ことはない。遺伝性影響（heritable/hereditary effect）は，®

生殖細胞の遺伝物質に生じた遺伝子突然変異や染色体異5. 米国放射線技師協会（American Society of Radiologic

常により，子孫に伝わる継世代影響のことである。遺伝的影響（genetic effect）は，遺伝物質に遺伝子突然変異

Technologists: ASRT）
ASRT は，米国の診療放射線技師の団体で，優れた患や染色体異常が生じることで，子孫に影響が伝わらない者ケアと安全性の高い放射線診療を実施するためのリ体細胞の遺伝物質への影響を含むため，遺伝性影響よりソースを提供している。ASRT は，AAPM の声明を慎重

広義である。NCRP Statement No. 13 1) で頻繁に使われたに検討した結果，生殖腺と胎児の遮蔽は施設と診療放射

heritable genetic effect は，直訳すると遺伝性の遺伝的影線技師にとって長年の慣行であるため，この問題は診療響であるが，日本語版の作成にあたっては，遺伝性（的）放射線技師コミュニティ内で最重要事項であり，さら影響と訳すことにした 4)。

に，何十年にもわたって実施されてきた放射線安全の実

ICRP 16) も NCRP 17, 18) も，遺伝性影響を確率的影響に践を変更するには，教育プログラム，州法，認証，施設

分類し，その線量応答関係に直線しきい線量なし（linear-

プロトコル，および患者の期待を修正する必要がある

nonthreshold: LNT）モデルを採用している。確率的影響ため，この問題を軽視できず，2019 年 7 月の時点では，としての遺伝性影響は，単に遺伝子突然変異や染色体異AAPM の提案を承認しなかった 。

常が被ばく者の子孫に生じることではなく，個体レベル

14)

その後も検討が続けられ，2021 年 1 月，特に腹部・での継世代影響が生じることである。ICRP は，生殖腺

骨盤部の単純 X 線撮影時の生殖腺と胎児の遮蔽具の使（精巣と卵巣）の組織加重係数（wT）を定めるにあたり，用の中止を支持する声明を発表した 。診療放射線技術

1977 年主勧告 19) では，被ばく者の子（第 1 世代）と孫の大幅な進歩により，単純 X 線撮影中の患者の放射線（第 2 世代）に生じる遺伝性影響が考慮された。しかし，の線量が減少し，臨床診療におけるこの変化が始まった。

1980 年のブライトン声明 20) で，第 3 世代以降に生じる

ただし，標準的な診療から全て患者の遮蔽具を排除する

遺伝性影響に関する懸念が示されことを受けて，1990

ことは，医療放射線被ばくに関連する公表されたリスク

年主勧告 21) では，被ばく者の子孫の全世代（未来永劫）の広範なメディア報道のために，公衆や患者の間に存在に生じる遺伝性影響が考慮された。1990 年主勧告 21) でする放射線恐怖症を悪化させる可能性がある。
そのため，は，人口構造，人口統計，医療施設などが何百年間も診療放射線技師の標準的な慣行として全ての患者の遮蔽

変化しないと仮定されているが，これは問題であるとを廃止することを検討する前に，患者への放射線の線量

ともに，UNSCEAR の 2001 年報告書 22) と NAS の BEIR

を大きく低減した最近の技術の進歩と，放射線の不可欠

VII 報告書 23) の判断に従って，2007 年主勧告 16) では第 2な役割について，患者と医療関係者に伝えることが不可

世代までに生じる遺伝性影響が考慮された。その結果，欠である，としている。

生殖腺の wT は，1990 年主勧告 21) での 0.20 から 2007 年

15)

III

遺伝性（的）影響

主勧告 16) での 0.08 に引き下げられた。wT を判断するための損害（デトリメント）の算出にあたって考慮され生殖腺遮蔽は，医療被ばくによる遺伝性（的）影響のている遺伝性影響は，重篤な遺伝性影響であって，反可能性を最小限にするために 1950 年代から推奨されて復 DNA 配列など，重篤な疾患につながらない塩基配列

きたが，NCRP Statement No. 13 で生殖腺遮蔽の廃止がの変化は考慮されていない。2007 年主勧告 16) での遺伝

1)

