〈研究ノート〉

ビデオレターを中心としたメディアリテラシーと異文化交流のための英語教育に関する一考察―ESD とデジタル・シティズンシップ教育の接合に向けた実践理論の構築―
法政大学キャリアデザイン学部

はじめに

教授

坂本

旬

る。そういう意味で、交流は対話の入り口にあたるのであり、交流は最終目標ではない。

本稿は 2021年度科研費研究「映像交流システ

この研究の開始は新型コロナウイルス感染症パ

ムを活用した異文化理解・交流のための外国語教

ンデミック期と重なったが、この期間に進んだ育の実践研究」の成果の一部である。この研究はGIGA スクール構想を契機とする教育のデジタル

CLIL（内容言語統合型学習）理論、メディア情化が本研究にも影響をもたらしている。そのもっ報リテラシー（MIL）と異文化間対話理論の双方とも大きな影響は MIL を含むデジタル・シティ

を用いた映像交流システムを、小学校等の外国語

ズ ン シ ッ プ 教 育（DCE） へ の 注 目 で あ っ た。

活動および外国語科に導入し、外国語活動におけ

2020年 12月に出版された筆者編著による『デジる教育効果と異文化間交流における有効性の検証

タル・シティズンシップ：コンピュータ１人１台をめざしたものであり、多分野にわたる教育理論

時代の善き使い手をめざす学び』（大月書店）は、の接合をめざしている。とりわけ外国語教育を重当初の想定を超えて多くの教育関係者に読まれる

視するのは、小学校の外国語教育が必修化されたこととなった。本研究とも関わりがあるジェイ

ことが背景にある。筆者はこの研究の中でも「MIL

アーン（NPO 法人グローバルプロジェクト推進と異文化交流」研究を進めてきた。

機構）は、国際協働学習を理念に掲げつつ、DCE

ユネスコは国連文明の同盟（UNAOC）とともを推進するに至っている。

に「MIL と異文化間対話」プログラムを進めて

ジェイアーンは、2023年 6月 11日、「GIGA スクー

おり、MIL は平和のための世界的な異文化間対

ル時代の国際協働学習」をテーマとしたシンポジ

話の基礎である。ちなみに、異文化間対話は異文ウムを開催した。基調講演は国際大学准教授の豊化交流の上位概念であり、交流はコミュニケー

福晋平が行ったが、そのテーマは「GIGA スクー

ションの実施にとどまるが、対話はより高次の相ル時代の DCE」であった。パネリストとしてア

互理解を目標としている。例えば、お互いの平和

ジアユネスコ文化センター（ACCU）の藤本早恵に対する考え方を紹介し合うならばそれは交流だ子が招かれており、ユネスコの ESD とのつながが、交流を通して水平的な関係を構築し、互いにりも検討された。筆者はこのシンポジウムのコー

理解し合い、平和のためにすべきことを話し合う

ディネーターを務めている。

ことができればそれはフレイレのいう対話とな

ESD を推進するユネスコスクールにとっても生涯学習とキャリアデザイン Vol. 21 No.2 (2023)

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GIGA スクールを契機にしたデジタル化の波は無間対話については、十分な議論がされていない。

視することができない。2024年 1月 20日、ユネ

そこで本稿が注目するのは、OECD のグローバル・

スコスクール全国大会では、はじめてデジタル教

コンピテンスの理論である。本稿では、ユネスコ育をテーマとした分科会が設置された。筆者がの DC 理論とともに「デジタル時代の MIL と異コーディネーターとなり、
ACCU の大安喜一が「グ文化交流」と評価理論としてのグローバル・コン

ローバル教育モニタリングレポート 2023

ピテンス理論の可能性について検討を行う。

教育におけるテクノロジー：誰のためのツールなのか？」について報告し、文科省で GIGA StuDX
推進チームディレクターを務める武藤久慶が1.

グローバル時代のデジタル・シティズ
ンシップ教育「GIGA スクール構想の現状：我が国が進める教
育 DX とユネスコ理念の共鳴」というタイトルでユネスコは 2023年 11月、「国際理解、協力及報告した。そして、筆者が DCE を中心としたユび平和のための教育並びに人権及び基本的自由にネスコのデジタル教育政策について報告を行った

関する教育に関する 1974年勧告」の改訂版であ

あと、３つの学校からの実践報告がされた。筆者

る「平和、人権、持続可能な開発のための教育にの報告についてはすでに坂本（2024）にまとめ

関する勧告」を採択した。ユネスコはこの勧告にている。

対して次のように述べている。

ESD と DCE はいずれもユネスコの政策であり、グローバル・シティズンシップ教育（GCED）とこの勧告は、平和は国際交渉を通じてだけでも深い関係がある。坂本（2023）は、ユネスコ

