研究キーワード

財務理論，
企業価値評価，事業承継，ケースメソッド吉田 高文
YOSHIDA, Takafumi

経営学部長 , 環境経営研究科長 , 環境経営研究科経営学専攻長
教授
所属…経営学部 経営学科
大学院 環境経営研究科 経営学専攻

ta-yoshi@kankyo-u.ac.jp■主な担当科目

ファイナンス入門，コーポレート・ファイナンス
┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈■研究者略歴名古屋大学大学院経済学研究科後期課程単位取得満期退学，経営学専攻

1988（昭和63）年 4月

長崎大学経済学部講師

1993（平成 5）年12月

長崎大学経済学部助教授

2009（平成21）年 4月

国立大学法人長崎大学経済学部教授

2016（平成28）年 4月

国立大学法人長崎大学名誉教授

2017（平成29）年 4月～

公立鳥取環境大学経営学部経営学科教授

2018（平成30）年 4月～

公立鳥取環境大学大学院環境経営研究科経営学専攻教授

2022（令和 4）年 4月～

公立鳥取環境大学経営学部長
公立鳥取環境大学大学院環境経営研究科長
公立鳥取環境大学大学院環境経営研究科経営学専攻長■取得学位

経済学修士（名古屋大学）■専門分野

経営財務論，企業経済論■現在の研究テーマ

・財務均衡理論の研究
ノーベル経済学賞を受賞したM.H.Miller教授やE.Fama教授らによって展開された財務理論の均衡モデルを研究している。
・日本の中小企業の事業承継
日本の中小企業の事業承継に関わる諸課題や企業評価のあり方について研究している。
・ケースメソッド教育の研究
経営事例を用いたケースメソッド教育の研究やケースの開発を行っている。

■受賞歴

1998（平成10）年8月九州郵政局長賞（九州郵政局）■所属学会

日本経営学会, 日本経営財務研究学会, 日本マネジメント学会, 九州経済学会, 日本戦略MG教育学会■研究等活動┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈【著書】
・『現代経営学－経営学研究の新潮流－』（共著, 櫻井克彦編）, 2006年, 税務経理協会
・『企業財務制度の構造と変容』（共著, 牟田正人・池上恭子編）, 2006年, 九州大学出版会【論文】
・「経営決定における「市場価値ルール」と「サイド・ペイメント」」, 2021年日本戦略MG教育学会『戦略MG教育研究』第2号
・「中小企業の事業承継問題と企業評価」, 2013年, 日本経営学会編『経営学論集第83集新しい資本主義と企業経営』千倉書房
・「戦略的CSR構想の矛盾」（共著）, 2009年, 日本経営学会編『経営学論集第79集日本企業のイノベーション』千倉書房【学会報告】
・「外食産業の原料国産化―リンガーハットの事例」, 2019年, 日本マネジメント学会中国・九州部会
・「中小企業の企業価値評価」, 2015年, 日本産業経済学会第65回研究部会
・「中小企業の事業承継における財務的課題」, 2012年, 日本経営学会九州部会例会■社会貢献活動┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈
・八頭町総合戦略検証委員会委員長, 平成29年度～現在
・鳥取県指定管理候補者審査・指定管理施設運営評価委員会委員, 平成29年度～令和４年度
・鳥取市総合企画委員会委員, 令和4年度～現在
・鳥取市中小企業・小規模企業振興会議委員, 令和4年度～現在

