新専門医制度
国立病院機構災害医療センター
内科専門医育成プログラム

0

目

次

1. 理念・使命・特性………………………………………………………

２

2. 募集専攻医数……………………………………………………………

４

3. 専門知識・専門技能とは……………………………………………

５

4. 専門知識・専門技能の習得計画……………………………………

５

5. プログラム全体と各施設におけるカンファレンス…………………

８

6. リサーチマインドの養成計画…………………………………………

８

7. 学術活動に関する研修計画……………………………………………

９

8. コア・コンピテンシーの研修計画……………………………………

９

9. 地域医療における施設群の役割………………………………………

１０

10. 地域医療に関する研修計画……………………………………………

１０

11. 内科専攻医研修（モデル）……………………………………………

１０

12. 専攻医の評価時期と方法………………………………………………

１２

13. 専門研修管理委員会の運営計画………………………………………

１４

14. プログラムとしての指導者研修（FD）の計画………………………

１５

15. 専攻医の就業環境の整備機能（労務管理）…………………………

１５

16. 内科専門研修プログラムの改善方法…………………………………

１５

17. 内科専門研修の休止・中断，プログラム移動，プログラム外研修の条件……

１６

18. 専攻医研修マニュアル…………………………………………………

１８

19. 指導医マニュアル………………………………………………………

２５

20. 災害医療センター内科専門施設群……………………………………

２８

21. 災害医療センター内科専門医育成プログラム管理委員会…………

４４

22. 別表１

４５

各年次到達目標………………………………………………

1

1.理念・使命・特性
理念【整備基準 1】
1） 本プログラムは，東京都北多摩西部医療圏の中心的な急性期病院である国立病院機構災害医療センター（以下、NHO 災害医療センター）を基幹施設として，東京都北多摩西部医療圏・近隣医療圏にある連携施設とで内科専門研修を経て東京都多摩地区の医療事情を理解し，地域の実情に合わせた実践的な医療も行えるように訓練され，基本的臨床能力獲得後は必要に応じた可塑性のある内科専門医として東京都全域を支える内科専門医の育成を行います．
2） 初期臨床研修を修了した内科専攻医は，本プログラム専門研修施設群での 3 年間（基幹施設 2
年間＋連携・特別連携施設 1 年間）に，豊富な臨床経験を持つ指導医の適切な指導の下で，内科専門医制度 研修カリキュラム に定められた内科領域全般にわたる研修を通じて，標準的かつ全人的な内科的医療の実践に必要な知識と技能とを修得します．（内科・サブスペシャルティ
混合タイプを選択した場合は基幹施設 3 年＋連携施設 1 年の 4 年間となります．）
内科領域全般の診療能力とは，臓器別の内科系 Subspecialty 分野の専門医にも共通して求められる基礎的な診療能力です．また，知識や技能に偏らずに，患者に人間性をもって接すると同時に，医師としてのプロフェッショナリズムとリサーチマインドの素養をも修得して可塑性が高く様々な環境下で全人的な内科医療を実践する先導者の持つ能力です．内科の専門研修では，幅広い疾患群を順次，経験してゆくことによって，内科の基礎的診療を繰り返して学ぶとともに，疾患や病態に特異的な診療技術や患者の抱える多様な背景に配慮する経験とが加わる
ことに特徴があります．そして，これらの経験を単に記録するのではなく，病歴要約として，科学的根拠や自己省察を含めて記載し，複数の指導医による指導を受けることによってリサー
チマインドを備えつつも全人的医療を実践する能力を涵養することを可能とします．
使命【整備基準 2】
1） 東京都北多摩西部医療圏に限定せず，超高齢社会を迎えた日本を支える内科専門医として，１）
高い倫理観を持ち，２）最新の標準的医療を実践し，３）安全な医療を心がけ，４）プロフェッショナリズムに基づく患者中心の医療を提供し，臓器別専門性に著しく偏ることなく全人的な内科診療を提供すると同時にチーム医療を円滑に運営できる研修を行います．
2） 本プログラムを修了し内科専門医の認定を受けた後も，内科専門医は常に自己研鑽を続け，最新の情報を学び，新しい技術を修得し，標準的な医療を安全に提供し，疾病の予防，早期発見，早期治療に努め，自らの診療能力をより高めることを通じて内科医療全体の水準をも高めて，
地域住民，日本国民を生涯にわたって最善の医療を提供してサポートできる研修を行います．
3） 疾病の予防から治療に至る保健・医療活動を通じて地域住民の健康に積極的に貢献できる研修を行います．
4） 将来の医療の発展のためにリサーチマインドを持ち臨床研究，基礎研究を実際に行う契機となる研修を行います．

2

特性1） 本プログラムは，東京都北多摩西部医療圏の中心的な急性期病院である NHO 災害医療センター
を基幹施設として，東京都北多摩西部医療圏，近隣医療圏および東京都にある連携施設・特別連携施設とで内科専門研修を経て超高齢社会を迎えた我が国の医療事情を理解し，必要に応じた可塑性のある，地域の実情に合わせた実践的な医療も行えるように訓練されます．研修期間
は基幹施設 2 年間＋連携施設 1 年間の 3 年間になります．（内科・サブスペシャルティ混合タ
イプを選択した場合は基幹施設 3 年＋連携施設 1 年の 4 年間となります．）
2） NHO 災害医療センター内科施設群専門研修では，症例をある時点で経験するということだけではなく，主担当医として，入院から退院〈初診・入院～退院・通院〉まで可能な範囲で経時的に，診断・治療の流れを通じて，一人一人の患者の全身状態，社会的背景・療養環境調整をも包括する全人的医療を実践します．そして，個々の患者に最適な医療を提供する計画を立て実行する能力の修得をもって目標への到達とします．
3） 基幹施設である NHO 災害医療センターは，東京都北多摩西部医療圏の中心的な急性期病院であるとともに，地域の病診・病病連携の中核であります．一方で，地域に根ざす第一線の病院でもあり，コモンディジーズの経験はもちろん，超高齢社会を反映し複数の病態を持った患者の診療経験もでき，高次病院や地域病院との病病連携や診療所との病診連携も経験できます．
4） 基幹施設である NHO 災害医療センターでの 1 年間＋連携病院での 1 年間（基本的には専攻医 2
年修了時）で，「研修手帳（疾患群項目表）」に定められた 70 疾患群のうち，少なくとも通算
で 45 疾患群，120 症例以上を経験し，日本内科学会専攻医登録評価システム（以降 J-OSLER）に登録できます．そして，専攻医 2 年修了時点で，指導医による形成的な指導を通じて，内科専門医ボードによる評価に合格できる 29 症例の病歴要約を作成できます（P.45 別表 1「国立病院機構災害医療センター疾患群症例病歴要約到達目標」参照）．
5） NHO 災害医療センター内科研修施設群の各医療機関が地域においてどのような役割を果たしているかを経験するために，専門研修 2 年目（もしくは 3 年目）の 1 年間，立場や地域における役割の異なる医療機関で研修を行うことによって，内科専門医に求められる役割を実践します．
6） 基幹施設である NHO 災害医療センターでの 2 年間と専門研修施設群での 1 年間（専攻医 3 年修了時）で，「研修手帳（疾患群項目表）」に定められた 70 疾患群のうち，少なくとも通算で56 疾患群，160 症例以上を経験し，J-OSLER に登録できます．可能な限り，「研修手帳（疾患群項目表）」に定められた 70 疾患群，200 症例以上の経験を目標とします（P.45 別表１「国立病院機構災害医療センター疾患群症例病歴要約到達目標」参照）．（内科・サブスペシャル
ティ混合タイプを選択した場合は基幹施設 3 年＋連携施設 1 年の 4 年 修了時となりますが、登録症例数は変わりありません．）
専門研修後の成果【整備基準 3】
内科専門医の使命は，１）高い倫理観を持ち，２）最新の標準的医療を実践し，３）安全な医療を心がけ，４）プロフェッショナリズムに基づく患者中心の医療を展開することです．内科専門医

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のかかわる場は多岐にわたるが，それぞれの場に応じて，
1）地域医療における内科領域の診療医（かかりつけ医）2）内科系救急医療の専門医
3）病院での総合内科（Generality）の専門医
4）総合内科的視点を持った Subspecialistに合致した役割を果たし，地域住民，国民の信頼を獲得します．それぞれのキャリア形成やライフ
ステージ，あるいは医療環境によって，求められる内科専門医像は単一でなく，その環境に応じて役割を果たすことができる，必要に応じた可塑性のある幅広い内科専門医を多く輩出することにあります．
NHO 災害医療センター内科専門研修施設群での研修終了後はその成果として，内科医としてのプ
ロフェッショナリズムの涵養と General なマインドを持ち，それぞれのキャリア形成やライフステージによって，これらいずれかの形態に合致することもあれば，同時に兼ねることも可能な人材を育成します．そして，東京都北多摩西部医療圏に限定せず，超高齢社会を迎えた日本のいずれの医療機関でも不安なく内科診療にあたる実力を獲得していることを要します．

2.募集専攻医数【整備基準 27】
下記 1)～7)により，NHO 災害医療センター内科専門医育成プログラムで募集可能な内科専攻医数は 1 学年 5 名とします．
1） NHO 災害医療センター内科には現在卒後 3 年目 1 人、卒後 4 年目 4 人、卒後 5 年目 5 人の 10 人が在籍しています．
2） 剖検体数は 2014 年度 18 体、2015 年度 15 体、2016 年度 13 体です．
表．NHO 災害医療センター診療科別診療実績
平成 27 年度

入院患者実数（人/年）

外来延患者数
（延人数/
年）

消化器内科

905

14,595

循環器内科

1,739

20,321

糖尿病・内分泌内科

142*

3,680

腎臓内科

129

4,445

呼吸器内科

728

13,540

神経内科

652

8,218

血液内科

433

10,093

膠原病・リウマチ内科

90*

2,918

2,590

1,967

救急救命科

3） 糖尿病・内分泌，膠原病・リウマチ領域の入院患者数は、診療体制の変化に伴い増加傾向であり、平成 28 年度の実績を記載しています(*)。
4） 13 領域のうちアレルギー、感染症をのぞく分野で専門医が少なくとも 1 名以上在籍しています4

（P.28「NHO 災害医療センター内科専門研修施設群」参照）．
5） 1 学年 5 名までの専攻医であれば，専攻医 2 年修了時に「研修手帳（疾患群項目表）」に定められた 45 疾患群，120 症例以上の診療経験と 29 病歴要約の作成は達成可能です．
7） 専攻医 2 年目（もしくは 3 年目）に研修する連携施設には，高次機能・専門病院１施設，地域基幹病院３施設、地域医療密着型病院 1 施設の計 5 施設あります．大学病院も連携施設に含まれており、専攻医のさまざま希望・将来像に対応可能です．
8） 専攻医 3 年修了時に「研修手帳（疾患群項目表）」に定められた少なくとも 56 疾患群，160 症
例以上の診療経験は達成可能です．（内科・サブスペシャルティ混合タイプを選択した場合は4 年修了時となります．）

3.専門知識・専門技能とは
1） 専門知識【整備基準 4】［「内科研修カリキュラム項目表 」参照］
専門知識の範囲（分野）は，「総合内科」，「消化器」，「循環器」，「内分泌」，「代謝」，「腎臓」，「呼吸器」，「血液」，「神経」，「アレルギー」，「膠原病および類縁疾患」，「感染症」，ならびに「救急」で構成されます．
「内科研修カリキュラム項目表 」に記載されている，これらの分野における「解剖と機能」，「病態生理」，「身体診察」，「専門的検査」，「治療」，「疾患」などを目標（到達レベル）とします．
2） 専門技能【整備基準 5】［「技術・技能評価手帳 」参照］
内科領域の「技能」は，幅広い疾患を網羅した知識と経験とに裏付けをされた，医療面接，身体診察，検査結果の解釈，ならびに科学的根拠に基づいた幅の広い診断・治療方針決定を指します．さらに全人的に患者・家族と関わってゆくことや他の Subspecialty 専門医へのコンサル
テーション能力とが加わります．これらは，特定の手技の修得や経験数によって表現することはできません．

4.専門知識・専門技能の習得計画
1） 到達目標【整備基準 8～10】（P.45 別表 1「NHO 災害医療センター疾患群症例病歴要約到達目標」
参照）主担当医として「研修手帳（疾患群項目表）」に定める全 70 疾患群を経験し，200 症例以上経験することを目標とします．内科領域研修を幅広く行うため，内科領域内のどの疾患を受け持つかについては多様性があります．そこで，専門研修（専攻医）年限ごとに内科専門医に求められる知識・技能・態度の修練プロセスは以下のように設定します．
○専門研修（専攻医）１年:∙ 症例：「研修手帳（疾患群項目表）」に定める 70 疾患群のうち，少なくとも 20 疾患群，60 症
例以上を経験し，J-OSLER にその研修内容を登録します．以下，全ての専攻医の登録状況については担当指導医の評価と承認が行われます．
∙ 専門研修修了に必要な病歴要約を 10 症例以上記載して J-OSLER に登録します．
∙ 技能：研修中の疾患群について，診断と治療に必要な身体診察，検査所見解釈，および治療方
針決定を指導医，Subspecialty 上級医とともに行うことができます．
∙ 態度：専攻医自身の自己評価と指導医，Subspecialty 上級医およびメディカルスタッフによる

