2025

公立鳥取環境大学大学院
環境経営研究科 修士課程

Graduate School of Environmental Science and Business Administration

環境学専攻

Studies in Environmental Science「 経営 」の視点をもった環境学「 環境 」を意識した経営学が求められています

経営学専攻

Studies in Business Administration

「経営」の視点をもった環境学「環境」を意識した経営学が求められています
研究科長あいさつ「人と社会と自然との共生」に基づく持続可能な社会の実現は人類共通の願いです。公立鳥取環境大学大学
院環境経営研究科では、主として自然科学を軸とする「環境学専攻」と、社会科学を軸とする「経営学専攻」
を設置しています。
この課程で学ぶことによって、みなさんがそれぞれの学部等で修得してきた基礎的知識をもとに、環境と経営に関する専門性の高い知識、思考力、実践力の獲得を目指します。
そして、みなさんは、環境の視点から自然科学と社会科学を融合させた複眼的思考で研究を行い、「 人と社会と自然との共生」、「 持続可能な社会」の構築に向けた実現可能な提案や、その提案に基づいた実践的行動ができる高度専門職業人になることを目指します。
カリキュラムは両専攻共通の「環境経営科目群」に加えて、環境学専攻では「自然環境科目群」「 資源循環科
目群」「人間環境科目群」、経営学専攻では「企業経営科目群」「地域経営科目群」「経営情報科目群」の３つの科目群を置いています。
また、令和5年度から鳥取大学大学院連合農学研究科との連携を始めました。
近年、環境意識の高い企業を中心に、「サステナビリティ経営」という表現で、持続可能な環境・社会・経済を追究する姿勢が強まっています。
あなたも、これからの日本、そして世界にとってますます重要になる
「環境」
と
「経
営」の分野に挑戦してみませんか。
公立鳥取環境大学大学院 研究科長

𠮷田高文

●ディプロマポリシー
修士（環境学）学位あるいは修士（経営学）学位は、環境問題や経営問題の全体像を理解し、各々の専攻の専門分野を軸に、環境問題に対し、自然科学的視点および社会科学的視点の双方から対応できる能力を身につけた者に授与されます。
学位が授与されるためには、本大学院の定める期間在学し、規定年限内に所定の授業科目を履修して単位を取得するとともに、修士論文の審査に合格し、上記の能力の修得が認められることが必要です。
修了生は、高度専門職業人として、「人と社会と自然との共生」に基づく持続可能な社会の実現に貢献することが期待されます。

学

位

環境経営研究科□ 環境学専攻

修士（環境学）□ 経営学専攻修士（経営学）●カリキュラムポリシー
環境経営研究科の教育目標は、「人と社会と自然との共生」に基づく持続可能な社会の実現のため、環境問題と経営問題の全体像を理解し、それら問題の解決に求められる、各専攻分野を軸とした高度な知識と実践力を身につけることです。
そのために、以下の科目群・特別研究を設置しています。
・環境学的視点から経営問題に、および経営学的視点から環境問題に、それぞれ接近するための知識体系を扱う「環境経営科目群」
・環境学分野の高度な知識と実践力を養う「自然環境科目群」「資源循環科目群」「人間環境科目群」「特別研究」（環境学専攻）
・経営学分野の高度な知識と実践力を養う「企業経営科目群」「地域経営科目群」「経営情報科目群」「特別研究」（経営学専攻）

1

環境学 専攻

Studies in Environmental Science

環境学専攻の教育目標は、
環境学だけでなく経営学の視点をもちながら、
持続可能な社会の構築に向けて貢献できる人材の育成。
また、地域資源の管理や保全について、現実に則した有効で具体的な提案ができる人材育成を目指します。
研究科共通科目である「環境経営科目群」に加えて、領域の専門性を高めるために「自然環境科目群」「資源循環科
目群」「人間環境科目群」の3つの科目群を設置しており、学生自身の問題意識、研究テーマに応じて科目を選択します。
各科目群は、地域の実際の問題に接し、その問題解決につながる提案や活動にむすびつく内容やフィールド活動を盛り込む授業内容となっています。
また、必修科目として「特別演習」「特別研究」
を設置しています。
個人指導により、学生自身の問題意識を育て、研究のテーマ追求、
修士論文の作成に向けて取り組みます。
● ディプロマポリシー