なく、学校のベンチや校庭、運動場、芸術・は ESD と GCED を土台として、デジタルリテラ

科学教育、そして生涯を通じて築かれるもの

シー、MIL などのユネスコの政策を統合する概であることを認めている。学校内外のあらゆ

念としてデジタル・シティズンシップ（DC）のる形態と次元の教育は、私たちの世界の見方概念を用いていることを紹介している。

や他者との接し方を形成するものであり、永このように、この数年の間に DCE は大きな注

続的な平和を構築するための道筋となりう

目を集めるとともに、異文化交流を含む ESD にるし、またそうあるべきである。
（UNESCO,も影響をもたらしつつある。このような状況から、

2023a）「映像交流システムを活用した異文化理解・交流のための外国語教育の実践研究」もまた MIL のユネスコが指摘するように平和は学校教育や生

みならず、DCE を含むデジタル教育との関連に

涯学習を通して築かれるべきものであり、それは焦点を合わせることが求められている。つまり、平和に対する学習のみならず、「私たちの世界の本研究はこれらの動向を踏まえ、「デジタル時代

見方や他者との接し方」を学ぶことが必要である。

の MIL と異文化交流」であることをより強く意

前述の 2024年のユネスコスクール全国大会の冒識している。こうしたコンセプトをより明確にす頭で行われたパネルディスカッションはユネス

るために、DC の概念と GCED を土台にグローバ

コ・ジャカルタ事務所の林川眞紀がコーディネー

ルに拡大した概念として、本稿はグローバル・デ

ターとなり、「未来のユネスコスクールを考える

ジタル・シティズンシップ（Global and Digital―ネットワークの活用で広がる学び」をテーマとCitizenship）の概念を提案する。

して行われた。そして、国際交流を実践している

そして、本研究にとって欠かせないのが評価に

３つのユネスコスクールが報告を行ったのであ関する研究である。ESD はすでに評価に関するる。平和は喫緊の課題であるが、その構築のため

理論と実践を有しているが、異文化交流や異文化の教育には時間がかかる。しかし、それは最優先

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ビデオレターを中心としたメディアリテラシーと異文化交流のための英語教育に関する一考察

課題なのである。

ように、世界に対する責任について言及している

しかし、日本のユネスコスクールの中で、対面（Common Sense,2021：17）。このように、DC は型交流ではなく、デジタルを活用した異文化交流

決して、一国内のシティズンシップに限定されるを行っている事例は少ない。デジタル機器を活用

わけでなく、GC と同様に、グローバルな視点をした異文化交流は、実践校に対する外部機関の支持ち合わせている。

援が不可欠であり、ユネスコスクールに対するこそれにもかかわらず、筆者はあえてグローバル

れまで支援の体制は十分とはいえなかった。現在、時代のデジタル・シティズンシップとして、グローユネスコスクールに対して積極的な支援を行ってバル・デジタル・シティズンシップ（GDC）といるのは「一般財団法人ジャパンアートマイル」

いう概念を提起する。なぜならば、日本でも急速であり、「海外のパートナー校とインターネットに普及しつつある DCE は、もっぱら抑制型の情を使って『貧困』『教育』『平等』『環境』など世

報モラル教育に対して、「デジタルの善き使い手」

界共通の課題について対話的・協働的に学び合い、の育成という観点から語られることが多く、本来学習の成果として世界に訴えるメッセージを込め

DC が有しているグローバルな視点を見失いがちた壁画を共同制作するプロジェクトベースの学だからである。

習」を進めている（JAPAN ART MILE, n.d.）。

DC、GC、そして ESD はすべてユネスコの概しかし、少数の NGO だけでユネスコスクール全念であり、それらは相互に関係する。ユネスコは、体の国際交流を支援することは困難であり、より

国際理解、協力、平和のための教育および人権と多くの組織が支援に加わる必要がある。筆者らの基本的自由の教育に関する 1974年勧告の改訂の研究の協力組織である NPO 法人地球対話ラボとために公表されたテーマ論文の一つである「グジェイアーンもまたそのような支援機関の一つでローバルデジタル時代のシティズンシップ教育」

ある。

でこの問題を取り上げており、次のように述べて異文化交流と DCE はどのように結びつくのだいる。

ろうか。DC のもっとも基本的な定義は「デジタル技術を利用して社会に積極的に関与し、積極的

1974年の勧告の改訂にあたって重要なのは、に参加する能力」である（Council of Europe,

国際理解・協力、平和のための教育を促進

2020：7）。一方、国連はグローバル・シティズ

し、人権と基本的自由のための教育を支援すンシップ（GC）を「グローバルな視野を持ったる、デジタル時代に求められる能力を強調す

個人やコミュニティが、世界的な規模で行う社会る重要な時期に来ているということである。

的、政治的、環境的、経済的行動の総称」と定義

このデジタル・シティズンシップの能力は、し、「持続可能な開発における GC を推進するこGCED、MIL、デジタルリテラシーの要素をとで、個人は自分の社会だけでなく、すべての社

統合したものである。
（UNESCO,2022：7）

会の利益のために行動するという社会的責任を受け入れることができるようになる」と指摘する

そして ESD については、「ジェンダー平等と人（United Nations, n.d.）。このように GC は、責任権を含む GCED と ESD が、国の教育政策、カリを自国の社会だけではなく、世界へと拡大したも

キュラム、教員研修、児童生徒評価において主流のだと言える。

となる」と述べている（UNESCO,2022：7）。つ一方、DC もまた、アメリカのコモンセンス財まり、GCED と ESD が教育政策の土台となり、団は「責任のリング」について、「自分の行動がGCED、MIL、デジタルリテラシーの要素を統合

