東京大学医学部
病理専門研修プログラム

Ⅰ 東京大学病理専門研修プログラムの内容と特色○プログラムの理念 ［整備基準 1-①■］
東京大学医学部附属病院病理部・病理診断科を基幹施設とする専門研修プログラムでは、豊富な指導教官による充実した指導と多彩な症例を経験することにより、安定して確実な診断を行える技能を習得することに重きを置いている。一人の専攻医を常に複数の指導医が指導・評価を行うことにより、専攻医の技能習得状況を正確に把握しながら、適切な症例数を偏りのない内容で提供することが可能であり、各専攻医を信頼に足る病理専門医に確実に育てることを目指している。
○プログラムにおける目標［整備基準 2-②■］
本専門研修プログラムでは、診断技能のみならず、臨床検査技師や臨床医との連携や難解症例の扱いを習得することにより、地域基幹病院にて即戦力として活躍することが期待できる一方で、教育者や研究者など幅広い進路に対応できる経験と技能を積むことが望まれる。
専攻医は、常に研究心・向上心をもって検討会やセミナーなどに積極的に参加し研鑽を積んで、生涯にわたり自己学習を続けるとともに、自己の病理診断能力を正しく認識し対象がその限界を超えると判断した時は、指導医や専門家の助言を求める判断力が要求される。設備や機器についても知識と関心を持ち、剖検室や病理検査室などの管理運営に支障がでないよう対処する必要がある。
○プログラムの実施内容［整備基準 2-③■］
１ 経験できる症例数と疾患内容［整備基準 2-③ⅰ、ⅱ、ⅲ■］
本専門研修プログラムでは、組織診断や迅速診断に関しては受験資格要件を十分満たす症例数を経験可能である。また、不足が懸念される解剖症例に関しては、経験症例数の少ない専攻医に優先的に割り当てており、基幹施設以外にも解剖を経験できる連携病院を有効活用することにより十分な症例数を用意することが可能である。
疾患の内容としても、組織診断が年間 10000 件を超える大規模病院と複数連携しており、豊富な症例を経験できる環境が整っている。専攻医の年次や習得状況に応じてこれらの病院の中から適切な環境の病院に派遣することにより、基幹施設である東京大学では十分に経験できない領域の症例の経験を積むことが可能である。

1

２ カンファレンスなどの学習機会
本専門研修プログラムでは、個々の症例の診断を通じて知識を蓄積していくことにより、診断に直結した形で学ぶ一方で、各種のカンファレンスや勉強会に参加することにより希少症例や難解症例に触れる機会が多く設けられている。また、各サブスペシャリティを有する病理専門医からのレクチャーにより、より専門的な知識の整理・習得が可能である。
医療安全、医療倫理、感染対策の講習会等も各研修施設で実施され、十分な学習機会を提供している。基幹施設（東京大学医学部付属病院）ではこれらの講習会や e-learning がそれぞれ年間１～数回実施され、すべての受講が義務付けられている。研究活動を開始する際には研究倫
理講習会の受講が必須である。
３ 地域医療の経験（病診・病病連携、地域包括ケア、在宅医療など）［整備基準 2-③ⅳ■］
本専門研修プログラムでは、病理医不在の病院に対し、遠隔病理診断による術中迅速診断や、標本運搬による診断業務（病理診断支援）等の経験を積む機会を用意している。
４ 学会などの学術活動［整備基準 2-③ⅴ■］
本研修プログラムでは、専攻医は病理学会総会における学会発表は必須としている。また、解剖症例に関しては、報告書を作成するだけでなく、これらの中から学術的に意義深い症例は、学術集会での発表や外部雑誌への投稿を推奨している。