Toshioh FUJIBUCHI, Kosuke MATSUBARA and Nobuyuki HAMADA

110

性影響のリスクは，1 Sv あたり全集団で 0.2%，成人で追跡が必要であり，追跡が継続されている。原爆被ばく

0.1% で，この値は，UNSCEAR の 2001 年報告書

での者以外の最新の知見としては，1986 年のチェルノブイ

値と一致している。なお，卵巣の wT のうち，がんによ

リ事故の作業者や避難者（累積生殖腺線量 365 mGy，最る損害は，1977 年主勧告 19) では含まれていなかったが，

大 4,080 mGy）から 1987 年から 2002 年に生まれた 130

1990 年主勧告では含まれている。

人の子ども（第 1 世代）において，生殖細胞系列に生じ遺伝性（的）影響は，マウスとハエの実験では認めらる新規遺伝子突然遺伝子変異を指標としたと遺伝性影響れている。それに対して，ヒトでは，知見が第 1 世代かは認められないことが，2021 年に報告されたところで第 2 世代に限られているものの，統計学的に有意な遺伝ある 34)。

21)と 2007 年主勧告

16)

22)

性影響は認められていない。ヒトで遺伝性（的）影響

ICRP は，2007 年主勧告 16) にて，第 2 世代までの遺伝が認められていない科学的根拠として，NCRP Statement

性影響を仮定することについての不確実性を十分に認No. 13 では，2006 年の BEIR VII 報告書

識しており，今後も調査を続けるとしている。ICRP は，

1)

23)

と原爆被ば

く者の第 1 世代（被爆二世）に関する 1981 年の論文24)

2007 年主勧告以降，遺伝性（的）影響に関する報告書を引用している。その後の原爆被ばく者での解析でもを刊行していないが，1929 年ころに刊行を予定してい遺伝性影響は認められていないし 25)，2013 年の NCRP

る次期主勧告の検討に向けて，第 1 専門委員会傘下に遺Report No. 174（胎内被ばくに関する報告書） と 2018

伝性影響に関するタスクグループの設置を検討中であ年の NCRP Commentary No. 27（LNT モデルに関する報る。UNSCEAR は 2001 年報告書以降，遺伝性影響に関告書）する報告書を刊行していない。

26)

27, 28)でも，ヒトで遺伝性影響はないと結論づけられている。
原爆被ばく者の第 1 世代に生じる遺伝性影響に関する最新の知見は，2021 年に報告された 29)。第 1 世代におIV

遮蔽・撮影に関する根拠となった論文の内容，現場対応に関する説明

ける先天性形成異常と周産期死亡（死産と早期新生児

NCRP が，腹部・骨盤部の単純 X 線撮影時における死亡）の調査が 1948 年から 1954 年に実施され，1956

生殖腺遮蔽が放射線防護の慣例として正当化されないと年から 1990 年までに有意な影響はないと報告されてき勧告した根拠が，NCRP Statement No. 13 1) に 6 つ示された 24, 30, 31)。最新の生殖腺線量情報と線量応答解析手法をている。1 つ目は，これは第 III 章で述べたとおり，遺用いて再解析をしたところ，先天性形成異常と周産期死

伝性（的）影響のリスクが，従来の推定より現在ははる亡のリスクが増加傾向であり，両親合計の生殖腺線量にかに低いと考えられている点である。本章では，残りの対する周産期死亡（死産と出生後 14 日以内の新生児死

5 つについて，その根拠となった論文の概要を紹介する。

亡）のリスクは有意な増加が認められたが，放射線以まず 1950 年代からの技術改良によって，単純 X 線撮外の要因の調整が十分でないため，リスクの増加傾向を影による骨盤内臓器への吸収線量が最大 95% まで減少

遺伝性影響と解釈はできず，今後の更なる解析が必要でしたという点である。JEUKENS ら 35) によると，骨盤部ある。先天性形成異常と周産期死亡以外の遺伝性影響にの単純正面 X 線撮影の際の後方散乱を含む入射空気カー

関する最新の知見は，2013 年に報告さマは，1896 年から 2018 年の間に約 400 分の 1 まで減少れた 1946 年 5 月から 1984 年の間に生まれた第 1 世代のしており，それには装置や周辺機器に関する基準の設定

解析結果である。2013 年論文 32) では，2006 年に 11,951や性能の向上などが線量低減に大きく寄与している。た人の第 1 世代（平均 49.1 歳）を解析したところ，多因とえば 1950 年代前半には，総濾過 2.5 mm アルミニウム

子性の非がん疾患（循環器疾患と糖尿病）と高コレス

当量未満の X 線ビームが広く用いられていたが 36)，こテロール血症の有病率が増加していないことが報告されは使用する X 線ビームの中に低エネルギーの X 線がれた。2015 年論文

では，75,327 人の第 1 世代（平均多く含まれていることを意味しており，単純 X 線撮影

53.1 歳）を 2009 年まで追跡したところ，がんと非がん時の入射空気カーマが高くなる原因のひとつであった。

疾患の死亡リスクが増加していないことが報告された。

しかし現在では，患者に必要以上の線量を与えずに意図

しかし，60 歳をこえていた第 1 世代は，2013 年論文

した診断画像を得るために，一部の装置を除いて総濾過

33)