自分自身に与える影響だけでなく、地域社会やよした DCE がその重要な内容として位置づくことり広い世界に対しても責任がある」と述べているになる。それはデジタル時代に求められる諸能力
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であり、国際理解・協力、平和、人権、基本的自であり、ICT を通じて社会と公平に関わり、積極

由にとって不可欠なものなのである。このように、的に影響を与える能力を意味する。４つ目は「デユネスコにとって DC は、本稿が提起する GDC

ジタル情緒的知能」であり、個人内および個人間そのものだといってよい。

のデジタル交流における感情を認識し、表現する

筆者はすでに坂本（2024）でユネスコの DC 政能力である。最後の５つ目は「デジタルの創造性

策の形成過程を論じている。簡単にユネスコのと革新性」であり、ICT ツールを活用したコンテ

DC の定義と内容を紹介しておこう。ユネスコはンツ制作を通して、自己を表現し探究する能力の2017年に「アジア太平洋地域におけるデジタルことである（UNESCO, 2023b：19）。

市民教育促進のための国家能力強化」プログラム

このようにユネスコの DC の領域はかなり広を立ち上げ（UNESCO, 2017）、2023年に「アジく、ICT を活用した創造活動も含まれていること

ア太平洋地域における DC：教職員のイノベーがわかる。DC は規範や倫理のレベルにとどまる

ションと生徒のレジリエンスのためのコンピテン

ものではない。ユネスコにとってのデジタル教育

シーの構築」を公刊した。この報告書はユネスコとは DCE そのものであり、DCE は決して ICT

バンコク事務所が中心となって進めてきた DCE

活用教育としての ICT 教育の一部ではないとい

研究調査をまとめたものである。ユネスコは、える。

DC のスキルは「個人の私生活やキャリアにとって重要であるだけでなく、平和な社会と、すべて

2.

グローバル・コンピテンスと評価の人にとって持続可能で公正な未来を築くためにも重要」だと指摘し、SDGs 達成に向けた教育と

前節では、ユネスコが DC の５つの領域を含むしての重要性を強調している（UNESCO, 2023b：

フレームワークを構成したことを取り上げた。ま4）。

た、ユネスコは GCE や ESD と DCE の統合をめ

そして、ユネスコは DC を「情報を効果的に見ざしていることにも触れた。では、それはどのよ

つけ、アクセスし、利用し、創造し、他の利用者

うな枠組みとなるのだろうか。現時点では、十分

やコンテンツに、積極的、批判的、慎重かつ倫理に明らかになっていない。他方、OECD はグロー的な態度で関わり、安全かつ責任を持ってオンラ

バル・コンピテンス（もしくはグローバル・コン

インや ICT 環境を航行し、自分自身の権利を認

ピテンシー）と呼ばれる概念を提起しており、こ識 す る 能 力 」 と 定 義 す る（UNESCO, 2023b：の問題に対して一つの示唆をもたらしている。本

14）。ユネスコは、他方で DC を「デジタル社会

節は、この OECD のグローバル・コンピテンスに参加するために ICT 機器とスキルを持つこと」

について取り上げる。

と定義している（UNESCO, 2018：64）。すなわち、OECD は、2018年に「我々の青少年への包摂

学校教育に対応した詳細な定義と原理的な定義の的かつ持続可能な世界にむけた準備：OECD の二つを有していると言える。

PISA グローバル・コンピテンス・フレームワーク」

その上で、DC の構成要素として次の５つの領を公開した。OECD は PISA2018でグローバル・域を示している。１つ目は「デジタルリテラシー」

コンピテンスの評価を導入したのである。OECDであり、情報に基づいた意思決定を行うために、はグローバル・コンピテンスを「多面的な能力」

デジタルツールや情報を探し、批判的に評価し、であるという。その上で「地域的、世界的、異文効果的に利用する能力を意味する。２つ目は、「デ化間の問題を検討し、異なる視点や世界観を理解

ジタル安全とレジリエンス」であり、デジタル空し、尊重し、他者とうまく交流し、持続可能性と間における危害から、子どもたち自身や他者を守集団の幸福（ウェルビーイング）に向けて責任ある能力を指す。３つ目は「デジタル参加と主体性」

る行動をとる」能力として定義している（OECD,76

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ビデオレターを中心としたメディアリテラシーと異文化交流のための英語教育に関する一考察

2018：4）。

には参加しなかったため、残念ながらユネスコス

グローバル・コンピテンス概念の特徴の一つは、クールの児童生徒について、グローバル・コンピ

ユネスコの影響を強く受けていることである。

テンスをどの程度有しているのか判断することはOECD は、グローバル・コンピテンス教育につできない。もし、日本のユネスコスクールでも独いて、「異文化間教育、GCED、民主主義的なシティ