修士
（環境学）
学位は、
「人と社会と自然との共生」に基づく持続可能な社会の実現のため、環境問題と経営問題の全体像を理解し、それら問題の解決に求められる環境学分野の高度な知識と実践力を身につけた者に授与されます。
学位授与のためには、本大学院の定める期間在学し、規定年限内に所定の授業科目を履修して単位を取得するとともに、修士論文の審査に合格し、上記の能力の修得が認められることが必要です。
修了生は、高度専門職業人として、「人と社会と自然との共生」に基づく持続的社会の実現に貢献することが期待されます。
● カリキュラムポリシー

環境学専攻の教育目標は、「人と社会と自然との共生」に基づく持続可能な社会の実現のため、環境問題と経営問題の全体像を理解し、それら問題の解決に求められる環境学分野の高度な知識と実践力を身につけることです。
そのために以下の科目群・特別研究を設置し、これらによって環境学分野の高度な知識と実践力を養います。
・環境学的視点から経営問題に、および経営学的視点から環境問題に、それぞれ接近するための知識体系を扱う「環境経営科目群」
・持続可能な生態系の在り方や保全対策の理論・手法について学ぶ「自然環境科目群」
・持続可能なエネルギーや物質のマネジメントの在り方や技術開発について学ぶ「資源循環科目群」
・持続可能な人工的構造物の在り方について学ぶ「人間環境科目群」
・「人と社会と自然との共生」に基づく持続可能な社会の実現のために取り組むべき環境・経営問題を自ら設定し探究するための「特別演習・特別研究」

進路イメージ・自治体における環境政策や環境アセスメントの担当者
・企業における環境マネジメントの立案や実施担当者

経営学 専攻・地域行政におけるリサイクルシステムの設計や実施に関わる担当者
・再生可能エネルギーの導入に関わるコーディネーター
・環境保護や地域づくりに関わるNPO法人の職員

Studies in Business Administration

経営学専攻の教育目標は、
環境経営的視点かつ経営学の基幹的知識を身につけた上で、
企業経営、
地域経営、
経営情報へ
の応用力を形成する教育研究を行うことです。
環境経営的視点を持ちつつ、経営学の基本的知識と分析力、仮説構築力を身につけた、
環境経営マネジメントを主導できる人材、高度な企業経営を主導できる人材、
地域経営や地域経済活性化に活躍できる人材、企業経営において情報基盤を活用できる人材等の高度専門職業人を育成します。
「企業経営科目群」「地域経営科目群」「経営情報科目群」の3つの科目群、および研究科共通科目である「環境経営科目群」
を設置し、学生自身の問題意識、研究テーマに応じて選択できるカリキュラムとなっています。
また、
必修科目の
「特別研究
1」
「特別研究2」
では、学生自身の問題意識を育てて研究のテー マ追究を個人指導し、修士論文の作成に取り組みます。
● ディプロマポリシー

修士
（経営学）
学位は、
「人と社会と自然との共生」に基づく持続可能な社会の実現のため、環境問題と経営問題の全体像を理解し、それら問題の解決に求められる経営学分野の高度な知識と実践力を身につけた者に授与されます。
学位授与のためには、本大学院の定める期間在学し、規定年限内に所定の授業科目を履修して単位を取得するとともに、修士論文の審査に合格し、上記の能力の修得が認められることが必要です。
修了生は、高度専門職業人として、「人と社会と自然との共生」に基づく持続的社会の実現に貢献することが期待されます。
● カリキュラムポリシー

経営学専攻の教育目標は、「人と社会と自然との共生」に基づく持続可能な社会の実現のため、環境問題と経営問題の全体像を理解し、それら問題の解決に求められる経営学分野の高度な知識と実践力を身につけることです。
そのために以下の科目群・特別研究を設置し、これらによって経営学分野の高度な知識と実践力を養います。
・経営学的視点から環境問題に、
および環境学的視点から経営問題に、それぞれ接近するための知識体系を扱う「環境経営科目群」
・経営学の基幹的知識体系を扱う「企業経営科目群」
・経営学的視点から地域問題（国際関係も含む）に接近するための知識体系を扱う「地域経営科目群」
・情報技術から経営問題に接近するための知識体系を扱う「経営情報科目群」
・「人と社会と自然との共生」に基づく持続可能な社会の実現のために取り組むべき環境・経営問題を自ら設定し探究するための「特別研究１」「特別研究２」