32)

と 2015 年

33)

32)

では 23% いるが最高2.5 mm アルミニウム当量以上の X 線ビームを用いるこ

齢が 63 歳である。第 1 世代での遺伝性影響のリスクをとが規定されており 37)，それによって，患者に必要以上検討するには，疾病が完全に発現するまであと数十年のの線量を与えずに意図した診断画像を得ることが可能とでは 1 名もおらず，2015 年論文

33)

NCRP Statement No. 13 “NCRP Recommendations for Ending Routine Gonadal Shielding During Abdominal and Pelvic Radiography” and Its Accompanying Documents: Underpinnings and Recent Developments

111

なっている。また，X 線発生装置および受像器の改良も患者の生殖腺を完全には遮蔽できないことがある点であ線量低減に大きく寄与している。

る。女性の体内における卵巣の位置は，個人差がかなり次に，生殖腺遮蔽が AEC の使用に影響を及ぼすため，大きいことが知られており，卵巣の位置は腸骨稜の上方より放射線感受性が高いかもしれない他の腹部・骨盤部

4 mm から下方 120 mm（平均 49.9 mm），上前腸骨棘かの臓器線量を増加させるという点である。AEC は任意

ら正中方向へ 8.8 〜 106.6 mm（平均 48.9 mm）にわたるの撮影部位に対して常に適正な X 線量になるように制との報告もあることから 40)，卵巣を生殖腺遮蔽具で確実御する装置であり，被写体透過後の X 線を検出し，適に覆い隠すことは難しい。一方，男性の精巣は通常は陰正な X 線量に達した時に X 線照射が停止するように制嚢内に位置するため，より小さい生殖腺遮蔽具を比較的御している。透過 X 線を検出する検出器として，本邦

正確に精巣の位置に配置することが可能であるが，思春ではホトタイマが多く使用されている。ホトタイマは検期前は精巣の位置が比較的高いこと，および停留精巣（精出用蛍光体の平均光量で動作するため，撮影部位に合わ

巣が陰嚢まで下りる過程で止まる異常），
移動性精巣（精せた採光野を選択する必要があるが，生殖腺遮蔽具に巣が陰嚢の中に入ったり陰嚢の外に出たりする異常）のよって採光野の一部もしくは全体が覆われてしまうと，男児が一定割合で存在することを加味すると，陰嚢位置

検出用蛍光体に到達する X 線量が少なくなってしまうに生殖腺遮蔽具を配置しても，必ずしも精巣自体を遮蔽ことから，結果的に照射時間が長くなってしまい，撮影

できていない可能性がある点を見逃してはならない。

領域内にある他の臓器への X 線量が増加してしまうこ

最後に，卵巣への生殖腺線量の大半は，生殖腺遮蔽にとになる。生殖腺遮蔽具によって AEC の採光野が覆わ

よって減衰しない散乱 X 線によるものであるという点れた場合，5 歳児ファントムでは管電流時間積が 1.58 倍，である。X 線ビームは，患者の体と相互作用を起こす前

面積空気カーマ積算値で 1.63 倍，成人ファントムではには一次 X 線のみで構成されているが，患者の体を通管電流時間積と面積空気カーマ積算値がともに 2.47 倍

過するにつれて，減弱によって一次 X 線が減って，散となり，その結果，生殖腺遮蔽具によって覆われていな

乱 X 線が生じる。その結果，一次 X 線量に対する散乱

い腹部・骨盤部臓器の吸収線量が，5 歳児ファントムでX 線量の比（scatter-to-primary ratio: SPR）は，体内の深は 21 〜 51%，成人ファントムでは 17 〜 100% 増加する

い位置であるほど増加する。通常のビーム濾過の X 線

ことが示されているが 38)，これは生殖腺遮蔽具によっての SPR は，成人ファントムの精巣で 0.68，卵巣で 1.47，

AEC システムが照射時間を必要以上に長くしてしまい，

5 歳児ファントムの精巣で 0.71，卵巣で 1.61，新生児ファ

総出力線量が増え，その結果として生殖腺遮蔽具によっ

ントムの精巣で 0.52，卵巣で 0.92 との報告があり 41)，て遮蔽されていない照射野内臓器の線量が増えることを

前述のとおり，体の深い位置にある卵巣の方が高い SPR

明確に示したものである。診療放射線技師が生殖腺遮蔽となっている。SPR が高いということは，遮蔽されてを施した上で撮影する際には，採光野の位置に生殖腺遮いない撮影範囲において発生した散乱 X 線がより多く