自にグローバル・コンピテンスの考え方に基づくズンシップのための教育など、さまざまなグロー評価を行ったならば、日本の ESD がグローバル

バル教育モデルの考え方を基盤としている」と書教育に果たしている影響を見ることができるだろ

いている（OECD, 2018：7）。さらに学校は「デう。この点を踏まえると、ESD 評価に OECD のジタル情報やソーシャルメディア・プラット

グローバル・コンピテンス評価を用いることにはフォームを批判的、効果的かつ責任を持って利用意味があると思われる。

する方法を児童生徒に教える」ことが求められる

グローバル・コンピテンスには４つの視点があとともに（OECD,2018：4）、「デジタル空間を活る。１つ目は、ローカルおよびグローバルな重要用し、自分たちの住む世界をよりよく理解し、責課題を探究する能力であり、探究のテーマとして任を持ってオンラインで自分の声を表現する」こ

は、貧困、経済的相互依存、移住、不平等、環境と の 重 要 性 を 指 摘 し て い る（OECD,2018：4）。

リスク、紛争、文化の違い、ステレオタイプなど

このような主張から、MIL や DC の考え方もこのトピックなどが挙げられる。２つ目は、他者のこに含まれていると考えることができる。

視点や世界観を理解し、評価する能力である。３

つまり、OECD のグローバル・コンピテンス

つ目は、国籍、民族、宗教、社会的、文化的背景

概念は、デジタル時代の異文化間対話をめざすの異なる人々と積極的に交流する能力である。４

ESD の能力概念として見なすことが可能である。

つ目は、持続可能な開発と集団的幸福に向けて建OECD のグローバル・コンピテンス概念がユネ

設的な行動を起こす能力と資質である（OECD,

スコの理論と異なる点は、PISA への導入のため、

2018：7-8）。OECD は、これらの４つの視点は、能力の評価をめざしていることである。OECD

相互に依存し合い、重なり合っており、それゆえはグローバル・コンピテンス評価を認知の評価とにこれらを統合するグローバル・コンピテンスと背景に関するアンケートの二つの視点から行っていう一つの概念を用いることができるという。

いる。認知評価では、グローバルな問題を批判的もし、異文化に属する児童生徒が一つのプロに検討する能力、視点や世界観に対する外部からジェクトで協力し合うならば、これらの視点を含の影響を認識する能力、異文化的な文脈におけるむグローバル・コンピテンスが必要になる。すな

他者とのコミュニケーション方法を理解する能

わち、「互いをよく知り（文化の違いを吟味する）、

力、グローバルな問題や異文化的な問題に対処す

プロジェクトにおける自分の役割と相手の視点をるためのさまざまな行動方針を特定し、比較するそれぞれがどのように受け止めているかを理解し能力などを評価する。一方、背景に関するアンケー

ようとする（視点を理解する）、誤解について話

トでは、児童生徒がグローバルな問題についてどし合い、期待や感情を明確に伝える（率直に、適の程度知っているか、言語能力やコミュニケー

切に、効果的に交流する）、そして互いから学んション能力がどの程度発達しているか、異なる文だことを共有し、教室や学校での社会的関係を改化的背景を持つ人々への敬意など特定の態度をど善する（集団的幸福のために行動する）」のである。

の程度持っているか、グローバルな能力を身につここでいう文化には、物質的側面、社会的側面、けるために学校でどのような機会があるかなどを主観的側面があり、文化はそれらの複合体である。

質問するものである（OECD, 2018：6）。

この定義によれば、「すべての個人が複数の集団

日本は PISA のグローバル・コンピテンス評価に属し、したがって複数の文化的所属やアイデン
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77ティティ（国家、宗教、言語、世代、家族など）を持っていることを意味する」
ことになる（OECD,
2018：8）。
実際、私たちは特定の国の文化だけに属しているわけではない。若者文化、宗教文化、言語文化、家族の文化など多様な文化の中で生きており、そ身の視点を深め、問い直す機会とする事例としては、宗教的な理由で断食をするクラスメイトとともに断食をすることを通して、断食の意味や宗教的多様性を尊重するようになることがあげられる。
３つめは、文化を超えた開放的で効果的な交流

れらの影響を受けている。物理的に遠く離れた異である。これは、次のような内容が含まれる。

国に住み、物理的には触れ合うことがなくても、・異文化の文脈における文化的規範、対話スタイ

同じ趣味の世界を共有しているならば、両者は一ルを理解し、自分の行動やコミュニケーションをつの文化に属していると言えるだろう。一つの国

柔軟に適応させるに固定された文化観に支配されることは、こうし・他者を理解しようとする意欲、社会から疎外さた文化の多層的ネットワークの視点を見失ってしれたグループを取り込もうとする努力

まい、しばしばそれは危険でさえある。

・開かれた対話 = すべての参加者が他者の視点に

このグローバル・コンピテンス育成のための教

共感し、好奇心を持って積極的に関わろうとする

育は、これら４つの視点に対応した４つの次元が関係必要となる。OECD によると、１つ目の次元は、・適切な交流 = 双方の文化的規範を尊重した交流

ローカルおよびグローバルな重要課題の探究であ事例としては、協働作業時に集合時間に相手がり、次のような視点が求められる。

遅れたが、その理由がサマータイムの違いであっ・世界に関する知識と批判的推論を効果的に組みたことに気がつき、関係を修復してプロジェクト

合わせるに取り組んだ例が挙げられている。

・メディアリテラシー（メディアメッセージにア

４つめは、集団的な幸福と持続可能な開発のたクセスし、分析し、批判的に評価する能力）の必めに行動することである。これはまさに ESD と要性深い関係を持つ。ここには、次のような内容が含・伝統的メディアとデジタルメディアの両方を効まれる。

