原 著

Original Article

超音波骨密度測定ならびに日常生活自立度評価による
要介護高齢者の骨折リスク
佐藤鈴子

濱本洋子

林稚佳子

国立看護大学校；〒 204-8575 東京都清瀬市梅園 1-2-1
sator@adm.ncn.ac.jp

Fracture Risk Assessment of Elderly People Living in Long-term Care Institutions Using Ultrasound Bone Density and theIndex of Independence in ADL（Activities of Daily Living）
Reiko Sato
Yoko Hamamoto
Chikako Hayashi
National College of Nursing, Japan ; 1-2-1 Umezono, Kiyose-shi, Tokyo, 〒 204-8575, Japan【Abstract】 Ninety-two women and 15 men, living in long-term care institutions had their calcaneal bone density（stiffness value）measured using
ultrasound bone densitometer（A-1000 EXPRESS®, LUNAR Co.）, and the index of independence in ADL（activities of daily living）and transfer
activity was investigated. ① Ninety-five percent of the women and 86.7％ of the men were over 75 years old. After effects of cerebrovascular disease
and dementia were main causes of their long-term institutionalism, 34.6％ and 21.5％ respectively. About 30％ of them had hemiplegia. ② The mean
stiffness value was 40.0（SD 10.0）in women and 51.6（SD 13.0）in men. ③ Wheelchair users showed a significantly lower mean age matched
stiffness value（corresponding percentage of average stiffness value of same age healthy people）than those who can walk without help（p ＜ 0.01）.
④ In comparing paralysed and non-paralysed wheelchair users, there is no significant difference in the age matched stiffness value. ⑤ In hemiplegia
people, the mean of stiffness value of paralysed side was lower than that of healthy side（χ2 =11.0, p ＜ 0.01）. These results suggest that the bonedensity of elderly people living in long-term care institutions is low and has caused have a high risk of bone fractures. Care-givers should pay
attention to wheelchair users who have a high risk of bone fractures and try to keep their ADL. To load their body weight to their feet and/or to urge
self-walking under careful watching and accurate help may be useful to prevent bone loss and help decrease future bone fracture.

【Keywords】 要介護 long-term care，高齢者 elderly，超音波骨密度 ultrasound bone density，骨折リスク fracture risk，
日常生活自立度 activities of daily living（ADL）

上，医療費抑制，介護負担，介護費用など，多方面から高齢者の骨折予防は重要な課題である。

Ⅰ．はじめに高齢者の骨折の主な要因としては骨量減少と転倒7）が挙平均寿命の延長に伴い，高齢者の生活の質（quality of

げられており，骨折の危険性は骨量測定によって予測でき

life：QOL）を維持・向上させることが求められている。高

ることが報告されている11,12）。地域住民，入院高齢者，介齢者の骨折，とりわけ大腿骨頸部骨折は治癒しても受傷前護保険要介護認定者を対象とした研究では，骨量減少にはの日常生活自立度を取り戻すことが困難であり，日常生活

年齢，運動習慣，移動能力，要介護度が関連することが報。高告されている13〜16）。一方，片麻痺がある高齢者は加齢に伴齢者の「寝たきり」の原因では脳血管障害，老衰に続いて骨う骨量減少に加え，運動機能が障害されることによって身自立度は受傷前に比べて低下するといわれている

1〜3）

4）

折が 3 位を占めており ，要介護となった主な原因でも脳5）

体活動が低下するため，さらに骨量減少が加速されると考血管障害，老衰に続いて骨折が 3 位である 。また，65 歳

えられる。また，麻痺側の荷重能力は健側に比べて低いと以上の大腿骨頸部骨折患者の基礎疾患では，脳血管障害は予測され，麻痺側は健側に比べて骨の脆弱化が推測される。

8.6 〜 22.4％であり6,7），骨折は麻痺側に多い2,7）といわれて片麻痺がある高齢者の骨密度を両側で検討した報告17,18）でいる。1987 年，1992 年，1997 年の全国調査によると，大は，麻痺側は健側に比べて骨密度は低下していたが，歩行腿骨頸部骨折の発症率は増加を示しており，特に後期高齢可能な対象者であり，平均年齢は 65 歳未満であった。