5

360 度評価とを複数回行って態度の評価を行い担当指導医がフィードバックを行います．
○専門研修（専攻医）２年:∙ 症例：「研修手帳（疾患群項目表）」に定める 70 疾患群のうち，通算で少なくとも 45 疾患群，120 症例以上の経験をし，J-OSLER にその研修内容を登録します．
∙ 専門研修修了に必要な病歴要約をすべて記載して J-OSLER への登録を終了します．
∙ 技能：研修中の疾患群について，診断と治療に必要な身体診察，検査所見解釈，および治療方
針決定を指導医，Subspecialty 上級医の監督下で行うことができます．
∙ 態度：専攻医自身の自己評価と指導医，Subspecialty 上級医およびメディカルスタッフによる360 度評価を複数回行って態度の評価を行います．専門研修（専攻医）1 年次に行った評価についての省察と改善とが図られたか否かを指導医がフィードバックします．
○専門研修（専攻医）３年（内科・サブスペシャルティ混合タイプを選択時のみ 4 年次あり）:∙ 症例：主担当医として「研修手帳（疾患群項目表）」に定める全 70 疾患群を経験し，200 症例以上経験することを目標とします．修了認定には，主担当医として通算で最低 56 疾患群以上の経験と計 160 症例以上（外来症例は 1 割まで含むことができます）を経験し，J-OSLER にその研修内容を登録します．
∙ 専攻医として適切な経験と知識の修得ができることを指導医が確認します．
∙ 既に専門研修 2 年次までに登録を終えた病歴要約は，日本内科学会病歴要約評価ボードによる査読を受けます．査読者の評価を受け，形成的により良いものへ改訂します．但し，改訂に値しない内容の場合は，その年度の受理（アクセプト）を一切認められないことに留意します．
∙ 技能：内科領域全般について，診断と治療に必要な身体診察，検査所見解釈，および治療方針
決定を自立して行うことができます．
∙ 態度：専攻医自身の自己評価と指導医，Subspecialty 上級医およびメディカルスタッフによる360 度評価とを複数回行って態度の評価を行います．専門研修（専攻医）2 年次に行った評価についての省察と改善とが図られたか否かを指導医がフィードバックします．また，内科専門医としてふさわしい態度，プロフェッショナリズム，自己学習能力を修得しているか否かを指導医が専攻医と面談し，さらなる改善を図ります．
専門研修修了には，すべての病歴要約 29 症例の受理と，少なくとも 70 疾患群中の 56 疾患群以上で計 160 症例以上の経験を必要とします．J-OSLER における研修ログへの登録と指導医の評価と承認とによって目標を達成します．
国立病院機構災害医療センター内科専門医育成プログラムでは，「研修カリキュラム項目表 」の知識，技術・技能修得は必要不可欠なものであり，修得するまでの最短期間は３年間（基幹施設 2
年間＋連携・特別連携施設 1 年間）とするが，修得が不十分な場合，修得できるまで研修期間を１
年単位で延長します．一方でカリキュラムの知識，技術・技能を修得したと認められた専攻医には積極的に Subspecialty 領域専門医取得に向けた知識，技術・技能研修を開始させます．
内科・サブスペシャルティ混合タイプを選択した場合には、3 年次からサブスペシャルティ領域
専門医取得に向けた知識、技能・技術研修に十分な時間を与えます．ただ内科専門医として必要な知識・技能は修得する事は必須であり、4 年間で内科専門研修終了に必要な病歴要約 29 症例と 56
疾患群以上の 160 症例以上（目標 70 疾患群 200 症例）を経験し、J-OSLER に登録します。

62） 臨床現場での学習【整備基準 13】内科領域の専門知識は，広範な分野を横断的に研修し，各種の疾患経験とその省察とによって獲得されます．内科領域を 70 疾患群（経験すべき病態等を含む）に分類し，それぞれに提示されているいずれかの疾患を順次経験します（下記①～⑥参照）．この過程によって専門医に必要な知識，技術・技能を修得します．代表的なものについては病歴要約や症例報告として記載します．また，自らが経験することのできなかった症例については，カンファレンスや自己学習によって知識を補足します．これらを通じて，遭遇する事が稀な疾患であっても類縁疾患の経験と自己学習によって適切な診療を行えるようにします．
① 内科専攻医は，担当指導医もしくは Subspecialty の上級医の指導の下，主担当医として入院症例と外来症例の診療を通じて，内科専門医を目指して常に研鑽します．主担当医として，入院から退院〈初診・入院～退院・通院〉まで可能な範囲で経時的に，診断・治療の流れを通じて，一人一人の患者の全身状態，社会的背景・療養環境調整をも包括する全人的医療を実践します．
② 定期的（毎週 1 回以上）に開催する各診療科あるいは内科合同カンファレンスを通じて，担当
症例の病態や診断過程の理解を深め，多面的な見方や最新の情報を得ます．また，プレゼンタ
ーとして情報検索およびコミュニケーション能力を高めます．
③ 総合内科外来（初診を含む）あるいは Subspecialty 診療科外来（初診を含む）を少なくても
週 1 回，1 年以上担当医として経験を積みます（3 年次を想定）．
④ 内科当直業務や、平日日中の救急車対応をするなかで内科領域の救急診療の経験を積みます．
救命科による三次救急も行っており、重篤な症例では救命科専門医のサポートや指導をいつでも受ける事ができます．
⑤ 当直医として病棟急変などの経験を積みます．
⑥ 要に応じて，Subspecialty 診療科検査を担当します．
3） 臨床現場を離れた学習【整備基準 14】１）内科領域の救急対応，２）最新のエビデンスや病態理解・治療法の理解，３）標準的な医療安
全や感染対策に関する事項，４）医療倫理，医療安全，感染防御，臨床研究や利益相反に関する事
項，５）専攻医の指導・評価方法に関する事項，などについて，以下の方法で研鑽します．
① 定期的（毎週 1 回程度）に開催する各診療科での抄読会② 医療倫理・医療安全・感染防御に関する講習会（2017 年度実績 6 回）
※ 内科専攻医は年に 2 回以上受講します．
③ CPC（基幹施設 2017 年度実績 5 回）
④ 研修施設群合同カンファレンス（年 1 回開催予定）⑤ 地域参加型のカンファレンス（クリニカルカンファレンス 2017 年度 2 回、地域医療連携フォーラム 2017 年度 4 回）
⑥ JMECC 受講※ 内科専攻医は必ず専門研修１年もしくは２年までに 1 回受講します．
⑦ 内科系学術集会（下記「７．学術活動に関する研修計画」参照）⑧ 各種指導医講習会/JMECC 指導者講習会など

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4） 自己学習【整備基準 15】「研修カリキュラム項目表 」では，知識に関する到達レベルを A（病態の理解と合わせて十分に深く知っている）と B（概念を理解し，意味を説明できる）に分類，技術・技能に関する到達レベ
ルを A（複数回の経験を経て，安全に実施できる，または判定できる），B（経験は少数例ですが，指導者の立ち会いのもとで安全に実施できる，または判定できる），C（経験はないが，自己学習
で内容と判断根拠を理解できる）に分類，さらに，症例に関する到達レベルを A（主担当医として自ら経験した)，B（間接的に経験している（実症例をチームとして経験した，または症例検討会を通して経験した），C（レクチャー，セミナー，学会が公認するセルフスタディやコンピューター
シミュレーションで学習した）と分類しています．（「研修カリキュラム項目表 」参照）自身の経験がなくても自己学習すべき項目については，以下の方法で学習します．
① 内科系学会が行っているセミナーの DVD やオンデマンドの配信② 日本内科学会雑誌にある MCQ③ 日本内科学会が実施しているセルフトレーニング問題など
5） 研修実績および評価を記録し，蓄積するシステム【整備基準 41】
J-OSLER を用いて，以下を web ベースで日時を含めて記録します．
∙ 専攻医は全 70 疾患群の経験と 200 症例以上を主担当医として経験することを目標に，通算で最低 56 疾患群以上 160 症例の研修内容を登録します．指導医はその内容を評価し，合格基準に達したと判断した場合に承認を行います．
∙ 専攻医による逆評価を入力して記録します．
∙ 全 29 症例の病歴要約を指導医が校閲後に登録し，専門研修施設群とは別の日本内科学会病歴
要約評価ボードによるピアレビューを受け，指摘事項に基づいた改訂を受理（アクセプト）されるまでシステム上で行います．
∙ 専攻医は学会発表や論文発表の記録をシステムに登録します．
∙ 専攻医は各専門研修プログラムで出席を求められる講習会等（例：CPC，地域連携カンファレンス，医療倫理・医療安全・感染対策講習会）の出席をシステム上に登録します．

5.プログラム全体と各施設におけるカンファレンス【整備基準 13,14】
NHO 災害医療センター内科専門研修施設群でのカンファレンスの概要は，施設ごとに実績を記載した（P.28「NHO 災害医療センター内科専門研修施設群」参照）．プログラム全体と各施設のカン
ファレンスについては，基幹施設である NHO 災害医療センター臨床研修センターが把握し，定期的に E-mail などで専攻医に周知し，出席を促します．

6.リサーチマインドの養成計画【整備基準 6,12,30】
内科専攻医に求められる姿勢とは単に症例を経験することにとどまらず，これらを自ら深めてゆく姿勢です．この能力は自己研鑽を生涯にわたってゆく際に不可欠となります．
NHO 災害医療センター内科専門研修施設群は基幹施設，連携施設，特別連携施設のいずれにおいても，① 患者から学ぶという姿勢を基本とする．
② 科学的な根拠に基づいた診断，治療を行う（EBM;evidence based medicine）．
③ 最新の知識，技能を常にアップデートする（生涯学習）．

8

④ 診断や治療の evidence の構築・病態の理解につながる研究を行う．
⑤ 症例報告を通じて深い洞察力を磨く．
といった基本的なリサーチマインドおよび学問的姿勢を涵養します．併せて，① 初期研修医あるいは医学部学生の指導を行う．
② 後輩専攻医の指導を行う．
③ メディカルスタッフを尊重し，指導を行う．
を通じて，内科専攻医としての教育活動を行います．

7.学術活動に関する研修計画【整備基準 12】
NHO 災害医療センター内科専門研修施設群は基幹病院，連携病院のいずれにおいても，① 内科系の学術集会や企画に年 2 回以上の参加（必須）．
※日本内科学会本部または支部主催の生涯教育講演会，年次講演会，CPC および内科系
Subspecialty 学会の学術講演会・講習会を推奨します．
② 経験症例についての文献検索を行い，症例報告を行う．
③ 臨床的疑問を抽出して臨床研究を行う．
④ 内科学に通じる基礎研究を行う．
を通じて，科学的根拠に基づいた思考を全人的に活かせるようにします．
内科専攻医は学会発表あるいは論文発表を筆頭者として２件以上行います．
なお，専攻医が，社会人大学院などを希望する場合でも，NHO 災害医療センター内科専門医育成
プログラムの修了認定基準を満たせるようにバランスを持った研修を推奨します．

8.コア・コンピテンシーの研修計画【整備基準 7】「コンピテンシー」とは観察可能な能力で，知識，技能，態度が複合された能力です．これは観察可能であることから，その習得を測定し，評価することが可能です．その中で共通・中核となる，
コア・コンピテンシーは倫理観・社会性です．
NHO 災害医療センター内科専門研修施設群は基幹施設，連携施設のいずれにおいても指導医，
Subspecialty 上級医とともに下記①～⑩について積極的に研鑽する機会を与えます．プログラム全体と各施設のカンファレンスについては，基幹施設である NHO 災害医療センター臨床研修センターが把握し，定期的に E-mail などで専攻医に周知し，出席を促します．
内科専門医として高い倫理観と社会性を獲得します．
① 患者とのコミュニケーション能力② 患者中心の医療の実践③ 患者から学ぶ姿勢④ 自己省察の姿勢⑤ 医の倫理への配慮⑥ 医療安全への配慮⑦ 公益に資する医師としての責務に対する自律性（プロフェッショナリズム）⑧ 地域医療保健活動への参画⑨ 他職種を含めた医療関係者とのコミュニケーション能力⑩ 後輩医師への指導

9

※ 教える事が学ぶ事につながる経験を通し，先輩からだけではなく後輩，医療関係者からも常に学ぶ姿勢を身につけます．

9.地域医療における施設群の役割【整備基準 11,28】
内科領域では，多岐にわたる疾患群を経験するための研修は必須です．NHO 災害医療センター内
科専門研修施設群研修施設は近隣医療圏および宇都宮の医療機関から構成されています．
NHO 災害医療センターは，東京都北多摩西部医療圏の中心的な急性期病院であるとともに，地域の病診・病病連携の中核です．一方で，地域に根ざす第一線の病院でもあり，コモンディジーズの経験はもちろん，超高齢社会を反映し複数の病態を持った患者の診療経験もでき，高次病院や地域病院との病病連携、診療所との病診連携も経験できます．また，臨床研究や症例報告などの学術活動の素養を身につけます．
連携施設には，内科専攻医の多様な希望・将来性に対応し，地域医療や全人的医療を組み合わせて，急性期医療，慢性期医療および患者の生活に根ざした地域医療を経験できることを目的に，高次機能・専門病院である NHO 東京医療センター、東京医科歯科大学医学部附属病院、地域基幹病院である青梅市立総合病院、NHO 埼玉病院、NHO 横浜医療センター、および地域医療密着型病院である NHO 宇都宮病院で構成しています．
高次機能・専門病院では、高度な急性期医療、より専門的な内科診療、稀少疾患の診療経験を研修し、臨床研究や基礎研究などの学術活動の素養を身につけます．地域基幹病院では、地域の第一線における中核的な医療機関の果たす役割を中心とした診療経験をより深く研修します．また、臨床研究や症例報告などの学術活動の素養を積み重ねます．地域医療密着型病院では、地域に根ざした医療、地域包括ケアなどを中心とした診療経験を研修します．

10.