果的に使いこなし、創造する事例としては、自分たちが着ている服の多くがバングラデシュで生産されており、同年代の女子

・若者は個人・地域からデジタルやグローバル
まで、複数の影響力を発揮する領域を持っていることを認識するが学校に行かず劣悪な環境で働いていることを知・人間の尊厳が脅かされている同級生のためにる、この問題に関するジャーナリズム記事やド立ち上がったり、学校でグローバル・メディア・

キュメンタリーを視聴する、倫理的な生産のため

キャンペーンを始めたり、難民危機に関する見解にできることを考えるといったことである。

をソーシャルメディアで発信する

２つめは、他者の視点や世界観を理解し、評価

・自分たちのコミュニティの生活環境を改善し、する学習である。これについては、次のような要より公正で平和的、包摂的で環境的に持続可能な素が含まれる。

世界を築くために活動する・他者の人間性や考え方、感情に深い敬意と関心

事例としては、自分たちの学校を通じて、地域を持つや世界の環境問題に対して意識向上キャンペーン

・違いを超えて、共通の基盤を作ることを可能にを始め、講演会の企画やデジタルポスターを配布、するつながり（例えば、基本的人権や共通の経験）

校内にリサイクルボックスを設置した例が挙げらを理解し、評価するれている（OECD, 2018：9-11）。

・他者の視点を通して見ることによって、自分自78

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さらに、OECD は、グローバル・コンピテン

ビデオレターを中心としたメディアリテラシーと異文化交流のための英語教育に関する一考察

スの 4つの次元は知識、スキル、態度、価値観と協力し、交流しようとする姿勢が必要である。そいう切り離せない 4つの要素によって支えられてのためには文化的差異を尊重することが求められいるという（OECD, 2018：12）。異文化交流を行る。

う場合、これらの４つの次元と４つの要素を意識することが必要である。

４つめは、人間の尊厳と多様性を大切にする価値観である。価値観は態度よりも上位に位置する

まず、知識について言えば、世界と異文化に関ものであり、人間の判断の基準となる信念の反映するものであり、それは単なるお互いの文化につである。人間の尊厳を重んじ、文化の多様性を尊いての知識にとどまらない。OECD は「地域や重する価値観を持った人は、自分自身や自分の周世界の生活に影響を与えるグローバルな問題につ囲をよりよく認識するようになり、排除、無知、いての知識と、異文化間の知識、つまり文化間の暴力、抑圧、戦争と闘う強い動機づけを持つよう類似点、相違点、関係性についての知識によってになる（OECD, 2018：18）。

支えられる」という（OECD, 2018：12）。これはグローバル・コンピテンスはこれら４つの視点

ESD と通底する視点である。グローバルな問題と次元、そして要素から構成されている。OECD

はローカルな問題であり、ESD は「地球上で起はこれらを評価するために、認知評価と背景に関きている様々な問題が、遠い世界で起きているこするアンケートという２つの手法を用いる。認知とではなく、自分の生活に関係していることを意

評価については、「グローバルな問題を批判的に識付けることに力点をおくもの」（文部科学省検討する能力、視点や世界観に対する外部からの2021：4）であることを思い起こすべきだろう。

影響を認識する能力、異文化的な文脈における他

２つ目のスキルは、世界を理解し、行動を起こ者とのコミュニケーション方法を理解する能力、すスキルであり、「情報を使った推論、異文化のグローバルな問題や異文化的な問題に対処するた

中でのコミュニケーション能力、視野の広さ、紛

めのさまざまな行動方針を特定し、比較する能力」

争解決能力、適応力など、数多くのスキル」であに焦点を当てて評価を行う。一方、背景に関するる（OECD, 2018：14）。情報の信頼性や妥当性をアンケートでは、「児童生徒がグローバルな問題評価する能力や文化的背景の異なる人とコミュニについてどの程度知っているか、言語能力やコケーションするスキル、グローバルな問題についミュニケーション能力がどの程度発達しているて議論したり、意見を述べたりするスキルもある。

か、異なる文化的背景を持つ人々への敬意など特また、他人の立場に立ち、相反する視点を識別す

定の態度をどの程度持っているか、グローバルなるスキルや新たな要求・課題を提示するような新能力を身につけるために学校でどのような機会がしい状況や文脈に、自分の考え方や行動を適応さあるか」といったことなどを質問する。しかし、せるスキルなども含まれる。

PISA 参加国の多種多様な地理的・文化的文脈を３つめは、開放的で異なる文化的背景を持つ

考慮することが必要であり、特定の視点に限定さ人々を尊重し、グローバルな視野を持つ態度であれ る こ と が な い よ う に し な け れ ば な ら な い。

