特集
子どもの自殺を防ぐために精神科医ができること

子どもの自殺の基礎知識
太刀川弘和

日本の自殺者数は 2009 年より減少してきていたが，20 歳未満の子どもの自殺者数や自殺率は，この数年横ばいから増加に転じていた．さらに 2020 年には，新型コロナウイル
ス感染症の感染拡大によって，年間総自殺者数は 11 年ぶりに増加に転じ，子どもの自殺者数は 777 人と過去 40 年間で最悪になった．これらの現況から，子どもの自殺予防は喫緊の課題である．そこで本稿では，子どもの自殺予防に取り組むために，子どもの自殺の基礎知識を概説することを目的とした．子どもの自殺の動機は，家庭不和，精神障害，進路問題が多いが，半数以上は不明である．心理学的には自我同一性確立に伴う対人葛藤が直接自殺リスクを高めやすいことから，子どもは自殺のハイリスク者といえる．予防介入としては，認知行動療法，家族療法，弁証法的行動療法などさまざまな治療の有効性が示されているが，セルフスティグマが援助希求を阻害するため，支援が難しい．援助希求を高めるべく SOS の出し方教育も近年始まっているが，実効性に疑義がある．コロナ禍によりコミュニケーションを制限されたことで子どもの SOS がさらにみえにくくなり，自殺リスクの早期発見を困難にしていると思われる．子どもの自殺問題はコロナ禍において危機的状況にあり，家庭や教育現場のみならず，より社会的に強力な支援が必要である．

索引用語

自殺率，自殺者数，子ども，生徒，コロナ禍

説は，子どもの自殺予防に取り組むために，子どもの自殺は じ め にの現状と心理社会的背景，子どもの自殺予防対策，コロナ
禍の子どもの自殺問題と対策を概説することを目的とす

わが国の自殺者数は 1998 年以後 14 年連続で年間 3 万人る．ただし，著者は児童・思春期精神科の専門医ではないを超えていたが，2009 年より減少に転じ，2018 年にはバため，あくまで本稿は自殺予防学の見地からの解説にとどブル崩壊前と同じ水準の 2 万人台に改善した．しかし，20まること，また子どもの範囲について文献的には児童期青歳未満の子どもの自殺率は成人に比べて減少率は低く，10年期に若者も含むことがあり，本稿の記述が引用文献に歳代の子どもについてはむしろここ数年増加している．

よってあいまいな場合もあることをご了承いただきたい．

このようななか，2020 年には新型コロナウイルス感染症（COVID‒19）の感染拡大によって，年間自殺者数は 11

Ⅰ．子どもの自殺の現状年ぶりに増加に転じ，子どもの自殺者数は過去 40 年間で最悪となった8）．しかし子どもの自殺について対策まで含

まず，令和 3 年版自殺対策白書8）データから，わが国のめた総説はわが国では少ないように思われる．そこで本総

人口全体および未成年（19 歳以下）の自殺者数・自殺率

著者所属：筑波大学医学医療系臨床医学域災害・地域精神医学308

精神経誌（2022）第 124 巻 第 5 号

（人）40,00035,000
人口全体

30,00025,00020,00015,00010,000
0

1989
1990
1991
1992
1993
1994
1995
1996
1997
1998
1999
2000
2001
2002
2003
2004
2005
2006
2007
2008
2009
2010
2011
2012
2013
2014
2015
2016
2017
2018
2019
20205,000

未成年（人）
900
800
700
600
500
400
300
200
1000（年）

総数

a．自殺者数

未成年（20歳未満）（人/10万人対）30（人/10万人対）
43

202

15
101
1989
1990
1991
1992
1993
1994
1995
1996
1997
1998
1999
2000
2001
2002
2003
2004
2005
2006
2007
2008
20092010
2011
20122013
20142015
2016
2017
2018
2019
2020

50

未成年

人口全体

250（年）

b．自殺率

総数

図1

未成年（20歳未満）

人口全体および未成年の自殺者数・自殺率推移（文献 8 より作成）

推移を，著者が独自に作成し，折れ線グラフで図 1 に示し化傾向にあり，コロナ禍の 2020 年には過去最多の自殺者た．1998 年から総数で年間 3 万人以上に増加した自殺者数・自殺率となっており，日本の自殺問題の優先課題であ数，人口 10 万人対で年間 25 人以上の自殺率は，2009 年

る．

より継続的な減少に転じた．一方，未成年の自殺者数はでは，どのような動機で子どもの自殺は生じているのだ1998 年に年間 720 人に急上昇した後，一旦低下傾向となっ

