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特集「多様性」

LGBTQ+当事者に対して大学生が抱く関心内容および当事者による講演会の効果についての探索的検討
An exploratory study of college students' interests in LGBTQ+ individuals
and the effectiveness of lectures given by LGBTQ+ individuals.
池 田満（南山大学人文学部）

平 田 金 重勝山こうへい問題
2000年代以降，国内外でLGBTQ+に関わる諸課題が議論され，同時に様々な法整備も進んでいる。こうした議論や法整備は，LGBTQ+当事者が偏見や差別の対象とならないことを前提に，法的地位や権利の獲得を目指すことを中心としている。日本においても，2015年に渋谷区と世田谷区で同性のパート
ナー関係を行政が認める制度（通称，同性パートナーシップ制度）が制定されたのを皮切りに，多くの課題や問題点がありつつも議論が進んでいる。一方でLGBTQ+に対する偏見や差別は一部に根強く存在しており，議論の進行が妨げられることも多い。そこで本研究では，心理学の観点からLGBTQ+に対する偏見の低減を目指す方略の手掛かりとして，接触仮説（Allport）に焦点を当てる。そして，より主体的な当事者との接触体験を導く要素として，LGBTQ+やLGBTQ+当事者への関心の内容について検討する。このことを通して，LGBTQ+当事者に対する偏見や差別の低減，理解の増進へ向けての具体的な施策への示唆を得ることを目指す。
なお，LGBTQ+とは，レズビアン（女性の同性愛者），ゲイ（男性の同性愛者），バイセクシュアル（両性愛者），トランスジェンダー（出生時に割り当てられた性別と自己認識が異なる人），クイアもしくはクエスチョニング（LGBTに当てはまらない性的指向や性自認，性表現を持つ人，性自認が定まっていない人）などの各頭文字に，その他の言葉や文字で完全に説明できない多様な性
的指向，性自認，ジェンダー表現を表す「+」（プラス）の文字を加えた表現である。こうした性的指向や性自認，ジェンダー表現の多様性を表現する語彙として，セクシュアル・マイノリティや性的少数者が使用されることもある。
－35－

しかし「マイノリティ」や「少数者」という語彙は，多数派が存在することを暗黙に前提としていること，あるいは社会学的観点から見た弱者であることを含意，強調しうる表現である。そのため，本稿ではよりニュートラルな包括的表現としてLGBTQ+という語を使用することを基本とし，先行研究を引用する際には，各研究での用語選択に従うこととする。

LGBTQ+への偏見や当事者への差別とその影響はじめに，心理学における差別，偏見の概念について整理する。心理学において差別とは，ある集団やそのメンバーに対して公平性に欠く不当な扱いをすることであり，暴力や暴言のように直接的に危害を加えることだけでなく，相手に不利益が及ぶように仕向ける間接的な行為を含んでいる（池上，2014）。
これに対して偏見とは，ある集団やそのメンバーに対して抱く，固定観念に基づく否定的な感情や認知（評価）を意味しており（池上，2014），差別という行動成分の背景には偏見という感情や認知成分が存在していると想定することが，心理学研究での一般的な理解となっている。こうした心理学における差
別と偏見の峻別の視点は重要である。たとえばLGBTQ+に対する行動や言葉としての差別は，未だ存在しつつも，以前と比べればあからさまに表明されることは少なくなってきているが，それは行動が隠蔽されているだけで，偏見そのものは温存されている可能性が否定できないからである（須長ほか，2017）。
したがって，目に見える言動としての差別だけでなく，偏見の低減を目指して取り組むことが欠かせない。
LGBTQ+当事者が実際に経験している差別については，欧米では古くから研究がなされている（Harper & Schneider，2003）。これらの研究からは，当事者が受ける差別は暴力やハラスメントだけでなく，教育や福祉サービスの利用など多岐にわたっていることが明らかとなっている（e.g., D’Augelli, 1989；
Waldo, Hesson-McInnis, & D’Augelli，1998など）。日本では，学術，特に心理学的視点からLGBTQ+当事者に対する差別について広範囲に調査を行ってい
る研究はほとんど見られないが，2000年代以降，自治体や民間が実施した調査結果がいくつか報告されている。例えば2018年にNPO法人が実施した調査を分析した平光（2021）によると，職場内で差別的言動を見聞きしたことが全くないと回答したLGBTQ+当事者は23.8％であり，8割に達する当事者が差別的言動に暴露されていることが示されている。またNHK（2015）が行った調査
では，「性的マイノリティであることを理由に企業の採用試験で落とされた」という回答も報告されている。こうした調査では，例えば，「言動を見聞きした」
経験を尋ねる質問では必ずしもその言動の対象が回答者自身に限定されていな
いことや，採用試験で不合格理由が性的マイノリティであることのみであるのか複数の理由のうちの一つであったのか，あるいはその理由が回答者に開示されていたのか面接場面での反応を主観的に解釈したものであるのかなど，学術－36－