進路イメージ・環境系企業における経営管理、
戦略立案、
財務マネジメント、
企画担当者
・大企業の経営管理、戦略立案、財務マネジメント、企画担当者

・地方有力企業、地方官公庁における経営管理、戦略立案、
財務マネジメント、企画担当者
・企業の情報基盤活用担当者

2

環境学 専攻

経営学 専攻Studies in Environmental Science

環境経営研究科＜環境経営研究科の概念図＞

Graduate School of Environmental
Science and Business Administration

自然環境科目群

企業経営科目群

資源循環科目群

地域経営科目群

環境経営
科目群

人間環境科目群

経営情報科目群

特別演習・特別研究

特別研究１・特別研究２

環境学専攻

修士（環境学）

修士（経営学）●人間環境科目群

人と自然が 持 続 的に共 存できるために必 要
な自然環 境の 保 全と維持管 理に貢献できる
広い視野を身につけるための科目群です。

適正な廃棄物の資源リサイクルをマネジメント
できる、あるいは、新エネルギーを活用した地
域活性化の実現に貢献できる力を身につけるための科目群です。

地域づくりに関わる活動をコーディネートできる、あるいは、地 域の風 土や環 境に適した安心・安全で快適な生活環境を創造できる力を身につけるための科目群です。

授業科目

授業科目

授業科目

植物生態学特論、行動生態学特論、海洋微生物学特論、水園生物学特論、地形・地質学特論、森林管理学特論、生物有機
化学特論、土壌学特論、
局地気象学特論

廃棄物政策学特論、廃棄物工学特論、衛生工学特論、温暖化対策エネルギー技術特論、バイオマスエネルギー特論、環境分析化
学特論、水環境技術特論

景 観プラニング 、歴 史 遺 産 保 全 特 論 、
文化地理学特論、都市計画学特論、居住安全学特論、
生活デザイン特論

科目区分

環境経営
科目群
（研究科共通）

自然環境
科目群

資源循環
科目群

人間環境
科目群

授業科目の名称

環境経営科目群
研究科共通科目で、環境問題に経営的視点からアプ
ローチすることによって環境経営的視点を修得し、環境保全と企業経営を両立させる環境経営マネジメントの実践を主導できるような力を身につけるための科目群です。この科目群を通して、環境経営に関わるこれまでの確立された理論と最新の研究知見を学びます。

●地域経営科目群●経営情報科目群

各種経営マネジメントの実践に応用できるような経営学の基幹的知識、分析力、仮説構築力を修得するための科目群です。この科目群を通して、まず経営においてこれまでに多くの実務家、研究者が依拠してきた十分に確立された理論を体系的に深く学び、そして課題分析のための方法論を修得し、その上で最新の研究知見を学びます。

地域経営マネジメントの実践を主導し東アジアを含む地
域経営・経済を活性化できるような力を身につけるための科目群です。この科目群を通して、地域経営に関わるこれまでの確立された理論や研究知見を深く学び、地域（国際関係も含む）課題、中小企業経営課題を対象とした課題の考察を通して、地域経営の最新の研究知見を学びます。

企業において情報基盤を活用するために必要となる知識を身につけるための科目群です。この科目群を通して、情報基盤を構成する要素（情報を扱う機械であるコンピュータと情報を伝送するネットワーク）と情報基盤を活用するために必要となる理論や研究知見を深く学びます。

授業科目

授業科目

授業科目

持続性学特論、地域計画学特論、人間環境システム

計量経済学特論、金融特論、ファイナンス特論、経営管理特論、経営戦略特論、経営組織特論、マーケティ
ング特論、流通特論、財務会計特論、管理会計特論、経営法務特論、経営統計特論、リサーチデザイン特論