部

名古屋大学大学院経済学研究科前期課程修了，経営学専攻

1988（昭和63）年 3月

学

1985（昭和60）年 3月

営

名古屋大学経済学部経営学科卒業

経

1982（昭和57）年 3月

研究キーワードマーケティング，
企業の社会的責任，
社会的大義，
コーズ・リレーテッド・マーケティング

竹内 由佳
TAKEUCHI, Yuka

経営学部副学部長
准教授
所属…経営学部 経営学科
大学院 環境経営研究科 経営学専攻■主な担当科目

流通論，マーケティングⅠ┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈■研究者略歴

広島大学法学部法学科卒業

2010（平成22）年 3月

神戸大学大学院経営学研究科博士前期課程修了

2013（平成25）年 4月

高松大学経営学部2017（平成29）年 4月

公立鳥取環境大学経営学部

2018（平成30）年 7月

公立鳥取環境大学大学院環境経営研究科経営学専攻

2018（平成30）年 9月

神戸大学大学院経営学研究科博士後期課程単位取得，博士（商学）

2021（令和 3）年 4月

公立鳥取環境大学経営学部/大学院環境経営研究科経営学専攻

2022（令和 4）年 4月

公立鳥取環境大学経営学部

経

2007（平成19）年 3月

助教

営

講師
講師

■取得学位

博士(商学）（神戸大学）■専門分野

流通論，マーケティング論，消費者行動論■現在の研究テーマ

・社会的大義の達成とマーケティングの両立に関する研究・コーズ・リレーテッド・マーケティングに関わる消費者像に関する研究■所属学会

日本商業学会, 大学教育学会, 日本リメディアル教育学会■研究等活動┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈【著書】
・『社会を変えるマーケティング』, 千倉書房, 2020年
・「SDGsとマーケティング」, 高井亨, 甲田紫乃編著『SDGｓを考える――歴史・環境・経営の視点からみた持続可能な社会』, ナカニシヤ出版,
2020年
・「第5章 マーケティング」, 倉持裕彌, 磯野誠, 川崎紘宗, 兪成華編著『地方創生のための経営学入門』, 今井出版, 2019年【論文】
・「農業従事者と地域事業者とのマーケティングによる価値共創－「鳥取」というブランドづくりを目指して－」, ２０２２地域イノベーショ
ン研究センター事業報告書
・「プロジェクト・ヘルシュによる鳥取県の農産物マーケティング支援－食のみやこ鳥取づくり連携支援に基づく地域事業者との価値創世－」, 2021地域イノベーション研究センター事業報告書
・「広がれ！！プロジェクト・ヘルシュ！！ー食のみやこ鳥取作り連携支援計画に基づく地域事業者支援の基盤構築ー」, 2020地域イノベーション研究センター事業報告書
・「環大経営学部がやるしかない！！－鳥取における鳥取のための産官学連携シカ肉によるPBL教育－」, 2019地域イノベーション研究セ
ンター事業報告書
・「社会的大義を訴求するマーケティングの成立過程とその要因」, 2019年, 博士論文（神戸大学）
・「サービスとしての講義 ―顧客歓喜の視点より―」,『高松大学研究紀要』, 2016年, 第64・65号
・「全体主義から見たマーケティング（前編）」,『高松大学研究紀要』, 2015年, 第63号
・「マーケティングと企業の社会的責任」,『季刊マーケティング・ジャーナル』, 2011年, 第119巻
・「コーズリレーテッド・マーケティングが企業と消費者の価値共創に与える影響 ―株式会社 フェリシモの事例より―」, 2010年, 修士
論文（神戸大学）■社会貢献活動┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈
・2014年 9月 女木コミュニティセンター講座 「身近にあふれるマーケティング」
・2016年 3月 こんぴら大学 「数字に騙されるな！ ～統計学の初歩の初歩～」
・2016年 8月 男木コミュニティセンター講座 「身近にあふれるマーケティング」
・2016年10月 女木コミュニティセンター講座 「数字に騙されるな！ ～統計学の初歩の初歩～」
・2019年 3月 第18回 平成30年度 公益社団法人鳥取県栄養士会
栄養士のための調査・研究研修会での講義 「なんと身近な統計学～実証研究の初歩の初歩」
・2020年 7月 公開講座「What is Marketing!?」・2020年11月 東部こらぼネット6次化産業セミナー 講師・2021年 8月 まちづくりレディース鳥取 研修会 講師 「一人ひとりが未来を創る？身近な取り組みから考えるSDGｓ～アフターコロナを見据えて～」・2023年 3月 まちづくりレディース鳥取 研修会 講師 「マーケティングの視点で商いを考える～選ばれる店づくりとは？～」

部

副学部長

学

准教授

研究キーワード

国際財務報告基準，
内部統制，監査上の主要な検討事項

柳

年哉

YANAGI, Toshiya

特任教授
所属…経営学部 経営学科

cpaey22@kankyo-u.ac.jp
会計学入門，財務会計，経営分析■主な担当科目┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈■研究者略歴和歌山大学経済学部卒業

1979（昭和54）年11月

クーパース&ライブランド公認会計士事務所入所（～ 1984（昭和59）年3月）

1984（昭和59）年 4月

昭和監査法人（現:EY 新日本有限責任監査法人）入所

1985（昭和60）年10月

ピートマーウィックミツチェル会計事務所（現：KPMG）ドイツ
出向（～ 1989（平成元）年）

1998（平成10）年10月

日本公認会計士協会

1999（平成11）年 4月

和歌山市包括外部監査補助者（～ 2002（平成14）年）

2000（平成12）年 4月

倉敷市包括外部監査補助者（～ 2001（平成13）年）

2001（平成13）年 5月

監査法人大田昭和センチュリー（現:EY 新日本有限責任監査法人）代表社員就任

2001（平成13）年10月

日本公認会計士協会 近畿会国際委員会委員（～ 2003（平成15）年）

2006（平成18）年 4月

関西大学会計専門職大学院 “国際監査事例研究” 講義担当24）年）

2008（平成20）年 7月

新日本有限責任監査法人
29）年6月）2018（平成30）年 4月

公立鳥取環境大学 経営学部 経営学科 非常勤講師

2019（平成31）年 4月

公立鳥取環境大学 経営学部 経営学科 教授

2020（令和 2）年 4月

公立鳥取環境大学 大学院 環境経営研究科 経営学専攻 教授

2023（令和 5）年 4月

公立鳥取環境大学 経営学部 経営学科 特任教授

経1979（昭和54）年 3月

近畿実務補習所“税効果会計”講義担当（～ 2008（平成20）年）

学

国際部部門長

非常勤講師（～ 2012（平成シニアパートナー（～ 2017（平成経済学士（和歌山大学）■専門分野

会計学，国際財務報告基準，監査論■現在の研究テーマ

・日本企業における国際財務報告基準（International Financial Reporting Standards-IFRS）の実務対応に関する研究・コーポレートガバナンスの一環としての内部統制システム導入の考察
・独立監査人の監査報告書に記載される監査上の主要な検討事項（Key Audit Matters-KAM）と監査手続の関連に関する研究■資格

公認会計士（日本公認会計士協会）■研究等活動┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈【著書】
・『図解 簿記・会計の基本テキスト』（共著） 2021（令和 3年）3月
同文館出版
・『海外子会社の内部統制評価実務』（共著） 2018（平成30年）7月
同文館出版
・『英文会計のコミュニケーション』 第2版（共著） 2017（平成29年）3月
同文館出版
・『英文会計のコミュニケーション』 第1版（共著） 2016（平成27年）7月
同文館出版┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈
・企業の経理担当者向けセミナー講師「グローバル人材育成のための英文会計セミナー」新日本有限責任監査法人 大阪事務所主催 平成25年～平成26年4月
・企業の監査役及び内部監査人向けセミナー講師「海外子会社等の内部統制監査実務セミナー」新日本有限責任監査法人 大阪事務所主催 平成27年4月～平成27年8月「海外子会社の内部統制強化のためのセミナー」新日本有限責任監査法人 大阪事務所主催 平成28年4月～平成28年12月
・鳥取県複合バイオマス資源利活用検討会委員
・鳥取市旧本庁舎等跡地活用に関する専門家委員会委員長
・鳥取砂丘西側エリア滞在型観光施設運営事業 財務審査委員
・鳥取県若桜町 指定管理者 審査委員委員長

部

大阪事務所

各国の企業結合の会計研究プロジェクト委員■取得学位■社会貢献活動営

デュセルドルフ事務所に

研究キーワード

経営情報，
要求定義，
情報連携

齊藤

哲

SAITO, Tetsu

AI・数理・データサイエンス教育研究センター長
教授
所属…経営学部 経営学科
大学院 環境経営研究科 経営学専攻■主な担当科目

経営工学，生産管理, プロジェクトマネジメント┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈■研究者略歴株式会社日立製作所( ～ 2015年3月)

2015(平成27)年 4月

株式会社日立産業制御ソリューションズ( ～ 2021年3月)

2020(令和 2)年 4月

早稲田大学大学院創造理工学研究科経営デザイン専攻

2021(令和 3)年 4月

公立鳥取環境大学経営学部経営学科教授

2021(令和 3)年10月

公立鳥取環境大学大学院環境経営研究科経営学専攻教授

2023(令和 5)年 4月

公立鳥取環境大学

非常勤講師( ～ 2021年3月)