2

○研修プログラム（スケジュール）
本プログラムでは、(１）専攻医が大学院に進学し、大学院生として病理専門医研修を進めると同時に、後半からは研究活動を開始、医学博士を取得するコース（大学院コース）、および（２）高レベルの診断病理医を目指してより多くの経験を積むコース（専門研修コース①～③）を用意している。各コースとも、一定期間は基幹施設（別プログラムの基幹施設も含む）以外の連携施設での研修を経験できるように配慮する。また、専門研修コース①～③でも随時大学院進学は可能である。
本プログラムにおける施設分類の説明（各施設に関しては連携施設一覧を参照）
基幹施設：東京大学附属病院病理部・病理診断科
連携施設 1 群：複数の常勤病理専門指導医と豊富な症例を有しており、専攻医が所属し十分な教育を行える施設
連携施設 2 群：常勤病理指導医がおり、診断の指導が行える施設
連携施設 3 群：非常勤病理医のみで診断が行われている施設

パターン①（専門研修コース①）
1 年目：基幹施設（必要に応じ、1 群もしくは 2 群連携施設での研修週 1 日）
2 年目：連携施設 1 群もしくは 2 群
3 年目：基幹施設＋連携施設 2 群(週 1 日)
１年目に基幹施設、2 年目に連携施設にて基本的手技を学ぶことにより、より広い視野を身に付けることが期待できる。
パターン②（専門研修コース②）
1 年目：基幹施設
2 年目：基幹施設＋連携施設 1 群もしくは 2 群(週 1 日)
3 年目：基幹施設＋連携施設 1 群もしくは 2 群(週 1 日)
基幹施設での研修を中心としたプログラムであるが、2，3 年目は週 1 日の連携施設での研修を行い、幅広く豊富な症例を経験することができる。
パターン③（専門研修コース③）
１年目：連携施設 1 群もしくは 2 群
２年目：基幹施設
３年目：連携施設 1 群もしくは 2 群
連携施設で専門研修を開始するパターン。初期研修終了後、同じ施設での病理専門研修を希望する場合など、スムーズに移行可能である。2 年目は基幹施設、3 年目は別の連携施設で研修を行い、幅広く豊富な症例を経験することができる。
パターン④（大学院コース）
1 年目：連携施設 1 群もしくは 2 群
2 年目：基幹施設＋連携施設 2 群(週 1 日)
3 年目：基幹施設＋連携施設 2 群(週 1 日)
1 年目は連携施設にて研修を行い、基本手技を学ぶ。2 年目と 3 年目は主に基幹施設にて研修を行い、専門分野の知識と診断能力、および研究への意識を養う。3 年目からは実際に研究活動を開始する。
パターン⑤転向者向け（他の基本領域専門医資格保持者が病理専門研修を開始する場合に限3

定した対応パターン）
1 年目：連携施設＋基幹施設 (週 1 日以上)
2 年目：連携施設＋基幹施設 (週 1 日以上)
3 年目：連携施設＋基幹施設 (週 1 日以上)

○研修連携施設
１．専門医研修基幹病院および研修連携施設の一覧［整備基準 5-①②⑨■、6-②■］
施設名

担当領域

東京大学医学部附属病院

組織(生検、手術)、迅速、解剖、細胞診組織(生検、手術)、迅速、解剖、細胞診組織(生検、手術)、迅速、解剖、細胞診組織(生検、手術)、迅速、解剖、細胞診組織(生検、手術)、迅速、解剖、細胞診組織(生検、手術)、迅速、解剖、細胞診組織(生検、手術)、迅速、解剖

都立駒込病院

虎の門病院

三井記念病院

国立国際医療研究センター
病院
がん研有明病院
帝京大学医学部附属病院
埼玉医科大学総合医療センター
埼玉医科大学
国際医療センター
国立がん研究センター東病院
友愛記念病院
東京新宿メディカルセンター茨城県立中央病院
総合病院国保旭中央病院
NTT 東 日 本

施設分類

病床数

専任
病理医

病理専門
医

剖検数

基幹施設

1217

14

12

37(36)

連携施設 1群

833

94(1)

連携施設 1群868

7

連携施設 1群

482

連携施設 1群

組織診

迅速診

細胞診

16352
(15352)

1272(1172)(18409)24(5)13,176(1500)

761
(50)

9458
(1000)

528(8)

17877(6317)

1396(569)

13945(5112)

43

25(25)