的，方法論的観点から，結果を解釈する際には留意が必要である。しかし，国内外の複数の調査で類似した結果が得られていることからも，LGBTQ+当事者が日常的に偏見の目や差別的言動に晒されている，もしくは主観的にそのように感じていることは間違いない。
こうした日常的な偏見や差別への暴露により，LGBTQ+当事者の多くが深刻なメンタルヘルス上の問題を抱えている。例えばRyan（2009）は，20代前
半のLGBTQ+当事者から得たデータに基づき，職場や家族などの身近な人間関係でLGBTQ+であることにより拒絶経験を多く受けた場合，あまり受けな
かった場合と比較して自殺リスクが8倍高くなっていることを報告している。
差別経験と同様に，日本でのLGBTQ+当事者のメンタルヘルスに焦点を当てた調査研究は限られているが，例えば認定特定非営利活動法人ReBit（2022）
がLGBT当事者に対して行った調査によると，10代の回答者のうち自殺を考えた（自殺念慮）と回答した人が48.1％，自殺をしようとした（自殺未遂）と回答した人が14.1％であった。これは同時期に行われた全国調査の一般母集団と比べて自殺念慮で3.8倍，自殺未遂で4.1倍と言われている。これらの結果は，サンプリングや調査項目の文言の違い等を加味すると，他の国外調査（Haas，
Müller，& Zweigenthal, 2022）や国内調査（日高・木村・市川，2008）でもおおむね一貫しており，信頼性のある結果と見ることができるだろう。
接触仮説に基づくLGBTQ+に対する偏見低減
心理学において，特定の集団に対する偏見を低減させる有効な方法として，集団間の接触が有効であることが繰り返し示されている。集団間接触による偏見低減の源流といわれているAllport（1954 原谷・野村共訳，1968）は，偏見の原因は相手に対する知識の欠如にあると考え，接触の機会を増やすことで相手に対する真の情報に触れることができれば，自ずと偏見は解消すると考えた。
この接触仮説に基づく実践は，その後，多数試みられ，極めて有効なモデルであることが繰り返し実証されている（Tausch & Hewstone，2010）。
LGBTQ+当事者に対する偏見についても，例えば，池ノ谷（2017）は，女性の同性愛者，異性愛者が半構造型エンカウンターグループを用いた交流をすることで，異性愛者は自己内の偏見に気づき，また同性愛への知識が深まることを通して，同性愛者への理解が深まることを報告している。また葛西・小渡（2018）は，LGBTQ+に対する支援活動や研究を行っている人（20代～60
代，異性愛者かつシスジェンダー）に対して半構造化面接を行い，性の多様性を認め支援活動に至るまでの過程について分析した。その結果，LGBTQ+当事者との出会いや知人からのカミングアウトなど，それまでメディア等で知るだけで具体性がなかったLGBTQ+当事者と一人の人間として出会う体験が，LGBTQ+に関する知識獲得行動を引き起こし，支援活動へと向かわせるきっかけとなることを明らかにしている。
接触仮説に基づく偏見低減の取り組みについて近年では，メディアなどを通－37－した間接接触や，接触しているところを想像させる仮想接触であっても，一定の条件を満たせば十分に効果が見られることが確認されている。山下・源氏田（1996）は，LGBTQ+への態度，偏見低減に対するメディアの効果について，
映像メディアや小説，漫画などの紙媒体のメディアに接触した頻度が高い人ほど，同性愛者に対して好意的な態度を示すことを報告している。山下・源氏田がメディアの内容を同性愛に関するものと限定して上記の結果を得たのに対して，宮澤・福富（2008）からは，内容を問わない場合，テレビ視聴の長さが同性愛者に対する心理的距離にネガティブに働くこと，逆に新聞を読む頻度の高さは心理的距離にポジティブに働くことを明らかにしている。