AI・数理・データサイエンス教育研究センター長■取得学位

博士（経営工学） 早稲田大学■専門分野

経営工学，プロジェクトマネジメント，要求工学■現在の研究テーマ

企業の事業構造・業務・情報システムを一体として改革する方法論の研究(1)事業構造改革・業務改革プロジェクトへの経営工学手法の適用(2)業務要求定義と情報システム要求定義の同時的設計手法の適用(3)DXに代表される情報システム改革でのプロジェクトマネジメント手法の適用■受賞歴

2017(平成29)年8月 文献賞 (プロジェクトマネジメント学会)■所属学会

日本経営工学会，電気学会■資格

情報処理技術者資格 プロジェクトマネージャ，システム監査技術者，システムアナリスト

C (電子・情報・システム)部門，プロジェクトマネジメント学会■研究等活動┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈【著書】
・「AI，IoTを成功に導くデータ前処理の極意 」(共著・監修)，2018年，日経BP社【論文】
・「業務プロセスの分解における情報連携表記方法の比較実験」(共著)，2019年，電気学会論文誌C(電子・情報・システム部門誌)，
Vol.139，No.8
・「企業情報システム開発における行列を用いた情報連携表記方法(MDM)」，2018年，早稲田大学創造理工学研究科 学位論文
・
「機能と責任境界･管轄の全体連携図(G-RD)を活用したステークホルダ要求獲得の提案」(共著)，2016年，プロジェクトマネジメント学会
誌，Vol.18，No.1
・「機能と境界・全体連携図の表記方法に関する考察」(共著)，2014年，電気学会論文誌C(電子・情報・システム部門誌)，Vol.134，No.5
・「G-RDを活用した同時的業務設計方法の提言」(共著)，2013年，日本経営工学会 論文誌，Vol.64，No.3
・「A Simultaneous Business Design Method Utilizing G-RD」(共著)，2013年，MIS Review，Vol.18，No.2【学会発表】
・「An Investigation into Refining Accuracy of Business Quote Estimation by Digitalization in Small and Medium
Manufacturing Enterproses in Japan」,2023年 ,The 7th Asian Conference of Management Science and Application(ACMSA 2023)
・「中小製造業におけるIoT活用阻害要因に関する一考察」，2023年, 日本経営工学会 2023年 春季大会
・「関係を表記する技術G-RDによる問題分析の一考察」，2022年, 電気学会 2022年 電子・情報・システム部門大会
・「経営情報システムのための設計方法の提案」，2021年，経営情報学会 2021年 全国研究発表大会
・「問合せ業務における経営指標分析と管理システムの要求定義の一考察」，2021年，電気学会 2021年 電子・情報・システム部門大会
・「Proposal of Requirement Definition Method for Business Management Information Systems」，2019年，13th
International Conference on Project Management (ProMAC 2019)
・「Comparative Study of Description Method for Visualization of Business Process Decomposition」，2018年，12th
International Conference on Project Management (ProMAC 2018)
・「業務プロセスの分解における情報連携表記方法の比較実験」，2018年，電気学会 平成30年 電子・情報・システム部門大会
・「Comparative Study of Description Method for Business Process Visualization」，2017年，11th International Conference
on Project Management (ProMAC 2017)
・「企業情報システム開発における機能の分解・統合と連携の表記方法に関する考察」，2017年，電気学会 平成29年 電子・情報・システム
部門大会
・「The Proposal of Stakeholder Requirement Utilizing G-RD in Business Process Information System」，2016年，10th
International Conference on Project Management (ProMAC 2016)
・「企業業務処理システム開発における要求獲得に関する一考察」，2016年，電気学会 平成28年 電子・情報・システム部門大会
・「A Case Study on Application of G-RD to Business Integration after M&A」，2014年，19th Asia-Pacific Decision
Sciences Institute Conference (APDSI 2014)
・「企業合併に伴う業務統合におけるG-RD活用事例の考察」，2014年，日本経営工学会 2014年 春季大会

■社会貢献活動┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈
・2023年12月 公立鳥取環境大学 公開講座2023「やさしい経営工学」
・2023年10月 令和５年度とっとり消費者大学 くらしの経済・法律講座，「DXで変わる企業とくらし」
・2023年 6月 公立鳥取環境大学 公開講座2023「人生を豊かにするリスキリングのすすめ」
・2023年 1月 鳥取県公募型プロポーザル方式受注者選定等審査会委員
・2022年10月 公立鳥取環境大学 公開講座2022「業務改革に活かすAI・ビッグデータ分析の進め方」
・2019年 7月，2020年11月 早稲田大学 データサイエンスコンペティション審査員

部

早稲田大学大学院創造理工学研究科経営デザイン専攻博士課程修了，博士（経営工学）

1981(昭和56)年 4月

学

早稲田大学大学院創造理工学研究科経営デザイン専攻修士課程修了，修士（経営工学）

2018(平成30)年 3月

営

慶應義塾大学商学部卒業

2011(平成23)年 9月

経

1981(昭和56)年 3月

研究キーワードモデリング，
可視化，
シミュレーション，
ビジネスモデル

染谷 治志

教授
所属…経営学部 経営学科
大学院 環境経営研究科経営学専攻

SOMEYA, Harushi

https://sites.google.com/view/someyalaboratory2022/

someya＠kankyo-u.ac.jp

経営情報論，経営情報システム，
情報産業論■主な担当科目┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈■研究者略歴1984（昭和59）年 3月