7951

344

13474

800

42

43(14)

9699(300)

378(30)

9256
(300)

連携施設 1群

700

17

14

7(0)

29318
(300)

4656
(30)

39280
(300)

連携施設 1群

1082

9

9

18(4)

9032
(2000)

460(120)11263(2000)

連携施設 1群991

11518(1)

10676(1000)

468
(100)

11166
(1000)

連携施設 1群

700

96

20(1)

9343
(0)

1199
(0)

7379
(0)

連携施設 1群

425

6

66(6)

14863
(5687)

876(383)4319(1952)

組織(生検、手術)、解剖組織(生検、手術)、解剖連携施設 2群

325

001(1)

4015

642693

連携施設 2群

520

1111(11)3974(2000)

165
(100)

5643
(3000)

組織(生検、手術)、解剖組織(生検、手術)、解剖組織(生検、手連携施設 2群
連携施設 2群

500

22989

11592

6

2

12(7)
76(15)
9(5)6304(3017)
12727(3000)
10116(1686)

330(165)
445
(50)
397
(66)

8939
(4469)
15797(4000)
11513(1918)

組織(生検、手術)、解剖組織(生検、手術)、解剖組織(生検、手術)、解剖連携施設 2419409

関東病院術)、解剖

焼津市立総合病院
東葛病院

組織(生検、手術)、解剖組織(生検、手術)、解剖
解剖

東京品川病院
公立昭和病院
河北総合病院
関東中央病院
JR 東京総合病院
東京都健康長寿医療センター
千葉徳洲会病院組織(生検、手術)、解剖組織(生検、手術)、解剖組織(生検、手術)、解剖組織(生検、手術)、解剖組織(生検、手術)、解剖組織(生検、手術)、解剖群
連携施設 2群
連携施設 2群
連携施設 2群
連携施設 2群
連携施設 2群
連携施設 2群
連携施設 2群

6(3)15(14)
3(3)
10(4)
7(7)
8(8)
7(1)

4750
(2370)

133
(65)

6285
(3140)

3850

33

4151

5065

55

5391

7500
(2500)

350(100)

7000(2000)

4483

48

17164

5540

171

6298

5435
(500)

176(20)7215(1000)

450(5)

2684(10)

139(10)1575(10)14(4)3372(3372)

71(71)

4544(4544)

471

113312230811512

11407

11385

11425

23

連携施設 2群

5508

連携施設 2群

447

1＊（ ）内は本プログラムに投入される教育資源数です。
本プログラムに割り当てられた剖検数の合計は 188 例です。
２．専門研修施設群の地域とその繋がり［整備基準 5-④⑥⑦■］
東京大学医学部附属病院病理部・病理診断科の専門研修施設群は東京都内および関東近県の施設群である。施設の中には、地域中核病院や地域中小病院が入っている。
本研修プログラムの専門研修施設群における解剖症例数の合計は、年平均 260 例、病理専門指導医数は 18 上在籍していることから、26 名（年平均 8 名）の専攻医を受け入れ可能である。
本研修プログラムでは、十分に耐えうる技能を有していると判断された専攻医は、地域に密着した中小病院へ非常勤にとして派遣される。この中で、地域医療の中で病理診断の持つべき意義を理解した上で診断の重要さや、自立して責任を持って行動することを学ぶ機会とする。
本研修プログラムでは、連携型施設に派遣された際にも週１回以上は基幹施設である東京大学医学部附属病院病理部・病理診断科において、各種カンファレンスや勉強会に参加することを義務づけている。
○研修カリキュラム［整備基準 3-①②③④■］
１．東京大学医学部附属病院病理部・病理診断科
ⅰ 組織診断本研修プログラムの基幹施設である東京大学では、研修中は月毎に組まれる病理部・病理診断科の日替わり当番に組み込まれる。当番には、組織診、細胞診、迅速、切出、解剖があり、それぞれの研修内容が規定されている。研修中の指導医は固定せず、その日の指導には、迅速・生検・細胞診に一人、切出に一人、解剖に一人の計三人の指導医が割り当てられている。
各当番の回数は、専攻医の習熟度や状況に合わせて調節され、無理なく研修を積むことが可能である。
各臨床科とは週 1 回～月 1 回のカンファレンスが組まれており、担当症例は専攻医が発表・討論することにより、病態と診断過程を深く理解し、診断から治療にいたる計画作成の理論を学ぶことができる。
ⅱ 解剖症例5

