『愛媛大学社会共創学部紀要』第３巻第１号

論

2019年

p17－28説

愛媛県上島町生名島における製塩業の記憶－塩田末期の20世紀の状況－
淡 野 寧 彦 （地域資源マネジメント学科）
大 植 好 子 ・ 阪 本 晃 平 （地域資源マネジメント学科・学部生）
Regional Characteristics of Salt production in Ikina Island Kamijima Town
Ehime Prefecture in the 20th century
Yasuhiko TANNO（Regional Resource Management）
Yoshiko OOUE, Kohei SAKAMOTO（Undergraduate Student, Regional Resource Management）
キーワード：製塩業、塩田、地域資源、愛媛県上島町生名島
Keyword：salt production, salt pan, regional resource, Ikina Island Kamijima Town Ehime Prefecture【原稿受付︰2018年12月25日

受理・採録決定︰2019年１月８日】

要旨
愛媛県上島町においては、古墳時代頃には製塩が行われていたと考えられる遺物が発掘され、以降、現代にいたるまで製塩が継続されてきた。一方で、1970年代初頭の塩田廃止にともない、上島町内の製塩業も終焉を迎えたことから、今日、上島町における製塩業の歴史を意識することは容易ではない。上島町における製塩業の歴史
やそれに関わる習俗・記憶などを、地域が歩んできた足跡や今後の地域振興のための資源として保全・活用することを目指すために、本稿では上島町生名島の製塩業を対象に、主に塩田末期の20世紀の特色について分析した。生名島において入浜式塩田が造成されたのは19世紀になってからと近隣地域と比較して遅かったものの、明治期には島の主要産業の１つとみなされるまでに発展した。塩田経営は、島内の庄屋や村長を務めた中心的人物(家)によってなされたが、実際の塩田業務は小作人が行う例も多く、生名島内のみならず、近隣の島々からも塩田業務に従事する者が移り住んだ。実際に浜子として塩田業務に従事した経験者からの聞き取りでは、当時の作業体系や業務にかかる多大な労力の実態に関する情報を得ることができた。これらの成果を、冒頭で取り上げた
上島町内での発掘調査等の成果と連携させることにより、上島町における製塩業の歴史を一連の流れとして整理・明示し、地域の資源として保全・活用できるよう、引き続き調査・研究を進めたい。
１．はじめに
塩は人間の生命維持に欠かすことのできないものであるが、岩塩を採取できない日本においては、海水から塩を取り出す製塩業が長らく続けられた。瀬戸内海沿岸地域は歴史的に製塩業の盛んな地域であり、後述
するとおり海に面した塩田と呼ばれる場所で塩づくりが行われたことから、江戸期にはこうした地域は「十州塩田」と総称された。さらに鎌倉期にさかのぼると、愛媛県上島町の弓削島においては塩の荘園である「弓削島荘」の存在を『東寺百合文書』に見ることができる(山内、1985)。また同じく上島町の佐島においては愛媛大学法文学部考古学教室による製塩遺跡(宮ノ浦(みやんな)遺跡)の発掘が2011年より展開され、「古墳時代の製塩炉や多量の製塩土器、中世の揚浜式
塩田の浜床」などと考えられる様々な遺物が発見されている(愛媛県越智郡上島町教育委員会、2018)。上島町においては、塩の荘園の歴史を背景とした取り組みが展開されており、海水温浴施設「潮湯」の開設や、NPO法人弓削の荘による製塩、石川県能登地方で継承されてきた揚浜式塩田の技術を用いた製塩体験などが展開されている。これらは上島町におけるまちづく
りやコミュニティ形成、経済的活動にも一定の効果を上げている(井口ほか、2013；堀内ほか、2014)。また1997年の塩の専売制度廃止以降、特色ある食用塩の生産・販売が全国的に拡大している(塩事業センター、
2004)。このほか、製塩業の歴史をもとに地域の特色
や地場産業の成り立ちなどについて理解を促す教育モ
デルの提案も見られる(福井、2009；山下、2014)。上島町における製塩業の歴史やそれに関わる習俗・記憶などを、地域が歩んできた足跡や今後の地域振興のための資源として保全・活用することには、一定の意義を見出せるものと考えられる。
一方で、上島町において製塩業が展開されたのは1971年までと、現在からおよそ半世紀の空白期間があり、最後まで塩田が存在したのも生名島と岩城島の２島に限られる。今日、実際に塩田業務に従事したり、－ 17 －

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塩田が存在していた頃の記録や記憶を有したりする人
物は高齢化ないし逝去しており、製塩業の歴史を地域の資源として保全・活用するためには、当時の様子を適切に記録することが急務となっている。過去の製塩業に関する記録として、旧日本専売公社が作成した『日本塩業大系』をはじめ、とくに瀬戸内海沿岸地域
における製塩業については渡辺(1960)や重見(1984；1993)、『瀬戸田町史』(瀬戸田町教育委員会、1997；
1998；2004)などが存在するが、上島町における製塩業について詳述したものは少ない。生名島における過去の塩田経営については、明治末期～大正初期における個別の塩田経営者の収支状況など取り上げた喜田(2000；2002)が存在し、塩田作業に従事する労働者の役割や賃金についても紹介されている。ただし、塩田
経営者や労働者の生活状況や労働の具体的な内容に関する言及は少ない。また、本稿で取り上げるのは喜田が紹介した塩田経営者とは別の経営者に関するものも含まれており、時期についても1930～50年代についての内容が中心であるため、本稿は新たな資料的価値を有するものと位置付けられる。以上より本稿では、愛媛県上島町生名島における製塩業を対象に、主に塩田末期の20世紀の特色について分析することを目的とする。
論文の構成とともに研究方法について記すと、２章
では日本における製塩業の歴史と塩づくりの場となる塩田の形態の変化について、簡単に紹介する。続いて、とくに瀬戸内海沿岸地域における製塩業の展開について、既存研究で詳しく記された地域を中心に整理する。３章ではまず、上島町およびその近辺の島々における製塩業を取りまとめる組織であった瀬戸田塩業組合の役割について、同組合の記念誌である太田(1975)や『瀬戸田町史』などにより提示する。そのう
えで、生名島における塩田の所在やその所有ないし利用形態などについて、『生名村誌』(生名村誌編纂委
員会、2004)などの文献のほか、現地調査によって入手した主に1950年代の製塩業の動向について記された史料も用いて検討する。この史料は後述する村上D家に所蔵されていた未公開のものであり、村上D家の前世帯主に嫁いだ妻(以下、D家妻)からの聞き取り結果
とともに、分析材料とする。４章では、生名島における第二次世界大戦後の製塩業の特色について、先述の村上D家の史料などを用いて検討するとともに、入浜式塩田が終焉を迎える1950年代に塩田での作業に従事していた生名島の住民２名に対する聞き取りから、当時の塩田での労働状況について分析する。ただし、入浜式塩田の業務や設備などの詳細については、『日本塩業大系』をはじめ、生名島近隣では『瀬戸田町史 民俗編』などにおいても詳述されている(瀬戸田町