り、
「自分自身が世界共同体とつながっているとOECD によると、認知評価と背景アンケートに考え、その構成員に対して責任を感じる世界観」

よって以下のような教育政策上の問題に対応できとしてのグローバルマインドを持つことである。

るという（OECD, 2018：6）。

すなわち、特定の文化的背景や国家的背景にこだ
わらず、地球や他者に対して約束や義務を負うグ

・児童生徒はどの程度、地域的、世界的、異文

ローバル市民であることである。他の文化的背景

化的に重要な現代的問題を批判的に検討するこを持つ人々に対してオープンでなくてはならなとができるか。

い。そして、こうした人々と対等な立場で関わり、・児童生徒はどの程度、（自国を含む）複数の生涯学習とキャリアデザイン Vol. 21 No.2 (2023)

79文化的観点を理解・評価し、相違や対立を管理可能となる。本研究は、主として後者に重きを置することができるか。

いたものである。

・児童生徒は、文化の違いを超えて尊重し合いながら交流する準備がどの程度できているか。
・児童生徒はどの程度、世界に関心を持ち、他

3.

映像を用いた異文化交流と英語教育の融合に向けての人々の生活や環境を守るために積極的に行動しているか。

「映像交流システムを活用した異文化理解・交・国際的な能力を身につけるための教育へのア

流のための外国語教育の実践研究」は、二つの教

クセスには、国の間や国内においてどのような育実践研究から成り立っている。一つは、外国語不平等があるのか。

教育、とりわけ英語教育における CLIL である。

・多文化・異文化・グローバル教育へのアプロー

CLIL はヨーロッパの英語教育分野で中心的に用チとして、世界の学校制度で最も一般的に用いいられており、「CLIL 教員教育のための欧州フられているものは何か。

レームワーク」によると、CLIL とは「あらかじ・児童生徒のグローバル・コンピテンスを育成

め定義されたレベルまで、コンテンツ（学習内容）するために、教員はどのように準備されていると言語の双方の習得の促進を目的とした、コンテのか。

ンツと言語の教育学習に第二言語を用いる二重教
育アプローチ」である。本研究の共同研究者であそして、これらのテストやアンケートの内容については、以下のような内容となるという。

る坂本ひとみは、「今、授業に求められていることは、一方的に教師が生徒に知識を注入し、生徒は受け身で聞いているだけのスタイルからの脱却（1）「グローバル理解」という構成要素にのみであり、生徒の思考力、課題解決力を高め、人と焦点を当てた認知テスト。これは、グローバル

協働し、コミュニケーションをとりながら、学びな問題や異文化間の問題を解決するために必要を深めていく方法であり、CLIL はそのための一な背景知識と認知スキルの組み合わせとして定つの方向である」と指摘している（坂本ひとみ ,義される。

2019：1-2）。

（2）児童生徒のグローバルな問題や文化に対す本研究では、CLIL のコンテンツとして、すべる認識、スキル（認知的および社会的）、態度ての子どもたちが学ぶべき SDGs を取り上げ、交に関する自己申告情報、およびグローバル・コ

流を行う学校の共通教育と位置付けている。すな

ンピテンスを促進するための活動に関する学校

わち、この実践は、異文化交流それ自体を目的にや教員からの情報を収集する一連の質問項目。

するのではなく、SDGs という共通の基盤の構築（OECD, 2018：21）

を目標に掲げている。このことは、異文化交流を
ESD に導入する際には欠かせない視点である。

OECD のグローバル・コンピテンスは実際にすでに触れたように、ESD にとって重要なのは、

PISA の評価に使われているものであり、今後、「地球上で起きている様々な問題が、遠い世界でグローバル時代のデジタル・シティズンシップ教起きていることではなく、自分の生活に関係して育に対しても、参考にすべきものだと考えられる。

いることを意識付けることに力点をおく」（文部グローバル ･ コンピテンスを育成する教育は、

科学省 2021：4）ことであり、異文化交流が求め

学校と地域の連携によって可能となるが、グローられるのは、この文脈においてである。さらに、

バル ･ デジタル時代には、それだけではなく、デ

英語はほとんどの国で第二言語として学習されてジタルツールを活用した遠隔地との交流や対話もおり、英語を母語とする国のみならず、第二言語

80

Lifelong Learning and Career Studies Vol. 21 No.2 (2023)

ビデオレターを中心としたメディアリテラシーと異文化交流のための英語教育に関する一考察として学習する数多くの国の学校との交流に用い

小学校とインドネシア・アチェの第 31小学校とることができる。日本では、2020年度から小学の交流実践がある）。

校３年、４年生で「外国語活動」が、５年、６年

朝日小学校は 6年生、ネパールでは 5年生を対生で教科としての「外国語」が必修となった。ほ象としている（ネパールの小学校は５年制であとんどの学校が「外国語」として英語を選択してる）。2023年度の交流学習は以下のとおりであっ