ろうか．自殺した児童生徒がおかれていた状況に関する同たものの，2016 年より再上昇し，2020 年には 777 人と過調査の結果を表に示す11）．小学校ではいじめを除く友人関去 40 年間で最悪となった．自殺率でみると，b に示すよう係の悩み（28.6％），中学校では父母等の叱責（20.4％），に未成年は 1998 年の増加時に 10 万人あたり 2.7 人と全世

高校では精神障害（13.1％）が相対的に高い比率で挙げら代に比して低いが，以降他の世代が減少に転じるなかほぼれているものの，小学校から高校までを通じ動機不明が約横ばいで，2016 年からは上昇の一途をたどっている．

半数を占めた．全時期でみて動機不明（52.5％），家庭不和

次に，文部科学省が例年実施している「児童生徒の問題11）（12.8％），精神障害（11.1％），進路問題（10.6％）の順に行動・不登校等生徒指導上の諸課題に関する調査」 か動機の比率が高い一方，いじめの問題は 2.9％で自殺の動ら，学生・生徒等の自殺者数推移を図 2 の通り棒グラフで機として決して高くなかった．

作成した．この調査は，点線で示した 2006 年と 2013 年に世界的に若年者の自殺の心理社会的要因に関する文献を調査総数の範囲を増やしているために結果の解釈に注意をまとめた総説6）によれば，最も自殺の要因としてオッズ比要するが，学生・生徒という括りでの傾向の理解はしやす（odds ratio：OR）が高かったのは「仕事にも学校にもいい．グラフをみると 2006 年以降学生・生徒の自殺は多少ずれにも属していない」（OR 44.1）であり，次が「気分障の変動はあるが一貫して中高生，特に高校生で増加してお害」（OR 25.2）であった．動機の区分けが欧米と日本ではり，2020 年には 415 人と過去最多になった．

異なるために単純な比較は困難だが，いじめや心理社会的以上から子どもの自殺は，他の世代に比して経年的に悪特集

太刀川：子どもの自殺の基礎知識

要因の偏重や，スティグマのためかほとんど動機が不明で
309

（人）
450
400
350
300
250
200
150
100

高校生

図2（年）

2020

2018

中学生

2019

2017

2015

2016

2013

2014

2011

2012

2010

2008

2009

2007

2005

2006

2003

2004

2001

2002

2000

1998

1999

1997

1995

1996

1993

1994

1991

1992

1989

0

1990

50

小学生

学生・生徒等の自殺推移

学生・生徒等の年間自殺者数推移を，積み上げ縦棒グラフで示す．灰色は高校生，薄青色は中学生，青色は小学生を表す．横軸は年（1989～2020 年），縦軸は年間自殺者数を表す．縦の点線は集計方法の変更時点を表す．2006 年度以降
国私立学校，2013 年度以降高等学校通信制課程も調査に加えた．（文献 11 より作成）

表

自殺した児童生徒がおかれていた状況

校種小学校

中学校

高等学校

計

人数（人）

構成比（％）

人数（人）構成比（％）

人数（人）

構成比（％）

人数（人）

構成比（％）

家庭不和

0

 0.0

17

16.5

 36

11.8

 53

12.8

父母等の叱責1

14.3

2120.4

 11

 3.6

 33

 8.0

学業等不振

0

 0.0

9

 8.7

 11

 3.6

 20

 4.8

進路問題

0

 0.0

10

 9.7

 34

11.1

 44

10.6

教職員との関係での悩み

0

 0.0

2

 1.9

2

 0.7

4

 1.0

友人関係での悩み（いじめを除く）

2

28.6

9

 8.7

 14

 4.6

 25

 6.0

いじめの問題

1

14.3

5

 4.9

6

 2.0

 12

 2.9

病弱等による悲観0

 0.0

3

 2.9

 10

 3.3

 13

 3.1

えん世

0

 0.0

6

 5.8

 16

 5.2

 22

 5.3

異性問題

0

 0.0

0

 0.0

 11

 3.6

 11

 2.7

精神障害

0

 0.0

6

 5.8

 40

13.1

 46

11.1

動機不明

571.4

50

48.5

163

53.4

218

52.5

その他

0

 0.0

10

 9.7

6

 2.0

 16

 3.9

項目（文献 11 より作成）

310

精神経誌（2022）第 124 巻 第 5 号

ある点が日本の子どもの自殺の特徴といえる．

介入としては，患児への認知行動療法に家族への認知行動療法やペアレントトレーニングの技法を加えた統合的認知Ⅱ．子どもの自殺の背景

行動療法4），ペアレントトレーニングや対人関係療法のスキルを用いて家族間の不安定なアタッチメントを調整する

近年は自殺の心理的メカニズムとしてストレス脆弱性仮アタッチメント家族療法2），弁証法的行動療法10），ケース説が援用されることが多い．古典的に，子どもの心理社会

マネージメントを含む救命救急センター治療後の介入，オ

3）的葛藤としては，Erikson, E. H. の心理的発達段階と各段ンラインによる精神療法的介入などが挙げられる．また家階の発達課題を振り返ることがヒントになると思われる．