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教育委員会編、1998、34-94)ため、本稿では生名島における塩田業務の特徴やその経験談を記述することに主眼を置く。以上をふまえて５章で総括を行うとともに、生名島における製塩業の歴史を、上島町における地域資源ないし文化資源として保全・活用するための若干の考察を行う。
本稿の作成に関わる現地調査は、2018年８月に実施した。
２．日本における製塩業の変遷
１）製塩技術の変遷
ここでは公益財団法人塩事業センターのウェブペー
ジに掲載された情報を中心に、製塩技術の変遷について概述する。なお製塩技術やその変化に際しては、地域によって必ずしもその順を経ているわけではないことをあらかじめ記しておく。
先述のとおり、岩塩を採取することができない日本
においては、海水から塩を取り出すことで製塩作業がなされた。製塩作業は採かん(採鹹)工程と煎ごう(煎熬)工程に大別でき、前者は海水を濃縮して塩分を多く含んだかん水(鹹水)を作る作業、後者はかん水を煮詰めて塩の結晶を取り出す作業を指す。まず採かん工程についてみると、地域によっても異なるが、かつては海藻に海水を振りかけて乾燥させ、これを焼いてその灰に海水をかけることでより濃い塩水を作るという「藻塩焼き」の手法が用いられた。鎌倉末期頃の14世紀に入ると、海岸部の陸地を平坦にならして粘土地盤で固めた塩田が各地にみられるようになった。塩田には砂が撒かれ(以下、撒砂)、ここに海水をかけた後、太陽光や風によって水分を蒸発させて撒砂に塩分を付着させる。水分の蒸発を促進させるためには、人力によって撒砂をかき起こす作業も必要であった。この砂を沼井(ぬい)と呼ばれる井戸状の装置に投入し、海水を投入することで塩分濃度の濃いかん水が製造される仕組みである。当初は人力で海水を汲み上げる「揚浜(あげはま)式塩田」が主であったが、やがて潮の干満差を利用して塩田に海水を引き込む「入浜(いりはま)式塩田」の手法が開発された。この手法では、海水が砂地の塩田に浸み込み、毛細管現象によって塩田上の撒砂に塩が付着する仕組みであるため、海水を人力で汲み上げる作業が簡略化された。入浜式塩田は江戸初期から造成され始めたとされ、1950年代半ば頃までの300年超、日本における製塩業の採かん工程の主たる技術として継続した。揚浜式塩田、入浜式塩田のいずれも、塩田上での水分蒸発が重要となるため、晴天の日が多く雨量が少ない地域が製塩業の好適地となった。
1950年代半ばからは、「流下式塩田」が新たに採用－ 18 －

愛媛県上島町生名島における製塩業の記憶 －塩田末期の20世紀の状況－され始めた。この中ではまず、わずかに傾斜の付いた
地面に海水を流して水分を蒸発させ、次にこの海水をポンプで汲み上げて竹の枝で作った枝条架(しじょうか)にかけて滴り落とす手法がとられる。枝条架を滴り落ちる際に風によって水分が蒸発するため、気象条
件による制約は減り、周年作業が可能となったほか、塩を撒砂に付着させる工程が不要になったため、労働力は大幅に削減された。そして流下式塩田の普及とともに、入浜式塩田は消滅した。しかし1970年代初頭になると、塩が水中でナトリウムイオンと塩化物イオンに分かれて存在することに着目し、イオン膜を用いてかん水を得る「イオン交換膜法」が採用され、塩田は姿を消すこととなった。
一方、煎ごう工程においては、土や石、鉄を原材料とする釜が用いられた。江戸期から明治・大正期にかけては、鉄を用い、釜の底が広く平坦な「平釜」が一般的であったが、昭和期に入ると釜を密閉式とし、かん水を煮詰める際に発生した蒸気も熱源として利用する「蒸気利用式釜」や、釜の内部の気圧を下げること
で沸点温度が低くなることを利用した「真空式煎ごう缶」が導入された。こうした技術革新により、煎ごう
工程における製塩量の増加や燃料コストの削減も進んだ。
とくに第二次世界大戦後、製塩技術が大きく変化す
る中で、煎ごう工程が大規模合同経営方式によって集約・近代化されたのに対して、採かん工程は小規模分
散経営が続いていたことから、入浜式塩田から流下式塩田への転換が製塩業の工業的発展に結び付くことが期待された(渡辺・加茂、1960)。また重見(1972)によれば、入浜式から流下式への転換に際して主に課題とされたことは、大部分の塩田労働者の失業に対する補償、多額の設備投資、地主・小作関係の解消の３点であった。
また政策的な背景として、日本においては1905(明治38)年に塩の専売制度が導入され、塩の安定的な供給や価格の規制が国策的に実施されるとともに、生産性の低い塩田の廃止が４回にわたって行われた。すな
わち、1910～11(明治43～44)年の第一次塩業整理、
1929～30(昭和４～５)年の第二次塩業整理、1959～
60(昭和34～35)年の第三次塩業整理、1971(昭和46)年の第四次塩業整理である。イオン交換膜法による製塩業へと転換された1971年以降は、７社のみが国内で海水を用いた塩を生産することとなった。一方で、1997
年に塩の専売制度が廃止された後は、独自のこだわりなどをアピールした塩の生産や販売が、全国各地で数多くみられるようになっている。