者では増加が著明である

8〜10）。高齢者の QOL の維持・向− 13 −

要介護高齢者は自立歩行できない者が多い。要介護高J Nurs Studies N C N J Vol. 5 No. 1 2006

齢者の骨折予防の援助には，高齢者の骨量減少に対する理

2 ）体重測定

解と，生活環境，身体活動，栄養状態に対する理解が必要

柵を把持すれば立位保持が約 1 分間可能である対象者のである。そこで，要介護高齢者の骨折予防の援助を検討す場合は，ハンドレール型デジタル体重計（BWB-627 HR®，るために，施設入所中の要介護高齢者の超音波骨密度，なタニタ製）にて着衣のまま測定した。立位保持困難者のらびに身長・体重測定，日常生活自立度，移動方法を調査

場合は，車椅子に乗車のまま各入所施設の車椅子体重計

し，麻痺や日常生活自立度と骨密度との関連を明らかにす（PWC-620®，タニタ製，あるいは AD6103®，エーアンド

ることを目的とした。

デー社製）にて測定した。車椅子の重量は別途測定し，着衣は 500g として減じた。
3 ）身長測定Ⅱ．方 法

施設入所者では立位で身長を測定することは困難であっ1 ．対象者

たため，ベッド上で仰臥位をとらせ，ベッドを水平にし，介護老人保健施設（以下，老健）2 施設，介護老人福祉施

枕をはずしてできるだけ下肢を伸展した状態で，頭頂から設（以下，特養）1 施設の入所者 111 名を対象とし，両側の足底までの距離を 2 名の調査者で測定した。股関節部の拘踵部骨密度を測定できた 107 名（男性 15 名，女性 92 名）を縮あるいは膝関節の疼痛のため下肢を伸展することができ分析対象とした。

ず，極端に屈曲した姿勢のままであった女性 3 名は除外し

なお，各施設の施設長に研究の目的と測定方法を文書た。

と写真で説明し，測定を依頼した後，各施設のケア責任者

4 ）BMIが測定参加該当者を選択し説明した。その後，測定当日に臥位で測定した身長を用いて，BMI ＝体重（kg）／身長調査者らが再度入所者に口頭で測定の説明をし，了解が得（m）2 を算出した。

られた者を対象に実施した。測定はレクリエーションや睡

5 ）日常生活自立度と移動方法

眠中の時間を避け，入所者の生活リズムを妨げない配慮を

施設入所者の日常生活を観察するとともに介護職員に聴して行った。また，対象者が測定中に不調を訴えた場合に取し，Barthel Index を用いて自立度を判定した。移動方法

は，ただちに測定を中止した。

は「観察にて独歩」「杖あるいは歩行器」「車椅子」のうちから選択した。

2 ．測定方法とデータ収集

なお，統計処理には SPSS12.0J を用い，相関関係は積1 ）骨密度測定

率相関係数を使用し，2 群間の比較は t 検定を行い，3 群®

超音波骨密度測定装置 A-1000 EXPRESS（LUNAR 社製）を使用した。本装置は超音波を利用し，骨周囲の軟部組の比較は 1 元配置の分散分析後に Bonferoni の多重比較を行った。また，比率の比較はχ2 検定を用いた。

織を含めて骨幅と骨内透過時間を測定し，「スティフネス」とよばれる骨密度指標を算出するとともに，各対象者の性Ⅲ．結果別，年齢に従って健常日本人の平均スティフネス値と比較した割合（％），同性の 20 歳平均スティフネス値と比較し1 ．対象者の概要

た割合（％）などを表示する。本装置で測定されるスティフ

対象者の年齢を表 1 に示した。女性は老健入所者 58 名，

ネスは，骨量測定法である二重エネルギー X 線吸収（DXA）

特養入所者 34 名の計 92 名，男性は老健入所者 12 名，特法とは異なる方法であるが，測定値は DXA 法と高い相関があり19,20），X 線の被曝もないので，骨密度の指標として