地域医療に関する研修計画【整備基準 28,29】

NHO 災害医療センター内科施設群専門研修では，症例をある時点で経験するということだけではなく，主担当医として，入院から退院〈初診・入院～退院・通院〉まで可能な範囲で経時的に，診断・治療の流れを通じて，一人一人の患者の全身状態，社会的背景・療養環境調整をも包括する全人的医療を実践し，個々の患者に最適な医療を提供する計画を立て実行する能力の修得を目標としています．
NHO 災害医療センター内科施設群専門研修では，主担当医として診療・経験する患者を通じて，
高次病院や地域病院との病病連携や診療所（在宅訪問診療施設などを含む）との病診連携も経験できます．

11. 内科専攻医研修（モデル）【整備基準 16】

10

Subspecialty

診療（研 修）

必要時ローテート

内科専門医研修プログラム修了

Subspecialty

専門研修

Subspecialty

専門研修

ローテート内科

研修 2 年

専門研修

初期臨床

内科専門

医試験

提出

内科専門医研修プログラム開始

医師国家試験合格

全症例

登録

病歴

連携施設で
卒後１年

卒後２年

の研修
卒後３年
卒後４年

卒後５年

Subspecialty

診療（研修）

内科専門医研修プログラム修了

Subspecialty

専門研修

ローテート内科

専門研修

ローテート内科

研修 2 年

専門研修

初期臨床

内科専門

医試験

提出

内科専門医研修プログラム開始

医師国家試験合格

全症例

登録

病歴

連携施設で
卒後１年

卒後２年

の研修
卒後３年
卒後４年

卒後５年

基幹施設である NHO 災害医療センター内科で，専門研修（専攻医）1 年目および 3 年目の 2 年間に専門研修を行います．希望診療科やコースによっては 3 年目に連携施設をまわることもあります。
Subspecialty 研修に関しては、専攻医の希望に応じて、3 年目の 1 年間とするか、2，3 年目の 2年間とするか決定します（上図）．内科専門研修としての経験が不足する場合は、Subspecialty 研
修の一部をローテート内科研修とします． 上図にはありませんが、Subspecialty 研修を開始せず
3 年間全てローテート内科専門研修する希望にも対応します．
連携施設の選択については、専攻医の将来希望する進路や選択したコース（Subspecialty 専門研
修を何年希望するかなど）を考慮して決定します．

11

内科・サブスペシャルティ混合タイプを選択した場合には、専攻医１年次からサブスペシャルテ
ィ領域専門医取得に向けた知識、技能・技術研修に十分な時間を与えます．ただ内科専門医として必要な知識・技能を獲得するために 4 年間の研修プログラムとします．本プログラムでは
Subspecialty 専門研修を 4 年間行った事となり、Subspecialty の専門医資格を他プログラムよりも早く得る事ができます．

12. 専攻医の評価時期と方法【整備基準 17,19～22】（1）NHO 災害医療センター教育部の役割∙ NHO 災害医療センター内科専門研修管理委員会の事務局を行います．
∙ NHO 災害医療センター内科専門医育成プログラム開始時に，各専攻医が初期研修期間などで経験した疾患について J-OSLER を基にカテゴリー別の充足状況を確認します．
∙ 3 か月ごとに J-OSLER にて専攻医の研修実績と到達度を適宜追跡し，専攻医による J-OSLER への記入を促します．また，各カテゴリー内の研修実績と到達度が充足していない場合は該当疾患の診療経験を促します．
∙ 6 か月ごとに病歴要約作成状況を適宜追跡し，専攻医による病歴要約の作成を促します．また，各カテゴリー内の病歴要約が充足していない場合は該当疾患の診療経験を促します．
∙ 6 か月ごとにプログラムに定められている所定の学術活動の記録と各種講習会出席を追跡します．
∙ 年に複数回（8 月と 2 月，必要に応じて臨時に），専攻医自身の自己評価を行います．その結果は J-OSLER を通じて集計され，1 か月以内に担当指導医によって専攻医に形成的にフィード
バックを行って，改善を促します．
∙ 教育部は，メディカルスタッフによる 360 度評価（内科専門研修評価）を毎年複数回（8 月と2 月，必要に応じて臨時に）行います．担当指導医，Subspecialty 上級医に加えて，看護師長，看護師，臨床検査・放射線技師・臨床工学技士，事務員などから，接点の多い職員 5 人を指名

12

し，評価します．評価表では社会人としての適性，医師としての適正，コミュニケーション，
チーム医療の一員としての適性を多職種が評価します．評価は無記名方式で，教育部もしくは統括責任者が各研修施設の研修委員会に委託して 5 名以上の複数職種に回答を依頼し，その回答は担当指導医が取りまとめ，J-OSLER に登録します（他職種はシステムにアクセスしません）．その結果は J-OSLER を通じて集計され，担当指導医から形成的にフィードバックを行います．
∙ 日本専門医機構内科領域研修委員会によるサイトビジット（施設実地調査）に対応します．
（2）専攻医と担当指導医の役割∙ 専攻医 1 人に 1 人の担当指導医（メンター）が NHO 災害医療センター内科専門医育成プログラ
ム委員会により決定されます．
∙ 専攻医は web にて J-OSLER にその研修内容を登録し，担当指導医はその履修状況の確認をシス
テム上で行ってフィードバックの後にシステム上で承認をします．この作業は日常臨床業務での経験に応じて順次行います．
∙ 専攻医は，1 年目専門研修終了時に 研修カリキュラム に定める 70 疾患群のうち 20 疾患群，60症例以上の経験と登録を行うようにします．2 年目専門研修終了時に 70 疾患群のうち 45 疾患
群，120 症例以上の経験と登録を行うようにします．3 年目専門研修終了時には 70 疾患群のうち 56 疾患群，160 症例以上の経験の登録を修了します．それぞれの年次で登録された内容は都度，担当指導医が評価・承認します．
∙ 担当指導医は専攻医と十分なコミュニケーションを取り，J-OSLER での専攻医による症例登録の評価や臨床研修センターからの報告などにより研修の進捗状況を把握します．専攻医はSubspecialty の上級医と面談し，専攻医が経験すべき症例について報告・相談します．担当指導医と Subspecialty の上級医は，専攻医が充足していないカテゴリー内の疾患を可能な範囲で経験できるよう，主担当医の割り振りを調整します．
∙ 担当指導医は Subspecialty 上級医と協議し，知識，技能の評価を行います．
∙ 専攻医は，専門研修（専攻医）2 年修了時までに 29 症例の病歴要約を順次作成し，J-OSLER に登録します．担当指導医は専攻医が合計 29 症例の病歴要約を作成することを促進し，内科専
門医ボードによる査読・評価で受理（アクセプト）されるように病歴要約について確認し，形成的な指導を行う必要があります．専攻医は，内科専門医ボードのピアレビュー方式の査読・形成的評価に基づき，専門研修（専攻医）3 年次修了までにすべての病歴要約が受理（アクセプト）されるように改訂します．これによって病歴記載能力を形成的に深化させます．
（3）評価の責任者
年度ごとに担当指導医が評価を行い，基幹施設あるいは連携施設の内科研修委員会で検討します．
その結果を年度ごとに NHO 災害医療センター内科専門研修管理委員会で検討し，統括責任者が承認します．
（4）修了判定基準【整備基準 53】
1）担当指導医は，J-OSLER を用いて研修内容を評価し，以下ⅰ)～ⅵ)の修了を確認します．
i）主担当医として「研修手帳（疾患群項目表）」に定める全 70 疾患群を経験し，計 200 症例以
上（外来症例は 20 症例まで含むことができます）を経験することを目標とします．その研修

13

内容を J-OSLER に登録します．修了認定には，主担当医として通算で最低 56 疾患群以上の経験と計 160 症例以上の症例（外来症例は登録症例の 1 割まで含むことができます）を経験し，登録済みとなること（P.45 別表 1「NHO 災害医療センター疾患群症例病歴要約到達目標」参照）．
ii）29 病歴要約の内科専門医ボードによる査読・形成的評価後の受理（アクセプト）iii）所定の 2 編の学会発表または論文発表iv）JMECC 受講v）プログラムで定める講習会受講vi）J-OSLER を用いてメディカルスタッフによる 360 度評価（内科専門研修評価）と指導医による内科専攻医評価を参照し，社会人である医師としての適性
2）NHO 災害医療センター専門医育成プログラム管理委員会は，当該専攻医が上記修了要件を充足していることを確認し，研修期間修了約 1 か月前に NHO 災害医療センター内科専門医育成プログラ
ム管理委員会で合議のうえ統括責任者が修了判定を行います．
（5）プログラム運用マニュアル・フォーマット等の整備「専攻医研修実績記録フォーマット」，「指導医による指導とフィードバックの記録」および「指導者研修計画（FD）の実施記録」は，J-OSLER を用います．なお，「国立病院機構災害医療センター内科専攻医研修マニュアル」【整備基準 44】（P.18）と「国立病院機構災害医療センター内
科専門研修指導者マニュアル」【整備基準 45】（P.25）と別に示します．

13. 専門研修管理委員会の運営計画【整備基準 34,35,37～39】（P.44「国立病院機構災害医療センター内科専門医育成プログラム管理委員会」参照）
1）NHO 災害医療センター内科専門医育成プログラムの管理運営体制の基準
i）内科専門医育成プログラム管理委員会にて，基幹施設，連携施設に設置されている研修委員
会との連携を図ります．内科専門医育成プログラム管理委員会は，統括責任者（総合内科専門医、内科指導医），プログラム管理者，事務局代表者（ともに内科指導医），内科
Subspecialty 分野の研修指導責任者（診療科科長）および連携施設担当委員で構成されます．
また，オブザーバーとして専攻医を委員会会議の一部に参加させます（P.44 国立病院機構災
害医療センター内科専門医育成プログラム管理委員会参照）．NHO 災害医療センター内科専門
医育成プログラム管理委員会の事務局を，NHO 災害医療センター教育部におきます．
ii）NHO 災害医療センター内科専門研修施設群は，基幹施設，連携施設ともに内科専門研修委員会を設置します．委員長 1 名（指導医）は，基幹施設との連携のもと，活動するとともに，専攻医に関する情報を定期的に共有するために，毎年 6 月に開催する NHO 災害医療センター内科専門研修管理委員会の委員として出席します．
基幹施設，連携施設ともに，毎年 4 月 30 日までに，NHO 災害医療センター内科専門研修管理委員会に以下の報告を行います．
① 前年度の診療実績
a) 病院病床数，b)内科病床数，c)内科診療科数，d)１か月あたり内科外来患者数，e)1 か月あたり内科入院患者数，f)剖検数② 専門研修指導医数および専攻医数a)前年度の専攻医の指導実績，b)今年度の指導医数/総合内科専門医数，c)今年度の専攻医数，

14d)次年度の専攻医受け入れ可能人数．
③ 前年度の学術活動
a) 学会発表，b)論文発表④ 施設状況
a) 施設区分，b)指導可能領域，c)内科カンファレンス，d)他科との合同カンファレンス，e)抄読会，f)机，g)図書館，h)文献検索システム，i)医療安全・感染対策・医療倫理に関する研修会，j)JMECC の開催．
⑤ Subspecialty 領域の専門医数
日本消化器病学会消化器専門医数，日本循環器学会循環器専門医数，日本内分泌学会専門医数，
日本糖尿病学会専門医数，日本腎臓病学会専門医数，日本呼吸器学会呼吸器専門医数，日本血液学会血液専門医数，日本神経学会神経内科専門医数，日本アレルギー学会専門医（内科）数，日本リウマチ学会専門医数，日本感染症学会専門医数，日本救急医学会救急科専門医数

14. プログラムとしての指導者研修（FD）の計画【整備基準 18,43】
指導法の標準化のため日本内科学会作製の冊子「指導の手引き」ができたら、それを活用します．
厚生労働省や日本内科学会の指導医講習会の受講を推奨します．指導者研修（FD）の実施記録として，J-OSLER を用います．

15. 専攻医の就業環境の整備機能（労務管理）【整備基準 40】
労働基準法や医療法を順守することを原則とします．
就業環境の整備や労務管理については、その時に在籍している施設の就業環境に基づきいて就業します．（P.28「NHO 災害医療センター内科専門研修施設群」参照）．
基幹施設である NHO 災害医療センターの整備状況：∙ 研修に必要な図書室とインターネット環境があります．
∙ NHO 災害医療センター非常勤医師として労務環境が保障されています．
∙ メンタルストレスに適切に対処する部署（総務課職員担当）があります．
∙ ハラスメント委員会が院内に整備されています．
∙ 女性専攻医が安心して勤務できるように，休憩室，更衣室，仮眠室，シャワー室，当直室が整備されています．
∙ 敷地内に院内保育所があり，利用可能です．
専門研修施設群の各研修施設の状況については，P.28「NHO 災害医療センター内科専門施設群」
を参照．また，総括的評価を行う際，専攻医および指導医は専攻医指導施設に対する評価も行い，その内容は NHO 災害医療センター内科専門医育成プログラム管理委員会に報告されるが，そこには労働時間，当直回数，給与など，労働条件についての内容が含まれ，適切に改善を図ります．