２）瀬戸内海沿岸地域における製塩業の展開
瀬戸内海沿岸地域は温暖で降水量も比較的少ないため、塩田による製塩業の好適地であった。また瀬戸内
海は交通の要衝でもあり、生産された塩は海運によって大都市部へと供給された。江戸初期に開発された入浜式塩田の手法は、17世紀中に瀬戸内海沿岸の各地に広まったとされる。なかでも瀬戸内海沿岸の旧10カ国の播磨、備前、備中、備後、安芸、周防、長門、阿波、讃岐、伊予における製塩業の発達は目覚ましく、「十州塩田」と称された。生名島の近隣で、３章で述べる瀬戸田塩業組合の立地した生口島(現、広島県尾道市)の場合、1670～72(寛文10～12)年に入浜式塩田が開発され、江戸中期までには約25haもの塩田が整備された。これにより、1825(文政８)年の広島藩領における塩生産高80万俵のうち、竹原塩田(現、広島県竹原市)の20万俵に次ぐ17万俵が生口島において生産されていた。一方で、急速な塩田開発による塩の生産過剰も江戸期には問題となり、冬季を中心に製塩を休止する「休浜法」と呼ばれる方法も18世紀後半にはみられた。このほか、19世紀初頭には煎ごう工程の燃料に石炭が導入され始め、経営コストの削減が図られた(瀬戸田町教育委員会編、1997、4-7)。
これらのように、とくに江戸期における瀬戸内海沿岸地域の経済活動のなかで、製塩業は重要な一角を担っていたことがうかがえる。明治期以降も瀬戸内海沿岸地域は日本国内における主たる製塩地域の地位を維持したが、前節で述べたとおり、技術の革新や生産性の低い塩田の廃止などによって、塩田自体の数は次第に減少した。1888(明治21)年時点で、瀬戸内海沿岸地域において、愛媛県の島嶼部で主だった塩田が存在したのは、上島町の弓削島、生名島、岩城島、今治市の伯方島、大三島、大島であり(瀬戸田町教育委員
会、2004、349)、主要な有人島の多くで製塩業が展開されていた。
３．上島町とその周辺部における製塩業の発展
１）瀬戸田塩業組合の設立による製塩業の工業的発展
瀬戸田塩業組合は、1910(明治43)年２月に、「有限責任瀬戸田塩業購買組合」として設立が認可された。
設立当時の所属地区は生口島内の旧３町村であり、塩田面積は約60haであった。1912(明治45)年には所属地区が増加し、上島町内の生名島や岩城島もこれに加わり、これ以降、生名島と岩城島は組合解散まで所属
地区に含まれている1）。1936(昭和11)年には合同製塩設立準備委員会が発足し、煎ごう工程の集約化が進められた結果、1942(昭和17)年に蒸気利用式釜の設置が許可された2）ほか、第二次世界大戦後の1948年には真空式製塩工場が完成し、年間16,900ｔの生産規模と－ 19 －

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なった。また1954年からは入浜式塩田の流下式塩田への転換工事を組合が中心となって進め、1958年までに所属する全ての地区の塩田において流下式塩田への転換が完了した。この結果、1964年における組合の年間塩生産量は38,592ｔと過去最高を記録した。一方で、1950年代後半からはイオン交換膜製塩法に関する研究も組合内で進められたが、最終的には瀬戸田塩業組合
においてこの方法による製塩が実現されることはな
く、1971年に流下式塩田による製塩が終焉を迎えたのと同時に、組合は解散した。廃止当時の所属地区は広島県瀬戸田町、因島市(現、尾道市)、三原市、大崎町(現、大崎上島町)と愛媛県生名村、岩城村(現、上島町)、上浦町(現、今治市)であり、組合員数は71名であった(太田、1975)。
先述のとおり、第二次世界大戦前後に煎ごう工程の集約化が組合主導で進んだことから、これ以降、瀬戸田塩業組合の所属地区の塩田では採かん工程に特化した製塩業が展開されることとなった。また第二次世界大戦後に組合における生産能力が拡大する中で、1945～54年には、生名島の塩田経営者の一人である村上知祥が組合長ないし理事長となり、製塩業の発展に寄与した。
２）生名島における塩田の所在とその所有・利用形態
生名島において入浜式塩田が造成されたのは19世紀のこととされ、村上次郎左衛門や村上喜惣兵衛らによって、現在の恵生地区において1.4haほどの塩田造
成が1821(文政４)年に開始された(図１)。その後、この塩田は拡張されて南浜と称された。1831(天保２)年頃からは南浜の北側でも塩田造成が始まり、1845(弘化元)年頃までに拡張され、北浜と呼ばれた。さらに同じ1845年頃には、南浜と北浜の中間に中浜も造成された。また、1842(天保13)年からは、村上柳平(助九郎)らが中心となって深浦地区での入浜式塩田の開発も進められ、１番浜と２番浜が整備された。以上の結果、「明治十七年甲申年諸取調進達控」の「興産起業功労者取調書」において村上柳平について記した内容の一部に、「塩田三町九反四畝三歩之地より産出する
食塩、額は平年四千石余を製造し得て、該村にては著
名の物産也。」(生名村誌編纂委員会編、2004、158159)との記載がみられる。一方、同じ1884(明治17)年には大規模な台風災害が発生し、島内の塩田も海岸堤の決壊など大きな被害を受けたため、その後最長10年に渡って免税を求めた記録も残されている(生名村誌編纂委員会編、2004、238-247)。このように、明治期において製塩業は島の経済を支える重要な産業であり、塩田の一部が村営化されたほか、最終的には実現されなかったものの、伯方島内の塩田を買収する計画

