販売用資料

りそな日本中小型株式ファンド
追加型投信/国内/株式

ニホンノミライ 銘柄紹介ｘ

愛称：

今の先鋭が10年後の当たり前を造る<2980>SREホールディングス
今の先鋭が10年後の当たり前を造る。
AIやIoTなど、テクノロジーの導入により、産業の変化のスピードは一気に加速しました。そのような流れの速い時代において、10年後を見据えて時代の最先端を走っている企業の一つが、SREホールディングスです。
SREホールディングスは、不動産の価格推定など属人的な仕事が多い不動産業界に対して、AI技術を適用して業界全体を変えていこうという「テクノロジー×不動産」を主眼に置いて設立された会社です。実際に、不動産プレイヤーとして不動産売買仲介を手掛ける現場（リアル）で蓄積する知見・データと、自社独自のエンジニアリング力（テクノロジー）を掛け合わせた「リアル×テクノロジー」により、10年後の人々にとって不可欠なものになっているものを、先んじて造っていくことを主眼に置いています。
◆事業内容
SREホールディングスでは、大きく分けて2つの事業を手掛けています。
事業者向けにAIを活用したツール・システムを提供

ｘAIによる将来予測ツール
アプリ・モデル開発等

AIクラウド&コンサルティング

開発費
ライセンス料等

独自のAIモジュール

法人クライアント

テクノロジーを活用した不動産売買仲介、スマートホーム
不動産テック※上記の個別銘柄はあくまでも当ファンドが過去に投資した銘柄の一例であり、現在および今後の組入れを示唆・保証するものではありません。また、掲載した個別銘柄の売買を推奨するものではありません。

※本資料の使用に際し、最終ページの＜本資料に関するご注意事項＞をご覧ください。

2021年8月現在

具体的には、「不動産テック」と呼ばれる、テクノロジーを活用した不動産売買仲介事業およびスマートホーム事業と、「AIクラウド&コンサルティング」と呼ばれる、顧客の業務改善に向けて、クラウドツールやテーラーメイド型のアルゴリズムを提供する事業を展開しています。
「AIクラウド&コンサルティング」においては、電力業界向け電力需給予測や、旅行業界向け自動プライシングなど、不動産業界と全く異なる業種における課題についても多く手掛け、課題解決に貢献しています。
このようにSREホールディングスでは、「リアル×テクノロジー」の掛け合わせを通じた顧客価値提供により、社会においてオンリーワンのポジションを確立しています。
◆ファンドマネージャーからの評価ポイント
人の出会いとは不思議なもので、会った瞬間にこの人は違う、本物だとわかる時があります。
西山社長との出会いはまさにそんな感じでした。そして話を聞けば聞くほどこの会社の魅力に取りつかれ、1時間のミーティングを終えた時には最大ウェイトで投資してこの会社に賭けようと思いました。
実はSREホールディングスはもともと、ソニー不動産という名前でした。その名前からも分かる通り、あの日本を代表する企業であるソニーから誕生したベンチャー企業なのです。
かつて日本では、巨大エレクトロニクス産業が隆盛を誇る時代がありました。「ものづくり大国日本」として、テレビや家電・パソコン・携帯電話など、日本製機器が世界中で評価されていました。しかしその後、中国・韓国を始めとする外国企業の猛追により、大きく地位が低下してしまいました。

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そんな中、ソニーは設立時の理念である「自由闊達にして愉快なる理想工場」を再び取り戻そうとベンチャー育成に取り組み、その結果生まれたのがSREホールディングスです。世界のソニーの人材と技術と資金と、それに加えて創業時のベンチャースピリッツがミックスされた時どんなイノベーションが起こるのか、そしてその先にどんな世界を実現してくれるのか楽しみで仕方ありません。

当銘柄について、SDGsの観点から当社が評価している主なポイントをお伝えします。
働きがいも 経済成長も不動産売買契約における書類作成において、テクノロジーを導入することで、作業時間を6割削減、記載事項の抜け漏れリスクも低減し、業務効率化を実現。
産業と技術革新の基盤をつくろう

AIコンサルティングとして、不動産事業のみならず、金融・IT・旅行・医療福祉事業など多様な業界に対して、AIによるアプリ・モデルの開発・提供を行う。
住み続けられるまちづくりを

電力データ活用により社会課題解決や産業発展を目指すプロジェクトに参画。電気の最適プラン提案から高齢者の見守りまで、新規サービスでのデータ活用図る。

お申込みメモ(お申込みの際は､必ず投資信託説明書(交付目論見書)をご覧ください｡)