早稲田大学理工学部電気工学科卒業（株）日立製作所コンピュータ事業部製品企画本部勤務（～ 1995年2月）

1995（平成 7）年 3月（株）日立製作所システム開発研究所勤務（～ 2009年3月）

2006（平成18）年 3月

早稲田大学大学院情報生産システム研究科情報生産システム工学専攻修了，博士（工学）2007（平成19）年10月

早稲田大学大学院情報生産システム研究センター非常勤客員講師（～ 2009年3月）

2009（平成21）年 4月

鳥取環境大学環境情報学部情報システム学科教授

2010（平成22）年 4月

鳥取環境大学大学院環境情報学研究科環境情報学専攻教授

2012（平成24）年 4月

鳥取環境大学経営学部経営学科教授

2015（平成27）年 4月

公立鳥取環境大学経営学部経営学科教授，大学院環境情報学研究科環境情報学専攻教授

2016（平成28）年 4月

公立鳥取環境大学大学院環境経営研究科経営学専攻教授■取得学位

博士（工学）■専門分野

情報システム学，システム工学■現在の研究テーマ

・スマート情報システムの研究■所属学会

電子情報通信学会，情報処理学会，情報システム学会■研究等活動┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈※2012年4月以降の活動成果【講演】・「人工知能(AI)はビジネスをどう変える？」，はりま産学交流会創造例会，17 Jun. 2016
【論文】
・
「AR学内案内アプリの試作」（共著）, 2020年度電気・情報関連学会中国支部連合大会, R20-25-02-05, 24 Oct. 2020
・
「科目履修登録支援システムの開発」（共著），2012年度電気・情報関連中国支部連合大会，20 Oct. 2012
・
「Smart Door Plateの開発」（共著），2012年度電気・情報関連中国支部連合大会，20 Oct. 2012
・
「大学現況情報提供システム「TUESnow」の開発」（共著），2012年度電気・情報関連中国支部連合大会，20 Oct. 2012
【ビジネスコンテスト】
・「もみじの天ぷらを大阪名物に！」，大学生観光まちづくりコンテスト2015(大阪ステージ)ポスターセッション選出，18 Sep. 2015

■社会貢献活動┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈【学会および社会活動】
・2023年 9月：令和5年度倉吉市生涯学習講座〈第2回〉「デジタル技術で広がるアプリの世界」（於．倉吉）
・2022年10月：公立鳥取環境大学公開講座2022 「AI（人工知能）とうまく付き合っていくために」（於．米子）・2022年 2月：鳥取県産業振興機構ソーシャルイノベーションデザイナー（SLD）育成プログラム検討に係るワーキンググループ構成
員（至：2023年9月）・2018年12月：鳥取県公募型プロポーザル方式受注者選定等審査会委員 （至：2019年3月）
・2018年 6月：電子情報通信学会ソフトウェアインタプライズモデリング研究専門委員会委員 （現在に至る）
・2016年 6月：平成28年度県立高校・大学教員交流事業 特別講義（サイエンスゼミ）「体験！経営シミュレーション」（於．鳥取県立鳥取東高等学校）
・2016年 6月：公立鳥取環境大学公開講座2016 「暮らしの未来とICT -ICT端末の新形態-」（於．鳥取）
・2015年 5月：電気学会人と調和する支援技術の実現化協同研究委員会委員 （至：2018年3月）・2012年11月：電気学会人間の豊かな活動支援技術の実現化協同研究委員会委員 （至：2015年3月）
・2011年 5月：鳥取環境大学公開講座2011 「情報通信と生活：デジタル化する身近なもの」（於．鳥取，米子）・2011年 4月：電子情報通信学会システム数理と応用研究会委員 （至：2015年3月）
・2010年10月：電気学会高品質人間活動支援技術共同研究委員会委員 （至：2012年10月）
・2010年 1月：電気学会高品質生活を達成する科学技術に関する協同研究委員会委員 （至：2010年9月）
・2009年12月：鳥取県産学官コーディネータ連携推進委員 （至：2012年3月）
・2007年 3月：電気学会論文委員 （現在に至る）

部

1993（平成 5）年 3月

学（株）日立製作所システム開発研究所勤務（～ 1993年2月）

営

早稲田大学大学院理工学研究科電気工学専攻修了，修士（工学）1986（昭和61）年 4月

経

1986（昭和61）年 3月

研究キーワード

インターネット運用技術，組み込み，工学教育，分散システム

齊藤 明紀

情報メディアセンター長
教授
所属…経営学部 経営学科
大学院 環境経営研究科経営学専攻

SAITOH, Akinori

saitoh@kankyo-u.ac.jp■主な担当科目

インターネット，情報倫理，
データ構造とアルゴリズム┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈■研究者略歴1999（平成11）年 4月

大阪大学大学院基礎工学研究科情報数理系専攻 講師

2002（平成14）年 4月

大阪大学 大学院情報科学研究科コンピュータサイエンス専攻 助教授

2004（平成16）年 7月

鳥取環境大学環境情報学部情報システム学科教授

2005（平成17）年 4月

鳥取環境大学大学院環境情報学研究科環境情報学専攻教授

2012（平成24）年 4月

鳥取環境大学経営学部経営学科教授

2014（平成26）年 4月

鳥取環境大学大学院環境情報学研究科情報システム領域主任(兼担)

2016（平成28）年 4月

公立鳥取環境大学情報メディアセンター長（兼担），大学院環境経営研究科経営学専攻教授■取得学位

工学博士(大阪大学)

■専門分野

情報工学

■現在の研究テーマ

・分散システム運用技術
・工学教育

■受賞歴

1986（昭和61）年3月 大阪大学基礎工学部情報工学科楠本賞（主席卒業）受賞
2002（平成14）年5月 情報処理学会 平成13年度論文賞受賞
2012（平成24）年3月 情報処理学会 平成23年度山下記念研究賞受賞
2014（平成26）年10月 デミング賞委員会 平成26年度日経品質文献賞授賞（「新版 信頼性ハンドブック」に対して）■所属学会

情報処理学会，電子情報通信学会■研究等活動┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈【著書】
・ネットワークシステムの信頼性保証(分担執筆)，2014年7月，新版 信頼性ハンドブック【報告書】
・「個人必携パソコンによる情報環境 -- 鳥取環境大学の事例-」，2016年9月，SS研究会教育分科会第1回会合
・「[WIP]情報コンセント検査支援ツールへの取組み」，2014年12月，情報処理学会IOTシンポジウム2014
・「Android端末を利用した乳幼児見守りシステム」(共著)，2014年12月，情報処理学会IOTシンポジウム2014
・「情報コンセントのためのハブポート対応表調査生成ツール」，2012年3月，情処技報IIOT-16-23
・「個人必携パソコンによる情報環境 -- 鳥取環境大学の事例-」，2010年5月，情処技報IOT-9-11
・「省電力のための運休スケジュール参照機能を持つ機器監視システムの試作」(共著)，2010年3月，情処技報IOT-8-2
・「省力化を実現するための忘失パスワード再設定システム」(共著)，2009年3月，情処技報IOT-4-29
・「鳥取環境大学のリテラシー教育への取り組み」(共著)，2006年9月，大阪大学サイバーメディアフォーラム，No.6【口頭発表】
・「サイバーセキュリティ 2022 ～技術と人間～」, 2022年11月, 鳥取県サイバーテロ対策協議会
・「サイバーセキュリティ 2018 ～技術と人間～」，2018年11月, 鳥取県サイバーテロ対策協議会
・「サイバーセキュリティ 2016 ～技術と人間～」，2016年11月, 鳥取県サイバーテロ対策協議会
・「問題提起 『日々是修行』の代わりは？」，2015年9月，LightweightLanguage2015，ライトニングトーク■社会貢献活動┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈
・日本UNIXユーザ会幹事
・関西オープンフォーラム実行委員
・鳥取県警察サイバーセキュリティ対策アドバイザー
・情報処理学会IOT研究会運営委員