図１ 生名島における塩田の分布(1950年代)(太田(1975)および聞き取り調査により作成)
が村議会で検討されたこともあった。
ただし、島内に複数の塩田が存在したとはいえ、島内の製塩業に必要となる就労者数はごくわずかであり、労働人口世代となった島民の大部分は、職を求めて都市部へ移住するか、対岸の因島に立地する造船企業に就職する場合がほとんどであった。明治・大正期頃においては、生名島出身者らが大阪へ渡り、河川の底に堆積した砂利をすくい上げて販売する「砂舟」と呼ばれる就労形態もみられた(生名村誌編纂委員会
編、2004、676-679)。
生名島における製塩業は、計５カ所の入浜式塩田に集約されて展開した。すなわち、深浦地区の１番浜および２番浜と、恵生地区の北浜、南浜、中浜である。
1971年の塩田整理時点におけるこれらの所有者は、いずれも村上姓のA～D家の４軒(以下、村上A家、のように記述)であり、入浜式塩田の造成に深く関与した家であった。各塩田の所有者のうち、村上A家は村上－ 20 －

愛媛県上島町生名島における製塩業の記憶 －塩田末期の20世紀の状況－

柳平らが庄屋を務めた本家筋であり、村上B家はその分家である。また村上C家は村上B家出身者が養子などのかたちで跡を継いだとみられる。村上D家については庄屋であった村上A家の組頭を務めた家の分家筋にあたり、恵生地区での塩田造成の際に当時の当主の名前がみられる。村上A・B・C・D家からはそれぞれ、生名村の村長となる人物が輩出され、地域の中核的な立場を担うほか、瀬戸田塩業組合の組合長を務めた人物も存在した(図２)。
島内の塩田のうち、深浦塩田の１番浜の面積は１町
７反４畝23歩(1.73ha)、２番浜の面積は２町３反０畝1歩(2.28ha)であり、経営者はいずれも村上Ｂ家と村上Ｃ家の２軒であった。また恵生塩田については、北浜が２町８反０畝７歩(2.77ha)で経営者は村上Ｄ家、
南浜は２町０反６畝７歩(2.04ha)で経営者は村上Ｂ家、そして中浜は２町０反６畝24歩(2.05ha)で経営者
は村上Ｃ家などであった(太田、1975)。瀬戸田塩業組合によって作成された『昭和28年度責任量』(D家史料)では、生名島における５つの塩田における手間奨励金として1,071～1,307円が設定されており、５つの塩田の生産規模にはさほど大きな差異がなかったことがうかがえる。なお、明治期を中心に、塩田の所有には一定の変遷を見ることができる。例えば深浦塩田の１番浜は、明治初期には村上A家が所有していたが、岩城島と広島県加茂郡三津村(現、東広島市)に居住す
る二者に所有が移った。さらに明治20年代中頃には後者が権利を手放し、半分は前出の岩城島居住者が有し、残り半分は生名村基本財産となった。その後さらに村上C家が前出の岩城島居住者と共有するようになり、1898(明治31)年からは村上C家の所有となった。
他の塩田についても村上A～D家のいずれかがつねに所有していた例は少なく、ある家が所有する塩田を一度売り渡した数年後に再び買い戻すなど、塩田経営をめぐる何らかの経済的・社会的背景が存在したものと推測できる3）。
また1953年頃から、流下式塩田の導入を検討した文書が瀬戸田塩業組合より多数発行された様子がうかがえる。この頃に作成された『流下式改良工事実行案』(D家史料)では、製塩業の継続のためには流下式へ転換せざるをえないとの認識が明記されているほか、その先駆けとして1954年３月16日付の『流下式塩田への転換目論見書(元締塩田)』(D家史料)が作成された。
さらに1955年には『昭和30年度塩田等改良事業計画概要書』(D家史料)において、転換対象となる塩田とその予算の記載などがみられる。このほか、流下式への転換によって失業を余儀なくされる塩田作業従事者に対する特別退職金などの検討事項や協定案に関する文書も存在した(『退職規定案』(D家史料)、『打切
退職金協定案』(D家史料)、『別表 打切退職金支給額』(D家史料))。
なお、1971年の塩田消滅後、恵生地区の北浜の敷地は1981年にエビの養殖場に転換され、現在にいたっている。また中浜の跡地の一部には1975年に特別養護老人ホーム海光園が建設された。同施設は2011年に島東図２ 生名島における主な塩田経営者の関係図(上島町教育委員会提供資料および聞き取り調査により作成)－ 21 －

『愛媛大学社会共創学部紀要』第３巻第１号

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部に移転開設されたが、旧施設の建物は中浜の跡地に残存している。南浜の跡地は、畑や物置場として利用されている。また深浦地区の１番浜は1977年にグラウ
ンドや駐車場に転用された。２番浜については敷地内に盛り土が置かれているほか、目立った利用はみられない。
３）塩田経営の事例－村上D家の例－
北浜と称された恵生地区の塩田を所有した村上D家に所蔵されていた史料として、1907(明治40)年に作成された『塩田預受契約證』(D家史料) 4）を入手した。
これによれば、北浜は恵生甲2815番地に存在し、貸し出された面積は約２ha(１町９反４畝50歩)である。
1907年からの５年間、年730円の小作料によって貸し出される内容となっていた。さらに1932(昭和７)年９月２日付で、12月25日からの10年間、北浜を岩城島出身のM氏に小作人として貸し出す『塩田預受契約證』(D家史料)も確認できた(図３)。この冒頭を転記すると、下記のとおりである。
塩田預受契約證
越智郡生名村字恵生甲貳千八百貳拾五番地塩田（通稱北濱事）
一．塩田反別壹町九反四畝弐拾弐歩

図３ 村上D家が所有した北浜塩田の預受契約證(1932年)(『塩田預受契約證』(D家史料)を部分転載)