ｘファンドの特色① ＲＭ国内株式アクティブ中小型マザーファンドを通じて、国内の金融商品取引所に上場されている*中小型株式への投資を行います。＊ 上場予定を含みます。
② 社会の構造変化に伴い生じる「社会的な課題」の解決にビジネスの観点から取り組み、持続的かつ安定的に成長することが期待できる銘柄を厳選して投資を行います。

投資リスク
当ファンドの基準価額は、実質的に組み入れている有価証券等の値動きにより影響を受けますが、運用により信託財産に生じた損益はすべて投資者のみなさまに帰属します。したがって、投資者のみなさまの投資元本が保証されているものではなく、基準価額の下落により損失を被り、投資元本を割り込むことがあります。また、投資信託は預貯金と異なります。
当ファンドの基準価額の変動要因として、主に以下のリスクがあります。このため、お申込みの際は、当ファンドのリスクを認識・検討し、慎重にご判断くださいますようお願いします。

◆市場リスク（株価変動リスク）、◆信用リスク、◆流動性リスク※基準価額の変動要因は、上記に限定されるものではありません。
※詳しくは投資信託説明書(交付目論見書)の「投資リスク」をご覧ください。

当ファンドの費用
購入時手数料：購入価額に2.2%（税抜2.0%）を上限として、販売会社がそれぞれ別に定める手数料率を乗じた額です。信託財産留保額：換金申込受付日の基準価額に0.3％を乗じて得た額を換金時にご負担いただきます。
運用管理費用(信託報酬)：ファンドの純資産総額に対して、年率1.98%(税抜1.80％)を乗じて得た額とします。
信託期間を通じて毎日費用として計上され、毎計算期間の最初の６ヵ月終了日および毎計算期末または信託終了のとき、信託財産から支払われます。その他の費用・手数料：監査費用、有価証券等の売買にかかる売買委
託手数料、先物取引・オプション取引等に要する費用、信託財産に関する租税および信託事務の処理に必要な費用等(これらの消費税等相当額を含みます。)は、その都度(監査費用は日々)ファンドが負担します。これらその他の費用・手数料は、信託財産の運用状況等により変動するため、事前に料率、上限額またはその計算方法の概要等を記載することができません。
※上記の手数料等の合計額については、購入金額や保有期間等に応じて異なりますので、上限額等を事前に示すことができません。
※税法が改正された場合等には、税率等が変更される場合があります。

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ご留意事項
当資料は、りそなアセットマネジメント株式会社が作成した販売用資料です。ご購入の際は、投資信託説明書（交付目論見書）および一体としてお渡しする「目論見書補完書面」等を販売会社よりお渡ししますので、必ず内容をご確認のうえ、ご自身でご判断ください。投資信託は値動きのある有価証券等に投資しますので、基準価額は変動します。したがって、投資者のみなさまの投資元本が保証されているものではなく、投資元本を割込むことがあります。運用により信託財産に生じた損益はすべて投資者のみなさまに帰属します。投資信託は預金や保険契約ではなく、預金保険機構、保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。また証券会社以外でご購入された場合は、投資者保護基金の対象にはなりません。投資信託のお取引に関しては、金融商品取引法第37条の6の規定（いわゆるクーリングオフ）の適用はありません。当資料は、当社が信頼できると判断した情報をもとに作成しておりますが、その正確性・完全性を保証するものではありません。運用実績および市場環境の分析等の記載内容は過去の実績および将来の予測であり、将来の運用成果および市場環境等を示唆・保証するものではありません。また、将来の市場環境の変動等により、運用方針が変更される場合があります。当資料に指数・統計資料等が記載される場合、それらの知的所有権、その他の一切の権利は、その発行者および許諾者に帰属します。当資料の記載内容は作成時点のものであり、今後予告なく変更される場合があります。

委託会社､その他の関係法人■委託会社

りそなアセットマネジメント株式会社
金融商品取引業者：関東財務局長（金商）第2858号
加入協会：一般社団法人投資信託協会、一般社団法人日本投資顧問業協会
ファンドの運用の指図を行います。
お問い合わせ：0120-223351（営業日の午前9時～午後5時）
ホームページ：https://www.resona-am.co.jp/■受託会社

株式会社ＳＭＢＣ信託銀行■販売会社

ファンドの財産の保管および管理を行います。
募集・販売の取扱い、投資信託説明書（交付目論見書）などの書面の交付、換金申込の受付、収益分配金の再投資ならびに収益分配金・換金代金・償還金の支払いなどを行います。

販売会社（お申込み・投資信託説明書（交付目論見書）のご請求は、以下の販売会社へお申し出ください。）

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商号等：りそなアセットマネジメント株式会社
金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第2858号
加入協会 一般社団法人投資信託協会
一般社団法人日本投資顧問業協会