16. 内科専門研修プログラムの改善方法【整備基準 48～51】
1） 専攻医による指導医および研修プログラムに対する評価は J-OSLER を用いて無記名式逆評価を行います．逆評価は年に複数回行います．また，年に複数の研修施設に在籍して研修を行う場
合には，研修施設ごとに逆評価を行います．その集計結果は担当指導医，施設の研修委員会，

15

およびプログラム管理委員会が閲覧します．また集計結果に基づき，NHO 災害医療センター内
科専門医育成プログラムや指導医，あるいは研修施設の研修環境の改善に役立てます．
2） 専攻医等からの評価（フィードバック）をシステム改善につなげるプロセス専門研修施設の内科専門研修委員会，NHO 災害医療センター内科専門医育成プログラム管理委員会，および日本専門医機構内科領域研修委員会は J-OSLER を用いて，専攻医の逆評価，専攻医の研修状況を把握します．把握した事項については，NHO 災害医療センター内科専門医育成プログラム管理委員会が以下に分類して対応を検討します．
① 即時改善を要する事項② 年度内に改善を要する事項③ 数年をかけて改善を要する事項④ 内科領域全体で改善を要する事項⑤ 特に改善を要しない事項
なお，研修施設群内で何らかの問題が発生し，施設群内で解決が困難である場合は，専攻医や指導医から日本専門医機構内科領域研修委員会を相談先とします．
∙ 担当指導医，施設の内科研修委員会，NHO 災害医療センター内科専門医育成プログラム管理委
員会，および日本専門医機構内科領域研修委員会は J-OSLER を用いて専攻医の研修状況を定期的にモニタし，NHO 災害医療センター内科専門医育成プログラムが円滑に進められているか否かを判断して NHO 災害医療センター内科専門医育成プログラムを評価します．
∙ 担当指導医，各施設の内科専門研修委員会，NHO 災害医療センター内科専門医育成プログラム
管理委員会，および日本専門医機構内科領域研修委員会は J-OSLER を用いて担当指導医が専攻医の研修にどの程度関与しているかをモニタし，自律的な改善に役立てます．状況によって，日本専門医機構内科領域研修委員会の支援，指導を受け入れ，改善に役立てます．
3） 研修に対する監査（サイトビジット等）・調査への対応
NHO 災害医療センター臨床研修センターと NHO 災害医療センター内科専門医育成プログラム管理委員会は，NHO 災害医療センター内科専門医育成プログラムに対する日本専門医機構内科領域研修委員会からのサイトビジットを受け入れ対応します．その評価を基に，必要に応じて NHO 災害医療センター内科専門医育成プログラムの改良を行います．
NHO 災害医療センター内科専門医育成プログラム更新の際には，サイトビジットによる評価の結
果と改良の方策について日本専門医機構内科領域研修委員会に報告します．

17. 内科専門研修の休止・中断，プログラム移動，プログラム外研修の条件【整備基準 33】
やむを得ない事情により他の内科専門研修プログラムの移動が必要になった場合には，適切に JOSLER を用いて NHO 災害医療センター内科専門医育成プログラムでの研修内容を遅滞なく登録し，担当指導医が認証します．これに基づき，NHO 災害医療センター内科専門医育成プログラム管理委
員会と移動後のプログラム管理委員会が，その継続的研修を相互に認証することにより，専攻医の継続的な研修を認めます．他の内科専門研修プログラムから NHO 災害医療センター内科専門医育成
プログラムへの移動の場合も同様です．
他の領域から NHO 災害医療センター内科専門医育成プログラムに移行する場合，他の専門研修を16

修了し新たに内科領域専門研修をはじめる場合，あるいは初期研修における内科研修において専門
研修での経験に匹敵する経験をしている場合には，当該専攻医が症例経験の根拠となる記録を担当
指導医に提示し，担当指導医が内科専門研修の経験としてふさわしいと認め，さらに NHO 災害医療センター内科専門医育成プログラム統括責任者が認めた場合に限り，J-OSLER への登録を認めます．
症例経験として適切か否かの最終判定は日本専門医機構内科領域研修委員会の決定によります．
疾病あるいは妊娠・出産，産前後に伴う研修期間の休止については，プログラム終了要件を満たしており，かつ休職期間が 6 ヶ月以内であれば，研修期間を延長する必要はないものとします．これを超える期間の休止の場合は，研修期間の延長が必要です．短時間の非常勤勤務期間などがある場
合，按分計算（1 日 8 時間，週 5 日を基本単位とします）を行なうことによって，研修実績に加算します．留学期間は，原則として研修期間として認めません．

17

国立病院機構災害医療センター内科専門医育成プログラム 整備基準 44 に対応
専攻医研修マニュアル

1）専門研修後の医師像と修了後に想定される勤務形態や勤務先
内科専門医の使命は，(1)高い倫理観を持ち，(2)最新の標準的医療を実践し，(3)安全な医療を心がけ，(4)プロフェッショナリズムに基づく患者中心の医療を展開することです．内科専門医のかかわる場は多岐にわたるが，それぞれの場に応じて，①
地域医療における内科領域の診療医（かかりつけ医）②
内科系救急医療の専門医③
病院での総合内科（Generality）の専門医④
総合内科的視点を持った Subspecialistに合致した役割を果たし，地域住民，国民の信頼を獲得します．それぞれのキャリア形成やラ
イフステージ，あるいは医療環境によって，求められる内科専門医像は単一でなく，その環境に応じて役割を果たすことができる，必要に応じた可塑性のある幅広い内科専門医を多く輩出することにあります．
国立病院機構（以下 NHO）災害医療センター内科専門研修施設群での研修終了後はその成果として，内科医としてのプロフェッショナリズムの涵養と General なマインドを持ち，それぞれのキャリア形成やライフステージによって，これらいずれかの形態に合致することもあれば，同時に兼ねることも可能な人材を育成します．そして，北多摩西部医療圏に限定せず，超高齢社会を迎えた日本のいずれの医療機関でも不安なく内科診療にあたる実力を獲得していることを要します．また，希望者は Subspecialty 領域専門医の研修や高度・先進的医療，大学院などでの研究を開始する準備を整えうる経験をできることも，本施設群での研修が果たすべき成果です．
NHO 災害医療センター内科専門医育成プログラム終了後には，NHO 災害医療センター内科施設群
専門研修施設群（P.28）だけでなく，専攻医の希望に応じた医療機関で常勤内科医師として勤務する，または希望する大学院などで研究者として働くことも可能です．
2）

専門研修の期間

18通常、基幹施設である国立病院機構災害医療センター内科で，専門研修（専攻医）1 年目，3 年
目の 2 年間の専門研修を行います．連携施設での 2 年目研修を含め、3 年間でプログラムを修了します．（連携施設研修が 3 年目になることもあります）Subspecialty 研修に関しては、専攻医の希望に応じて、3 年目の 1 年間とするか、2，3 年目の 2 年間とするか決定します（上図）．
内科専門研修としての経験が不足する場合は、Subspecialty 研修の一部をローテート内科研修とします． 上図にはありませんが、Subspecialty 研修を開始せず 3 年間全てローテート内科専門研修する希望にも対応します．

19

内科・サブスペシャルティ混合タイプを選択した場合は基幹施設 3 年＋連携施設 1 年の 4 年間となります．
3） 研修施設群の各施設名（P.28「国立病院機構災害医療センター研修施設群」参照）
基幹施設： NHO 災害医療センター
連携施設： 青梅市立総合病院
東京医科歯科大学医学部附属病院
NHO 東京医療センター
NHO 埼玉病院
NHO 横浜医療センター
NHO 宇都宮病院
4） プログラムに関わる委員会と委員，および指導医名
NHO 災害医療センター内科専門医育成プログラム管理委員会と委員名は「国立病院機構災害医療センター内科専門医育成プログラム管理委員会（P.44）」参照
指導医名：上村光弘、大林正人、関口直宏、田口学、能登俊、竹迫直樹、守尾一昭、大野正和、
満尾晶子、佐々木善浩、上市英雄、近江哲生、栗本美和、清水茂雄、高田佐織、
大野志乃、島田祐輔、羽田俊彦、村野順也、佐々木毅（NHO 災害医療センター）
関連施設の指導医名は省略
5） 各施設での研修内容と期間
連携施設の選択に関しては、各専攻医のコース選択（サブスペシャルティ研修を何年行うかなど）や将来希望する進路を最大限考慮した上で決定します．連携施設の期間や内容については「2 専門研修の期間」を参照．
内科・サブスペシャルティ混合タイプを選択した場合には、専攻医１年目からサブスペシャル
ティ領域専門医取得に向けた知識、技能・技術研修に十分な時間を与えます．ただ内科専門医として必要な知識・技能を獲得するために 4 年間の研修プログラムとします．関連施設での研20

修が基本的には専攻医 2 年目となるのは同様です．
6） 本整備基準とカリキュラムに示す疾患群のうち主要な疾患の年間診療件数基幹施設である NHO 災害医療センター診療科別診療実績を以下の表に示します．NHO 災害医療センターは地域基幹病院であり，コモンディジーズを含む幅広い疾患を診療しています．
入院患者実数
外来延患者数
平成 27 年度
（人/年）
（延人数/年）
消化器内科
905
14,595循環器内科
1,739
20,321
糖尿病・内分泌内科
140*
3,680
腎臓内科
129
4,445
呼吸器内科
728
13,540
神経内科
652
8,218
血液内科
433
10,093
膠原病・リウマチ内科
90*
2,918
救急救命科
2,590
1,967
*

糖尿病・内分泌，膠原病・リウマチ領域の入院患者数は、診療体制の変化に伴い増加傾向であり、平成 28 年度の実績を記載しています。

* 13 領域のうちアレルギー、感染症をのぞく分野で専門医が少なくとも 1 名以上在籍しています（P.7「NHO 災害医療センター内科専門研修施設群」参照）．
* 災害医療センターの剖検体数は 2014 年度 18 体、2015 年度 15 体、2016 年度 13 体です．
7） 年次ごとの症例経験到達目標を達成するための具体的な研修の目安
ローテートしている各科の入院患者を適宜主担当医として担当します．その際に幅広い症例を経験出来るように、症例の内容を考慮して担当医を決定します。担当となった患者に対しては、主担当医として，入院から退院〈初診・入院～退院・通院〉まで可能な範囲で経時的に，診断・治療の流れを通じて，一人一人の患者の全身状態，社会的背景・療養環境調整をも包括す
る全人的医療を実践します．
入院患者担当の目安（基幹施設：NHO 災害医療センターでの一例）
ローテートしている各科の入院患者を主担当医として退院するまで受持ちます．専攻医 1 人あたりの受持ち患者数は，受持ち患者の重症度などを加味して，担当指導医，Subspecialty 上級
医の判断で 5～15 名程度を受持ちます．各患者に関しては上級医とのグループで対応し、一人の患者につき専攻医は一人しか割り当てない様にします。感染症，アレルギー、総合内科分野
は，適宜，領域横断的に受持ちます．

8） 自己評価と指導医評価，ならびに 360 度評価を行う時期とフィードバックの時期
毎年 8 月と 2 月とに自己評価と指導医評価，ならびに 360 度評価を行います．必要に応じて臨時に行うことがあります．
評価終了後，1 か月以内に担当指導医からのフィードバックを受け，その後の改善を期して最善をつくします．2 回目以降は，以前の評価についての省察と改善とが図られたか否かを含めて，担当指導医からのフィードバックを受け，さらに改善するように最善をつくします．
9） プログラム修了の基準

21

① J-OSLER を用いて，以下のⅰ)～ⅵ)の修了要件を満たすこと．
i）主担当医として「研修手帳（疾患群項目表）」に定める全 70 疾患群を経験し，計 200 症例以上（外来症例は 20 症例まで含むことができます）を経験することを目標とします．その研修内容を J-OSLER に登録します．修了認定要件は，主担当医として通算で最低 56 疾患群以上の経験と計 160 症例以上の症例（外来症例は登録症例の 1 割まで含むことができます）を経験し，登録済みであること（P.45 別表 1「NHO 災害医療センター疾患群症例病歴要約到達目標」参照）．
ii）29 病歴要約の内科専門医ボードによる査読・形成的評価後に受理（アクセプト）されていること．
iii）学会発表あるいは論文発表を筆頭者で２件以上あること．
iv）JMECC 受講歴が 1 回あること．
v）医療倫理・医療安全・感染防御に関する講習会を年に 2 回以上受講していること．
vi）日本内科学会専攻医登録評価システムを用いてメディカルスタッフによる 360 度評価（内科専門研修評価）と指導医による内科専攻医評価を参照し，社会人である医師としての適性があると認められること．
② 当該専攻医が上記修了要件を充足していることを NHO 災害医療センター内科専門医育成プロ
グラム管理委員会は確認し，研修期間修了約 1 か月前に NHO 災害医療センター内科専門医育成
プログラム管理委員会で合議のうえ統括責任者が修了判定を行います．
〈注意〉「研修カリキュラム項目表 」の知識，技術・技能修得は必要不可欠なものであり，修得するまでの最短期間は３年間（基幹施設 2 年間＋連携・特別連携施設 1 年間）とするが，修得が不十分な場合，修得できるまで研修期間を１年単位で延長することがあります．
疾病あるいは妊娠・出産，産前後に伴う研修期間の休止については，プログラム終了要件を満たしており，かつ休職期間が 6 ヶ月以内であれば，研修期間を延長する必要はないものとします．これを超える期間の休止の場合は，研修期間の延長が必要です．短時間の非常勤勤務期間などがある場合，按分計算（1 日 8 時間，週 5 日を基本単位とします）を行なうことによって，研修実績に加算します．留学期間は，原則として研修期間として認めません．
10）専門医申請にむけての手順① 必要な書類i）日本専門医機構が定める内科専門医認定申請書ii）履歴書iii）NHO 災害医療センター内科専門医研修プログラム修了証（コピー）② 提出方法
内科専門医資格を申請する年度の 5 月末日までに日本専門医機構内科領域認定委員会に提出します．
③ 内科専門医試験
内科専門医資格申請後に日本専門医機構が実施する「内科専門医試験」に合格することで，日本専門医機構が認定する「内科専門医」となります．
11）プログラムにおける待遇，ならびに各施設における待遇
在籍する研修施設での待遇については，各研修施設での待遇基準に従う．
12）プログラムの特色