部

大阪大学情報処理教育センター 講師

学

大阪大学基礎工学部情報工学科 助手

1994（平成 6）年 2月

営

大阪大学大学院基礎工学研究科物理系専攻後期課程修了，工学博士

1991（平成 3）年 4月

経

1991（平成 3）年 3月

研究キーワードマーケティング, 新製品開発, 創造性, アイデア, デザイン

磯野誠

ISONO, Makoto

教授
所属…経営学部 経営学科
大学院 環境経営研究科 経営学専攻

www.makotoisono.com

m-isono@kankyo-u.ac.jp■主な担当科目（学部）マーケティング２，商品開発論，ブランド論 （大学院）
マーケティング特論，
リサーチデザイン特論┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈■研究者略歴横河電機株式会社（～ 1999年11月）

2000（平成12）年 2月

Procter & Gamble Far East Inc. （～ 2009年6月）

2007（平成19）年 3月

The Procter & Gamble Company (OH, USA) 出向 （〜 2008年6月）

2009（平成21）年 2月

神戸大学大学院経営学研究科研究員（～ 2011年1月）

2009（平成21）年10月

九州共立大学経済学部准教授（～ 2012年3月）

2012（平成24）年 4月

鳥取環境大学経営学部経営学科准教授

2013（平成25）年 4月

鳥取環境大学大学院環境情報学研究科環境情報学専攻准教授

2015（平成27）年 4月

公立鳥取環境大学経営学部経営学科准教授，大学院環境情報学研究科環境情報学専攻准教授

2016（平成28）年 4月

公立鳥取環境大学経営学部経営学科教授，大学院環境経営研究科経営学専攻教授■取得学位

博士（商学）（神戸大学）■専門分野

マーケティング，新製品開発，創造性，アイデア, デザイン

■現在の研究テーマ

・新製品・サービスのアイデア開発における創造性
・地域創生のためのマーケティング■受賞歴

2023年日本デザイン学会年間論文賞■所属学会

日本デザイン学会，日本商業学会，日本消費者行動研究学会，地域デザイン学会■研究等活動┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈【著書】
・「アイデアをもたらす思考」（共著・主），2024年，ナカニシヤ出版。
・「地方創生のための経営学入門」（共編著），2019年，今井出版。
・「新製品コンセプト開発におけるデザインの役割」（単著），2014年，丸善出版。
・「アイデアの意図と魅力を考える」（共著・主），2013年，ふくろう出版。
【論文】
・「創造的なアイデア開発のための概念結合とアナロジの活用とそれらの関係」, 2023年,（共著）『デザイン学研究』69(4), 29-38。
・「ビジョニングによるアイデア創出における効果的なビジョン想像」，2022年,（共著）『デザイン学研究』68(3), 63-72。
・「ビジョニングによる製品アイデア創出における認知プロセス」，2020年，『デザイン学研究』67(2)，1-10。
・「自治体のためのブランディング」，2020年，『国際文化研修』108，11-16。
・「新製品アイデア開発における視覚化とアナロジ活用の効果」（共著），2019年，『国民経済雑誌』220(6)，1-17。
【Proceedings】
・"From Vision to Idea: The Cognitive Process of Vision-Driven Idea Development，" 2018 The Proceedings of 25th
International Product Development Management Conference.
・「新製品アイデア開発における文脈想像の性質と働き」，2017年，『日本マーケティング学会カンファレンス・プロシーディングス』6，158-167.
・「新製品アイデア開発における視覚化と複数アイデア創出の効果」，2014年，『日本マーケティング学会カンファレンス・プロシーディ
ングス』3，85-96。
・「新製品アイデア開発におけるアナロジーと視覚化活用の効果」（共著），2013年，日本商業学会第63回全国大会報告論集，69-72。
【紀要・研究ノート】
・「伝統工芸産業を構成する事業者の経営とその技術継承」，2021年，『地域デザイン学会誌』17，213-231。
・「中小企業による新製品開発の成功要因ー開発成果に結びつくFEフェーズ管理」，2018年，『地域イノベーション研究』6，50-52。
・「顧客のフロー体験と感動，満足，ロイヤルティとの関係」，2017年，『公立鳥取環境大学紀要』15，19-29。
・「新製品アイデア開発におけるイマジネーション活用の効果」，2016年，『公立鳥取環境大学紀要』14，26-39。
・「いかに市場機会を特定するかー新製品開発FEフェーズ研究レビューー」，2015年，『鳥取環境大学紀要』13，41-57。
・「中山間集落住民にとっての買い物の意義ー買い物行動の快楽的側面を含めた検討ー」，2015年，『鳥取環境大学紀要」13，129-138。
【著書分担】
・「マーケティングとは何か」, 2022年, 山岡俊樹編著，『サービスデザインの発想法』オーム社, 33-46。
・「仏教とマーケティング」，2021年，浅川滋男編著，『能見寛と宇内一統宗教』同成社，312−323。
・「BSCによる阿蘇農耕景観保全活動マネジメントの提案」，2017年，横川洋・高橋佳孝編著，『阿蘇地域における農耕景観と生態系サービス』，農林統計出版，341-356。