表1

スクリーニングに広く用いられている21,22）。
測定方法であるが，まず対象者は椅子に座り，素足に

年齢別対象者の人数

年齢（歳）

女性
老健

特養

男性
計

老健

特養

計

なって下肢踵骨の両側をアルコール面で清拭し，皮脂と汚

65〜69

1

れを除去する。その後，水溶性ゲル（LOGIQLEAN®）を両

70〜74

2

2

4

2

側踵部と装置の踵部接触面に塗布し，足底を装置に密着さ

75〜79

10

4

14

3

せ，腓腹筋を装置の「ふくらはぎサポーター」に軽く当て，

80〜84

14

7

21

2

2

踵部をできるだけ後方に引いた姿勢で第 1 指と第 2 指の間

85〜89

17

6

23

2

2

90〜94

10

10

20

2

95〜98

4

5

9

1

計

58

34

92

12

を固定し，測定した。スティフネス値とスティフネス年齢
比較（％）
をデータとした。なお，女性 1 名が測定直前に拒否したため，除外した。

国立看護大学校研究紀要 第 5 巻 第 1 号 2006 年− 14 −

1
2
2

1

5

3
1

3

15

表2

施設入所者の主な要介護理由

年齢（歳）

脳血管障害
後遺症

認知症
（痴呆）

大腿骨骨
折の既往

65〜69

1（ 1）

70〜74

5（ 4）

75〜79

9（ 7）

3

2

80〜84

12（10）

4

85〜89

9（ 6）

6

90〜94

3（ 2）

95〜98
計

6（ 4）

1

4

19（ 7）

2

1

4（ 1）

23（11）

4

2（ 1）

4

25（ 7）

7（ 1）

3（ 1）

6

4

23（ 4）

2（ 2）

3

2

1

2

10（ 2）

41（32）

23（ 1）

13（ 1）

11（ 1）

19（ 1）

107（36）

表3

身長，体重，BMI と日常生活自立度
女性
老健 n＝58
特養 n＝34SD
84.7

身長（cm）
範囲
体重（kg）
範囲

6.7

67〜98

範囲
Barthel Index
範囲

男性

144.9

6.3

老健 n＝12

特養 n＝3

SD

SD

SD
86.7

7.1

82.6

71〜98

8.3

70〜95

143.8

6.6

80.3

8.4

75〜90

159.2

9.7

155.7

12.2

131.0〜156.6

127.4〜154.8

135.5〜171.5

144.9〜169.0

42.7

42.3

54.2

51.4

7.6

24.8〜68.6
20.4

BMI

計

1

）
は再掲，片麻痺を有する人数

範囲

その他

1（ 1）

注）
（

年齢

腰痛・膝関
節痛など

6.9

30.4〜61.6
3.4

20.5

9.7

39.1〜68.0
2.9

21.4

13.8

40.3〜66.8
3.4

20.9

2.2

12.6〜30.5

15.4〜26.6

16.1〜26.0

19.2〜23.4

52.2

36.5

39.6

61.7

29.6

0〜100

26.5

0〜95

5〜90

26.7

20.2

40〜80

注）身長は臥位の測定値である養入所者 3 名の計 15 名であった。対象者のうち 75 歳以上

82.6（SD 8.3）歳，80.3（SD 8.4）歳であり，施設による有意の後期高齢者は，女性 87 名
（94.6％），男性 13 名
（86.7％）な年齢差はなかった。対象者の日常生活自立度は Barthelであった。

Index で 0〜100 までと自立度の幅は広かったが，平均値は

対象者の主な要介護理由（表 2）は，脳血管障害後遺症

老健女性 52.2（SD 29.6），特養女性 36.5
（SD 26.5）
，老健男

41 名
（34.6％），認知症（痴呆）23 名（21.5％），大腿骨骨折の性 39.6（SD 26.7），特養男性 61.7
（SD 20.2）であり，男女と経験者 13 名（12.1％），腰痛・膝関節痛 11 名
（10.3％）など