宮澤・福富（2008）の調査では，メディアに接する際のリテラシー，特に主体性志向，多様性理解が高い回答者ほど同性愛者に対してポジティブな態度を示すことが明らかとなっている。このような結果が得られた理由として宮澤・福富は，メディアの中で提示された情報を鵜呑みにするのではなく多様な解釈の可能性を想定し，情報の正当性を検証する主体性が重要であること，また受動的な視聴が可能なテレビに対して，新聞購読は能動的な行動であり，主体的な情報収集，知識獲得の姿勢が影響している可能性が指摘されている。また，メディアの種類や内容，LGBTQ+の描かれ方の多様性が，山下・源氏田（1996）と宮澤・福富（2008）で，異なる研究結果が生じている要因となっていることが推測される。一般に新聞は，発行主体による多少の偏向はありつつも，事実に基づく中立な報道が内容の多くを占めていると考えられる。これに対してテレビは，報道だけでなく，実際のLGBTQ+当事者が深く関与するド
キュメンタリーや，登場人物の一人としてLGBTQ+が登場するドラマ，さらにはバラエティー番組の中で取り上げられることもある。特にバラエティー番
組の中には，LGBTQ+を差別的に表現し嘲笑をする内容も含まれている（加藤，2022）。テレビドラマや小説についても，現実に存在するLGBTQ+のありようを忠実に描くものから，エンターテインメントとして美化されているものまで多様である。そのため，テレビ視聴や紙媒体のメディアなどを通した間接
接触は，その時に発信されている情報によって，偏見低減の効果を生むこともあれば，逆に偏見を強化する接触経験ともなりかねないといえる（須長ほか，
2017）。
また，研究の中でポジティブな効果とされているものが，偏見低減の点で本当に望ましいものなのかについても検討が必要であろう。例えば先述の宮澤・
福富（2008）では，同性愛者に対する態度について因子分析から4因子を抽出し，中にで「ポジティブイメージ」と命名された因子がある。この因子は宮澤・福富（2008）が調査項目を選定する際に参照をした和田（1996）でも同様の項
目内容に基づく因子が抽出されていることから，測定内容としては一定の信頼性があるといえるだろう。しかし，ポジティブイメージ因子の項目内容を見てみると，「芸術的センスがある人が多い」「話し好きな人が多い」など，一見，－38－ポジティブ評価であるが，実際にはステレオタイプ的評価を行っていると解釈されうる内容となっている。ステレオタイプに嫌悪や軽蔑といった感情成分が加わったものが偏見であり（池上，2014），宮澤・福富（2008）や和田（1996）の研究からは，LGBTQ+との接触経験によって，心理的な距離が縮まる一方で，むしろ（ポジティブであったとしても）ステレオタイプ的な態度を強化する可能性を示唆していると解釈をすることも可能であろう。
したがって，LGBTQ+に対する偏見を低減させる効果的な接触の体験に必要となる要素としては，接触者の主体的な関与を促進するものであること，そして，一見，ポジティブであっても，ステレオタイプ的態度を生み出す，偏っ
たもしくは誤った知識を是正することができる，実在するLGBTQ+当事者の実情に沿った情報提供がなされる接触となることが肝要と言える。
本研究の目的ここまで，LGBTQ+当事者への偏見や差別を低減するためには，当事者と接触することが効果的であること，そして偏見低減の効果を高めるためには，
LGBTQ+に関わる問題に関心を持ち，主体的に関わることが重要であることが明らかとなっている。しかし，これまでの様々な偏見低減の試みの中で，具体的な関心の内容について十分に精査されていない。そこで，本研究では，
LGBTQ+当事者の講演会を行う際，参加者が抱いている関心や疑問を事前に尋ね，関心の具体的な内容を探索的に検討する。具体的な関心の内容を明らかにすることで，関心に沿った接触経験を構築することができ，当事者との関係に対して主体的な関与を促進し，偏見低減の効果をより高めることができると考えられる。また，本研究では，講演会による接触経験後に，参加者がLGBTQ+や当事者に対してどのような印象を持つようになったかについても
検討する。