22

① 本プログラムは，北多摩西部医療圏の中心的な急性期病院である NHO 災害医療センターを基幹施設として，北多摩西部医療圏，近隣医療圏および東京都にある連携施設とで内科専門研修を経て超高齢社会を迎えた我が国の医療事情を理解し，必要に応じた可塑性のある，地域の実情に合わせた実践的な医療も行えるように訓練されます．研修期間は基幹施設 2 年間＋連携施設・特別連携施設 1 年間の３年間です．（内科・サブスペシャルティ混合タイプを選択した場
合は基幹施設 3 年＋連携施設 1 年の 4 年間となります．）② NHO 災害医療センター内科施設群専門研修では，症例をある時点で経験するということだけではなく，主担当医として，入院から退院〈初診・入院～退院・通院〉まで可能な範囲で経時的に，診断・治療の流れを通じて，一人一人の患者の全身状態，社会的背景・療養環境調整をも包括する全人的医療を実践します．そして，個々の患者に最適な医療を提供する計画を立て実行する能力の修得をもって目標への到達とします．
③ 基幹施設である NHO 災害医療センターは，北多摩西部医療圏の中心的な急性期病院であるとともに，地域の病診・病病連携の中核です．一方で，地域に根ざす第一線の病院でもあり，コ
モンディジーズの経験はもちろん，超高齢社会を反映し複数の病態を持った患者の診療経験もでき，高次病院や地域病院との病病連携も経験できます．
④ 専攻医 2 年修了時で，「研修手帳（疾患群項目表）」に定められた 70 疾患群のうち，少な
くとも通算で 45 疾患群，120 症例以上を経験し，日本内科学会専攻医登録評価システムに登録できます．そして，専攻医 2 年修了時点で，指導医による形成的な指導を通じて，内科専門医
ボードによる評価に合格できる 29 症例の病歴要約を作成できます（P.45 別表 1「NHO 災害医療センター疾患群症例病歴要約到達目標」参照）．
⑤ NHO 災害医療センター内科研修施設群の各医療機関が地域においてどのような役割を果たしているかを経験するために，専門研修 2 年目の 1 年間，立場や地域における役割の異なる医療機関で研修を行うことによって，内科専門医に求められる役割を実践します．
⑥ 基幹施設である NHO 災害医療センターでの 2 年間と専門研修施設群での 1 年間を終えた専攻
医 3 年修了時（内科・サブスペシャルティ混合タイプを選択した場合は基幹施設 3 年＋連携施
設 1 年の 4 年修了時）で，「研修手帳（疾患群項目表）」に定められた 70 疾患群，200 症例以上の主担当医としての診療経験を目標とします（P.45 別表１「NHO 災害医療センター疾患群症
例病歴要約到達目標」参照）．少なくとも通算で 56 疾患群，160 症例以上を主担当医として経験し，J-OSLER に登録します．
13）継続した Subspecialty 領域の研修の可否∙ カリキュラムの知識，技術・技能を深めるために，総合内科外来（初診を含む），
Subspecialty 診療科外来（初診を含む），Subspecialty 診療科検査を担当します．結果として，
Subspecialty 領域の研修につながります．
∙ カリキュラムの知識，技術・技能を修得したと認められた専攻医には積極的にSubspecialty 領域専門医取得に向けた知識，技術・技能研修を開始させます．
∙ 内科・サブスペシャルティ混合タイプを選択した場合には、専攻医１年目からサブスペシャ
ルティ領域専門医取得に向けた知識、技能・技術研修に十分な時間を与えます．ただ内科専門医として必要な知識・技能を獲得するために 4 年間の研修プログラムとします。
14）逆評価の方法とプログラム改良姿勢
専攻医は J-OSLER を用いて無記名式逆評価を行います．逆評価は毎年 8 月と 2 月とに行います．
その集計結果は担当指導医，施設の研修委員会，およびプログラム管理委員会が閲覧し，集計結果に基づき，NHO 災害医療センター内科専門医育成プログラムや指導医，あるいは研修施設の研修環境の改善に役立てます．

2315）研修施設群内で何らかの問題が発生し，施設群内で解決が困難な場合の相談先
日本専門医機構内科領域研修委員会を相談先とします．
16）その他
特になし．

24

整備基準 45 に対応

国立病院機構災害医療センター内科専門専門医育成プログラム
指導医マニュアル
1） 専攻医研修ガイドの記載内容に対応したプログラムにおいて期待される指導医の役割∙ 1 人の担当指導医（メンター）に専攻医 1 人が国立病院機構（以降 NHO）災害医療センター内
科専門医育成プログラム委員会により決定されます．
∙ 担当指導医は，専攻医が web にて日本内科学会専攻医登録評価システム（以降 J-OSLER）にその研修内容を登録するので，その履修状況の確認をシステム上で行ってフィードバックの後にシステム上で承認をします．この作業は日常臨床業務での経験に応じて順次行います．
∙ 担当指導医は，専攻医がそれぞれの年次で登録した疾患群，症例の内容について，都度，評価・承認します．
∙ 担当指導医は専攻医と十分なコミュニケーションを取り，J-OSLER での専攻医による症例登録の評価や教育部からの報告などにより研修の進捗状況を把握します．専攻医は Subspecialtyの上級医と面談し，専攻医が経験すべき症例について報告・相談します．担当指導医とSubspecialty の上級医は，専攻医が充足していないカテゴリー内の疾患を可能な範囲で経験できるよう，主担当医の割り振りを調整します．
∙ 担当指導医は Subspecialty 上級医と協議し，知識，技能の評価を行います．
∙ 担当指導医は専攻医が専門研修（専攻医）2 年修了時までに合計 29 症例の病歴要約を作成する
ことを促進し，内科専門医ボードによる査読・評価で受理（アクセプト）されるように病歴要約について確認し，形成的な指導を行います．
2） 専門研修の目標および実績管理∙ 年次到達目標は，P.45 別表 1「NHO 災害医療センター内科専門研修において求められる「疾患群」，「症例数」，「病歴提出数」について」に示すとおりです．
∙ 担当指導医は，臨床研修センターと協働して，3 か月ごとに J-OSLER にて専攻医の研修実績と到達度を適宜追跡し，専攻医による J-OSLER への記入を促します．また，各カテゴリー内の研修実績と到達度が充足していない場合は該当疾患の診療経験を促します．
∙ 担当指導医は，教育部と協働して，6 か月ごとに病歴要約作成状況を適宜追跡し，専攻医による病歴要約の作成を促します．また，各カテゴリー内の病歴要約が充足していない場合は該当疾患の診療経験を促します．
∙ 担当指導医は，教育部と協働して，6 か月ごとにプログラムに定められている所定の学術活動の記録と各種講習会出席を追跡します．
∙ 担当指導医は，教育部と協働して，毎年 8 月と 2 月とに自己評価と指導医評価，ならびに 360
度評価を行います．評価終了後，1 か月以内に担当指導医は専攻医にフィードバックを行い，形成的に指導します．2 回目以降は，以前の評価についての省察と改善とが図られたか否かを含めて，担当指導医はフィードバックを形成的に行って，改善を促します．
3） 登録症例の評価∙ 担当指導医は Subspecialty の上級医と十分なコミュニケーションを取り，J-OSLER での専攻医

25

による症例登録の評価を行います．
∙ J-OSLER での専攻医による症例登録に基づいて，当該患者の電子カルテの記載，退院サマリ作成の内容などを吟味し，主担当医として適切な診療を行っていると第三者が認めうると判断す
る場合に合格とし，担当指導医が承認を行います．
∙ 主担当医として適切に診療を行っていると認められない場合には不合格として，担当指導医は専攻医に研修手帳 Web 版での当該症例登録の削除，修正などを指導します．
4） J-OSLER の利用方法∙ 専攻医による症例登録と担当指導医が合格とした際に承認します．
∙ 担当指導医による専攻医の評価，メディカルスタッフによる 360 度評価および専攻医による逆評価などを専攻医に対する形成的フィードバックに用います．
∙ 専攻医が作成し，担当指導医が校閲し適切と認めた病歴要約全 29 症例を専攻医が登録したものを担当指導医が承認します．
∙ 専門研修施設群とは別の日本内科学会病歴要約評価ボードによるピアレビューを受け，指摘事項に基づいた改訂を専攻医がアクセプトされるまでの状況を確認します．
∙ 専攻医が登録した学会発表や論文発表の記録，出席を求められる講習会等の記録について，各専攻医の進捗状況をリアルタイムで把握します．担当指導医と教育部はその進捗状況を把握して年次ごとの到達目標に達しているか否かを判断します．
∙ 担当指導医は，J-OSLER を用いて研修内容を評価し，修了要件を満たしているかを判断します．
5） 逆評価と日本内科学会専攻医登録評価システムを用いた指導医の指導状況把握
専攻医による J-OSLER を用いた無記名式逆評価の集計結果を，担当指導医，施設の研修委員会，
およびプログラム管理委員会が閲覧します．集計結果に基づき，NHO 災害医療センター内科専門
医育成プログラムや指導医，あるいは研修施設の研修環境の改善に役立てます．
6） 指導に難渋する専攻医の扱い
必要に応じて，臨時（毎年 8 月と 2 月とに予定の他に）で，J-OSLER を用いて専攻医自身の自己評価，担当指導医による内科専攻医評価およびメディカルスタッフによる 360 度評価（内科専門研修評価）を行い，その結果を基に NHO 災害医療センター内科専門医育成プログラム管理委員会で協議を行い，専攻医に対して形成的に適切な対応を試みます．状況によっては，担
当指導医の変更や在籍する専門研修プログラムの異動勧告などを行います．
7） プログラムならびに各施設における指導医の待遇
NHO 災害医療センター給与規定によります．
8） FD 講習の出席義務
厚生労働省や日本内科学会の指導医講習会の受講を推奨します．
指導者研修（FD）の実施記録として，J-OSLER を用います．
9） 日本内科学会作製の冊子「指導の手引き」の活用
内科専攻医の指導にあたり，指導法の標準化のため，日本内科学会作製の冊子「指導の手引

26

き」が作成されたら、それを熟読し形成的に指導します．
10） 研修施設群内で何らかの問題が発生し，施設群内で解決が困難な場合の相談先
日本専門医機構内科領域研修委員会を相談先とします．
11） その他
特になし．

27

国立病院機構災害医療センター内科専門施設群
表 1.

各研修施設の概要（平成 28 年 3 月現在 , 剖検数：平成 25-26-27 年度）

病床数

内科系
病床数*

内科系
診療科数

内科指
導医数

総合内科
専門医数

内科剖検数

NHO 災害医療センター

455

208

9

12

11

21-18-15

青梅市立総合病院

562

270

8

18

16

14-18-13

東京医科歯科大学医学
部附属病院

753

210

9

112

65

33-20-24

NHO 東京医療センター

780

271

11

39

27

58-38-34

NHO 埼玉病院

350

103.6

5

13

9

14-11-11

NHO 横浜医療センター

510

175

8

12

8

9-13-8

NHO 宇都宮病院

400

210

5

0

0

0-0-0

*：内科外科混合病棟がある場合は概数
表 2. 各内科専門研修施設の内科 13 領域の研修の可能性

総合内科

消化器

循環器

内分泌

代謝

腎臓

呼吸器

血液

神経

アレルギー

膠原病

感染症

救急

NHO 災害医療センター

〇

〇

〇

〇

〇

〇

〇

〇

〇

〇

〇

〇

〇

青梅市立総合病院

〇

〇

〇

〇

〇

〇

〇

〇

〇

〇

〇

〇

〇

東京医科歯科大学医学部
附属病院

〇

〇

〇

〇

〇

〇

〇

〇

〇

〇

〇

〇

〇

NHO 東京医療センター

〇

〇

〇

〇

〇

〇

〇

〇

〇

〇

〇

〇

〇

NHO 埼玉病院

〇

〇

〇

〇

〇

〇

〇

〇

〇

〇

〇

〇

〇

NHO 横浜医療センター

〇

〇

〇

〇

〇

〇

〇

△

〇

〇

〇

〇

〇

NHO 宇都宮病院

×

〇

×

×

×

×

〇

×

〇

×

×

×

×

各研修施設での内科 13 領域における診療経験の研修可能性を 3 段階 ( ○，△，× ) に評価しました．
〈 〇：研修できる，△：時に経験できる，×：ほとんど経験できない 〉