も施設による有意な差は認められなかった。

であった。片麻痺の者は 36 名
（30.8％）であり，そのうち2 ．対象者のスティフネス値と年齢および日常生活自立

32 名は脳血管障害後遺症であった。
要介護の原因となった疾患発症からの期間は，1 年以度

内 23 名（21.5 ％），2〜5 年 34 名
（31.8 ％），6〜10 年 32 名

対象者の左右踵骨の平均スティフネス値を図 1 に示し（29.9 ％）
，10 年 以 上 11 名（10.3 ％）， 不 明 7 名（6.5 ％）でた。女性の平均スティフネス値は 40.0
（SD 10.0）
で，スティあった。また，脳血管障害後遺症 41 名の発症後期間は，1

フネス同年齢比較は 68.4
（SD 16.4）％であり，男性の平均

年 以 内 9 名，2〜5 年 12 名，6〜10 年 13 名，11 年 以 上 7

スティフネス値は 51.6
（SD 13.0）で，同年齢比較は 68.4
（SD名であった。

17.3）％であった。女性では年齢が高くなるに従ってスティ

対象者の年齢，身長，体重，BMI と Barthel Index によフネス値は低下し，スティフネス値と年齢の相関係数は r

る日常生活自立度を表 3 に示した。平均年齢は，女性では＝−0.27 で，スティフネス値と年齢に関連があった（p＜

老健 84.7（SD 6.7）歳，特養 86.7（SD 7.1）歳，男性は同順に0.01）。また，スティフネス値と Barthel Index との関係は r− 15 −J Nurs Studies N C N J Vol. 5 No. 1 2006

図1

スティフネス値と年齢

図 2 スティフネス値と日常生活自立度（女性）

図3＝0.35（p＜0.01）であり，正の関係が認められた
（図 2）
。ス

移動法別スティフネス年齢比較（％）

杖あるいは歩行器使用者は 69.9
（SD 10.7）％，車椅子使用

ティフネス年齢比較と Barthel Index との関係は r＝0.32（p

者は 65.6（SD 16.7）％であり，車椅子使用者は独歩者に比＜0.01）で，スティフネス値と同様に正の関係があった。

べてスティフネス年齢比較が低かった（p＜0.01）。また，

一方，スティフネス値と体重（r＝−0.04，p＞0.1），スティ

車椅子使用者の平均 Barthel Index は 33.7
（SD 22.1）に対し，

フネス値と BMI（r＝−0.20，p＞0.05）には関連が認められ

独歩および杖・歩行器使用者は 77.7
（SD 17.9）であり，車椅子使用者はその他の者に比べて Barthel Index が低かったなかった。
男 性 で は ス テ ィ フ ネ ス 値 と 年 齢（r＝−0.17，p＞0.1），（t＝−9.7，p＜0.01）。