一．建物場所反別壹反参畝拾五歩
但シ附属沼井台、建物及器具、器械共別
紙附録書ノ通リ
一．此小作料壹ヶ年金壹千五百円也
一．小作年限昭和七年旧拾弐月弐拾五日午後ヨリ昭和拾七年旧拾弐月弐拾五日午前マデ滿拾ヶ年間トス（後略）（注：原文は縦書き。漢字表記および改行部分は原文どおり）

上記のほか、現金300円を保証金として預かることや、塩田の修繕に関わる費用負担について貸主および借主のそれぞれがどう対応するのかなどに関する詳述がみられた。なお小作料に関しては1937(昭和12)年１月30日付で、年間1,050円に低減することを示した『証明書(小作料申告書ニ添付セシモノ)』(D家史料)も別途存在した。また、上記の契約が終了した
1942(昭和17)年12月25日にはただちに、さらに５年間の小作契約が結ばれており、小作料は年間1,300円とされた(『塩田小作契約證』(D家史料))。
第二次世界大戦後の塩田経営の状況について、村上D家から愛媛労働基準局に提出された『昭和27年度労働者災害補償保険 確定保険料報告書』(D家史料)によれば、1952年４月１日からの１年間で、常時雇用されていた労働者は10人とされ、業務内容は採かんのみであった。労働に従事したのべ人数は2,560人(１日平均7.0名)で、その賃金総額は656,923円、１人１日あたりの賃金平均額は257円であった。なお、翌年の同報告書では、常時雇用の労働者は10人のままであったが、作業ののべ人数は2,500人と微減する一方、１人
１日あたりの賃金平均額は271円と微増している。また、詳細な時期は不明であるが、村上D家の家計の収入状況を記載したメモ書きとして、北浜で得られたかん水の代金から必要経費を差し引いた所得が209,804円であったのに対して、農業で得られた所得は39,800
円と５分の１程度にすぎず、塩業からの収入が大きな比重を持っていたことがうかがわれた。
村上D家が経営する北浜の当時の状況については、
1953年に瀬戸田塩業組合に対して提出された『塩田増産対策内訳書』(D家史料)に詳細がみられる (図４)。塩田内には５本の水路が設けられ、かん水を貯蔵するタンクが沿岸部に設置されていた。また大工小屋や浜子小屋といった塩田作業従事者の住居も整備されていた。また、入浜式塩田での製塩量拡大に向けた対策として、排水設備の強化のための排水ポンプや－ 22 －

愛媛県上島町生名島における製塩業の記憶 －塩田末期の20世紀の状況－

図４ 村上D家が所有した北浜塩田の状況(1953年)(『塩田増産対策内訳書』(D家史料)を部分転載)
モーターおよびモーター小屋の設置のほか、水路の石垣の改築による海水浸透作用の増大などが計画されていた。
1950年代後半から、瀬戸田塩業組合が流下式塩田への転換を進めるのにあわせて、村上D家も新たな設備投資を行った。1958年に所有する北浜の流下式塩田への転換が完了したが、D家妻によれば、このためにおよそ1,000万円の経費を要し、このうち300万円は親族からの借金を当てたという。1971年の塩田廃止後、北浜の土地は村上D家が所有し続けたが、生名島の養殖業者がこの土地を借り、1981年よりエビの養殖場に転換されて現在にいたっている。
ところで、今回聞き取りにご協力いただいたD家妻は、1945年生まれの今治市出身者であり、大学卒業後の1967年より魚島中学校において英語の教員として勤務した。その際、中学校の当時の校長であった村上D家当主より、瀬戸田塩業組合で勤務していたD家当主の息子との結婚を勧められ、1969年に結婚した。当時の学校教員の月給は２万円程度であったとD家妻は記憶していたが、同時期に村上D家では瀬戸田塩業組合
から年間80万円ほどの塩代を得ていたという。しかし結婚後まもなく、生名島における製塩業は終焉を迎えた。現在、Ｄ家妻の夫はすでに亡くなり、子ども３名
はいずれも他出して島外に住んでいる。他の塩田経営者であった村上Ａ・Ｂ・Ｃ家の子孫も全て、現在は島外で暮らしていることから、塩田に主に関係する人物のうち、現在も生名島で居住しているのはＤ家妻のみとなっている。

４．生名島における塩田作業従事者の労働状況
１）第二次世界大戦後の入浜式塩田における作業体系
２章でも述べたとおり、入浜式塩田を用いた製塩業
では、海水から効率的に水分を蒸発させ、塩分濃度の高いかん水を得ることが重要となる。水分の蒸発が促進されるのは、気温の高い時期や空気の乾燥する時期であるため、夏季はもとより冬季でも製塩作業は実施された。そのため雨天時以外、塩田での作業に決まっ
た休日はほとんど設定されていなかったという。詳細年は不明であるが、瀬戸田塩業組合による大三島を対象とした『塩田年間休日規定(案)（有給休暇）』(D家史料)では、休日の合計は盆や正月、地元の祭り実施日などの計７日分と、採かん作業日を除く毎月２日、といった内容が記されている。また同組合が1951
年８月に設定した『塩田従業員賃金表』(D家史料)によれば、賃金の額は役職別かつ時期別に設定されていた(図５)。とくに時期別でみると、11月～翌年２月の賃金は基本給・採かん手当とも最も低く、３～５月と10月は採かん手当のみやや上昇、そして夏場の６～９月には基本給・採かん手当ともに大幅に引き上げられている。時期による採かん量に応じて賃金が設定されていたとみなすことができる。
塩田で用いられる作業器具は塩田の所有者が用意した。塩田で用いる万鍬(まんが)などの器具は、くわを取り扱う店舗から購入された(図６)。1953年当時、万鍬の別称である手引は486円と、浜子が用いる器具の中では高価であった。作業器具を取り扱う業者らは塩用くわ屋組合を設立しており、瀬戸田塩業組合と器具－ 23 －