解剖に関しては、約半年程度で見学から助手を経験させ、その後専攻医の習熟度を評価しながら執刀医を担当させる。その後も適宜助手として参加させることにより、頸部・骨盤・脳・脊髄の円滑な検索が可能な技能を習得できるようにする。執刀症例は全例臨床病理カンファレンスの対象となる。
ⅲ 学術活動病理学会や学術集会の開催日は専攻医を当番から外し積極的な参加を推奨している。また、週に一回診断勉強会を開き、症例や最新トピックスを診断医が共有する機会を設けている。
ⅳ 自己学習環境［整備基準 3-③］
基板施設である東京大学では、専攻医マニュアル（研修すべき知識・技術・疾患名リスト） p.9～に記載されている疾患、病態を対象として、疾患コレクションを随時収集しており、専攻医の経験できなかった疾患を補える体制を構築している。

ⅴ 1 日の過ごし方

診断当番日
当番外
手術材料切出（随時）午前
手術材料診断迅速診断
解剖症例報告書作成
病理解剖
カンファレンス準備
生検・手術材料診断
午後
指導医による診
カンファレンス参加
断内容チェックⅵ 週間予定表
月曜日 診断カンファレンス、抄読会、解剖例検討会、解剖例肉眼チェック
火曜日 婦人科・乳腺・肝臓・胆膵カンファレンス（各月１）水曜日 上部消化管カンファレンス（隔週）木曜日 呼吸器・骨軟部・転移性肝癌カンファレンス（各月 1）
金曜日
ⅶ 年間スケジュール
3 月 歓送迎会
4 月 病理学会総会
5 月 病理医局同窓会
7 月 病理専門医試験納涼会（「病理を語る夕べ」）
10 月 病理学会秋季総会
四大学交流イベント
解剖体追悼式12 月 忘年会

6

○研究［整備基準 5-⑧■］
本研修プログラムでは基幹施設である東京大学におけるミーティングや抄読会などの研究活動に参加することが推奨されている。また、診断医として basic な技能を習得したと判断される専攻医は、指導教官のもと研究活動にも参加できる。
○評価［整備基準 4-①②■］
本プログラムでは各施設の評価責任者とは別に専攻医それぞれに基盤施設に所属する担当指導医を配置する。各担当指導医は 1～3 名の専攻医を受け持ち、専攻医の知識・技能の習得状況や研修態度を把握・評価する。
半年ごとに開催される専攻医評価会議では、担当指導医はその他各指導医から専攻医に対する評価を集約し、施設評価責任者に報告する。
◯進路［整備基準 2-①■］
研修終了後 1 年間は基幹施設において、診療、研究、教育に携わりながら、研修中に不足している内容を習得する。その後も引き続き基幹施設において診療においてはサブスペシャリテ
ィ領域の確立、さらには研究の発展、指導者としての経験を積むことを原則としているが、本人の希望などを踏まえ、留学や連携施設の専任病理医として活躍することも可能である。
◯労働環境［整備基準 6-⑦■］
１ 勤務時間
平日 9 時～17 時が基本だが、専攻医の担当症例診断状況によっては、時間外の業務も行うことがある。
２ 休日
土曜日、日曜日、祭日は原則として休日である。
３ 給与体系
基幹施設に所属する際には、大学院生の場合は臨床支援謝金の支払いがある一方で、大学院生としての学費を支払う必要がある。専門研修医、特任臨床医の場合は、それぞれ病院で規定された給与が支払われる。連携施設で研修を行う際には、各施設の規定に基づいた給与が支払われる。
〇運営
専攻医受入数について［整備基準 5-⑤■］
１．本研修プログラムの専門研修施設群における解剖症例数の合計は、年平均 260 症例、病理専門指導医数は 18 名以上在籍していることから、26 名（年平均 8 名）の専攻医を受け入れ可能である。
実際の受入れ人数は、専門研修施設群で 20 名程度を予定している。基幹施設である東京大学
医学部附属病院病理部・病理診断科では各年度次ごとに 3 名程度の受入れを予定している。受入時の身分は、専門研修医（この対象とならない場合は特任臨床医）であるが、大学院生の場合は病院診療医として研修を行う。連携施設では、各施設１～2 名の受入れを予定している。
２．運営体制［整備基準 5-③■］
本研修プログラムの基幹施設である東京大学医学部附属病院病理部・病理診断科においては、５名以上の病理専門研修指導医が所属している。また、病理常勤医が不在の連携型施設に関しては、東京大学医学部附属病院病理部・病理診断科の常勤病理医が各施設の整備や研修体制を統括する。