地域経済特論、地域分析特論、国際経済特論、東アジア地域特論、経営史特論、地域経
営特論、地方行政特論、農業経営特論、コミュニティビジネス特論、地域社会学特論

Webサービス特論、インターネット特論、経営
情報システム特論、クラウド活用特論、要求工学特論、プロジェクト・マネジメント特論

論、環境経済特論、環境評価特論、環境経営特論

特別研究例 環境学専攻：吉永研究室（海洋微生物学）●カリキュラム
科目区分

単位数

持続性学特論1

2

地域計画学特論

1

2

環境経済特論1

2

本や樹木に相当する海域の一次生産者の大部分が植物プランクトンや底生微細

環境評価特論1

2

環境経営特論1

2

藻などの微小な生き物です。必然的にその消費者（一次消費者、
または植食動物）

ＡＩ特論

1

2

も微小動物となるため、海域生態系の保全や管理技術を考える場合、微生物生態

数理・データサイエンス特論

1

2

植物生態学特論

2

2

を無視するわけにはいきません。

行動生態学特論1

2

私たちの研究室では、海域、特に陸と海の接点である「沿岸浅海域」の生態系を

海洋微生物学特論1

2

水圏生物学特論1

2

微生物の視点から研究しています。たとえば、線虫は、微細藻が生産する海域の有地形・地質学特論22

森林管理学特論1

2

動物門に属する体長2mm以下の微小動物で、
カイチュウやマツノザイセンチュウ

生物有機化学特論

1

2

土壌学特論

1

2

などの寄生性線虫が良く研究されていますが、実は地球上のあらゆる場所、それ

局地気象学特論1

2は深海から高山まで、に生息しています。現在、主に九州の有明海干潟で、線虫をリモートセンシング特論

1

2

廃棄物政策学特論1

2

指標生物として環境評価する可能性を模索しています。有明海は世界有数の単位

廃棄物工学特論1

2

当たり生物生産量を誇る海域ですが、近年、アサリやタイラギなどの底生動物の衛生工学特論1

2

温暖化対策エネルギー技術特論

1

2

減少が深刻化しています。環境の悪化が原因だと思われますが、その詳細は不明

バイオマスエネルギー特論

22です。その謎を解くきっかけとして、線虫類の種組成を分子生物学的な手法で解

環境分析化学特論1

2

水環境技術特論

1

2

析し、新しい知見も得られています。先は長いで景観プラニング

1

2

歴史遺産保全特論

1

2

文化地理学特論1

2

都市計画学特論1

2

居住安全学特論22

生活デザイン特論

1

2

特別演習

1

4

特別研究

2

4

陸域生態系と比較して海域生態系では、微生物の役割は大きく、実際、陸域の草機物の低次（一次あるいは二次）消費者として重要です。
ちなみに、線虫とは線形

環境経営
科目群
（研究科共通）

企業経営
科目群

地域経営
科目群

すが、独創的な視点から自然環境の在り方を考えることができるのではないかと考えています。
〈研究テーマ例〉
・自由生活性線虫の phylotype 組成を用いた
海洋底質環境評価法の開発
・消化管内ミクロバイオームによる二枚貝の餌環境の解析

●企業経営科目群

授業 科目

配当年次

必修科目8単位（特別演習および特別研究）、選択科目から22単位以上（環境経営科目群から4単位以上を含む。）履修し、30単位以上取得すること。
他専攻の科目については4単位以内を限度とし、修了要件に算入できる。

3

Studies in Business Administration●資源循環科目群●カリキュラム

経営学専攻

Studies in Environmental Science●自然環境科目群

Studies in Business Administration

経営情報
科目群

特別研究例 経営学専攻：齊藤哲研究室（経営デザイン）

授業科目の名称

配当年次

単位数

持続性学特論
地域計画学特論
環境経済特論
環境評価特論
環境経営特論
ＡＩ特論
数理・データサイエンス特論
計量経済学特論
金融特論
ファイナンス特論
経営管理特論
経営戦略特論
経営組織特論
マーケティング特論
流通特論
財務会計特論
管理会計特論
経営法務特論
経営統計特論
リサーチデザイン特論
地域経済特論
地域分析特論
国際経済特論
東アジア地域特論
経営史特論
地域経営特論
地方行政特論
農業経営特論
コミュニティビジネス特論
地域社会学特論
Webサービス特論
インターネット特論
経営情報システム特論
クラウド活用特論
要求工学特論
プロジェクト・マネジメント特論
特別研究１
特別研究２

1
1
1
1
1
1
1
1
1
1
1
1
1
1
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1
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1
1
2

2
2
2
2
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2
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2
2
2
2
2
2
2
2
2
2
2
2
4
4