28

専門研修施設群の構成要件【整備基準 25】
内科領域では，多岐にわたる疾患群を経験するための研修は必須です．NHO 災害医療センター内
科専門研修施設群研修施設は東京都内および近隣県、宇都宮の医療機関から構成されています．
NHO 災害医療センターは，北多摩西部医療圏の中心的な急性期病院です．そこでの研修は，地域における中核的な医療機関の果たす役割を中心とした診療経験を研修します．また，臨床研究や症例報告などの学術活動の素養を身につけます．
連携施設には，内科専攻医の多様な希望・将来性に対応し，地域医療や全人的医療を組み合わせて，急性期医療，慢性期医療および患者の生活に根ざした地域医療を経験できることを目的に，
NHO 東京医療センター、NHO 埼玉病院、NHO 横浜医療センター、青梅市立総合病院、地域医療密着型病院である NHO 宇都宮病院、および大学病院である東京医科歯科大学医学部附属病院で構成しています．
高次機能・専門病院では，高度な急性期医療，より専門的な内科診療，希少疾患を中心とした診療経験を研修し，臨床研究や基礎的研究などの学術活動の素養を身につけます．
地域基幹病院では，NHO 災害医療センターと異なる環境で，地域の第一線における中核的な医療機関の果たす役割を中心とした診療経験をより深く研修します．また，臨床研究や症例報告などの学術活動の素養を積み重ねます．
地域医療密着型病院では，地域に根ざした医療，地域包括ケア，在宅医療などを中心とした診療経験を研修します．
大学病院では，稀少疾患や各種講習会などに参加し、リサーチマインドも学習します．

専門研修施設（連携施設）の選択∙ 専攻医が希望するプログラム（サブスペシャルティ専門研修を何年するのか、内科・サブスペ
シャルティ混合タイプで研修するのか）と、専攻医の希望・将来像（サブスペシャルティを選択する場合に何科を希望するかなど）を考慮して、同学年の専攻医の希望が最も叶えられるよ
うに選択されます．
∙

専門研修施設群の地理的範囲【整備基準 26】
北多摩西部医療圏と近隣医療圏にある施設から構成しています．唯一距離が離れている NHO 宇都宮病院は NHO 災害医療センターから電車を利用して，2 時間 30 分程度の移動時間がかかりますが、同病院研修期間中は、メールなどで連絡を取りつつ基本的には同病院で対応することで遠距離であることが研修とならないように配慮します．合同カンファレンスなどに関しても、専攻医の負担にならずに参加できるように配慮します．

291)専門研修基幹施設
国立病院機構災害医療センター
・臨床研修指定病院である。
認定基準
・研修に必要な図書室とインターネット環境がある。
【整備基準 23】
・専攻医の安全及び衛生並びに災害補償については、労働基準法や労働安全衛生
1)専攻医の環境法に準じる。給与（当直業務給与や時間外業務給与を含む）、福利厚生（健康保険、年金、住居補助、健康診断など）、労働災害補償などについては、本院の就業規則等に従う。
・女性専攻医が安心して勤務できるよう､女性医師用の休憩室､更衣室､仮眠室､シャワー室、当直室が整備されている。
・院内の保育園が利用可能である。
・内科指導医が 12 名在籍している。
認定基準【整備基準 23】
・研修委員会を設置して、施設内で研修する専攻医の研修を管理し、基幹施設に
2) 専 門 研 修 プ ロ グ 設置されるプログラム管理委員会と連携を図る。
ラムの環境
・医療安全･感染対策講習会を定期的に開催し､専攻医に受講を義務付け､そのための時間的余裕を与える。
・CPC を定期的に開催し､専攻医に受講を義務付け､そのための時間的余裕を与える。（2015 年度開催実績 5 回）・地域参加型のカンファレンスを定期的に参画し、専攻医に受講を義務付け、そのための時間的余裕を与える。
・プログラムに所属する全専攻医に JMECC 受講の機会を与え、専攻医に受講を義務付け、そのための時間的余裕を与える予定である。
・施設実地調査についてはプログラム管理委員会が対応する。
・カリキュラムに示す内科領域 13 分野で定常的に専門研修が可能な症例数を診認定基準【整備基準 23/31】 療している。
・70 疾患群のうち、ほぼすべての疾患群について研修できる。
3)診療経験の環境
・専攻研修に必要な剖検数については本院での実施の他、連携施設において補完もする。
・臨床研究が可能である。
認定基準
・倫理委員会が設置されている。
【整備基準 23】・日本内科学会講演会あるいは同地方会に年間で 8 題の学会発表を行っている。
4)学術活動の環境（2015 年度実績）
・内科系学会の講演会等で多数の学会発表を行っている。
指導責任者
大林 正人 【内科専攻医へのメッセージ】
災害医療センター内科は、3 次救急病院である強みを生かした豊富な急性期症
例から稀少疾患まで研修が可能です。東京および周辺県の関連病院と連携して、医療の最先端を担う研究志向の内科医から、地域の中核病院で優れた専門診療を行う医師まで幅広い内科医を育成しています。
新制度のもとでは、さらに質の高い効率的な内科研修を提供し、広い視野、内科全体に対する幅広い経験と優れた専門性を有する内科医を育成するプログラムを構築しました。
指導医数
日本内科学会指導医 14 名，日本内科学会総合内科専門医 11 名（常勤医）
日本消化器病学会消化器専門医 2 名，日本肝臓病学会専門医 1 名
日本循環器学会循環器専門医 4 名，
日本糖尿病学会専門医 1 名，日本内分泌学会専門医 1 名
日本腎臓病学会専門医 2 名，
日本呼吸器学会呼吸器専門医 1 名，日本血液学会血液専門医 3 名，
日本神経学会神経内科専門医 2 名， 日本リウマチ学会専門医 1 名，
日本救急医学会救急科専門医 3 名，ほか
外来・入院患者数
外来患者実数 177,070 名（年） 入院患者 133,728 名（年）30

経験できる疾患群
経験できる技術・技能経験できる地域医療・診療連携学会認定施設（内科系）

年報

内科系外来患者実数 77,810 名（年） 入院患者 61,051 名（年）極めて稀な疾患を除いて、研修手帳（疾患群項目表）にある 13 領域、70 疾患群の症例を幅広く経験することができる。
技術・技能評価手帳にある内科専門医に必要な技術・技能を、実際の症例に基づきながら幅広く経験することができる．
急性期医療だけでなく、超高齢社会に対応した地域に根ざした医療、病診・病病連携なども経験できる。
日本血液学会認定血液研修施設、
日本腎臓学会研修施設、
日本透析医学会認定医認定施設、
日本神経学会教育施設、
日本呼吸器学会認定施設、
日本呼吸器内視鏡学会認定施設、
日本消化器病学会認定施設、
日本肝臓学会認定施設、
日本循環器学会専門医研修施設、
日本心血管インターベンション学会研修施設、
日本不整脈・心電学会認定不整脈専門医研修施設、
日本輸血細胞治療学会認定指定施設、
日本内科学会認定教育施設、
日本リウマチ学会教育認定施設など
http://www.nho-dmc.jp/information/annual_report.html

312)専門研修連携施設
1. 青梅市立総合病院
認定基準•初期臨床研修制度基幹型研修指定病院です．
【整備基準 23】
•研修に必要な図書室とインターネット環境があります．
1)専攻医の環境•青梅市非常勤医師として労務環境が保障されています．
•メンタルストレスに適切に対処する部署（管理課職員担当）があります．
•ハラスメント委員会が青梅市役所に整備されています．
•女性専攻医が安心して勤務できるように，休憩室，更衣室，仮眠室，シャワー室，当直室が整備されています．
•隣接する敷地に病院保育所があり，利用可能です．
•指導医は 21 名在籍しています．
認定基準【整備基準 23】
•内科専攻医研修委員会を設置して，施設内で研修する専攻医の研修を管理し，
2) 専 門 研 修 プ ロ グ 基幹施設に設置されるプログラム管理委員会と連携を図ります．
ラムの環境•医療倫理・医療安全・感染対策講習会を定期的に開催（2015 年度実績 5 回）
し，専攻医に受講を義務付け，そのための時間的余裕を与えます．
•基幹施設で企画される研修施設群合同カンファレンス（2018 年度予定）に，専
攻医に受講を義務付け，そのための時間的余裕を与えます．
•CPC を定期的に開催（2015 年度実績 6 回）し，専攻医に受講を義務付け，そのための時間的余裕を与えます．
•地域参加型のカンファレンス（西多摩地域救急医療合同カンファレンス，西多摩医師会共催内科症例勉強会，循環器研究会，呼吸器研究会，消化器病研究会、糖尿病内分泌研究会、脳卒中連携研究会など；2015 年度実績 21 回）を定期的に開催し，専攻医に受講を義務付け，そのための時間的余裕を与えます．
認定基準
・カリキュラムに示す内科領域 13 分野のうち全分野（少なくても 7 分野以上）【整備基準 23/31】 で定常的に専門研修が可能な症例数を診療しています．
3)診療経験の環境•70 疾患群のうちほぼ全疾患群（少なくても 35 以上の疾患群）について研修できます．
•専門研修に必要な剖検（2015 年度 14 体、2014 年度 18 体，2013 年度 13 体）を行っています．
•臨床研究に必要な図書室，写真室などを整備しています．
認定基準【整備基準 23】
•倫理委員会を設置し，定期的に開催（2015 年度実績 6 回）しています．
4)学術活動の環境•治験管理室を設置し，定期的に受託研究審査会を開催（2015 年度実績 11 回）
しています．
•日本内科学会講演会あるいは同地方会に年間で計 3 演題以上の学会発表（2015年度実績 7 演題）をしています．
指導責任者
大友建一郎
【内科専攻医へのメッセージ】
青梅市立総合病院は，東京都西多摩医療圏の中心的な急性期、３次救急病院です。山岳部を抱え、核家族化による高齢者一人身世帯、都区内の後方病院、介護施設が多く、超高齢化する地方と同様の問題を抱え、急性期医療を行うと同時に地域医療を行っています。災害医療センターを基幹施設とする内科専
門研修プログラムの連携施設として内科専門研修を行い，内科専門医の育成を行
います．
指導医数
日本内科学会指導医 21 名，日本内科学会総合内科専門医 16 名（常勤医）
日本消化器病学会消化器専門医 3 名，日本肝臓病学会専門医 3 名
日本循環器学会循環器専門医 8 名，
日本糖尿病学会専門医 2 名，日本内分泌学会専門医 1 名
日本腎臓病学会専門医 2 名，
日本呼吸器学会呼吸器専門医 2 名，日本血液学会血液専門医 1 名，

32

外来・入院患者数経験できる疾患群
経験できる技術・技能経験できる地域医療・診療連携学会認定施設（内科系）

日本神経学会神経内科専門医 2 名，日本アレルギー学会専門医（内科）1 名，
日本リウマチ学会専門医 1 名，
日本救急医学会救急科専門医 5 名，ほか
外来患者実数 55,015 名（年） 入院患者 11,451 名（年）
内科系外来患者実数 19,606 名（年） 入院患者 5,446 名（年）きわめて稀な疾患を除いて，研修手帳（疾患群項目表）にある 13 領域，70 疾患
群の症例を幅広く経験することができます．
技術・技能評価手帳にある内科専門医に必要な技術・技能を，実際の症例に基づきながら幅広く経験することができます．
急性期医療だけでなく，超高齢社会に対応した地域に根ざした医療，病診・病病連携なども経験できます．
日本内科学会認定医制度教育病院
日本救急医学会指導医指定施設
日本臨床腫瘍学会認定研修施設、日本がん治療認定医機構認定研修施設
日本消化器病学会認定施設、日本肝臓学会認定施設
日本消化器内視鏡学会指導施設
日本循環器学会専門医研修施設
日本心血管ｲﾝﾀｰﾍﾞﾝｼｮﾝ治療学会研修施設、日本不整脈心電学会研修施設
日本呼吸器学会認定施設、日本呼吸器内視鏡学会専門医認定施設
日本血液学会認定血液研修施設
日本腎臓学会研修施設、日本透析医学会教育関連施設
日本リウマチ学会教育施設
日本神経学会准教育施設、日本認知症学会教育施設
日本糖尿病学会認定教育施設、日本内分泌学会認定教育施設
日本甲状腺学会認定専門医施設
など

33

2.
東京医科歯科大学医学部附属病院
・臨床研修指定病院である。
認定基準
・研修に必要な図書室とインターネット環境がある。
【整備基準 23】
・専攻医の安全及び衛生並びに災害補償については、労働基準法や労働安全衛生
1)専攻医の環境法に準じる。給与（当直業務給与や時間外業務給与を含む）、福利厚生（健康保険、年金、住居補助、健康診断など）、労働災害補償などについては、本学の就業規則等に従う。
・メンタルストレスに適切に対処する部門として保健管理センターが設置されている。
・ハラスメント防止対策委員会が設置され、各部に苦情相談員が置かれている。
・女性専攻医が安心して勤務できるよう､女性医師用の休憩室､更衣室､仮眠室､シャワー室、当直室が整備されている。
・学内の保育園（わくわく保育園）が利用可能である。
認定基準
・内科指導医が 112 名在籍している。
【整備基準 23】
・研修委員会を設置して、施設内で研修する専攻医の研修を管理し、基幹施
2)専門研修プログ設に設置されるプログラム管理委員会と連携を図る。
ラムの環境
・医療倫理･医療安全･感染対策講習会を定期的に開催し､専攻医に受講を義務付け､そのための時間的余裕を与える。
・CPC を定期的に開催し､専攻医に受講を義務付け､そのための時間的余裕を与える。（2015 年度開催実績 11 回）
・研修施設群合同カンファレンスを定期的に参画し、専攻医に受講を義務付け、そのための時間的余裕を与える。
・地域参加型のカンファレンスを定期的に参画し、専攻医に受講を義務付け、そのための時間的余裕を与える。
・プログラムに所属する全専攻医に JMECC 受講の機会を与え、専攻医に受講を義務付け、そのための時間的余裕を与える。
・施設実地調査についてはプログラム管理委員会が対応する。
認定基準
・カリキュラムに示す内科領域 13 分野で定常的に専門研修が可能な症例数【整備基準 23/31】 を診療している。
3)診療経験の環境
・70 疾患群のうち、すべての疾患群について研修できる。
認定基準
・東京医科歯科大学大学院では内科系診療科に関連する講座が開設され、附【整備基準 23】
属機関に難治疾患研究所も設置されていて臨床研究が可能である。
4)学術活動の環境
・臨床倫理委員会が設置されている。
・臨床試験管理センターが設置されている。
・日本内科学会講演会あるいは同地方会に年間で 14 題の学会発表を行っている。（2015 年度実績）
・内科系学会の後援会等で年間 305 題の学会発表を行っている。（2015 年度
実績）
指導責任者
内田 信一
【メッセージ】
東京医科歯科大学内科は、日本有数の初期研修プログラムとシームレスに連携して、毎年 70～100 名の内科後期研修医を受け入れてきました。東京および周辺県の関連病院と連携して、医療の最先端を担う研究志向の内科医から、地域の中核病院で優れた専門診療を行う医師まで幅広い内科医を育成しています。
新制度のもとでは、さらに質の高い効率的な内科研修を提供し、広い視野、内科全体に対する幅広い経験と優れた専門性を有する内科医を育成する体制を構築しました。