方法
調査の手続きと内容
調査は愛知県にある大学の心理学系学科で開講されている「コミュニティ心理学」講義内で行われた。授業は週2回，4月から5月にかけて合計14回行われ，本研究の調査は，第1回から第6回の間に実施された。
第1回の授業で，第6回にLGBTQ+当事者を招いた講演を行う旨を告知し，ゲストへの質問やコメントを受け付けることを全受講生に伝えた。そして，大学が導入している学習管理システム上に自由記述形式の投稿フォームを設け，質問等を匿名で収集した。その際，授業の成績評価には影響しないことを強調した。その後，第5回までに「コミュニティ心理学の概観」，「生態学的視座」，「コ
ミュニティの理解」，「エンパワーメントと市民参加」，「人間の多様性の理解」
について講義を行った。ゲストを招いた講演は人間の多様性についての理解を具体的に深めることを目的として位置づけられていた。各回の講義後にゲスト－39－

への質問等をリマインドし，受付を4月18日に締め切り，翌週の講演の準備のため事前にゲストに送付した。なお，質問を受け付けていた期間中に，講演者がNHKの番組に出演した。
講演終了後，事後調査として，「講演を聞いた感想」，「さらに聞きたかった
こと」，「ゲストへのメッセージ」の3点について，学習管理システムを通して匿名で収集し，4月27日に締め切った。
講演の概要
第6回（4月25日）の授業内で行われた講演の講演者は，本稿の第2，第3著者であった。2名は元消防士，元警察官で，10年以上にわたり同性パートナー関係にある。2名はSNS等で情報発信を行っており，ウェブニュースやテレビの報道番組，情報番組等でも取り上げられている。
講演は合計約90分で，講演者の自己紹介に続いて20分程度のLGBTQ+の基
本的な知識に関する講義が行われた。その後，収集された質問等に答える形で進められたが，時間の都合上すべての質問に回答することができず，Table 1にある質問が取り上げられた。

Table 1. 回答された質問の概要
性的指向を家族にカミングアウトしたきっかけと時期は？
LGBTQ+ に対する社会の受け止めが変化している実感はあるか？
LGBTQ+ に対して社会はどのようにあるとよいと思うか？
社会変革のために個人ができる取り組みは？
SNS で発信する中で嬉しかったことは？
カミングアウトをしようと思ったきっかけは？
どのような場面や相手にカミングアウトしようと思うか？
同性パートナーであることで困ったことは？
元消防士，元警察官である講演者の考える正義とは？
日常生活での幸せは？
パートナー関係が 11 年間続いている秘訣は？
カミングアウトをしたときの反応で嬉しかったものは？
カミングアウトを受けたときの望ましい反応は？
LGBTQ+ という言葉でカテゴライズをすることで，むしろ区別が強調されると思うが，講演者はどう考えるか？
SNS で手話を使っているときがあるが，多様性に配慮をしているのか？
自分自身が LGBTQ+ 当事者として，性的指向を矯正する手段がほしいと考えているが，どう思うか？

－40－

調査対象者
調査対象は，「コミュニティ心理学」を受講している77名であった。対象者の内訳は，男性33名，女性52名1 で，学年は2年生46名，3年生25名，4年生6名，
所属学科は心理系学科が72名，その他が5名であった。事前調査には63名が回答し，事後調査には72名が回答した。
データ分析
講演者への質問に対するデータ分析は，Thematic analysisの手法（土屋，2023）を用いて行われた。集められた記述には，質問や疑問だけでなく，
LGBTQ+に関する質問者自身の考えや経験，講演者への感謝の言葉等も含まれていたため，質問とそれ以外に分類し，本研究では質問のみを分析対象とした。次に質問の内容に基づいて分析の単位の設定を行った。具体的には，一人の質問者が内容的に異なる複数の質問を記述していた場合には，それぞれの質問を別個の分析単位として扱い，同一質問者が記述し内容的に一続きであると解釈される質問は，複数の文で記述されていても一つの分析単位とした。これにより118個の分析単位が抽出された。
分析にあたっては，はじめに第一著者が内容に基づいてコーディングを行い，行ったコーディングに対して，講演者かつ共著者である2名が独立してコーディ
ングの再検討を行った。再検討の際に，第一著者によるコーディングについて疑義が指摘された分析単位は6個あった。これらについて共著者3名で協議を行い，これらすべてを変更した。
また，講演への感想に対する分析は，KH Coder（樋口，2020）を用いて計量テキスト分析を行った。

結果と考察
講演者への質問抽出されたテーマとサブカテゴリ
講演者への質問に対してThematic Analysisに基づくコーディングを行った
ところ，Table 2にある4カテゴリ，合計17サブカテゴリが抽出された。各テーマの概要と，特に出現頻度が高いサブカテゴリの詳細は以下の通りである。