同じく体重（r＝0.34，p＞0.1），BMI（r＝0.17，p＞0.1），

車椅子使用者 77 名のうち，片麻痺者 34 名の健側スティ

Barthel Index（r＝0.39，p＞0.1）のいずれにも関係は認めら

フネス年齢比較の平均値は 64.9
（SD 17.5）％に対し，麻痺のない者 43 名のスティフネスが高い側は 71.9
（SD 18.4）％

れなかった。

であり，片麻痺者は健側においても麻痺のない者に比べて3 ．移動法とスティフネス年齢比較

スティフネス年齢比較が低い傾向があった（t＝−1.7，p＜移動法別にみたスティフネス年齢比較を図 3 に示した。

0.1，表 4）。一方，片麻痺者の麻痺側スティフネス年齢比

独歩者の平均スティフネス年齢比較は 82.4（SD 12.7）％，

較は 59.9（SD 16.0）％に対し，麻痺のない者のスティフネ

国立看護大学校研究紀要 第 5 巻 第 1 号 2006 年− 16 −

表4

車椅子使用者のうち片麻痺者と麻痺なし者のスティフネス年齢比較（％）
スティフネス
年齢比較（％）

SDn

片麻痺者の健側＃

64.9

17.5

34

麻痺なし者のスティ
フネスの高い側＃

71.9

18.4

43

片麻痺者の麻痺側

59.9

16.0

34

麻痺なし者のスティ
フネスの低い側

64.3

16.3

43

＃

p ＜ 0.1

図4

片麻痺者のスティフネス値

スが低い側は 64.3（SD 16.3）％であり，片麻痺者の麻痺側は健側に比べ，麻痺側のスティフネスが低い者が多かったと麻痺なし者のスティフネスが低い側には，スティフネス（χ2 ＝11.0，p＜0.01）。

年齢比較に有意な差はなかった。
5 ．低体重者のスティフネス値と日常生活自立度
4 ．片麻痺者の麻痺側と健側のスティフネス値

BMI18.5 未 満 の 低 体 重 者（31 名 ）の 左 右 平 均 ス テ ィ

片麻痺者 36 名のうち，左片麻痺者 20 名では左踵骨のフ ネ ス 年 齢 比 較 は 68.2
（SD 14.2）％ で あ っ た の に 対 し，

平均スティフネス値は 37.9（SD 11.7），右踵骨は 41.9
（SD

BMI18.5 以上の者（73 名）では 69.0
（SD 17.4）％であり，低13.3）であり，麻痺側は健側に比べてスティフネス値が有体重者とそうでない者のスティフネス年齢比較に統計的意に低かった（t＝−3.1，p＜0.01，図 4）。右片麻痺者 16 名

な差はなかった（t＝−0.2，p＞0.1）。しかし，低体重者のでは，左踵骨の平均スティフネス値は 42.8
（SD 14.7），右移動法をみると，独歩は 1 名（3.2％），杖・歩行器使用は踵骨は 39.5（SD 13.6）であり，麻痺側は健側に比べてスティ

6名（19.4％），車椅子使用は 24 名
（77.4％）であったのに対フネスが低い傾向があった（t＝−1.8，p＜0.1）。また，左し，BMI18.5 以 上 の 者 で は， 独 歩 が 13 名
（17.8 ％）
， 杖・片麻痺者
（20 名）では左側が低値を示したのは 13 名（65％），

歩行器使用は 10 名（13.7％），車椅子使用が 50 名（68.5％）

右片麻痺者（16 名 ）で は 右 側 が 低 値 を 示 し た の は 13 名であり，低体重者は他の者に比べて独歩が少なく，車椅（81％）であり，3 名（15％）は左右差がなかった。片麻痺者

子使用が多い傾向があった（χ2 ＝3.70，p＜0.1）。また，対− 17 −J Nurs Studies N C N J Vol. 5 No. 1 2006

象者の平均 Barthel Index は 46.0（SD 28.9）であったが，低歩行（あるいは車椅子操作），階段昇降など，立位や移動に体重者では 36.0（SD 21.4），BMI18.5 以上の者では 51.7
（SD

かかわる項目が多く含まれることと関連していることが考30.1）であり，低体重者は BMI18.5 以上の者に比べ，日常えられた。
立位や移動の能力低下を防止する援助は，要介護高齢者

生活自立度も低かった（t＝−3.0，p＜0.01）。

の骨密度の低下防止と日常生活の全体を含んだ自立度の低下防止につながると考えられる。骨密度低下防止の視点かⅣ．考 察らは，介護が必要となる以前から，立位や歩行を伴う日常
1 ．対象者のスティフネス値と年齢，BMI