族への危機介入プログラム，いのちの電話，ポストベン

乳児期，幼児前期，幼児後期，児童期，青年期と成長する

ションプログラムなどは自殺予防に特別なプログラムや社

なかで重要な対人関係の対象はそれぞれ母親，両親，家族，会資源といえるだろう．

近所・学校，仲間集団・リーダーと変わり，この対人関係

一方現在は自殺リスクがない子どもも含めた子ども全体の仲がうまくとり結べないと，各発達段階で不信，恥と疑への一次予防介入としては，自殺予防教育プログラム，各惑，罪悪感，劣等感，同一性拡散の心理的葛藤が生じる．

種のうつ，自殺念慮の心理尺度を用いたハイリスク者のス

これらの葛藤は各段階で累積的に重なって子どもの自殺リクリーニング，Question（質問），Persuade（説得），Referスクを高めていくように思われる．

（紹介）の三段階でハイリスク者に対応する QPR ゲート

一方自殺予防の観点からは，自殺リスクを高める危険因子，低める保護因子を同定することが重要とされる．子どキーパー養成プログラム，オンラインカウンセリングなどが挙げられる1）．

も・若年者における自殺の危険因子には，女性，精神疾患，しかし，このようなさまざまな取り組みについてのエビ

自殺企図歴，自傷歴，孤立，家族背景（家族の自殺歴，家デンスはいまだ十分ではなく，子どもの自殺予防は実際の族関係の不和，虐待体験），ネガティブなライフイベント

ところ困難が多い．その理由として，原因がわからない，（学校不適応，いじめ，喪失体験），メディアの影響（報道，複合的，心理社会的要因が大きい，養育環境などどうにもソーシャルネットワーキングサービス，アニメ）などが挙ならないことが多い，膨大な時間と労力を要する，資源がげられている．また自殺の保護因子には，家族の凝集性，不十分，子どもの被暗示性が高い，自殺危機に至るまでの学校での良好な対人関係などが挙げられている6）．

時間が早い，セルフスティグマがあるので訴えてこないとさらに，近年自殺を対人関係の問題から再定義した仮説が広く受け入れられるようになってきている．アメリカの5）

いった問題が挙げられる．
ここでスティグマとは，精神障害者への偏見といった社

Joiner, T. E. Jr. らが提唱した自殺の対人関係理論 では，会のスティグマ（パブリックスティグマ）ではなく，自分自分が周りに迷惑をかけているという自己負担感の増大との属性が社会に差別されるものと感じ，羞恥，自己隠ぺい自分が何処にも属していないという自己所属感の減弱にが強まり，他者の援助を拒絶するセルフスティグマを指よって自殺念慮が高まり，自殺する能力があれば自殺が生す．著者は，セルフスティグマが大きな影響を及ぼすことじるという．子どもにこれを適用すると，先に Erikson がを子どもの自殺予防が難しい 1 つの理由としてこれまで何示したように対人葛藤が大きな発達課題である子どもは，度か強調してきた12）．

家族関係，友人関係のストレスから自己負担感を生じやす同様の問題意識から，国は自殺総合対策大綱の 2017 年

く，また孤立やいじめがあれば自己所属感の減弱も生じやの改訂7）において子ども・若年者の自殺対策を重点施策とすい．インターネットの発展した現代においては，衝動性して，（ⅰ）いじめを苦にした子どもの自殺の予防，（ⅱ）

が高く情報収集能力が大人よりも高い子どもは，そもそも学生・生徒などへの支援の充実，（ⅲ）SOS の出し方に関自殺のハイリスク者といえる．

する教育の推進，（ⅳ）子どもへの支援の充実，（ⅴ）若年者への支援の充実，（ⅵ）若年の特性に応じた支援の充実，Ⅲ．子どもの自殺予防対策（ⅶ）知人などへの支援，を掲げている．このうち，SOSの出し方教育とは，「自分を大切に，他人を大切に」という子どもの自殺予防として行われる介入は幅が広い．まず自尊感情の涵養と「つらいときには周囲の信頼できる大人すでに自殺リスクのある子どもへの精神療法・心理療法的に助けを求めなさい」という具体的スキルを身につけさせ特集