1

履修登録名簿上の性別－41－

Table 2. 抽出したカテゴリとケース数
カテゴリ

サブカテゴリ

講演者自身の体験とありよう

定義

ケース数

講演者個人の内的経験や感情，思考に関わるもの

74

講演者自身のありよう

講演者一人ひとりの人としてのありようや考え方

2

カミングアウト経験

カミングアウトをした際の状況や得た反応

8

セクシュアリティ

セクシュアリティの認識や向き合い方

9

社会への発信SNS を通して発信をすることの目的やその影響，得られたもの

13

ライフスタイル

生活習慣など13

関係性

お互いの印象や評価，交際の過程

22

将来展望

将来展望

2

交友関係

講演者自身の交友関係

1

職業選択

講演者自身が職業を選択した理由など

2

その他
講演者の考え2
一当事者としての社会等に対する考え

29

変化の実感

近年の社会の変化への実感

5

社会への要望望まれる社会の変容

13

LGBTQ+ についての知識

LGBTQ+ についての基本的な知識，心構え

6

偏見・差別に対する考え

社会における偏見や差別的言動についての考え3

その他
質問者への助言2
質問者のありよう，言動に対する助言

7

質問者自身の生き方への助言

4

質問者がカミングアウトに接した場合の対応

3

第一のテーマとして，「講演者自身の体験とありよう」が抽出された。これは，講演者自身がこれまで得てきた経験や現在の講演者の生活のありようなど，講演者個人に直接かかわる質問であった。質問であった。このテーマの中でもっとも出現頻度が高いサブカテゴリは講演者の「関係性」（22ケース）に関するものであった。具体的な内容は，「二人でいて幸せに感じるとき」や「互いに尊敬できること」など，対象者のセクシュアリティを問わず，恋愛関係にある者に対する一般的な興味，関心と共通するものであった。次いで出現頻度が高かったのは「社会への発信」（13ケース）に関わるもので，主な内容は，SNS
を通してLGBTQ+や講演者自身について発信している動機や目的，得られた反応についてのものであった。3番目に出現頻度が高かったサブカテゴリは「ライフスタイル」（13ケース）に関する質問で，ここでは，家事分担や美容，生活習慣など，講演者の日常生活に関わる質問で構成されていた。これらの3サ
ブカテゴリで，テーマ中の64.9％，全質問中の40.7％を占めていた。
第二のテーマとして，LGBTQ+に関する「講演者の考え」が抽出された。
－42－