生活動作の維持・向上に援助の重要性をおくことが望まれ

骨密度は男女とも 20 歳代以降，加齢に伴って漸減するる。「日常生活自立度の維持・向上」という老年看護の原則

ことが知られている

19,20）

が，地域住民などを対象にした研は，骨密度低下防止の面でも重要である。

13,15,19,20）。今回の調査は，少数ではあるが 67

また，要介護高齢者のなかでも車椅子使用者はスティフ〜98 歳の幅広い要介護高齢者を対象に，左右両側の超音

ネス値が低く，Barthel Index 評価も低く，日常生活援助の波踵骨骨密度を測定したことに特徴がある。踵骨超音波測必要度は高かった。車椅子使用者は，ベッドから車椅子へ定法によるスクリーニングでは，スティフネス値 70.1 未の移乗，排泄援助など生活行動に伴う援助量が多く，骨折究が主である

23）

満は精密検査が必要なレベルといわれている 。女性のの危険性が高いことを意識して，転倒防止の配慮をしながスティフネス平均値は 40.0（SD 10.0），男性では 51.6
（SDら日常生活援助を行う必要がある。

13.0）であり，対象者の骨密度は非常に低いといえる。ま一方，片麻痺者の麻痺側下肢への体重負荷は麻痺がない

た，対象者は男女とも平均スティフネス年齢比較が 68.4％

者に比べて少ないと予測されたが，車椅子使用者のスティと，同年齢者に比べて低かった。これは，要介護高齢者はフネス値が低い側の下肢は，片麻痺者の麻痺側と比べてス

日常生活自立度が低く，歩行や立位が自力ではできず，下ティフネス年齢比較に有意な差がなかった。麻痺がない場

肢に体重負荷をかける機会が少ない生活をしている者が多合でも，車椅子使用は日常生活において下肢への荷重を減いためと考えられる。

少させ，片麻痺者の麻痺側と差がないほどに骨密度が低下

女性ではスティフネス値と年齢には負の関連（r＝−0.27,

してきたことが考えられる。

p＜0.01）があり，自立歩行者ではなく車椅子使用者などが一般に，下肢の骨量減少予防にはウォーキングや体重負含まれる集団であっても年齢との関連が認められた。しか荷がかかる運動が効果的と考えられている24〜26）。転倒のし，対象者が少数のため弱い関連であったと考えられ，対危険回避のため，ベッド上あるいは車椅子に乗車のままの象者を増やしてさらに検討する必要がある。一方，男性は生活時間が長くなると，要介護高齢者の骨の脆弱化は，さスティフネス値と年齢の関連性は認められなかったが，対らに加速されると考えられる。自立歩行が困難な要介護象者が少数であったことが影響したと考えられる。

者であっても，体重負荷をかけることは骨密度低下予防に

13）

東ら は，閉経後の女性では骨密度と肥満度に正の関係は重要と考えられる。昼間はできるだけベッドから離れるがあることを示しているが，今回の女性対象者ではスティ機会をつくり，転倒予防をしながら歩行の介助をすること

フネス値と BMI には正の相関はなかった。東ら13）の対象はは，骨密度低下予防に有益と考えられる。要介護高齢者の一般の地域住民であり，適度な運動をしており踵骨に体重生活援助の際には，できるだけ体重負荷をかける立位や歩13）

負荷がかかっている対象者と考えられる。また，東ら の行を誘導することが求められる。

対象は後期高齢者が少数であったが，今回の対象者は要介
護高齢者であり，後期高齢者が多かったこと，対象者に車3 ．片麻痺がある要介護高齢者

椅子使用者が多かったことから，運動量が少なく踵骨への左片麻痺者の麻痺側は健側に比べてスティフネス値が低

荷重が低い対象者であったことが影響を及ぼした可能性がく，右片麻痺者でも同様の傾向があった。片麻痺者は麻痺考えられる。対象者を増やしてさらに検討する必要がある。

側の骨密度が低く，健側に比べて麻痺側は骨折の危険性が高いことが示唆された。片麻痺者の大腿骨頸部骨折では麻2 ．要介護高齢者への援助

痺側の骨折が多い2,7）ことを支持する結果であった。また，

Barthel Index 評価とスティフネス値には正の関係が認め

麻痺側は健側に比べて筋力の低下があり，バランスを崩しられた（r＝0.35，p＜0.01）。Barthel Index 評価が低い者は転倒の危険性が高いと考えられる。片麻痺者の歩行援助で日常の介護必要度は高く，そのうえ骨密度は低い傾向には，援助者は麻痺側に立つことが原則であるが，今回の調あることが示唆された。また，車椅子使用者はその他の査でも，その重要性が再認識された。