『愛媛大学社会共創学部紀要』第３巻第１号

価格の協定を結んでいたことがわかる。1954年４月の『くわ製品値上げの件』(D家史料)にみられるように、塩用くわ屋組合から瀬戸田塩業組合側に製品の値上げの申し入れを行っていた様子もみられた。
生名島における第二次世界大戦後の入浜式塩田の作業では、煎ごう工程が瀬戸田塩業組合によって集約されたことから、採かん工程のみが５カ所の塩田で実施された。塩田業務に従事する労働者は、浜子と寄せ子の２種類に大別できる。浜子は業務の中心的存在であり、男性が従事する。塩田上の撒砂を、万鍬を用いてかくことで水分蒸発を促進させたり、塩の付着した砂を沼井に入れ、海水を加えることで濃いかん水を作り出す作業を担う。塩田そのものの管理や修繕作業も浜子の仕事である。一方、寄せ子は主に塩田近隣に居住する女性であり、塩分の付着した撒砂を沼井近辺に集める作業などを行う。これらの作業によって得られた
かん水は、塩田に隣接したタンクに貯蔵され、定期的に瀬戸田塩業組合の船が集荷に訪れた。1954年に瀬戸田塩業組合が示した『かん水価格表』(D家史料)では、塩分濃度が10～24度のかん水に関する取引価格が詳細に設定されていた。

2019２）作業従事者の事例(1)Ｉ氏の例
I氏は1938年生まれで、生名島北西部の大江地区の出身であり、現在までほぼずっと同じ場所に居住している。生名中学校を卒業後、造船関係の職種をめざしたがかなわず5）、I氏の姉が塩田の寄せ子業務に従事していた縁から、生名島の恵生塩田南浜で塩田業務に従事することとなった。従事してから３年半ほどたった
1956年頃に、南浜が流下式塩田に転換されたことを機に深浦塩田の２番浜へ移り、さらに１年半ほど塩田業務に従事した。流下式塩田への転換が完了すると同時に、I氏は塩田業務を辞め、尾道－今治間の客船業務に２年ほど従事した。その後は独学でタグボートの資格を取り、定年となる60歳まで因島の造船工場で勤務した。25歳のときに因島出身の女性と結婚した。
I氏の在職当時、南浜の塩田の作業従事者のうち浜子は計５名で、いずれも生名島出身であるが、全員が浜子小屋に住み込みで働いていた。大工さんと呼ばれた棟梁は30歳代半ばで、I氏以外の浜子はI氏より１
歳上、３歳上、12歳上の３名であった。夏季の繁忙期になると、40～50歳代の臨時雇用者も従事し、なかに図５ 塩田業務従事者の主な役割と賃金(1951年)(『塩田従業員賃金表』(D家史料)を部分転載)－ 24 －

愛媛県上島町生名島における製塩業の記憶 －塩田末期の20世紀の状況－a)全形：縦横ともに１ｍ以上の長さがあるb)塩田面に接触する刃先部分：写真左側が塩田面に接触する部分であり、撒砂をかきやすいよう、金属の刃先が平べったく加工されている

図６ 塩田業務で用いられた万鍬（広島県尾道市の瀬戸田町歴史民俗資料館所蔵のもの
を筆者撮影(2018年8月)）は岩城島在住者もいた。また、寄せ子は通常４名で、いずれも塩田近辺に住む中年の女性であった。繁忙期には棟梁の家族も寄せ子として従事した。一方、２番
浜の作業従事者はほぼ全員が家族で、生名島出身者であった。
I氏が浜子となってから半年程度は、手に複数の血豆ができ、やがて角質化してこぶ状になるため、それをカッターで切り落としていたという。I氏は当時について、「半年くらいは手が痛うて、トロトロすると意地の悪い先輩がコツンと(殴ってくる)」と、当時の苦労を語った。桶で海水を汲み上げるのも重労働であり、従事した当初は肩からも出血したという。塩田業
務に際して、浜子に支給された器具は主に次の４点であった。すなわち、撒砂をかく万鍬のほか、沼井から撒砂を掘り起こすためと撒砂を塩田に撒くための鋤簾(じょれん)が各１点、そして水桶である。
南浜での塩田業務は明け方の人影がようやくわかるくらいの頃から始まり、万鍬で撒砂をかく作業が８時頃まで続いた。朝食後は14時頃まで休憩する。その後、寄せ子が来る前に撒砂に筋を入れ、沼井ごとに集
めやすいように目印とする。寄せ子が集めた撒砂を、鋤簾を用いて浜子が沼井の中に入れた後、寄せ子が沼
井の中に入って撒砂を水平にならす。この間に浜子
は、次に用いる撒砂を塩田に撒いておく。沼井に入れる海水の量は棟梁が判断するが、沼井から出てきたかん水の塩分濃度を計測したうえで、投入される海水量が決定される。この際には、水桶の数で「今日は５つ入れよか」といった発言をI氏は聞いていた。その後、繁忙期には夜の20時頃まで万鍬を用いた作業が続いた。
塩田で用いる撒砂は、おおむね３等分にして利用された。すなわち、①塩分が付着した状態で沼井の中に投入される砂、②かん水製造後に沼井から取り出され、沼井近辺に山積み状に仮置きされる砂、③採かんのために塩田上にまかれる砂の３パターンであり、作業とともにこれらがローテーションされた。使用する
うちに撒砂は徐々に減少したため、年２回ほどの頻度
で新居浜方面で採取された川砂が供給された。この砂の色は青黒く、塩田の地盤が少し青いものの白っぽい色であったために、容易に判別できたという。
塩田業務で用いる器具の修繕は、業務のない雨天時に主に行われた。例えば万鍬は、砂を効率的にかくために刃先が平べったく加工されているが、塩田との摩擦によって次第に削れてとがってしまう。そのため、刃先を万鍬から取り外し、先端を金づちなどで叩いて平たくするとともに、複数の刃が水平に整っているよ
うにも調整する。I氏はこの作業を、塩田業務５年の中で３回程度経験した。一方で、万鍬以外の器具については使い捨てにすることが多く、新しいものが支給された。なお、雨天時にはほかに、浜子小屋の中で花札などに興じたり、因島の土生地区を訪れて映画鑑賞したりもした。雨天後に業務を再開する際の塩田は、撒砂が地面にべったりと張り付いているため、万鍬でかき起こす作業に非常に大きな労力が必要であったと
I氏は回想する。
塩田自体の修繕については、損傷した地盤部分に壁
土に芝を混ぜたものを入れて木づちで叩きしめるなどの方法がとられた。また海水を引き込む水路に砂が－ 25 －