7

３．プログラム役職の紹介
ⅰ プログラム統括責任者［整備基準 6-⑤■］
牛久 哲男.
所属：東京大学医学部附属病院病理部部長
資格：病理専門医・指導医
略歴：東京大学大学院人体病理学・病理診断学教授
東京大学医学部附属病院病理部・病理診断科
ⅱ 施設評価責任者

東京大学医学部附属病院
都立駒込病院
虎の門病院
三井記念病院
国立国際医療センター
がん研有明病院
帝京大学医学部附属病院
友愛記念病院
東京新宿メディカルセンター
茨城県立中央病院
総合病院国保旭中央病院
NTT 東日本関東病院
焼津市立総合病院
東葛病院
東京品川病院
埼玉医科大学総合医療センター
埼玉医科大学国際医療センター
公立昭和病院
国立がん研究センター東病院
河北総合病院
関東中央病院
JR 東京総合病院
東京都健康長寿医療センター
千葉徳州会病院

牛久哲男
比島恒和
高澤豊
森田茂樹
猪狩 亨
竹内賢吾笹島ゆう子
高田晋一
井上雅文
飯嶋達生
鈴木良夫
森川鉄平
久力権
小野ゆり
中野夏子
東守洋
安田政実
吉本多一郎
石井源一郎
大井手慶
井上泰
谷口浩和
新井冨生
黒田陽子

8部長

Ⅱ 病理専門医制度共通事項
１病理専門医とは① 病理科専門医の使命［整備基準 1-②■］
病理専門医は病理学の総論的知識と各種疾患に対する病理学的理解のもと、医療における病理診断（剖検、手術標本、生検、細胞診）を的確に行い、臨床医との相互討論を通じて医療の質を担保するとともに患者を正しい治療へと導くことを使命とする。また、医療に関連するシステムや法制度を正しく理解し社会的医療ニーズに対応できるような環境作りにも貢献する。さらに人体病理学の研鑽および研究活動を通じて医学・医療の発展に寄与するとともに、国民に対して病理学的観点から疾病予防等の啓発活動にも関与する。
② 病理専門医制度の理念［整備基準 1-①■］
病理専門医制度は、日本の医療水準の維持と向上に病理学の分野で貢献し、医療を受ける国民に対して病理専門医の使命を果たせるような人材を育成するために十分な研修を行える体制と施設・設備を提供することを理念とし、このために必要となるあらゆる事項に対応できる研修環境を構築する。本制度では、専攻医が研修の必修項目として規定された「専門医研修手帳」に記された基準を満たすよう知識・技能・態度について経験を積み、病理医としての基礎的な能力を習得することを目的とする。