34

指導医数
（常勤医）

外来・入院患者数
経験できる疾患群
経験できる技術・技能経験できる地域医療・診療連携学会認定施設
（内科系）

認定内科医
112 名
総合内科専門医
65 名
消化器病学会 30 名
肝臓学会
11 名
循環器学会
19 名
内分泌学会
4名
腎臓学会
7名
糖尿病学会
5名
呼吸器学会
12 名
血液学会
8名
神経学会
14 名
アレルギー学会
6名
リウマチ学会 15 名
感染症学会
1名
老年医学会
4名
救急医学会
0名
外来患者数：581,993 人（平成 27 年度合計）
入院患者数：246,609 人（平成 27 年度合計）
研修手帳（疾患群項目表）にある 13 領域、70 疾患群の症例を幅広く経験することができる。
技術・技能評価手帳にある内科専門医に必要な技術・技能を、実際の症例に基づきながら幅広く経験することができる。
急性期医療だけでなく、超高齢社会に対応した地域に根ざした医療、病診・病病連携なども経験できる。
日本内科学会認定医教育施設
日本血液学会血液研修施設
日本輸血細胞治療学会認定医制度指定施設
日本リウマチ学会教育施設
日本糖尿病学会認定教育施設
日本内分泌学会認定教育施設
日本甲状腺学会認定専門医施設
日本高血圧学会認定研修施設
日本肥満学会認定肥満症専門病院
日本腎臓学会研修施設
日本透析医学会認定施設
日本急性血液浄化学会認定指定施設
日本老年医学会認定施設
日本老年精神医学会認定施設
日本東洋医学会指定研修施設
日本消化器病学会専門医制度認定施設
日本肝臓学会認定施設
日本消化器内視鏡学会指導施設
日本消化管学会胃腸科指導施設
日本循環器学会循環器専門医研修施設
不整脈学会認定不整脈専門医研修施設
日本心血管インターベンション治療学会認定研修施設
学会認定不整脈専門医研修施設
日本脈管学会認定施設
日本呼吸器学会認定施設
日本アレルギー学会認定教育施設
日本神経学会認定施設
日本脳卒中学会認定研修教育病院
認知症学会専門医教育施設

35

3. 国立病院機構東京医療センター•初期臨床研修制度基幹型研修指定病院であり、毎年マッチング上位で 30 名の初認定基準
期研修医採用実績がある。
【整備基準 23】
1)専攻医の環境•図書室（医学情報センター）に蔵書数単行本 4,092 冊、製本 33,188 冊、継続
雑誌 301 タイトルとインターネット環境を有し、医中誌、メディカルオンライ
ン、ProQuest など各種文献検索サービスの契約により効率的かつ適切な文献検索の研修が可能である。
•国立病院機構専修医であり、期間限定常勤職員として給与・賞与の対象となる。多くの場合敷地内に周囲地域より安価な専攻医寮や駐車場が確保され、通勤手当、超過勤務手当も対象で、有給休暇、社会保険、出張もある。
・研修プログラム周辺の環境として、専攻医には、研修期間中労働基準法および医療法を遵守したうえで、心身ともに健康な状態で研修を行える環境が提供される。
・以下のさまざまな委員会・ワーキング等を設置し、よりよい研修環境の整備を図っている：「心の健康づくりスタッフ」によるメンタルストレス対策、ハラス
メント委員会：パワハラ、セクハラ委員会の設置、ワークライフバランス向上ワーキング：出産・子育て・介護相談窓口による支援、病院内に女性授乳室及び病院敷地内に院内保育園「ひまわり」を完備等。
•内科指導医が 39 名在籍している。
認定基準•当院が連携施設となる 13 施設からの基幹プログラムに対応する研修委員会を設【整備基準 23】2) 専 門 研 修 プ ロ グ 置している。委員は委員長を含め各施設に 1～3 名指名され、基幹施設に設置されている研修委員会との十分な連携を図る。
ラムの環境•各種研修会実績は以下の通りであり、多数の診療科・職種横断的なイベント
が通年行われている：医療倫理講習会 年１回、医療安全講習会・研修会 年 2回、感染対策・ICT 講習会 年 2 回、研修施設群合同カンファレンス、ピットフォールカンファレンス 7 回、キャンサーボード 12 回、「医療を考える」市民公
開セミナー 1 回、AHA BLS コース 12 回、AHA ACLS コース 11 回、剖検症例検討会 5 回、地域医療カンファレンス 10 回
また JMECC 自主開催に向けて準備中であり、平成 28 年度より定期開催を予定している（JMECC ディレクター資格取得予定者１名、インストラクター資格 2名）。
こうした講習会は専攻医に受講を義務付け，そのための時間的余裕を与える。
カリキュラムに示す内科領域 13 分野（総合内科，消化器，循環器，内分泌，代認定基準【整備基準 23/31】 謝，腎臓，呼吸器，血液，神経，アレルギー，膠原病，感染症および救急）すべてで定常的に専門研修が可能な症例数を診療している。
3)診療経験の環境・日本内科学会講演会あるいは同地方会に年間で計 3 演題以上の学会発表（2014認定基準
年度実績 7 演題）をしている。
【整備基準 23】
・各サブスペシャリティにおいても内科系各学会において数多くの学会発表を行
4)学術活動の環境っている（2014 年度実績 内科全診療科計 100 演題）。
・臨床研究に必要な図書室（前述の医学情報センター），臨床研究センターなどを整備・運営している。
指導責任者
矢野 尊啓
【内科専攻医へのメッセージ】
国立病院機構東京医療センターは、東京都西南部に位置する 780 床を有する高度総合医療施設であり、地域の急性期中核医療機関である。全国 144 施設におよぶ
国立病院機構の施設の中でも指導的な役割を担うフラッグシップ・ホスピタルと位置づけられる一方、慶應義塾大学医学部の最大の関連施設として多数の医師を大学に送り込み、また大学から受け入れてきた。現在地域医療支援病院、三次救急指定病院、災害医療拠点病院、エイズ治療拠点病院、地域がん診療連携拠点病院として、コモン・ディジーズから特殊疾患まで、総合内科からすべての内科サ

36

指導医数
（常勤医）

外来・入院患者数
経験できる疾患群
経験できる技術・技能経験できる地域医療・診療連携学会認定施設（内科系）

ブスペシャリティまで、在宅医療から先端医療まで非常に幅広い内科研修が受けられる施設である。連携施設としては、270 床におよぶ東京医療センター内科病床を利用して内科全分野にわたる豊かな症例を経験することにより、基幹プログ
ラム専攻医が総合内科専門医を取得できるよう援助する。当院の初期研修システ
ムは非常に良く機能し、指導医、後期研修医（専攻医）、初期研修医の屋根瓦式
指導体制もほぼ確立されている。医師のみならず、看護師や薬剤師、理学療法士など他のすべての医療職との協働もきわめて好ましい雰囲気の中で行われており、多職種で行われる医療を学ぶ間に、ロールモデルにも多数出会えると自負している。専攻医の皆様が、当院での研修中私たちとともに東京医療センターの基
本理念「患者とともに健康を考える医療を実践」し、楽しく働き、内科医としてのキャリアを確立できるよう期待している。
日本内科学会指導医 39 名，日本内科学会総合内科専門医 27 名
日本肝臓学会専門医 2 名, 日本消化器病学会消化器専門医 6 名，日本循環器学会
循環器専門医 6 名，日本内分泌学会専門医 2 名，日本腎臓学会専門医 4 名, 日本
糖尿病学会専門医 2 名，日本呼吸器学会呼吸器専門医 6 名，日本血液学会血液専
門医 4 名，日本神経学会神経内科専門医 2 名，日本老年医学会専門医 1 名，日本
リウマチ学会専門医 2 名，日本感染症学会専門医 2 名，日本救急医学会救急科専
門医 1 名，ほか
外来患者 124,735 名、内科入院患者 7,307 名（いずれも 2014 年度 1 年間）
きわめて稀な疾患を除いて，研修手帳（疾患群項目表）にある 13 領域，70 疾患
群の症例を経験することができる。
技術・技能評価手帳にある内科専門医に必要な技術・技能を，実際の症例に基づきながら幅広く経験することができる。
急性期医療だけでなく，地域連携を通じた在宅医療をはじめ、超高齢社会に対応した地域に根ざした医療，病診・病病連携などを幅広く経験できる。地域包括ケ
アやアドバンス・ケア・プランニングについても十分な学習機会を提供できる。
日本内科学会認定医制度教育病院
日本感染症学会研修施設
日本血液学会血液研修施設
日本呼吸器学会認定施設（内科系）
日本呼吸器内視鏡学会専門医制度指定施設 日本臨床腫瘍学会研修施設
日本循環器学会専門医研修施設
日本消化器病学会認定施設
日本神経学会教育施設
日本消化器内視鏡学会指導施設
日本静脈経腸栄養学会実地修練認定教育施設
日本腎臓学会研修施設
日本透析医学会認定施設
日本内科学会教育病院
日本脳卒中学会研修教育病院
日本プライマリ・ケア連合学会認定医研修施設
日本リウマチ学会教育施設
日本老年医学会認定施設
日本消化管学会胃腸科指導施設
日本アレルギー学会教育施設
日本がん治療認定機構研修施設
日本緩和医療学会研修施設
日本救急医学会専門医、指導医指定施設
日本心血管インターベンション学会研修関連施設
日本栄養療法推進協議会栄養サポート稼動施設（ＮＳＴ）など

37

4. 国立病院機構埼玉病院•初期臨床研修制度基幹型研修指定病院です．
認定基準•研修に必要な図書室とインターネット環境があります．
【整備基準 23】
1)専攻医の環境•国立病院機構埼玉病院常勤医師として労務環境が保障されています．
•メンタルストレスに適切に対処する部署（管理課長担当）があります．
•ハラスメント委員会が院内に整備されています．
•女性専攻医が安心して勤務できるように，休憩室，更衣室，仮眠室，シャワー室，当直室が整備されています．
•敷地内に院内保育所があり，利用可能です．
認定基準•指導医は 10 名在籍しています．
【整備基準 23】2)専門研修プログ•内科専門研修プログラム管理委員会を設置し、基幹施設，連携施設に設置されラムの環境ている研修委員会と連携を図ります.
•基幹施設において研修する専攻医の研修を管理する内科専門研修委員会と臨床研修センター（2017 年度予定）を設置します．
•医療倫理・医療安全・感染対策講習会を定期的に開催（2015 年度実績 12 回）
し，専攻医に受講を義務付け，そのための時間的余裕を与えます．
•研修施設群合同カンファレンスを定期的に主催（2018 年度予定）し，専攻医に受講を義務付け，そのための時間的余裕を与えます．
•CPC を定期的に開催（2015 年度実績 8 回）し，専攻医に受講を義務付け，そのための時間的余裕を与えます．
•地域参加型のカンファレンス：朝霞地区医師会合同カンファレンス（2015 年度
実績 8 回），朝霞地区医師会循環器勉強会（2015 年度実績 5 回）, 朝霞地区医師会画像診断研究会（2015 年度実績 15 回）, 埼玉県南西部消防本部救急症例検討会（2015 年度実績 3 回）を定期的に開催し，専攻医に受講を義務付け，そのための時間的余裕を与えます．
•プログラムに所属する全専攻医に JMECC（2016 年度実績 1 回）受講を義務付
け，そのための時間的余裕を与えます．
•日本専門医機構による施設実地調査に臨床研修センター（2017 年度設置予定）が対応します．
認定基準【整備基準 23/31】
3)診療経験の環境

・カリキュラムに示す内科領域 13 分野のうち全分野（少なくても 7 分野以上）
で定常的に専門研修が可能な症例数を診療しています．
•70 疾患群のうちほぼ全疾患群（少なくても 35 以上の疾患群）について研修できます．
•専門研修に必要な剖検（2015 年度実績 11 体，2014 年度実績 11 体，2013 年度実績 14 体）を行っています．