■社会貢献活動┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈
・企業マネジメント職向けデザインマネジメント・コンサルティング（JVCケンウッドデザイン，サントリー，加納デザイン事務所等）
・企業向けマーケティング・コンサルティング，セミナー講師（鳥取県東部西商工会産業支援センター主催，等）
・自治体向けマーケティング・コンサルティング，セミナー講師（全国市町村国際文化研修所: 2017-2021; 鳥取県: 2015-；米子市：2021-；広島市：2021-；八頭町：2023–）
・教員免許状更新講習講師（テーマ：「創造性を引き出す」）（2020-); 放送大学面接授業講師（2016)
・鳥取県農工商連携促進ファンド事業審査委員会（2017-)：鳥取県消費生活審議会委員（2015-）

部

神戸大学大学院経営学研究科博士後期課程現代経営学専攻修了，博士（商学）

1991（平成 3）年 9月

学

神戸大学大学院経営学研究科専門職学位課程現代経営学専攻修了，経営学修士（専門職）

2008（平成20）年 3月

営

千葉大学工学部工業意匠学科卒業，工学士（ID）

2004（平成16）年 9月

経

1990（平成 2）年 3月

研究キーワード

環境政策，経済的手法

石川 真澄
ISHIKAWA, Masumi

副学長補佐（学生生活・就職 , 広報 , 情報担当）
教授
所属…経営学部 経営学科
大学院 環境経営研究科 経営学専攻■主な担当科目

公共政策論, 日本経済論, マクロ経済学入門┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈■研究者略歴鳥取環境大学環境情報学部環境政策学科専任講師

2004（平成16）年 1月

鳥取環境大学環境情報学部環境政策学科助教授

2007（平成19）年 4月

鳥取環境大学環境情報学部環境政策学科・大学院環境情報学研究科環境情報学専攻准教授

2012（平成24）年 4月

鳥取環境大学経営学部経営学科准教授

2015（平成27）年 4月

公立鳥取環境大学経営学部経営学科・大学院環境情報学研究科環境情報学専攻准教授

2016（平成28）年 4月

公立鳥取環境大学経営学部経営学科副学部長・大学院環境経営研究科経営学専攻准教授

2017（平成29）年10月

公立鳥取環境大学経営学部経営学科副学部長・大学院環境経営研究科経営学専攻教授

2022（令和 4）年 4月

公立鳥取環境大学副学長補佐，経営学部経営学科・大学院環境経営研究科経営専攻教授■取得学位

経済学修士（同志社大学）■専門分野

環境経済論，経済政策論■現在の研究テーマ

・経済的手法による環境政策の研究■所属学会

日本経済政策学会，環境経済・政策学会，廃棄物資源循環学会■研究等活動┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈【著書】
・「循環型社会のキーコンセプト（拡大生産者責任）」「ドイツのリサイクル政策」「エコツーリズム」「環境税・炭素税」（「地球環境読本Ⅱ」，
2004年8月，丸善 所収）
・「観光地のライフサイクルと持続可能性」（「現代社会とツーリズム」2001年4月，東海大学出版会，第五章）【報告書】
・「日本からアジアに展開する廃棄物系バイオマス利活用による３R定着に関する研究」第6章１節，2014年3月■社会貢献活動┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈
・鳥取県国民健康保険運営協議会委員（2018年～ ）・鳥取地方最低賃金審議会委員(2021年～ )部

宮崎産業経営大学経済学部専任講師

2001（平成13）年 4月

学

1995（平成 7）年 4月

営

同志社大学大学院経済学研究科博士課程（後期）経済政策専攻退学

経1995（平成 7）年 3月

研究キーワード

環境ＮＧＯ，公害被害者救済，市民活動，中国の環境問題，東アジアの国際協力

相川泰

AIKAWA, Yasushi

教授
所属…経営学部 経営学科
大学院 環境経営研究科 経営学専攻■主な担当科目

アジア環境論，アジア社会論，国際関係入門┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈■研究者略歴鳥取環境大学環境情報学部環境政策学科助教授

2007（平成19）年 4月

鳥取環境大学環境情報学部環境政策学科・大学院環境情報学研究科環境情報学専攻准教授

2012（平成24）年 4月

鳥取環境大学経営学部経営学科准教授

2015（平成27）年 4月

公立鳥取環境大学経営学部経営学科准教授・大学院環境情報学研究科環境情報学専攻准教授

2016（平成28）年 4月

公立鳥取環境大学大学院環境経営研究科経営学専攻准教授

2022（令和 4）年 4月

公立鳥取環境大学経営学部経営学科・大学院環境経営研究科経営学専攻教授

学

2006（平成18）年 4月

営

鳥取環境大学環境情報学部環境政策学科専任講師

経2004（平成16）年 4月

部

■取得学位

修士（学術）（東京大学）■専門分野

中国環境研究，東アジア国際関係，民間非営利部門論■現在の研究テーマ

・中国における環境問題と政策，特に環境汚染の実態および被害者救済
・日本・中国・韓国の環境NGO・市民活動，それらの国際展開，相互交流・協力
・上記を中心とする国際関係の同時代史■所属学会

環境経済・政策学会，アジア政経学会，環境社会学会，日本環境会議，日本現代中国学会■研究等活動┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈【著書】
・「SDGsの来た道」，2020年3月，高井・甲田編『SDGsを考える』ナカニシヤ出版，第2章・Environmental Policy and Governance in China （共著），2017年，Springer
・『中国の環境法政策とガバナンス』（共著），2012年1月，晃洋書房
・『中国汚染――「公害大陸」の環境報告』，2008年3月，ソフトバンククリエイティブ・『中国の環境問題と法・政策』（共著），2008年3月，法律文化社
・『中国環境ハンドブック』（共編著），2004年，2007年，2009年，2011年，蒼蒼社
・『地域と環境政策』（共著），2006年11月，勁草書房・『アジア環境白書』（共著），1997年，2000年，2003年，2006年，2010年，東洋経済新報社
・『環境共同体としての日中韓』（共編著），2006年1月，集英社
・「重大化する中国環境問題」（編著），『中国年鑑2004』（共編著）特集，2004年8月，創土社※『中国年鑑』環境問題（動向，要覧）欄は1995年から2008年までと2018年から執筆担当【論文】
・「環境分野からみる中国の民間――NGO を中心に」，2020年9月，『現代中国』94
・「中国におけるプラスチックごみ問題」，2019年9月，『環境経済・政策研究』12-2
・「環境問題における日中民間協力の現状と課題」，2014年10月，『市政研究』185
・「転換期にある東アジア地域の民間非営利環境協力」，2014年4月，『鳥取環境大学紀要』12・「日中民間非営利交流・協力の現状と将来像」，2013年1月，『日中環境産業』49-1
・「中国の人々の環境意識はどのように高まったか」，2012年10月，『世界』（岩波書店）835
・「中国環境NGOの今」「環境NPOの今― 日本と中国のNPO交流の現場から―」，2012年5月～ 2013年7月，『資源環境対策』『日中環境産業』『環境パートナーズ』48-5 ～ 49-8
・
「中国の環境NGOによるグリーン・サプライチェーン運動」，2012年4月，『環境と公害』41-4
・「ユーラシア北東岸水域の環境汚染問題――松花江の汚染と対策を中心に」，2012年3月，『SEEDer』6■社会貢献活動┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈
・日中韓環境情報共有・交流事業運営委員
・中国環境問題研究会 共同代表
・中国の環境汚染被害発生地において，日本の水俣病の経験と教訓について中国語で講演（日本政府による草の根無償資金援助事業の一環），2017年11月