この中で出現頻度が高かったものは，「社会への要望」（13ケース）で，ついで「LGBTQ+についての知識」（6ケース），「変化の実感」（5ケース），「偏見・差別に対する考え」（3ケース）が続いていた。
「社会への要望」と「変化の実感」は関連する内容となっており，LGBTQ+を取り巻く近年の社会状況において，これまでにどのような変化が起こり，さらにどのような変革が望まれるのかを問うものであった。また「LGBTQ+についての知識」と「偏見・差別に対する考え」も相互に関連しており，同性間の恋愛と異性間の恋愛の違いや，LGBTQ+当事者が偏見や差別と感じる言動について尋ねるものなど，
LGBTQ+について，自分の中の考えを広げていきたいという要望に基づくものであった。
第三のテーマは「質問者への助言」
で，「自身の生き方への助言」（4ケース），「カ
ミングアウトへの対応」（3ケース）の 2つが抽出された。この中で頻度が多かったのは「自身の生き方への助言」で，講演者らが自身のセクシュアリティや日常生活などを，SNS等を通じて公開している様子を事前に知ったことから，質問者自身が自己を受容（※性的指向や性自認とは異なる側面）するための助言を求めるものであった。
「カミングアウトへの対応」は，質問者自身が友人や知人からカミングアウトを受けた際の対応を述べたうえで，その対応でよかったのかを確認するものであった。
講演者への質問についての考察
上 記 の 分 析 結 果 を 概 観 す る と， 質 問 者 が 抱 い て い る 興 味， 関 心 に つ いて，いくつかの特徴が見いだされた。第一に，質問者が抱く興味や関心は，
LGBTQ+当事者としての講演者の個人的な側面に対するものと，より広く一般的な事象に対してLGBTQ+当事者の一人としてどのように考えるのかという，大きく2つの側面で構成されていた。前者は，講演者の体験や日常の生活
様態，パートナーとしての2名の講演者同士の関係性など，同じくLGBTQ+当事者であっても，人それぞれ十人十色の回答があり，一般化することは不可能である。それに対して後者は，LGBTQ+についての知識のように必ずしも当事者でなくとも回答可能なものや，LGBTQ+についての社会の受け止めや差別的な発言についての見解など，一人ひとりの考えに違いはあるものの，いくつかの回答パターンが想定できる質問である。また，LGBTQ+に関する公共施策への見解を尋ねる質問についても同様にいくつかのパターンが想定できるとともに，当事者でなくとも回答可能である。
二つ目の特徴として，上で述べた興味や関心の二つの側面のうち，より多くのケースがLGBTQ+当事者としての個人的な側面に関するものであったことが挙げられる。これらの二つの特徴から，質問者の興味や関心は，LGBTQ+に対する知識や社会のありようなど一般的，抽象的な知識ではなく，実際に目の前で話をしてくれる当事者個人という具体的な存在やリアリティにあったことがうかがわれる。このような興味，関心を抱く理由はいくつかの可能性が推－43－測できる。第一に，質問者らがこれまでLGBTQ+当事者との接触経験が乏しかったことが理由として考えられる。講演会の中で当事者と関わった経験についてたずねられた際に，経験があると答えた参加者は1割にも満たなかった。
そのため，講演という機会で初めて出会う当事者そのものに対して興味を抱いたと考えられる。第二に，質問者はLGBTQ+についてすでにある程度の知識を有していることや，あまり偏見を抱いていないことも，LGBTQ+一般についてではなく，当事者へ指向する興味関心を抱いた理由として影響しているだろう。本研究で取り上げられている講演会は，コミュニティ心理学の授業の一部として位置づけられていることから，質問を収集している過程で，講義内容
として様々な人間の多様性について取り扱われ，その一側面としてLGBTQ+
についても取り上げられている。すなわち当事者でなくとも語ることができる
知識や社会についての認識については，すでにある程度，接し考えた経験を有している。また，2021年にSHIBUYA109 lab.が15歳から24歳の人に行った調査から，これらの世代では，メディアやSNS，友人関係の中でLGBTQ+に関する情報に触れる機会が多く，ある程度理解していると自認している人が多いことも示されている（SHIBUYA 109 Lab.，2021）。偏見は無知や誤った知識が原因と考えられており（Allport，1954 原谷・野村共訳，1968），すでにある程度の知識を有し偏見を持たない人にとっては，さらなる知識獲得よりも，それまで知識の中であった当事者のリアリティにより関心が向いた可能性が考えられよう。
講演者への質問から見いだされた第3の特徴は，LGBTQ+に特化した興味や関心が，必ずしも多数ではなかった点である。明確にLGBTQ+に特化したサブカテゴリは7つ（「カミングアウト経験」，「セクシュアリティ」，「変化の実感」，「社会への要望」，「LGBTQ+についての知識」，「偏見・差別」）で，全質問中の44ケース，37.2%であった。
「関係性」の中には，パートナーが同性であることに関わる質問も含まれていたが，それらを含めても半数には達しない。このように，LGBTQ+に関わる一般事象へさほどの関心が見られなかったことは，先に引用したSHIBUYA Lab.（2021）が指摘しているように，現代の大学生にとってLGBTQ+は，実際に当事者に接した経験はなくとも，特別な現象や存在ではないことを傍証しているともいえよう。
講演への感想計量テキスト分析の結果
講演会後に収集した感想にある語のうち，出現頻度が10回以上だったものをTable 3に示す。次に名詞のみを用いた共起ネットワーク図を作成した（Figure1）。モジュラリティによりサブグラフを抽出したところ，8つのサブグラフが抽出された。以下では，Table 3に基づき，出現頻度が高かった語が含まれる4つのサブグラフについて検討する。
－44－

Table 3. 抽出された名詞の出現頻度
抽出語

出現頻度

抽出語

出現頻度

抽出語

出現頻度

LGBTQ+

120（第 2 著者名）a)

19

差別

13

自分

90

考え

17

日本

13

社会

67

世の中

17

個人

12

話

52

性別

17

男性

12

言葉

41

性自認

17

存在

12

LGBTQ+ 当事者

36

カテゴライズ

17

普通

12

お話

32

考え方

16

ジェンダー

12

同性婚

29

尊重

16

マイノリティ

12

理解

26

質問

15

人間

11

印象

20

知識

14

区別

10

機会

20

気持ち

13

性的指向

10

a)