38

認定基準
【整備基準 23】
4)学術活動の環境•臨床研究部が設置されており、リサーチマインドを涵養する研究環境が整っています．
･臨床研究に必要な図書室、写真室、図書室，インターネット環境などを整備しています．
•倫理委員会を設置し，定期的に開催（2015 年度実績 10 回）しています．
•治験管理室を設置し，定期的に受託研究審査会を開催（2015 年度実績 10 回）
しています．
•日本内科学会講演会あるいは同地方会に年間で計 3 演題の学会発表（2015 年度実績）をしています．

指導責任者

指導医数
（常勤医）

外来・入院患者数
経験できる疾患群
経験できる技術・技能経験できる地域医療・診療連携学会認定施設（内科系）•国立病院総合医学会が毎年開催されており、日常の臨床の成果等を発表する機会があります鈴木 雅裕【内科専攻医へのメッセージ】
国立病院機構埼玉病院は，埼玉県南西部医療圏の中心的な急性期病院です。東京都との県境に位置（池袋から 10km）するため、埼玉県の近隣医療圏の病院（さいたま市立病院・JCHO 埼玉メディカルセンター）と都内の病院（慶應義塾大学病院・日本大学板橋病院・練馬総合病院・国立病院機構東京医療センター・
国立病院機構災害医療センター）と連携して内科専門研修を行います。農村部の急性期病院である佐野厚生病院、慢性期病棟・地域包括ケア病棟のケアミックス型の病院である国立病院機構宇都宮病院とも連携し様々な経験を積むことができます。これらの病院での研修を通じて、多様な状況下で内科医としての能力を発揮する事のできる，地域医療にも貢献できる内科専門医育成を目指します．
主担当医として，患者の疾患の診断・治療に携わるのはもちろん，高齢者社会に向かいますます必要とされる患者の社会的背景・療養環境調整をも包括する全人的医療を実践できる内科専門医を育成します．
日本内科学会指導医 10 名，日本内科学会総合内科専門医 8 名，日本消化器病学
会消化器専門医 2 名，日本循環器学会循環器専門医 4 名，日本神経学会神経内科
専門医 1 名，日本呼吸器学会呼吸器専門医 3 名，日本アレルギー学会専門医（内科）2 名
外来患者 21,478.8 名（1 ヶ月平均） 入院患者 9,821.0 名（1 ヶ月平均）
きわめて稀な疾患を除いて，研修手帳（疾患群項目表）にある 13 領域，70 疾患
群の症例を幅広く経験することができます．
技術・技能評価手帳にある内科専門医に必要な技術・技能を，実際の症例に基づきながら幅広く経験することができます．
急性期医療だけでなく，超高齢社会に対応した地域に根ざした医療，病診・病病連携なども経験できます．
日本内科学会認定医制度教育病院
日本消化器病学会専門医制度認定施設
日本循環器学会認定循環器専門医研修施設
日本呼吸器学会関連施設
日本神経学会教育関連施設
日本老年医学会認定施設
日本心血管インターベンション治療学会研修施設
日本呼吸器内視鏡学会専門医認定施設

39

日本消化器内視鏡学会指導施設
日本がん治療認定医機構認定研修施設
日本プライマリ・ケア連合学会認定病院
日本静脈経腸栄養学会 NST 稼働施設など

5.

国立病院機構横浜医療センター

認定基準
【整備基準
24】
1)専攻医の環境• 初期臨床研修制度基幹型研修指定病院です。
• 研修に必要な図書室とインターネット環境があります。
• 国立病院機構横浜医療センター非常勤医師として労務環境が保障されています。
• メンタルストレスに適切に対処する部署（厚生係担当）があります。
• セクハラスメント苦情に対して管理課長が窓口となり幹部会議に図られれています。
• 女性専攻医が安心して勤務できるように、休憩室、更衣室、仮眠室、シャワー室、当直室が整備されています。
• 敷地内に院内保育所があり、利用可能です。

認定基準
【整備基準
24】
2) 専門研修プログラムの環境• 指導医が 12 名在籍しています。
• 内科専攻医研修委員会を設置して，施設内で研修する専攻医の研修を管理し，基幹施設に設置されるプログラム管理委員会と連携を図ります。
• 基幹施設内において研修する専攻医の研修を管理する内科専門研修委員会と臨床研修センターを設置しました• 医療倫理・医療安全・感染対策講習会を定期的に開催（2015 年度実績 30 回）
し、専攻医に受講を義務付け、そのための時間的余裕を与えます。
• 研修施設群合同カンファレンス（2017 年度予定）を定期的に参画し、専攻医に受講を義務付け、そのための時間的余裕を与えます。
• CPC を定期的に開催（2015 年度実績 3 回）し、専攻医に受講を義務付け、そのための時間的余裕を与えます。
• 地域参加型のカンファレンス（2015 年度実績 横浜藤沢消化器疾患研究会 5回、横浜市南西部 CKD 病診連携研究会 1 回など）を定期的に開催し、専攻医に受講を義務付け、そのための時間的余裕を与えます。

40

認定基準
【整備基準
24】
3)診療経験
の環境• カリキュラムに示す内科領域 13 分野のうち、総合内科、消化器、循環器、腎臓、呼吸器、神経、内分泌、代謝、感染、アレルギー、膠原病および救急の分野で定常的に専門研修が可能な症例数を診療しています。
• 70 疾患群のうちほぼ全疾患群（少なくても 35 以上の疾患群）について研修できます．
• 専門研修に必要な剖検（2014 年度実績 13 体，2013 年度 9 体）を行っていま
す．

認定基準
【整備基準
24】
4)学術活動の環境• 日本内科学会講演会あるいは同地方会に年間で計 3 演題以上の学会発表（2015年度実績 3 演題）を予定しています。

指導責任者

髙橋 竜哉
【内科専攻医へのメッセージ】
国立病院機構横浜医療センターは神奈川県横浜市南西部医療圏の中心的な急性期病院であり、内科専門研修プログラムの基幹施設として内科専門研修を行うと同時に横浜市立大学附属病院および附属市民総合医療センター、東京女子医科大学病院、茅ヶ崎市立病院、横浜南共済病院、済生会横浜市南部病院、国立病院機
構東京医療センター及び災害医療センターを基幹施設とする内科専門研修プログ
ラムの連携施設として内科専門研修を行い、内科専門医の育成を行います。

指導医数
（常勤医）

日本内科学会指導医 12 名、日本内科学会総合内科専門医 8 名
日本消化器病学会消化器専門医 5 名、日本循環器学会循環器専門医 5 名、
日本糖尿病学会糖尿病専門医 2 名、日本内分泌学会内分泌•代謝専門医 2 名、
日本腎臓病学会専門医 1 名、日本透析医学会専門医 1 名、
日本呼吸器学会呼吸器専門医 1 名、日本神経学会神経内科専門医 3 名、
日本感染症学会専門医 1 名、日本リウマチ学会専門医 1 名、ほか

外来・入院
患者数

外来患者 5,619 名（1 ヶ月平均）

経験できる
疾患群

きわめて稀な疾患を除いて、研修手帳（疾患群項目表）にある 13 領域、70 疾患
群の症例を幅広く経験することができます。

経験できる
技術・技能

技術・技能評価手帳にある内科専門医に必要な技術・技能を、実際の症例に基づきながら幅広く経験することができます。

経験できる
地域医療・
診療連携

急性期医療だけでなく、超高齢社会に対応した地域に根ざした医療、病診・病病連携なども経験できます。

41

入院患者

386 名（1 ヶ月平均延数）

学会認定施設（内科系）

日本内科学会認定医制度教育病院
日本消化器病学会認定施設
日本循環器学会認定循環器専門医研修施設
ICD/両心室ペーシング植え込み認定施設
日本心血管インターベンション治療学会研修施設
ステントグラフト実施施設、

日本呼吸器学会認定施設
日本リウマチ学会教育施設
日本腎臓学会研修施設
日本高血圧学認定研修施設

日本透析医学会専門医制度認定施設
日本神経学会准教育施設
日本アレルギー学会認定教育施設
日本救急医学会救急科専門医指定施設
日本呼吸器内視鏡学会専門医制度関連認定施設
日本消化器内視鏡学会指導施設
日本がん治療認定医機構認定研修施設
日本糖尿病学会認定教育施設
日本内分泌学会認定教育施設
日本肥満学会認定肥満症専門病院など

6. 国立病院機構宇都宮病院•初期臨床研修制度研修協力病院です。
認定基準•研修に必要な図書室とインターネット環境があります。
【整備基準 23】
•基幹施設と同様な労務環境が保障されています。
1)専攻医の環境•メンタルストレスに適切に対処する職員を外部より毎月招聘し相談が可能です。
•ハラスメント委員会が院内に整備されています。
•女性専攻医が安心して勤務できるように，休憩室，更衣室，仮眠室，シャワー室，当直室が整備されています。
•敷地内に院内保育所があり，利用可能です。
•指導医は５名在籍しています（下記）。
認定基準•専門研修委員会（統括責任者：臨床研究部長 芳賀 紀裕）を設置し、基幹施【整備基準 23】設に設置されている研修委員会と連携を図ります.
2)専門研修プログ•医療安全・感染防止対策講習会・学術講演会を定期的に開催（2016 年度実績計
ラムの環境
12 回以上）し，専攻医の受講も推奨しそのための時間的余裕を与えます。
・カリキュラムに示す内科領域 13 分野のうち消化器内科・呼吸器内科・神経内認定基準【整備基準 23/31】 科で定常的に専門研修が可能な症例数を診療しています。
3)診療経験の環境•臨床研究部が設置されており、多施設共同研究や治験に参加できます。
認定基準･臨床研究に必要な図書室、図書室，インターネット環境などを整備していま【整備基準 23】
す。
4)学術活動の環境•倫理委員会を設置し，定期的に開催しています。（2015 年度実績 7 回）
•治験管理室を設置し，定期的に受託研究審委員会を開催しています。（2015 年
度実績 12 回）

42

指導責任者

指導医数（常勤医）
外来・入院患者数
経験できる疾患群
経験できる技術・技能経験できる地域医療・診療連携学会認定施設（内科系）•呼吸器学会、肺癌学科、結核病学会において年間で計 3 演題の学会発表をしています。（2014 年度実績）
芳賀 紀裕【内科専攻医へのメッセージ】
国立病院機構宇都宮病院は，栃木県宇都宮医療圏における病院群輪番制に参加
し急性期病棟、慢性期病棟、地域包括ケア病棟のケアミックス型の病院として地域医療に貢献しています。内科専門研修では、必要に応じた可塑性のある、地域医療にも貢献できる内科専門医育成を目指します．
主担当医として，入院から退院〈初診・入院～退院・通院〉まで経時的に，診断・治療の流れを通じて，社会的背景・療養環境調整をも包括する全人的医療を実践できる内科専門医を育成します．
日本内科学会認定内科医５名，日本消化器病学会消化器専門医２名，日本神経学会神経内科指導医 1 名，日本呼吸器学会呼吸器専門医２名
外来患者 232.2 名（2014 度 1 日平均） 入院患者 291.9 名（2014 度 1 日平均）
きわめて稀な疾患を除いて，研修手帳（疾患群項目表）にある 3 領域の症例を幅広く経験することができます。
技術・技能評価手帳にある内科専門医に必要な技術・技能を，実際の症例に基づきながら幅広く経験することができます。
急性期医療だけでなく，超高齢社会に対応した地域に根ざした医療，病診・病病連携なども経験できます。
日本内科学会認定医制度教育病院
日本呼吸器学会認定施設
日本呼吸器内視鏡学会専門医認定施設
日本がん治療認定医機構認定研修施設
日本病院総合診療医学会認定施設
日本消化器病学会専門医制度関連施設
日本消化器内視鏡学会指導施設（現在、申請中）
日本静脈経腸栄養学会 NST 稼働施設など

43

国立病院機構災害医療センター内科専門医育成プログラム管理委員会（平成 30 年 2 月現在）
NHO 災害医療センター大林

正人（プログラム統括責任者，委員長，神経内科分野責任者）

関口直宏（プログラム管理者，血液内科分野責任者）

飯田雅俊（事務局代表，災害医療センター職員係長）

田口

学 （事務局代表、糖尿病・内分泌内科分野責任者）

上村

光弘（呼吸器内科分野責任者）

清水茂雄（循環器内科分野責任者）

守尾一昭（腎臓内科分野責任者）

満尾

晶子（膠原病・リウマチ内科分野責任者）

佐々木 善浩（消化器内科分野責任者）
連携施設担当委員
青梅市立総合病院

長坂 憲雄

東京医科歯科大学医学部附属病院

野堀 潔

NHO 東京医療センター

矢野 尊啓

NHO 埼玉病院

松村 圭祐

NHO 横浜医療センター

森 文章

NHO 宇都宮病院

伊藤

44

雅史

オブザーバー
内科専攻医代表 1
内科専攻医代表 2

45

別表 1

各年次到達目標※1 消化器分野では「疾患群」の経験と「病歴要約」の提出のそれぞれにおいて，「消化管」，「肝臓」，「胆・膵」が含まれること．
※2 修了要件に示した分野の合計は 41 疾患群だが，他に異なる 15 疾患群の経験を加えて，合計 56
疾患群以上の経験とする．
※3 外来症例による病歴要約の提出を 7 例まで認める．(全て異なる疾患群での提出が必要）※4「内分泌」と「代謝」からはそれぞれ 1 症例ずつ以上の病歴要約を提出する．
例）「内分泌」2 例+「代謝」1 例，「内分泌」1 例+「代謝」2 例※5 初期臨床研修時の症例は，例外的に各専攻医プログラムの委員会が認める内容に限り，その登録が認められる．

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