いる。

た。

学習指導要領解説によれば、小学校「外国語」の目標として、（1）実際のコミュニケーションにおいて活用できる基礎的な技能を身に付ける、（2）
自分の考えや気持ちなどを伝え合うことができる
基礎的な力を養う、（3）外国語の背景にある文化に対する理解を深め、他者に配慮しながら、主体
的に外国語を用いてコミュニケーションを図ろうとする態度を養うことが求められている（文科省、2018）。こうした技能や態度を身につけるためには、坂本ひとみが指摘しているように、一方的な知識注入型ではなく、コミュニケーションや協働型の学習が求められる。
坂本ひとみ・寺崎は、須賀川市立白方小学校で行った英語と映像を用いた異文化コミュニケー
ション実践の結果に対して、「小学校での英語教
育が、中学校における教科としての英語学習の下準備だけではなく、学校の楽しさや人間関係の楽しさを伝えることによって、中学校入学後の学校適応に寄与するものでもある」と述べている（坂本ひとみ・寺崎、2018：123）。つまり、こうした実践はとりわけ上記の３つの目標のうち、主体
的に外国語を用いてコミュニケーションを図ろうとする態度の育成に大きな効果があるといえる。
このように SDGs をコンテンツとする CLIL による英語と映像による異文化コミュニケーション
は、ESD に異文化理解・交流を導入する学習方策として最適であると考えられる。このような視点から、2023年度の小学校段階における実践研
究は、福島県只見町立朝日小学校とカトマンズから北に 70キロほど離れた山岳地帯にある公立
チ ャ ン デ ィ カ デ ビ 小 学 校（New Chandikadevi
Basic School）およびカトマンズ市内にある私立
カブヤ小学校（Kavya School）との交流を進めた（本研究にはこの実践のほかに、いわき市立四倉

2023年
7月11日

朝日小学校

2023年
朝日小学校
10月17日タブレット端末による映像制作の基礎学習
SDGs学習とネパールへの
ビデオレター制作

2024年
2月19日

チャンディカデビ SDGs学習と朝日小へのビ小学校
デオレター制作

2024年
2月21日

カブヤ小学校

SDGs学習と朝日小へのビ
デオレター制作

2024年
3月4日

朝日小学校

SDGs学習とネパールからのビデオ視聴実践は現在も進行中であり、現時点では途中経過紹介にとどまるが、CLIL による SDGs 学習と映像（ビデオレター）を用いた非同期型映像交流を実施している。これまでの実践では、CLIL による SDGs と英語教育実践については坂本ひとみが担当し、ビデオレター制作実践を坂本旬が中心になって進めてきた。それぞれの分野には独自の教育理論と方法論があるため、その接合が実践上の課題となる。日本においても、ネパールにおいても、実践のために与えられた時間やリソースは限られており、予定通りに実践ができるわけではない。とりわけ、ネパールの場合は、学校環境や状況に左右されることが多い。
2024年の 2月 19日のチャンディカデビ小学校
では、幼稚園から小学５年生までの子どもを全員集めて朝日小学校のビデオレターの視聴を行った。そのあと、５年生７名を対象に坂本ひとみによる「もったいない」を主題とした CLIL による
SDGs と書道などの日本の文化体験を含む授業を実施した。ビデオレター制作は、時間不足のため、タブレット端末による撮影の仕方を教えることにとどまっている。何を撮影し、どのように伝えるかといった学習を行っていないため、朝日小学校

生涯学習とキャリアデザイン Vol. 21 No.2 (2023)

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の子どもたちへの返信としては十分とはいえな

ネパールにおいても政府の政策によって急速にい。2024年 2月 21日のカブヤ小学校での実践もデジタル環境は整いつつあり、チャンディカデビ

基本的には同様であり、CLIL による SDGs の授小学校教員によると、山岳地帯にあるチャンディ

業をすることはできたが、ビデオレター制作の学

カデビ村でさえ、７割の家庭がスマートフォンを習は十分な時間を取ることができなかった。いず持ち、子どもたちもスマートフォンで遊んでいるれの場合も、子どもたちが３台または４台のタブ姿を見ることができる。学校でデジタル機器を使

レット端末を用いて撮影した動画を筆者がビデオう機会はないが、環境さえ整えば、インターネッ

レターとして編集している。

トを通じて世界と繋がることは可能である。

課題の一つの事例としては、朝日小学校の子ど

2024年 2月 22日に筆者はネパールのジャーナ

もたちはネパールでの給食の様子を知りたいと考

リストによる「ネパール調査マルチメディア・

えていたが、残念ながらビデオレターにはその映ジャーナリズム・ネットワーク」（NIMJN）主催

像は含まれていなかった。つまり、朝日小学校のの会議「AI を活用した誤報・偽情報との戦い」

子どもたちの疑問が返信ビデオレターの視聴にに参加する機会を得た。この会議を通じて、
ネパー

よっては解決しないことになる。実際には、筆者

ルにおいても、偽情報・誤情報問題は深刻であり、が撮影した給食の映像を子どもたちに見せてい若者たちに大きな影響をもたらしていることを知る。

ることができた。UNESCO（2023b）の調査には限られた時間で、CLIL による SDGs 学習とビ

ネパールも関わっており、例えば、ネパールの教

デオレターの学習を行うためには、これら二つの員は、十分な知識がないため、30パーセントの要素を一つの授業として統合することが求められ教員が授業支援のための ICT を「ほとんど使用るだろう。2023年 10月 17日に朝日小学校で行っしないか、まったく使用しない」と答えている