太刀川：子どもの自殺の基礎知識311る 50 分授業を保健師が 1 回完結式で行うものである．問り，それがコロナ禍において危機的状況にある．自殺予防

題意識としては理解できるのだが，このような教育は SOSを目的として，家庭，学校のみならず，社会的に強力な支を受け止める大人の側の教育もセットにしないといけない

援が必要である．

13）のではないかという懸念が残る．

お わ り にⅣ．コロナ禍の子どもの自殺問題と対策
子どもの自殺の現状，背景，自殺予防対策，ならびにコ2020 年のコロナ禍の自殺者数は 21,081 人と，11 年ぶり
8）ロナ禍の子どもの自殺問題と対策についての基礎知識を紹に前年比 912 人（4.5％）の増加となった ．先に述べたよ

介した．対人葛藤が大きな発達課題である子どもは，対人うに，このうち小中高生は年間で 415 人に増加し，過去 40

関係のストレス，孤立があれば自殺念慮も生じやすい．イ

年間で最悪の自殺者数となってしまった．その背景としンターネットの発展した現代においては，衝動性が高く情て，コロナ禍が子どものこころにさまざまに深刻な問題を報収集能力が大人よりも高い子どもは，そもそも自殺のハ9）生じさせていることが報告されている ．例えば COVID‒

イリスク者といえる．加えてコロナ禍では学校生活の変

19 対策による行動自粛，学校休校によって抑うつ，不安，化，コミュニケーション手段の制限で子どもの SOS がみ孤立が健康な子どもにも高まり，自粛により孤立する期間えにくくなっている．の長さと，これらの症状は相関していた．また，症状は自子どもの自殺予防対策としては，ハイリスクな子どもの粛 中 の み な ら ず 自 粛 後 も 続 い て い た と い う． ま た，早期発見，支援，相談しやすく安全な就学環境づくりが大COVID‒19 の影響による学校閉鎖，運動の制限，不規則な事である．ハイリスク者への精神療法や危機介入，SOS の睡眠，オンラインへの依存は子どもに抑うつ，無感情，怠出し方教育に加え，受け止める保護者の側の教育や家庭の惰，学習格差，自傷行為を引き起こし，家庭内では虐待，ストレス軽減，孤立，生活困窮家庭への支援，行政機関の暴力，AV 鑑賞などが増えていたという．一方で，子ども連携，自殺報道に関するメディアへの注意喚起などが必要の月別自殺者数のピークは対面授業再開時期であったことであろう．コロナ禍では，さまざまなつながりが絶たれ，から，学校で友人関係や学業の問題を抱えていた子ども子どもの自殺リスクが高まっていることから，家族や学校は，対面授業が再開されると自粛で軽減していたストレッを越えて，社会的に強力な支援を講じなければならない．

サーが高まり，自殺念慮が増えたのではないかという指摘もある．さらに，コロナ禍によりコミュニケーションが制

なお，本論文に関連して開示すべき利益相反はない．

限されることで子どもにはそもそも出しづらい SOS がさらにみえにくいものとなり，自殺リスクの早期発見をさらに困難にしていることは疑いない．
このようなコロナ禍の子どもの自殺対策としては，自殺リスクのある子どもを早期に発見し，支援することがまず重要である．このためには，大人の側が，日常生活におけるコミュニケーションを積極的にとり，COVID‒19 に過剰な不安をいだかぬように正しい情報を伝え，子どもにとって安全で相談しやすい環境づくりを行うことが基本である15）．また感染対策下の保護者の心理的ストレスをサポートし，孤立家庭をつくらないこと，家庭の生活困窮を和らげること，DV の可能性のある家庭を行政機関が見守り対応をとること，メディアが COVID‒19 や自殺の情報をセンセーショナルに報じないこと，など社会の側も対策を講じなければならない14）．
子どもの自殺問題は人間社会における最大の悲劇であ312