研究キーワード

経済発展，
人口動態，
就業選択

西村 教子
NISHIMURA, Noriko

国際交流センター長
教授
所属…経営学部 経営学科
大学院 環境経営研究科 経営学専攻■主な担当科目

現代経済学入門，ビジネス・エコノミクス，
社会経済と人口┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈■研究者略歴2007（平成19）年 4月

鳥取環境大学環境情報学部環境政策学科・大学院環境情報学研究科環境情報学専攻准教授

2012（平成24）年 4月

鳥取環境大学経営学部経営学科准教授

2015（平成27）年 4月

公立鳥取環境大学経営学部経営学科教授

2016（平成28）年 4月

公立鳥取環境大学副学長補佐（広報担当，研究担当，地域連携・国際交流担当），大学院環境経営研究科経営学専攻教授

2018（平成30）年 4月

公立鳥取環境大学国際交流センター副センター長

2022（令和 4）年 4月

公立鳥取環境大学国際交流センターセンター長■取得学位

博士（学術）（神戸大学）■専門分野

開発経済学，人口経済学■現在の研究テーマ

・農業ファミリービジネスと女性経営参画
・若手農家の参入時における家族の役割の解明―大規模世帯員パネルデータの利用―・危険回避行動と先送り行動が男性の晩婚化・未婚化にもたらす影響に関する実証研究■所属学会

国際開発学会，経済統計学会，日本人口学会，日本地域学会，日本統計学会■研究等活動┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈【論文】
・「なぜ未婚男性は「婚活」をしないのか－リスク回避か先送りか」，2023年4月ソシオネットワーク戦略ディスカッションペーパーシリー
ズ第108号, 関西大学ソシオネットワーク戦略研究機構
・「危険回避と時間選好が男性の晩婚化・未婚化にもたらす影響」，2020年2月ソシオネットワーク戦略ディスカッションペーパーシリー
ズ第82号，関西大学ソシオネットワーク戦略研究機構
・「農林業センサスの高度利用 : 世帯パネルから世帯員パネルへ」（共著），2017年5月，『農業と経済』，第83巻第5号，71 ～ 80頁（共著）・「農林業センサスにおける世帯員パネルデータの構築実験」（共著），2017年，『農林水産統計デジタルアーカイブ講座Working Paper
Series』，No.6．
・「日本の農家配偶者女子の就業行動の規定要因に関する考察」（共著），2016年，『農林水産統計デジタルアーカイブ講座Working
Paper Series』，No.5．
・「資産選択に関わる相対的危険回避度，時間割引率と認知能力―意思決定に関する意識調査(2014 年)―」，2015年3月ソシオネットワー
ク戦略ディスカッションペーパーシリーズ第37号，関西大学ソシオネットワーク戦略研究機構
・「経済的な判断に関わる認知能力の検討―公的年金に関する意識調査(2012 年度)―」，2014年7月ソシオネットワーク戦略ディスカッ
ションペーパーシリーズ第35号，関西大学ソシオネットワーク戦略研究機構
・"Technological Progress and the Wage Growth of Older Japanese Workers."(共著)，2013年，The Review of Socionetwork
Strategies, vol.7no.2
・「鳥取県における少子化の構造要因の分析」，2009年3月，『鳥取環境大学紀要』第7号（鳥取環境大学）【講演・口頭発表】
・「農林業センサスの高度利用－世帯員パネルデータによる新規参入と経営継承の特徴－ 」公的統計ミクロデータ研究コンソーシアム シン
ポジウム2023, 2023年11月24日
・「未婚男性の「婚活」を思い止まらせるのはリスク回避か先送りか？ 」日本人口学会第75回大会, 2023年6月11日
・「小規模農家の親族継承の特徴―農業センサスパネルデータによる分析― 」（共同）2022年度統計関連学会連合大会, 2022年9月6日
・「危険回避と時間選好が男性の晩婚化・未婚化にもたらす影響」日本人口学会第72回大会, 2020年11月14日
・「新規参入農家の家族の役割―農業センサス世帯員パネルデータによる分析―」（共同）2020年度統計関連学会連合大会, 2020年9月9日
・「新規若手農業経営者から見る担い手課題―農林業センサス世帯員パネルデータの構築―」（共同）2019年度統計連合大会, 2019年9月10日■社会貢献活動┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈
・鳥取県信用保証協会理事
・鳥取地方裁判所委員会委員
・鳥取県とっとりSDGsビジネスアワード審査会委員
・鳥取市国民健康保険運営委員会委員部

鳥取環境大学環境情報学部環境政策学科助教授

学

鳥取環境大学環境情報学部環境政策学科専任講師

2005（平成17）年 4月

営

神戸大学大学院国際協力研究科国際開発政策専攻博士後期課程修了

2002（平成14）年 4月

経

2001（平成13）年 3月

研究キーワード

技術戦略，
イノベーション経営，
戦略経営

光山 博敏

教授
所属…経営学部 経営学科
大学院 環境経営研究科 経営学専攻

MITSUYAMA,Hirotoshi

mitsu414@kankyo-u.ac.jp■主な担当科目

経営戦略論Ⅰ, Ⅱ, 事業創造論, 中小企業経営論, Case Analysis, 経営戦略特論┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈■研究者略歴福井県立大学2014（平成26）年 4月