『愛媛大学社会共創学部紀要』第３巻第１号

入ってしまうため、定期的な掃除が必要であった。一方、沼井はコンクリート製であったため、とくに修繕されることはなかった。かん水を貯蔵するタンクは１台存在し、その高さは２ｍ超、縦横は各10ｍほどであった。タンクの下部にバルブがあり、かん水はここから取り出されて集荷用の船に移された。またタンク上部には人が通り抜けることのできる大きさの出入口が存在し、１年に一度タンク内部に入り、破損部分に粘土を敷き詰める補修作業が行われた。
浜子の業務は重労働であったが給料は高く、I氏と同年代で造船所勤務していた者の倍ほどはあったとI
氏は記憶している。当時は造船業が不況であったため、造船所勤務を辞めて浜子になる者もいたという。
ただしI氏は、家計を支えるために給料のほぼ全額を実家の生活費に充てていたため、当時の暮らしぶりが豊かであるとの実感はなかった。
(2)Ｈ氏の例
H氏は1939年生まれで、生名島北東部の深浦地区の出身である。生名中学校を卒業する1954年に、当時、同校の教員であった村上D家当主より、同家が経営する恵生塩田北浜で働くよう勧誘を受け、浜子として塩田業務に従事した。1958年に北浜が流下式塩田に転換されたために退職し、その後は親戚の建設会社の従業員などとして働いた。22歳で結婚し、現在は子が３
名、孫が４名いる。
塩田の作業従事者は住み込みで働き、ほぼ毎日、早朝４時から日暮れまで塩田での作業に従事した。H氏が従事した北浜での作業スケジュールは、起床後まもなく２～３時間程度塩田業務に従事し、休憩を兼ねた
食事の時間を１時間程度挟んだ後、再び２時間程度の作業が行われた。このため、作業終了後の夕食も含めると、１日４回の食事がとられた。H氏は従事者の中で最も作業経験の少ない新入りであったため、塩田での作業が終わった後も、風呂焚きや水汲み、食事当番にも従事した。毎日の業務は肉体的に極めてハードであったが、作業を続けるうちに首周りの筋肉は大きく発達した。またH氏の月収は、当時の造船所の班長クラスが支給されていたという13,800円と同程度に達し
たほか、夏季には能力給がつくこともあった。
H氏が従事した当時、北浜では他に５名の浜子がいた。作業を管理する棟梁は大工さんと呼ばれ、伯方島から家族連れで赴任していた先述のM氏であった。他の浜子はいずれも男性で、40～50歳の者が多かった。
このうち２名が生名島の出身者であった。寄せ子は昼過ぎから業務に従事し、繁忙期には10名ほどが従事した。
撒砂を塩田上に撒く際のコツとして、幅20cm、長2019

さ30cmの刃の付いた鋤簾で撒砂をすくい上げ、大腿部をテコにしながら手首を返して均等に撒く方法をH
氏は記憶している。すなわち「(砂を撒くときには)ぷっと、(手首を)こう回さな。だから腕の力が相当いるわけよ。こうやって、どっと(鋤簾を)砂に食い込ませて、それをさっと撒く」とH氏は語った。これにより、撒砂が塩田上に固まることなく撒かれ、その後の万鍬による作業を効率的に行うことができた。
５．おわりに

本稿では、愛媛県上島町における製塩業の歴史やそれに関わる習俗・記憶などを、地域が歩んできた足跡や今後の地域振興のための資源と位置づけ、町内で最後まで塩田が存在した生名島を対象として、主に20世紀の塩田経営・業務の特色について分析した。
生名島において入浜式塩田が造成された時期は19世紀に入ってからと、瀬戸内海沿岸地域のなかでは後発であったが、造成後は島の経済や雇用を支える重要な役割を果たした。塩田の造成や経営には、島内の庄屋や村長を担う立場にある、島の中心的人物（家）が携わったが、実際の塩田業務には塩田経営者は従事せず、契約による小作人が業務の主体となる場合もあった。塩田業務には、生名島の住民のみならず、近隣の島々の出身者が生名島に移り住んで従事するほど、製塩業は重要な産業とみなされていた。製塩業を通じて、生名島に限らず、近隣の島々も含めた人の往来
や、かん水などの製品の輸送が展開されていた。すな
わち、島内での産業基盤がぜい弱な中、従事者数自体は少数ではあるものの、製塩業は生名島の経済や生活を成立させ、雇用機会を創出する役割を長らく果たしてきたといえる。
また、塩田跡地は現在、全く別の用途に転用されているが、敷地自体は細分化されておらず、塩田当時の広がりを見ることができる。こうした場所で実際に浜子として塩田業務に従事した住民からの聞き取りを通じて、当時の塩田の様子や塩田業務に関わる人々の生活に関する詳細な情報を得ることができた。現在および今後の製塩業において、塩田を用いた塩づくりが再び一般的な形態となることは考えにくいことから、当時の様子を伝える生の声を記録できた点でも、本稿には一定の資料的価値が存在するものと考えられる。
一方で、上島町内では岩城島においても生名島と同じく1971年まで塩田が存在していたことから、本稿と同様に今後調査を進める必要があろう。また、製塩業に関わる上島町内での今日の様々な取り組みの中で、
本稿による調査成果を活用するための手法についても考察が必要である。こうした検討のほか、冒頭で取り上げた上島町内での発掘調査等との連携を通じて、上－ 26 －