蔽具が重なっていないかどうか目視による確認は難し

生殖腺に到達することを意味しており，それは生殖腺のい。そのため，生殖腺遮蔽具と AEC を併用する際，線前面に配置した生殖腺遮蔽具では除去することができな量の増加を確実に避けることは難しい。

い。

次に，生殖腺遮蔽は骨盤部の解剖学的構造の一部を覆このように，生殖腺遮蔽が放射線防護の慣例として正い隠し，X 線画像上の重要な所見を覆い隠す可能性があ

当化されないと勧告するに至った背景にはいくつかの科るという点である。生殖腺遮蔽具が適切に配置されてい学的な根拠があるが，実際にはそれだけでは解決しない

たとしても，覆い隠される部分に X 線画像上の重要な問題が存在しているため，これらの問題への対応策も同所見がある可能性は否定できないことから，生殖腺遮蔽時に示していかなければ，単に医療現場の混乱を助長す

具を配置することによるリスクについてもよく認識してるだけになってしまう可能性がある。そこで NCRP は，おく必要がある。特に小児の場合は，体動によって生殖Statement No. 13 1) の刊行に併せて，腹部・骨盤部単純 X

腺遮蔽具が配置から照射の間にずれてしまう可能性も考線撮影時の慣例的な生殖腺遮蔽の廃止に向けた適用ガイ

慮しなければならず ，生殖腺遮蔽具が X 線画像上のダンス 2) を公開している。このガイダンスは，生殖腺遮

重要な所見を覆い隠す可能性はさらに高いといえる。

蔽の慣行変更に関するコミュニケーション戦略に焦点を39)

次に，遮蔽具の面積が限られていることと，患者の解当てたものとなっている。生殖腺遮蔽の廃止自体が科学

剖学的構造の正常変異によって，生殖腺遮蔽は大多数の的に正当な判断であったとしても，何の戦略や事前準備

Toshioh FUJIBUCHI, Kosuke MATSUBARA and Nobuyuki HAMADA

112

も無く突然生殖腺遮蔽を廃止してしまっては，患者やそは決して推奨されるものではなく，さまざまな可能性をの介護者，さらには医療従事者にすら受け入れられない想定して，各医療施設や診療放射線技師をサポートする可能性が高い。変更の根拠自体は理解できたとしても，仕組みを構築していく必要がある。

感情的に受け入れる気にならないという場合も想定され

V

る。

お わ

り

に

医療現場で重要なことは，まず関与するすべての医療

本稿では，NCRP 声明の刊行に至るまでの米国関連諸従事者に生殖腺遮蔽の慣行変更を納得してもらうことで団体での議論，遺伝性（的）影響・遮蔽・撮影に関するある。たとえば，ある診療放射線技師は生殖腺遮蔽を中科学的根拠，ならびに現場対応に関して解説した。日本

止しているにも関わらず，他の診療放射線技師は生殖腺

国内でも，患者への放射線遮蔽具の着用の是非について遮蔽を継続しているような場合には，往々にして生殖腺以前から議論されてきた 43)。しかし，その対応は，科学遮蔽を継続している側の対応が適切であると判断されが的な面だけでなく，患者への伝え方や心情への配慮も求ちであるため，生殖腺遮蔽の慣行を変更する際には，施められることから，施設によって異なっているのが現状

設内の画像検査に関わるすべての医療従事者にその正当である。（公社）日本放射線技術学会の放射線防護部会

性を納得してもらった上で，施設内で一斉に変更されるに「小児股関節撮影における生殖腺防護に関する検討班」

べきである。その際には，生殖腺遮蔽の慣行変更に関すが 2020 年 4 月に立ち上げられ，国内の小児股関節撮影

る背景や状況も十分に提供すべきであり ，たとえば職における生殖腺防護の実態調査が進められている。本件

能団体や学術団体がそのためのリソースを提供すること

は，腹部・骨盤部撮影に関連する整形外科，小児科，婦は有効であろう。

人科，放射線科といった診断をする医師，検査を実施す

2)

次に重要なことは，患者や介護者との丁寧なコミュニる診療放射線技師，
検査の説明をする機会のある看護師，

ケーションである。まず，患者や介護者に直接応対す

検査を受ける患者や介護者など，多くの人が関わってくる診療放射線技師は，患者や介護者の懸念を見越しつる。現状，日本での放射線診療における生殖腺防護におつ，丁寧なコミュニケーションを行う必要がある。そいては，FDA の CFR のように具体的な方法を示したりの際には，放射線リスクに関する誤解を生み出す心理