者に比べて Barthel Index 評価が低かったことから，Barthel

車椅子使用者において片麻痺者と麻痺がない者を比較す

Index には車椅子からベッドへの移乗，トイレ動作，入浴，ると，片麻痺者の麻痺側と，麻痺がない者のスティフネス

国立看護大学校研究紀要 第 5 巻 第 1 号 2006 年− 18 −

値が低い側との間には，スティフネス年齢比較に有意な差

prediction by bone mass measurements: A prospectiveはなかった。骨量減少予防には，片麻痺があってもなくて

study, J Bone Miner Res, 13（1）, 107-113, 1998.

も，できるだけ体重負荷をかける立位や歩行の援助をすることが求められる。

12）Kroger, H., et al. : Prediction of fracture risk using axial
bone mineral density in a perimenopausal population: A
prospective study, J Bone Miner Res, 10（2）, 302-306,
1995.

Ⅴ．まとめ

13）東あかね，他：京都府における超音波式踵骨骨量
今回の要介護高齢者は，スティフネス値およびスティフ測定装置を用いた骨量と食生活，生活習慣との関連

ネス年齢比較が低く，骨折の危険性が高いことが示唆されについての横断研究，日本公衆衛生雑誌，43（10），た。そのなかでも，車椅子使用者は独歩者に比べてスティ

882-893，1996.

フネス年齢比較が低下していた。要介護高齢者の生活援助

14）加藤真由美，他：入院高齢者の転倒予防因子に関すには転倒予防が重要であるが，骨密度低下予防の視点からる研究−下肢筋力および骨量の追跡調査を通して，は，車椅子使用者であっても，日常生活援助のなかで歩行

老年看護学，14（1），58-64，1999．

や立位姿勢をとる機会を増やすことが求められる。また，

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J Nurs Studies N C N J Vol. 5 No. 1 2006

【要旨】 要介護高齢者の骨折予防に有用な援助を検討する目的で，介護老人保健施設および介護老人福祉施設の入所者，女性 92
名，男性 15 名を対象に超音波骨密度（スティフネス）と日常生活自立度，移動方法を調査した。①対象者のうち女性の 94.6％，男性の 86.7％は 75 歳以上の後期高齢者であった。対象者の要介護理由として脳血管障害後遺症は 34.6％，認知症（痴呆）は 21.5％が挙げられていた。また，片麻痺がある対象者は 30.8％であった。②スティフネス平均値では，女性は 40.0（SD 10.0），男性は 51.6
（SD 13.0）であり，平均スティフネス年齢比較は男女とも 68.4％と低い値を示した。③移動方法では，車椅子使用者は独歩者に比べて平均スティフネス年齢比較が低かった（p＜0.01）。④車椅子使用者のうち，片麻痺者の麻痺側と麻痺なし者のスティフネス値が低い側には平均スティフネス年齢比較に有意な差はなかった。⑤片麻痺者は健側に比べ麻痺側のスティフネス値が低い者が多かった（χ2 ＝11.0，p＜0.01）。以上より，要介護高齢者の骨密度は低く，骨折の危険性が高いことが示唆された。車椅子使用者は麻痺の有無にかかわらず骨折の危険性が高いことを看護者は意識して日常生活援助をする必要があり，できるだけ体重を負荷する
立位や歩行の援助をすることが求められる。また，片麻痺者の麻痺側は健側に比べて骨折の危険性が高いことに留意して転倒予防の援助をする必要がある。

国立看護大学校研究紀要 第 5 巻 第 1 号 2006 年− 20 −