必修科目8単位（特別研究1、2）、選択科目から22単位以上（環境経営科目群から4単位以上を含む。）履修し、30単位以上取得すること。
他専攻の科目については4単位以内を限度とし、修了要件に算入できる。

齊藤哲研究室は、「経営をデザインする」
を合い言葉に、経営工学、
プロジェクトマネジメントの知見を生かした、企業における業務プロセスのモデリング技法と設計方法に関する研究を行っています。
企業のモデリング技法の適用領域は、部門
内の業務効率向上を実施する領域から、DX（Digital

Transformation）のように

情報システムを活用して全社の事業・業務改革を目指す領域へと大きく変化しています。
このような事業・業務改革に対応した情報システムを構築する場合、自社のシステムだけでなく、顧客や取引先など社外のシステムとの連携を含めた全体像を把握する必要があります。
このように、
情報システムの対象が大規模化・複雑化してくると、社内外の業務と業務間連携を的確に把握・分析するモデリング技法と業務・
情報システムの設計方法が必要となります。
当研究室では、修士論文として、
業務プロセスをモデル化する技法を研究し、その技法を活用した問題分析技法、業務要件の抽出方法、業務・情報システムの設計方法を体系的にまとめることを目指します。大学院生は、文献による調査だけでなく、実務的な知見を得るために、複数の企業を訪問し、ヒアリングを実施します。
また、研究成果の学会発表を積極的に行います。
日本経営工学会、
プロジェクトマネジメント学会など国内外の学会での質疑応答やフィードバックを活かして研究を進めます。
こうして得られた知見を、理論的に分析することによって、独自の研究成果を見出していきます。