法的拘束力を持つものはないが，特に放射線診療関係者

的，社会学的，文化的な要因をよく理解しつつ，効果的はこのような声明が出されていることを把握しておくとなリスクコミュニケーションを行うことが極めて重要でともに，今後の関連学協会等の動向を注視する必要があある 。それに加えて，患者や介護者が追加の疑問や懸

る。

42)

念を抱いた際に，対応する診療放射線技師をサポートするための体制を構築しておくべきである。放射線科医をはじめとする他の医療従事者からのサポートも必要不可
欠であり，決して慣行の変更に熱心に取り組んでいる一部の診療放射線技師を孤立させるというような状況を施

利益相反の開示
開示すべき利益相反状態はない。
参

考 文

献

設内で作ってしまってはならない。さらに，待合室や更

1) NCRP; NCRP recommendations for ending routine gonadal

衣室などに患者や介護者に向けた案内を掲示して，慣例

shielding during abdominal and pelvic radiography, NCRP

変更に関する案内を行うことも有効であろう。NCRP は

Statement No. 13 (2021). Available at: https://ncrponline.

Statement No. 13 および適用ガイダンス の発出に併せ

org/wp-content/themes/ncrp/PDFs/Statement13.pdf,て，説明用の三つ折りパンフレット を提供しているが，Accessed 6 May 2021.

1)

2)

3)

本邦においても本邦の実情に合わせた同様のパンフレッ

2) NCRP; Companion to Statement No. 13 ─Implementation

トを職能団体や学術団体などが作成し，多くの医療現場

guidance for ending routine gonadal shielding duringに提供するとよいかもしれない。

abdominal and pelvic radiography (2021). Available at:

生殖腺遮蔽自体は 1950 年代から続いてきた慣行であhttps://ncrponline.org/wp-content/themes/ncrp/PDFs/

り，生殖腺遮蔽の廃止に関する科学的な正当性が示され

Stat13_Companion_Comm.pdf, Accessed 6 May 2021.

たとしても，医療現場がその慣行を変更するプロセスは

3) NCRP; NCRP gonadal shielding trifold flyer (2021).

決して単純ではない。したがって，科学的根拠のみを提Available at: https://ncrponline.org/wp-content/themes/

示して，あとの対応は現場任せにするというアプローチ

ncrp/PDFs/NCRP_Gonadal_Shielding_Trifold.pdf,

NCRP Statement No. 13 “NCRP Recommendations for Ending Routine Gonadal Shielding During Abdominal and Pelvic Radiography” and Its Accompanying Documents: Underpinnings and Recent Developments

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藤淵

俊王（ふじぶちとしおう）

34) M. YEAGER, M. J. MACHIELA, P. KOTHIYAL, M.

2013 年度より現所属（教授）。専門は医DEAN, C. BODELON, et al.; Lack of transgenerational

療放射線防護。
（一社）日本保健物理学

effects of ionizing radiation exposure from the Chernobyl会の理事，コミュニケーション委員会委

accident, Science, 372, 725–729 (2021).

員長，「生殖腺防護に関する NCRP 声明」

35) C. R. L. P. N. JEUKENS, G. KÜTTERER, P. J. KICKEN,
M. J. FRANTZEN, J. M. A. VAN ENGELSHOVEN, J. E.
WILDBERGER and G. J. KEMERINK; Gonad shielding

翻訳ワーキンググループ幹事など現任。
E-mail: fujibuchi.toshioh.294@m.kyushu-u.ac.jp

NCRP Statement No. 13 “NCRP Recommendations for Ending Routine Gonadal Shielding During Abdominal and Pelvic Radiography” and Its Accompanying Documents: Underpinnings and Recent Developments松原

孝祐（まつばらこうすけ）

2008 年 度 よ り 現 所 属（ 教 授 ）
。専門は

浜田

信行（はまだ115

のぶゆき）2010 年度より現所属（上席研究員）。専

医療放射線防護。
（一社）日本保健物理門は放射線影響。ICRP TG102・TG111・学会の企画委員，「生殖腺防護に関する

TG119 委員，NCRP PAC 1 委員，OECD/

NCRP 声明」翻訳ワーキンググループ委

NEA/CRPPH/HLG-LDR/RAD-CHEM AOP員など現任。

TG 委員，カナダ宇宙健康影響 AOP プロ

E-mail: matsuk@mhs.mp.kanazawa-u.ac.jp

ジェクト諮問委員会委員，（一社）日本保健物理学会の企画委員会副委員長，「生殖腺防護に関する NCRP 声明」
翻訳ワーキンググループ委員長など現任。
E-mail: hamada-n@criepi.denken.or.jp