文献1）Cha, C. B., Franz, P. J., Guzmán, E. M., et al.：Annual researchreview：suicide among youth‒ epidemiology,（potential）etiology, and treatment. J Child Psychol Psychiatry, 59（4）；460‒482,
20182）Diamond, G. S., Wintersteen, M. B., Brown, G. K., et al.：Attachment‒based family therapy for adolescents with suicidal
ideation：a randomized controlled trial. J Am Acad Child Adolesc Psychiatry, 49（2）；122‒131, 20103）Erikson, E. H.（西平 直，中島由恵訳）：アイデンティティとライ
フサイクル．誠信書房，東京，20114）Esposito‒Smythers, C., Spirito, A., Kahler, C. W., et al.：Treatment of co‒occurring substance abuse and suicidality among adolescents：a randomized trial. J Consult Clin Psychol, 79（6）；728‒739, 20115）Joiner, T. E. Jr., Van Orden, K. A., Whitte, T. K., et al.（北村俊則監訳）：自殺の対人関係理論―予防・治療の実践マニュアル―．日精神経誌（2022）第 124 巻 第 5 号

本評論社，東京，2011
6）科学的根拠に基づく自殺予防総合対策推進コンソーシアム準備会若年者の自殺対策のあり方に関するワーキンググループ：若年者の自殺対策のあり方に関する報告書．国立精神・神経医療研究センター精神保健研究所自殺予防総合対策センター，東京，20157）厚生労働省：自殺総合対策大綱―誰も自殺に追い込まれることのない社会の実現を目指して―（平成 29 年 7 月 25 日閣議決定）（h t t p s :/ / w w w . m h l w . g o . j p / f i l e / 0 6 - S e i s a k u j ouhou-12200000-Shakaiengokyokushougaihokenfukushi
bu/0000172329.pdf）（参照 2021‒09‒20）8）厚生労働省：自殺対策白書令和 3 年版．2021
9）Loades, M. E., Chatburn, E., Higson‒Sweeney, N., et al.：Rapid
systematic review：the impact of social isolation and lonelinesson the mental health of children and adolescents in the context of特集

太刀川：子どもの自殺の基礎知識

COVID‒19. J Am Acad Child Adolesc Psychiatry, 59（11）；1218‒1239, 2020
10）Miller, A. L., Rathus, J. H., Linehan, M. M., et al.：Dialecticalbehavior therapy adapted for suicidal adolescents. J Psychiatr
Pract, 3（2）；78‒86, 199711）文部科学省初等中等教育局児童生徒課：令和 2 年度児童生徒の問題行動・不登校等生徒指導上の諸課題に関する調査結果について（令和 3 年 10 月 13 日通知）（https://www.mext.go.jp/a_menu/shotou/seitoshidou/1302902.htm）（参照 2021‒09‒20）12）太刀川弘和：つながりからみた自殺予防．人文書院，京都，201913）太刀川弘和：「SOS の出し方教育」と自殺予防教育．社会と倫理，34；41‒48，201914）田中恭子：【コロナ禍における】子どものこころのケア．日本医；1001‒1005，2021
師会雑誌，150（6）15）山田敦朗：子どもの自殺．精神医学，63（7）；1051‒1061，2021

313

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Basic Knowledge of Suicide among Children and Adolescents
Hirokazu TACHIKAWA
Department of Disaster and Community Psychiatry, University of Tsukuba

Although the number of suicides in Japan has decreased since 2008, that among teens has
recently increased. In 2020, the annual suicide rate among all ages increased for the first timein 11 years due to the COVID‒19 pandemic and that among teens was the highest on record.
Thus, suicide prevention is especially important for children and adolescents. The aim of thisreview is to provide basic knowledge of suicide among children and adolescents.
The motives for suicide by children and adolescents include‘school problems’and‘family problems’, but the motives in half of the cases are unknown. As interpersonal relationships while establishing one’s identity may increase the suicide risk among youth, children andadolescents can be psychologically regarded as high‒risk groups for suicide.
Effective suicide prevention or intervention strategies for children and adolescents include
cognitive behavioral therapy, family therapy, dialectical behavioral therapy, and assertive casemanagement. However, suicide prevention for children and adolescents is generally difficult
because their self‒stigma obstructs help‒seeking behaviors. Therefore,‘How to put out SOS?’
education programs were recently implemented at all schools in Japan to teach help‒seeking
skills, although these programs are not evidence‒based. Moreover, the COVID‒19 pandemic
has limited healthy communication, thus inhibiting SOS signals and making it difficult to identify suicide risk.
Suicide among children and adolescents has markedly increased due to COVID‒19, andstrong family, school, and social support is needed in this field.
Author’s abstract
Keywords

314

suicide rate, number of suicides, children and adolescents, students, COVID︱19

精神経誌（2022）第 124 巻 第 5 号