〈研究テーマ例〉
・中小製造業におけるDX 導入に関する事例研究

学会で研究成果を発表する大学院生

4環境学 専攻職

位

氏

Studies in Environmental Science

名

漢賢

担当科目・専門

担当科目：都市計画学特論、特別演習、特別研究専
門：都市計画学、人間居住論

教授

張

教授

荒田

鉄二

担当科目：持続性学特論、特別演習、特別研究
専
門：環境保護学、環境文明論

教授

根本

昌彦

担当科目：森林管理学特論、特別演習、特別研究
専
門：森林資源管理学

教授

吉永

郁生

担当科目：海洋微生物学特論、特別演習、特別研究
専
門：海洋微生物学、水圏微生物生態学

教授

笠木

哲也

担当科目：植物生態学特論、特別演習、特別研究
専
門：植物生態学、送粉生態学

教授

中治

弘行

担当科目：居住安全学特論、特別演習、特別研究
専
門：建築構造、耐震構造、木質構造

教授

金

准教授

門木

秀幸

担当科目：廃棄物政策学特論、特別演習、特別研究専
門：環境分析、廃棄物、リサイクル工学

准教授

加藤

禎久

担当科目：景観プランニング、特別演習、特別研究専
門：緑地計画学、エコロジカル・プランニング、グリーンインフラ

准教授

太田

太郎

担当科目：水圏生物学特論、特別演習、特別研究
専
門：魚類生態学、水産資源生物学、漁業制度及び漁業法令

准教授

山本

敦史

担当科目：環境分析化学特論、特別演習、特別研究
専
門：環境化学、分析化学

准教授

戸苅

丈仁

担当科目：水環境技術特論、特別演習、特別研究
専
門：水処理、汚泥処理、水質保全、下水道工学

准教授

柚洞

一央

担当科目：文化地理学特論、特別演習、特別研究
専
門：地理学、ジオパーク、ジオツーリズム、地域づくり

准教授

佐藤

伸

担当科目：生物有機化学特論、バイオマスエネルギー特論、特別演習、特別研究
専
門：生物有機化学、微生物生化学、木質化学

准教授

角野

貴信

担当科目：土壌学特論、特別演習、特別研究
専
門：土壌学、生態系生態学、生物地球科学

准教授

堀

准教授

佐川

龍之

担当科目：リモートセンシング特論、特別演習、特別研究
専
門：地球観測学

准教授

徳田

悠希

担当科目：地形・地質学特論、特別演習、特別研究
専
門：地質学、古生物学

准教授

甲田

紫乃

担当科目：衛生工学特論、特別演習、特別研究
専
門：エネルギー化学、グループ・ダイナミクス、環境社会心理学

准教授

重田

祥範

担当科目：局地気象学特論、特別演習、特別研究
専
門：局地気象学、生気象学、自然地理学

准教授

山口

創

担当科目：地域計画学特論、特別演習、特別研究
専
門：農村計画学、農業経営学

相烈

磨伊也

担当科目：廃棄物工学特論、バイオマスエネルギー特論、特別演習、特別研究
専
門：廃棄物工学

担当科目：ＡＩ特論、特別演習、特別研究
専
門：パターン認識・機械学習

修士課程では指導教員からの研究指導を受けます。
（特別演習（１年次）、特別研究（２年次））
指導を志望する教員を選択し、研究計画書の所定の欄に記入してください。
なお、指導希望教員については、出願する前に入試広報課と相談してください。

5

経営学 専攻職

位

氏

Studies in Business Administration

名

担当科目・専門

教授

𠮷田

高文

担当科目：ファイナンス特論、特別研究 1、特別研究 2
専
門： 経営財務論、企業経済論

★

教授

齊藤

哲

担当科目：プロジェクト・マネジメント特論、特別研究 1、特別研究 2
専
門：経営工学、プロジェクトマネジメント、要求工学

★

教授

中山

実郎

担当科目：経営法務特論、特別研究 1、特別研究 2
専門：民法 経営法務 消費者法

教授

今井

正和

担当科目：Web サービス特論、インターネット特論、特別研究 1、特別研究 2
専門：情報の収集と蓄積、可視化

教授

齊藤

明紀

担当科目：経営情報システム特論、クラウド活用特論、特別研究 1、特別研究 2
専
門：教育工学、分散システム運用技術

教授

磯野

誠

担当科目：マーケティング特論、リサーチデザイン特論、特別研究 1、特別研究 2
専門：マーケティング、新製品開発、ブランド、デザイン

教授

石川

真澄

担当科目：環境経済特論、特別研究 1、特別研究 2
専
門：公共政策、経済政策、環境経済

教授

相川

泰

担当科目：東アジア地域特論、特別研究１、特別研究２
専
門：東アジア国際関係、民間非営利環境協力

教授

西村

教子

担当科目：計量経済学特論、特別研究 1、特別研究 2
専
門：人口経済学、経済開発論

教授

光山

博敏

担当科目：経営戦略特論、特別研究１、特別研究２
専門：技術経営、経営戦略

教授

兪

准教授

谷口

謙次

担当科目：経営史特論、特別研究１、特別研究２
専
門：経営史、経済史

准教授

山口

和宏

担当科目：地域経営特論、特別研究１、特別研究２
専門：地域経営論 地域振興論 農業経済学

准教授

連

准教授

倉持

裕彌

担当科目：コミュニティビジネス特論、地域社会学特論、特別研究１、特別研究２
専
門：地域社会学、まちづくり論

准教授

川﨑

紘宗

担当科目：管理会計特論、特別研究 1、特別研究 2
専門：管理会計、予算管理、会計史

准教授

堀

准教授

高井

亨

担当科目：環境評価特論、経営統計特論、特別研究 1、特別研究 2
専門：環境経済学、社会工学

准教授

久保

奨

担当科目：数理・データサイエンス特論、特別研究 1、特別研究 2
専門：オペレーションズ・リサーチ、応用数学、統計学

准教授

竹内

由佳

担当科目：流通特論、特別研究１、特別研究２
専門：マーケティング、消費者行動、流通

准教授

佐藤

彩子

担当科目：地域経済特論、特別研究１、特別研究２
専
門：経済地理学、地域経済学

成華

宜萍

磨伊也

担当科目：経営管理特論、特別研究１、特別研究２
専
門：人的資源管理論、国際経営論

担当科目：国際経済特論、特別研究１、特別研究２
専門：国際経済、経済発展論、多国籍企業

担当科目：ＡＩ特論、特別研究 1、特別研究 2
専門：パターン認識・機械学習

修士課程では指導教員からの研究指導を受けます。
（特別研究１（１年次）、特別研究２（２年次））★印がついている教員は研究指導が受けられない教員です。
指導を志望する教員を選択し、研究計画書の所定の欄に記入してください。
なお、指導希望教員については、出願する前に必ず入試広報課に相談してください。