愛媛県上島町生名島における製塩業の記憶 －塩田末期の20世紀の状況－

島町における製塩業の歴史を一連の流れとして整理・明示し、地域の資源として保全・活用できるよう、引き続き調査・研究を進めたい。

39年から明治42年までの深浦壱番濱について (瀬戸内
海および周辺地域における流通と交通の発達 生名・生口・岩城島等の芸予諸島を中心として)－．岡山商大社会総合研究所報，21，39-46．

謝辞

喜田栄次郎(2002)：生名村の塩田経営の実態(美登屋村上家の事例)－明治45年から大正４年までの深浦壱番濱に本稿を作成するにあたり、ご協力賜りました方々に厚く御礼申し上げます。とくに愛媛県越智郡上島町教育

ついて (瀬戸内島嶼部の独自性と周辺地域との交流につ委員会の有馬啓介様、曽根大地様には、現地での調査活いて)－．岡山商大社会総合研究所報，23，46-53．

動に際して、関係各位のご紹介や調査に同行してのご助

塩事業センター(2004)：『市販食用塩データブック』．

言などを賜りました。また元生名村誌執筆担当者の村上重見之雄(1972)：流下式塩田への転換と塩業者の対応．
人文地理，24，620-642．

寛仁様には、原稿内容に関する有益なご示唆を賜りまし

重見之雄(1984)：『瀬戸内塩田の経済地理学的研究』大た。記して御礼申し上げます。

明堂．
注

重見之雄(1993)：『瀬戸内塩田の所有形態』大明堂．

1) 岩 城島の岩城新浜については1954年の加入とされ瀬戸田町教育委員会編(1997)：『瀬戸田町史

資料

編』．

る。
2) ただし、これ以前の1939(昭和14)年に、生口島の南瀬戸田町教育委員会編(1998)：『瀬戸田町史編』．

生口と生名島、岩城島の塩業経営者が加盟していた
生口製塩工業組合が蒸気利用式製塩釜を導入し、17

民俗

瀬戸田町教育委員会編(2004)：『瀬戸田町史

通史

編』．

戸の合同煎ごうを始めたとの記録もある(瀬戸田町教福井喜彦(2009)：瀬戸内海地域の伝統産業を生かした日育委員会編1998，114)。

本史学習のモデル開発－「瀬戸内十州塩田」から観る

3) 塩田所有の変遷に関する内容は、上島町教育委員会

日本社会の製塩業－．愛媛大学教育学部紀要，56，141-

への聞き取りで得た情報をもとに整理した。

156．

4) 実際の当該史料においては、本文中で「預」と記した部分について「『うかんむり』の下に『死』」と

堀内祐介・野島芽衣・亀井さやか・黒田義久・白岩優見られる文字が記されているが、こうした文字は存愛・武智賢太郎・内藤有紀・山下奈美・淡野寧彦・寺在しない。史料中の文言を判断材料として検討した

谷亮司(2014)：愛媛県上島町弓削島における第一次産
業と食文化．地域創成研究年報，９，111-134．

場合、塩田の小作人となる人物が塩田経営者より塩田を預かり受けるとの解釈が妥当であると考えられ

山内

譲(1985)：『弓削島荘の歴史』弓削町．

るため、本稿では該当部分の文字を「預」と記載す

山下恭(2014)：日本史教育の研究：日本塩業史の研究ることとした。史料中の記述については図３を参成果と教材化への視点．甲南大学教職教育センター年

照。

報・研究報告書，2013年度，29-39．

5) 当時、I氏や後述のH氏と同年代の者はおおむね造船

渡辺則文(1960)：『広島県塩業史』広島県塩業組合連合会．

所に勤務することが多く、浜子となる者自体が少な

渡辺則文・加茂かったという。

詮(1960)：瀬戸内鹽業の發展 (「日本資本主義成立期の諸問題」：四國地方を中心として)．社
参考文献

会経済史学，25，516-536．
塩事業センターウェブページ（日本の塩づくりの歴史）：

生名村誌編纂委員会編(2004)：『生名村誌』生名村．

http://www.shiojigyo.com/siohyakka/made/history.

井口琢人・石原幹也・木佐貫由佳・白川莉子・高須html（最終閲覧日：2018年11月18日）

絵名・野島芽衣・堀内祐介・山田吏加・寺谷亮司(2013)：愛媛県上島町弓削地区におけるまちづくりと

本稿で用いた村上Ｄ家提供史料

飲食文化・産業．地域創成研究年報，８，53-68．
愛媛県越智郡上島町教育委員会編 (2018)：『愛媛県越智『塩田預受契約證』(1907年)

郡上島町宮ノ浦遺跡Ⅲ－第６次・第７次発掘調査報告『塩田預受契約證』(1932年)－』．

『証明書(小作料申告書ニ添付セシモノ)』(1937年)

太田

保編(1975)：『瀬戸田塩業の足跡』瀬戸田塩業組『塩田小作契約證』(1942年)『塩田従業員賃金表』(1951年)

合．
喜田栄次郎(2000)：(生名村)東村上家の塩田経営－明治『昭和28年度責任量』(1953年)－ 27 －

『愛媛大学社会共創学部紀要』第３巻第１号『塩田増産対策内訳書』(1953年)『昭和27年度労働者災害補償保険 確定保険料報告書』(1953年)『昭和28年度労働者災害補償保険 確定保険料報告書』(1954年)『流下式改良工事実行案』(1954年)『くわ製品値上げの件』(1954年)『流下式塩田への転換目論見書(元締塩田)』(1954年)『退職規定案』(1954年)『打切退職金協定案』(1954年)『別表

打切退職金支給額』(1954年)『かん水価格表』(1954年)『昭和30年度塩田等改良事業計画概要書』(1955年)『塩田年間休日規定(案)（有給休暇）』(作成時期不詳）－ 28 －

2019