２専門研修の目標① 専門研修後の成果（Outcome）［整備基準 2-①■］
専門研修を終えた病理専門医は、生検、手術材料の病理診断、病理解剖といった病理医が行う医療行為に習熟しているだけでなく、病理学的研究の遂行と指導、研究や医療に対する倫理的事項の理解と実践、医療現場での安全管理に対する理解、専門医の社会的立場の理解等についても全般的に幅広い能力を有していることが求められる。
② 到達目標［整備基準 2-②■］
ⅰ知識、技能、態度の目標内容
参考資料：「専門医研修手帳」ｐ．11～37「専攻医マニュアル」ｐ．9～「研修すべき知識・技術・疾患名リスト」
ⅱ知識、技能、態度の修練スケジュール［整備基準 3-④］
研修カリキュラムに準拠した専門医研修手帳に基づいて、現場で研修すべき学習レベルと内容が規定されている。
Ⅰ．専門研修 1 年目 ・基本的診断能力（コアコンピテンシー）、・病理診断の基本的知識、技能、態度 （Basic/Skill level Ⅰ）
Ⅱ．専門研修 2 年目 ・基本的診断能力（コアコンピテンシー）、・病理診断の基本的知識、技能、態度 （Advance-1/Skill level Ⅱ）
Ⅲ．専門研修 3 年目 ・基本的診断能力（コアコンピテンシー）、・病理診断の基本的知識、技能、態度 （Advance-2/Skill level Ⅲ）ⅲ医師としての倫理性、社会性など・講習等を通じて、病理医としての倫理的責任、社会的責任をよく理解し、責任に応じた医療の実践のための方略を考え、実行することができることが要求される。
・具体的には、以下に掲げることを行動目標とする。
１）患者、遺族や医療関係者とのコミュニケーション能力を持つこと、

9２）医師としての責務を自立的に果たし、信頼されること（プロフェッショナリズム）、
３）病理診断報告書の的確な記載ができること、
４）患者中心の医療を実践し、医の倫理・医療安全にも配慮すること、
５）診断現場から学ぶ技能と態度を習得すること、
６）チーム医療の一員として行動すること、
７）学生や後進の医師の教育・指導を行うこと、さらに臨床検査技師の育成・教育、他科臨床医の生涯教育に積極的に関与すること、
８）病理業務の社会的貢献（がん検診・地域医療・予防医学の啓発活動）に積極的に関与すること。
③ 経験目標［整備基準 2-③■］
ⅰ経験すべき疾患・病態
参考資料：「専門医研修手帳」と「専攻医マニュアル」 参照
ⅱ解剖症例
主執刀者として独立して実施できる剖検 30 例を経験し、当初２症例に関しては標本作製（組織の固定、切り出し、包埋、薄切、染色）も経験する。
ⅲその他細目
現行の受験資格要件（一般社団法人日本病理学会、病理診断に関わる研修についての細則第2 項）に準拠する。
ⅳ地域医療の経験（病診・病病連携、地域包括ケア、在宅医療など）
地域医療に貢献すべく病理医不在の病院への出張診断（補助）、出張解剖（補助）、テレパソロジーによる迅速診断、標本運搬による診断業務等の経験を積むことが望ましい。
ⅴ学術活動
・人体病理学に関する学会発表、論文発表についての経験数が以下のように規定されている。
人体病理学に関する論文、学会発表が 3 編以上。
(a) 業績の 3 編すべてが学会発表の抄録のみは不可で、少なくとも 1 編がしかるべき雑誌あるいは"診断病理"等に投稿発表されたもので、少なくとも 1 編は申請者本人が筆頭であること。
(b) 病理学会以外の学会あるいは地方会での発表抄録の場合は、申請者本人が筆頭であるものに限る。
(c) 3 編は内容に重複がないものに限る。
(d) 原著論文は人体病理に関するものの他、人体材料を用いた実験的研究も可。

３専門研修の評価①研修実績の記録方法［整備基準 7-①②③■］
研修手帳の「研修目標と評価表」に指導医が評価を、適時に期日を含めた記載・押印して蓄積する。
「研修目標と評価表」のｐ．30～「Ⅲ．求められる態度」ならびに推薦書にて判断する。医者以外の多職種評価も考慮する。最終評価は複数の試験委員による病理専門医試験の面接にて行う。
参考資料：「専門医研修手帳」②形成的評価［整備基準 4-①■］