6

入試概要・学生支援制度等●アドミッションポリシー
環境問題や経営問題等に強い関心を有している者で、持続可能な社会の実現に向けて提案・行動する意欲および基礎的能力を有する人材を求めます。
これらの能力等についての評価は、
口頭試問および筆記試験の結果、志望理由書などを総合して行います。
●入試概要
入試区分

一般入試

社会人入試
外国人留学生入試

募集人員

試験日

選抜方法

１期

15名

2024年 ９月12日（木）

２期

若干名

2025年 ２月12日（水）筆記試験（専門科目、英語）、面接（口頭試問）

１期

若干名

2024年 ９月12日（木）

２期

若干名

2025年 ２月12日（水）

１期

若干名

2024年 ９月12日（木）

２期

若干名

2025年 ２月12日（水）小論文、面接（口頭試問）
筆記試験（専門科目）、面接（口頭試問）※本学の入試はインターネット出願です。詳細は本学ホームページを確認してください。

●入学定員●入学料及び授業料

研究科名

環境経営研究科●授業料減免制度

専攻名

入学定員

環境学専攻

10名

経営学専攻

5名

入学料

282,0 0 0円（鳥取 県内者は188,0 0 0円）

授業料

535, 80 0円（半 期毎に267,90 0円を納付）※入学料免除制度もあります。詳細は本学ホームページを確認してください。

1年間の授 業料の半 額 免除
（年間267,9 0 0円免除）

減免額

同 一 生計の世帯全員が住 民税非課税であること。

申請資格
学力基準

1年間の授 業料の全 額 免除
（年間535, 80 0円免除）

1年 次の素点平均が95点以 上であること。
（1年 次 生は対 象になりません）

1年次は前期の素点平均が85点以上、2年次は1年次の素点平均が85点以上であること。

採用数

申請資格があり、
学力基準を満たす申請者全員を採用する。

減免期間

1年毎に申請を受 付け、その年度について減 免を許可。
減 免は複 数回受けることができるが、適 用期間は修業年限（2年）内とする。

授業料の取扱い

4月末までに前期分を全額納付すること。
減免対象に決定した場合、後期分の納付は不要とする。

その他

4月末までに前期分を全額納付すること。
減免対象に決定した場合、11月以降に前期分を返金する。

生活保護世帯の場合、学力基準にかかわらず全学免除。
学資負担者の死亡、風水害等、入学後の特別な事由による家計急変で、授業料の納付が困難になった場合は、随時申請を受付け、基準を満たせば減免となる場合がある。

●奨学金
本学では、日本学生支援機構奨学金を取り扱っています。 奨学金には、第一種奨学金（無利子貸与）、第二種奨学金（有利子貸与）があります。
詳しくは、独立行政法人日本学生支援機構のホームページをご覧ください。
（URL https://www.jasso.go.jp/）●長期履修制度

制度の概要

申請資格

職業を有する等の事情により標準修業年限(2年)を超えて4年までの間に計画的に教育課程を履修し修了することを希望する場合に、長期履修制度を適用することができます。長期履修生は3年履修生と4年履修生があり、申請時にどちらかを選択す

職業を有しているなどの理由で履修時間が制限されるような事情があることを申請の要件としています。

ることができます。この制度の適用を申請し認められた場合、授業料等の学費は、2年分を3年又は4年間で分割納入することになります。

申請手続
入学手続期間あるいは入学後1年以内に、在職が確認できる書類又は長期履修を必要とする理由書と併せて、長期履修申請書を提出して頂きます。

長期履修期間の短縮
長期履修期間は短縮することができます。変更しようとする年度の前年度の2月末までに、長期履修期間短縮申請書を提出する必要があります。※授業料の納付方法、申請書類など詳細につきましては、入学手続の際にお知らせします。

長期履修の期間
履修期間は、大学院学則に定める標準修業年限（2年）を超えて4年までの年限とします。

公立鳥取環境大学 大学院
環境経営研究科 修士課程

■ 環境学専攻■ 経営学専攻●お問い合わせ先

公立鳥取環境大学

入試広報課〒689-1111 鳥取市若葉台北一丁目1番1号

TEL 0857-38-6720（直通） FAX 0857-38-6709

URL https://www.kankyo-u.ac.jp/

E-mail nyushi@kankyo-u.ac.jp