20

経験

13

多様性

10

カミングアウト20（第 3 著者名）

注）a) 講演では SNS 等で用いている通称を使用したため，回答には通称で記載されている。

最も出現頻度が高かった語は「LGBTQ+」（120回）であり，この語に関連して抽出されたサブグラフには，「自分」（90回）「社会」（67回）など，出現頻度が上位の語が多く密接に関連していた。まず「自分」という語が出現する文脈を見ると，「自分の中でのLGBTというものが身近なものになった」，「自分の身近にはLGBTQ+当事者はいないと思っていた」など，質問者自身を指す
一人称としての使用が多く，社会におけるLGBTQ+の諸課題に対して，主体性や当事者意識を有していることが示唆された。また，自己という語に置き換
えられる（「自分のありかた」や「自分らしさ」）使用例もいくつか見られた。
次いで「言葉」（41回）を中心とするサブグラフが抽出され，ここには「理解」（26回），「カテゴライズ」（17回）などの語が関連していた。出現した文脈を見ると，「LGBTQ+という言葉」という表現がもっとも多く見られ，LGBTQ+というカテゴライズを行うことの意味について再考したことがうかがわれた。
三つ目に，
「同性婚」
（29回）という語に関連するサブグラフが抽出され，
「日
本」
（13回）
，
「ジェンダー」（12回），「差別」（13回）などの語が含まれていた。
これは，同性婚を法的に認める国が増えつつある中で日本では認められていな
い現状について講演で語られたことが影響するとともに，その語りが日本の中に未だ存在する具体的な差別事例として認識されたことがうかがわれる。
加えてとして，
漠然と理解していた「性別」（17回）の概念が，「性的指向」（10回）や「性自認」（17回）など多様な視点から理解すべきものという理解が得らえたことが示された。
正確な知識獲得が行われたことなども明らかとなった。
－45－

Figure 1. 出現した名詞の共起ネットワーク図
講演への感想についての考察
講演会への感想について検討から，講演を通してLGBTQ+に関する理解と主体的関与の向上が見られた。事前の質問を見ると，質問者の中には，近年，日本においてLGBTQ+への理解が向上し，状況は改善しつつあると認識していたものも少なくない（例：「最近では，LGBTQについての認知度があがり，理解が深まってきたと思います。
」）。しかし，実際に当事者と関わった経験がある質問者は少ないため，この考えはメディアなど間接的な接触を通じて得られた情報に過ぎないと推測される。講演を通してLGBTQ+当事者と関わった経験を通して，当事者が差別と感じる事実はいまだに社会に存在していることを知り，そうした現状に対して自らも改善へ向けた行動を考えたいという主体的な関りの意識が生まれたと考えられる。本研究で取り上げた講演では，LGBTQ+を正しく理解するうえで必要最低限の知識提供は行われたものの，語られた内容の大半は講演者自身の個人的な考えであった。こうしたことから，正確な知識提供に意義があることは確かでありつつも，LGBTQ+当事者との人となりがうかがわれるような接触が偏見や差別の低減や，問題解決への積極的な態度の醸成に効果がある可能性が推測される。
－46－

また講演を通して，LGBTQ+という言葉に対する理解が深化したことも，
高頻度で記述されていた。講演の前にはLGBTQ+という「言葉によってマイノリティに属する人々にネガティブなカテゴライズが為され，新たな差別に繋がってしまうこともあるのではないかと考えていた」のに対して，講演を通して「自分が性の側面でどの類にカテゴライズされるかが明示化され，安心感がもたらされる」という意義を知り，「LGBTQ＋が浸透するまでそのカテゴライ
ズはまだ必要」であり，それと同時に「カテゴライズがいつか無くなる為には，
まず私たちが今の状況に「気づく」ということが必要」という認識へと変容したことが明らかとなった。
さらに，LGBTQ+についての知識に関する理解の進展については，世界における同性婚の現状や，性別理解の多様な側面などが，参加者の中に特に強い印象を残したことが明らかとなった。
前者については，講演者が同性パートナー関係にある2名であったことや，欧米諸国だけでなく日本に地理的にも文化的にも近い台湾においてもすでに法的に認められていることなどから，現実感をもって受け止められ，印象として強く残った可能性が考えられる。また後者については，ゲイやレズビアン，トランスジェンダーなどのカテゴリがそれぞれ独立に存在するものではなく，多様な性の側面がグラデーションを描いて個人の中で組み合わされているという近年の認識が，新鮮に受け止められたのではないかと思われる。