101) フィードバックの方法とシステム
・評価項目と時期については専門医研修手帳に記載するシステムとなっている。
・具体的な評価は、指導医が項目ごとに段階基準を設けて評価している。
・指導医と専攻医が相互に研修目標の達成度を評価する。
・具体的な手順は以下の通りとする。
１）専攻医の研修実績および評価の報告は「専門医研修手帳」に記録される。
２）評価項目はコアコンピテンシー項目と病理専門知識および技能、専門医として必要な態度である。
３）研修プログラム管理委員会は中間報告と年次報告の内容を精査し、次年度の研修指導に反映させる。
2) （指導医層の）フィードバック法の学習（FD)・指導医は指導医講習会などの機会を利用してフィードバック法を学習し、より良い専門医研修プログラムの作成に役立てる。FD での学習内容は、研修システムの改善に向けた検討、指導法マニュアルの改善に向けた検討、専攻医に対するフィードバック法の新たな試み、指導医・指導体制に対する評価法の検討、などを含む。

③総括的評価［整備基準 4-②■］
1) 評価項目・基準と時期
修了判定は研修部署（施設）の移動前と各年度終了時に行い、最終的な修了判定は専門医研修手帳の到達目標とされた規定項目をすべて履修したことを確認することによって行う。
2) 評価の責任者
・年次毎の各プロセスの評価は当該研修施設の指導責任者が行う。
・専門研修期間全体を総括しての評価は研修基幹施設のプログラム総括責任者が行う。
3) 修了判定のプロセス
研修基幹施設は、各施設での知識、技能、態度それぞれについて評価を行い、総合的に修了判定を可とすべきか否かを判定し、プログラム統括責任者の名前で修了証を発行する。知識、技能、態度の項目の中に不可の項目がある場合には修了とはみなされない。
4) 他職種評価
検査室に勤務するメディカルスタッフ（細胞検査士含む臨床検査技師や事務職員など）から毎年度末に評価を受ける。

４専門研修プログラムを支える体制と運営① 運営［整備基準 6-①④■］
専攻医指導基幹施設である東京大学医学部附属病院病理科には、統括責任者（委員長）をおく。
専攻医指導連携施設群には、連携施設担当者を置く。
② 基幹施設の役割［整備基準 6-②■］
研修基幹施設は専門研修プログラムを管理し、当該プログラムに参加する専攻医および連携施設を統括し、研修環境の整備にも注力する。
③ プログラム統括責任者の基準、および役割と権限［整備基準 6-⑤］
病理研修プログラム統括責任者は専門医の資格を有し、かつ専門医の更新を 2 回以上行ってい11ること、指導医となっていること、さらにプログラムの運営に関する実務ができ、かつ責任あるポストについていることが基準となる。また、その役割・権限は専攻医の採用、研修内容と修得状況を評価し、研修修了の判定を行い、その資質を証明する書面を発行することである。
また、指導医の支援も行う。

④ 病理専門研修指導医の基準［整備基準 6-③■］
・専門研修指導医とは、専門医の資格を持ち、1 回以上資格更新を行った者で、十分な診断経験を有しかつ教育指導能力を有する医師である。
・専門研修指導医は日本病理学会に指導医登録をしていること。
⑥ 指導者研修（FD）の実施と記録［整備基準 7-③■］
指導者研修計画（ＦＤ)としては、専門医の理念・目標、専攻医の指導・その教育技法・アセス
メント・管理運営、カリキュラムやシステムの開発、自己点検などに関する講習会（各施設内あるいは学会で開催されたもの）を受講したものを記録として残す。

５ 労働環境① 専門研修の休止・中断、プログラム移動、プログラム外研修の条件［整備基準 5-⑪■］
・専門研修プログラム期間のうち、出産に伴う 6 ヶ月以内の休暇は 1 回までは研修期間にカウントできる。
・疾病での休暇は 6 ヶ月まで研修期間にカウントできる。
・疾病の場合は診断書を、出産の場合は出産を証明するものの添付が必要である。
・週 20 時間以上の短時間雇用者の形態での研修は 3 年間のうち 6 ヶ月まで認める。
・上記項目に該当する者は、その期間を除いた常勤での専攻医研修期間が通算 2 年半以上必要である。研修期間がこれに満たない場合は、通算 2 年半になるまで研修期間を延長する。
・留学、診断業務を全く行わない大学院の期間は研修期間にカウントできない。
・専門研修プログラムを移動することは、移動前・後のプログラム統括責任者の承認のみならず、専門医機構の病理領域の研修委員会での承認を必要とする。