たビデオレター制作の授業はこれら二つの学習の（UNESCO, 2023b：45）。グローバル時代のデジ

統合がうまく行った事例である。それが可能とタル・シティズンシップとしてのグローバル・デなったのは、午前と午後に十分な授業時間を確保

ジ タ ル・ シ テ ィ ズ ン シ ッ プ 教 育 は、UNESCOすることができたこと、授業の中で映像制作の行（2023b）が指摘するように、国境を超えて政策

うとともに、授業終了後もビデオレター完成までを検討することが求められており、異文化交流をの担当教員が関わることができたためである。

中心とした ESD 実践研究においてもこのようなこれらの実践をより確実に進めるためには、国観点が求められるだろう。

内のみならず、ネパールにおいても学習支援が欠かせない。山岳地帯にあるチャンディカデビ小学
校は昨年までインターネット環境はなかったが、

小結

本稿は、
「映像交流システムを活用した異文化

2024年の訪問時には WiFi 環境が整備されている。

理解・交流のための外国語教育の実践研究」に関

ただし、停電がしばしば起るため、常時 WiFi がわる政策的および理論的背景について検討すべき利用できるわけではない。授業に活用するための論点を挙げるとともに、グローバル・デジタル・コンピュータ環境は不十分であり、日常的に交流

シティズンシップ概念を提起した。そして、そのするためには支援が必要となるが、そのような条評価に寄与する可能性のある概念として、OECD

件を整えれば、非同期型であっても映像共有サーの「グローバル・コンピテンス」の概念を検討しバーを通じたより細かなコミュニケーションが可た。発展途上国においてもデジタル化が進行して能になる可能性がある。また、設備とサポートはいる状況をどのように考えるべきか、本研究に対必要となるが、同期型交流も不可能ではないと思してどのような影響をもたらすのか、さらに考察われる。

を深めるべきであろう。

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Lifelong Learning and Career Studies Vol. 21 No.2 (2023)

ビデオレターを中心としたメディアリテラシーと異文化交流のための英語教育に関する一考察

ネパール社会は山岳地帯においてもデジタル化

UNESCO.（2018）. ICT Competency Frameworkが進みつつあるが、しかし、生活環境が向上して

for Teachers.

いるわけではない。ネパールにおいては水資源をRetrieved February 21, 2024 from：https：//

めぐる問題や環境衛生、エネルギー、貧困問題な
ど、SDGs に関わる数多くの社会課題が存在する。
異文化交流と ESD の接合は、グローバルな ESDへの発展へと繋がるものでなくてはならないだろう。グローバル・デジタル・シティズンシップは、
そのための一つの追求すべき新たな概念である。
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坂本旬（2023）グロバール・デジタル時代の ESD の展
開：デジタル・シティズンシップ教育とESD の接合をめざして、ESD 研究（6）、日本 ESD 学会
坂本旬（2024）ユネスコのデジタル・シティズンシップ教
育政策の形成過程：デジタル時代の ESD を再考す
る、法政大学キャリアデザイン学部紀要（21）坂本ひとみ（2019）英語で家庭科、そして異文化交流（小学校 6 年生クラスで実施した CLIL 授業、「言語教育エキスポ 2019」発表稿、大学英語教育学会（JACET）教育問題研究会
坂本ひとみ・寺崎里水（2018）21 世紀型の「生きる力」
を育む小学校英語教育：学力を競う英語学習から異文化間コミュニケーション力を重視する深い学びへ
https：//cir.nii.ac.jp/crid/1390290699808242304（2024 年 2 月 21 日最終アクセス）
文部科学省（2018）「外国語活動・外国語の目標」の
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https：//www.mext.go.jp/content/1407196_26_1.

生涯学習とキャリアデザイン Vol. 21 No.2 (2023)

83pdf （2024 年 2 月 21日最終アクセス）
文部科学省（2021）
ESD（持続可能な開発のための教育）推進の手引
https：//www.mext.go.jp/unesco/004/1405507.
htm （2024 年 2 月 21日最終アクセス）※本研究は JSPS 科研費 21H00548 の助成を受けたも
のである。

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Lifelong Learning and Career Studies Vol. 21 No.2 (2023)

A Note on English Language Education for Media Literacy
and Intercultural Exchange with a Focus on Video Letters：
A practical theory for linking Education for Sustainable
Development and Digital Citizenship Education
SAKAMITO Jun

This note raises issues that need to be

Nepalese society is becoming increasingly

considered regarding the policy and theoretical

digitized, even in the mountainous areas, butbackground of “Practical Research on Foreign

this does not mean that the living environment

L a ng uageI ntercu lt u ra l

is improving. There are many social issues inUnderstanding and Exchange Using Video

Nepal that are related to the SDGs, such as

Exchange Systems,” as well as the concept ofissuesglobal digital citizenship. I then examined theenvironmental sanitation, energy, and poverty.

OECD’s concept of “global competence” as a

The combination of intercultural exchange andconcept that could contribute to its evaluation.

ESD must lead to the development of global

Then, I should consider how the situation of

ESD. Global digital citizenship is a new concept

digitalization in developing countries should be

to be pursued for this purpose.

E ducat ionfors u r r o u nd i ng

w at e r

resources ,considered and how it might affect this study.

生涯学習とキャリアデザイン Vol. 21 No.2 (2023)

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