総合考察
本研究では，LGBTQ+当事者の講演会を行う際，参加者が抱いている関心や疑問を事前にたずね，関心の具体的な内容を探索的に検討し，LGBTQ+当事者への偏見や差別を低減する効果的な方略への示唆を得ることを目的とした。講演会前の質問ではLGBTQ+についての知識に関わる質問はあまり多く見られなかった。また分析から除外した質問以外の記述には，自身が当事者（の可能性がある）とする記述や，当事者ではないが身近に当事者がいる者，
同性婚への賛意やLGBTQ+への理解と，差別の否定を明確に表明するなど記述が散見された。すなわち，本研究の回答者にとって，LGBTQ+やLGBTQ+
当事者は，自分たちの知らない，あるいは理解できない現象や人という認識ではなかったことがうかがわれる。一方で，実際にLGBTQ+当事者をオープンにしている人に関わった経験が乏しいことも講演の中で表明されていた。その結果，回答者の関心が，LGBTQ+についての一般的な理解以上に，LGBTQ+
当事者の生活や人としてのありようへの指向が強かったと考えられる。また講演会の感想を見ると，参加者自身のLGBTQ+に関する理解が進むだけでなく，
LGBTQ+の理解の促進へ向けて参加者が主体的に取り組みたいという意欲が見られることが示された。
本研究では，講演会に参加した人が事前に抱いている関心や，講演会を通し－47－

て得た感想の内容や傾向を先行研究からの知見と統合することで，偏見低減や理解促進のためのより効果的な接触のありように向けての実用的な示唆を得ることを目指している。そこでここでは一例として，効果的な講演会の構成を検討してみる。
偏見低減や理解促進を目指した効果的な接触過程の一つとして，Pettigrew（1998）は，①個人的特徴や印象に注目するような接触を行い集団の一員ではなく個人として意識させる（脱カテゴリ化）ことで，相手に対する知識を獲得するとともに接触の不安を軽減する，②カテゴリに関連した自己の側面について語る（カテゴリ顕在化）ことて，個人として得た知識や好意を集団全体へと一般化する，③集団間が共有する目標を考える（再カテゴリ化）という3ステップからなるモデルを提示している。このPettigrewの知見を本研究から得られた参加者の関心に照らして考えると，はじめに①LGBTQ+当事者というカテ
ゴリではない個人としてのありようについて伝えることによって脱カテゴリ化を促進することが見込まれる。個人としてのありようへの言及は，講演を聞く
者の関心を満たすことにもつながるため，講演に対する満足感が高まり，より関心を持った態度で講演を聞くようになると考えられる。そうした参加者の主体的関与の態度を醸成した上で，②LGBTQ+にまつわる話題を提供すること
で，知識獲得や理解の増進がより効果的に進むだろう。こうしたステップを経ることで，③LGBTQ+当事者か否かに関わらず，「ともにあるもの」として目
標共有の実現を目指すことができ，参加者の態度を理解から一歩先に進め，課題解決への意欲へとつなげていくことが可能となるだろう。
上記は，本研究の参加者に見られた傾向に基づいて考えたものであり，あらゆる聴衆に適合するものとは言えない。本研究の回答者は，大学生という成人でありながら比較的低い年齢層であること，心理学や人間関係を主軸に置く学科に所属しており人間に対する関心や理解への欲求が高かったこと，コミュニ
ティ心理学という人間の多様性について理解を深めることを目的の一部とす
る学問について学ぶ過程にあり，講演会の前にも学術的な理解の促進が促されていたことなど，極めて特殊なケースとして解釈をするべきかもしれない。
LGBTQ+に関わる接触の際には，接触の目的や方法，接触者の特性やニーズは様々に異なり，すべての接触経験の構造を同様にすることが最適とはいえない。たとえば，企業内での講演であっても，社員全般を対象に理解増進を図る
ものなのか，あるいはダイバーシティ & インクルージョンの担当者が具体的な施策を考えるためのものなのかなど，講演会の目的に応じて内容や構造の最適解は大きく異なるだろう。しかし，接触の目的がいかなるものあっても，また偏見低減や理解促進の対象が，人が持つ多様性のどの側面にあったとしても，
脱カテゴリ化（Pettigrew，1998），すなわちすべての人を「人」という単一，
同一の「カテゴリ」としてとらえられるようにすることが，具体的な知識獲得や施策検討においても第一歩として重要であることに違いはない。人が人とし－48－

て接触することが，偏見や差別の低減，相互理解の促進を目指す有効な手立てであることが，本研究からも示されていると言えよう。人が人として接触する
意味と効果は，本研究の回答者が寄せた感想にある次の一文に明確に示されていると言えよう。
良い意味で「普通」の方々で，私なんかよりよっぽど人間らしく，自分らしく生活をされているなぁという印象でした。

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