６専門研修プログラムの評価と改善① 専攻医による指導医および研修プログラムに対する評価［整備基準 8-①■］
専攻医からの評価を用いて研修プログラムの改善を継続的に行う。
「専門医研修手帳」p．38 受
験申請時に提出してもらう。なお、その際、専攻医が指導医や研修プログラムに対する評価を行うことで不利益を被ることがないことを保証する。
② 専攻医等からの評価をシステム改善につなげるプロセス［整備基準 8-②■］
通常の改善はプログラム内で行うが、ある程度以上の内容のものは審査委員会・病理専門医制度運営委員会に書類を提出し、検討し改善につなげる。同時に専門医機構の中の研修委員会からの評価及び改善点についても考慮し、改善を行う。
③ 研修に対する監査（サイトビジット等）
・調査への対応［整備基準 8-③■］
・研修プログラムに対する外部からの監査・調査に対して、研修基幹施設責任者および連携施設責任者は真摯に対応する。
・プログラム全体の質を保証するための同僚評価であるサイトビジットは非常に重要であることを認識すること。

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・専門医の育成プロセスの制度設計と専門医の質の保証に対しては、指導者が、プロフェッシ
ョナルとしての誇りと責任を基幹として自立的に行うこと。

７専攻医の採用と修了① 採用方法［整備基準 9-①■］
専門医機構および日本病理学会のホームページに、専門研修プログラムの公募を明示する。時期としては初期研修の後半（10 月末）に行う。書類審査とともに随時面接などを行い、あるプログラムに集中したときには、他のプログラムを紹介するようにする。なお、病理診断科の特殊性を考慮して、その後も随時採用する．

② 修了要件［整備基準 9-②■］
プログラムに記載された知識・技能・態度にかかわる目標の達成度が総括的に把握され、専門医受験資格がすべて満たされていることを確認し、修了判定を行う。最終的にはすべての事項について記載され、かつその評価が基準を満たしていることが必要である。
病理専門医試験の出願資格（１）日本国の医師免許を取得していること（２）死体解剖保存法による死体解剖資格を取得していること（３）出願時３年以上継続して病理領域に専従していること（４）病理専門医受験申請時に、厚生労働大臣の指定を受けた臨床研修病院における臨床研修（医師法第１６条の２第１項に規定）を修了していること（５）上記（４）の臨床研修を修了後、日本病理学会の認定する研修施設において、３年以上人体病理学を実践した経験を有していること。また、その期間中に病理診断に関わる研修を修了していること。その細則は別に定める。
専門医試験の受験申請に関わる提出書類（１）臨床研修の修了証明書（写し）（２）剖検報告書の写し（病理学的考察が加えられていること） ３０例以上（３）術中迅速診断報告書の写し
５０件以上（４）CPC 報告書（写し） 病理医として CPC を担当し、作成を指導、または自らが作成した CPC 報告書２例以上（症例は（２）の３０例のうちでよい）（５）病理専門医研修指導責任者の推薦書、日本病理学会が提示する病理専門医研修手帳（６）病理診断に関する講習会、細胞診講習会、剖検講習会、分子病理診断に関する講習会の受講証の写し（７）業績証明書：人体病理学に関連する原著論文の別刷り、または学会発表の抄録写し３編以上（８）日本国の医師免許証 写し（９）死体解剖資格認定証明書 写し
資格審査については、病理専門医制度運営委員会が指名する資格審査委員が行い、病理専門医制度運営委員会で確認した後、日本専門医機構が最終決定する（予定）。
上記受験申請が委員会で認められて、はじめて受験資格が得られることとなる。

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