信州大学

グローバル教育推進センター

地域経済研究所

2016（平成28）年 4月

信州大学

経営大学院

2017（平成29）年 4月

信州大学

全学教育機構2018（平成30）年 4月

公立鳥取環境大学 経営学部経営学科

2018（平成30）年 7月

公立鳥取環境大学 大学院環境経営研究科経営学専攻 兼担 准教授

2021（令和 3）年 4月

公立鳥取環境大学 経営学部経営学科/大学院環境経営研究科経営学専攻

経

兼担

准教授

准教授

営

特任准教授
准教授

博士（技術経営）（立命館大学MOT大学院）■専門分野

技術経営，技術戦略，イノベーション戦略■現在の研究テーマ

・競争的IoT技術導入プロセスの内的ダイナミクスの検証とその意義■所属学会

組織学会，日本MOT学会，研究・イノベーション学会■研究等活動┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈【著書】
・JMA監修 Think!別冊 special issue No.11（2024）東洋経済新報社，pp.20-25.
・『現場力 －強い日本企業の秘密－』（共著），（2020），筑摩書房
・『地方創生のための経営学入門』（共著），（2019） 今井書店
・
『一橋ビジネスレビュー』（共著），（2017冬号) 東洋経済新報社
・『アジア大の分業構造と中小企業』33巻（共著），（2014） 同友館
・『Capability building for organizational transformation』（共著），（2013） Bloomsbury Publishing・『International conference on management cases』(共著），（2012） Macmillan Publishers【論文】
・Consideration on the Essence of Industry 4.0. (2019) International Journal of Business and Management Studies,12 (1)pp.43–50.
・“Understanding the Essential Features of Industry 4.0 in Germany”（2018）International Journal of Business andManagement Studies, 6 (2):pp.441-450.
・“A Comparative Study on the Impact of in-House Manufacturing Machinery Departments on Sustainable Competitive
Advantage.”（2017）International Journal of Business and Management Studies,Vol 5 (2):pp.1-8.
・“A Study of Trans-Generational Manufacturing Design Paradigm Paralysis in Japan.”（2016）International Journal ofBusiness and Management,Vol.8 (5):pp.37-48.
・“A Study on the Correlation between Inimitable Factors and Sustainable Competitive Advantage for Detail Controlled
Parts Manufacturers in Japan.”（2015）International Journal of Business and Management Studies,Vol.3 (2):pp.137147.
・“The Hidden Competitiveness of Japanese Manufacturing Industry”(2013) Macrotheme Review,Vol.2 (3):pp.10-21.
・“Consideration of the Technology Brands and Price Premium Strategies for SPM in Japan.”（共著），（2013）International
Journal of Business Performance Management,Vol.14 (4):pp. 356-367.

■社会貢献活動┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈

・ひょうご経済・雇用活性化プラン策定会議専門委員
・一般社団法人 日本能率協会「生産・開発マネジメントコース」講師
・立命館大学OIC 総合研究機構 グローバルMOT研究センター 客員研究員
・鳥取産業振興機構 起業化促進事業助成審査会 委員【講演会】
・「日独比較検証から見えてきたジョブ型雇用の陥穽と戦略思考の重要性」 富士通株式会社（2023）
・「ものづくり企業リーダーのための実践的戦略リテラシーとマネジメントの本質」 一般社団法人ものづくり改善ネットワー ク（2023）
・「ドイツ製造業の最新動向が示唆する日本製造業の諸課題の検討と今後」東京大学ものづくり経営研究コンソーシアム（2023）
・「ドイツ合宿研修の総括」 一般社団法人日本能率協会 (2022)
・「インダストリー 4.0の実情と日本のものづくりの今後」 一般社団法人日本能率協会 ドイツ（2023）
・「ドイツのものづくり思想からみたインダストリー 4.0の本質」 一般社団法人日本能率協会 (2022)
・「中小企業における戦略リテラシーの重要性とサステナブル・マネジメントの本質」 関西大学 社会連携部産学官連携センター「次世代経営者塾」（2022）
・「環境経営時代における戦略思考の重要性」 一般社団法人日本能率協会 (2022)
・「戦略思考の重要性と鳥取県の将来展望に関する一考察」 社会人特別講座（2022）
・「ものづくり日本の潜在力と戦略・イノベーション思考の重要性」 関西大学 社会連携部産学官連携センター「次世代経営者塾」（2022）
・「不確実性高まる世界の現状と戦略経営およびイノベーション思考の重要性」 富士通株式会社（2021 ～ 2022）
・「ワークショップ－Critical Thinking ー」 一般社団法人日本能率協会 (2021)
・「不確実性高まる世界の現状と戦略経営およびイノベーション思考の重要性」 一般社団法人日本能率協会 (2021)
・「インダストリー 4.0から再考する日本のものづくりと持続的競争優位性」 一般社団法人日本能率協会 (2020)
・「イノベーション時代における戦略思考の重要性」 一般社団法人日本能率協会 (2020)・「ドイツ・インダストリー 4.0の総括と ものづくりの今後」 一般社団法人日本能率協会（ドイツ）(2019)・「ドイツ インダストリー 4.0から ものづくりの本質を再考する」 一般社団法人日本能率協会 (2019)
・「競争力強化に向けた戦略思考の重要性」 一般社団法人日本能率協会 (2019)・「デジタル環境下における 戦略思考の重要性」 オリンパス株式会社 (2019)・「リーバイ・ストラウス社と企業倫理 ～ Critical Thinkingを起点として～」オリンパス株式会社 (2019)

部

■取得学位

教授

学

2012（平成24）年 4月

研究キーワード

日本的経営，
人的資源管理，多国籍企業，
戦略的提携

兪

成華

Yu, Chenghua

教授
所属…経営学部 経営学科
大学院 環境経営研究科 経営学専攻■主な担当科目（学部）経営学入門，人的資源管理論，国際経営論，経営倫理 （大学院）経営管理特論┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈■研究者略歴■研究等活動┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈【著書】
・『アフリカの日本企業－日本的経営生産システムの移転可能性－』（共著）第10章「中国企業のアフリカ経営」，2019年3月，時潮社.
・『地方創生のための経営学入門』（共著）序章「経営学の基本」，第4章「人的資源管理」，2019年3月，今井出版社.
・『日中合弁企業のマネジメント―技術・資金・人的資源』，2013年4月，ミネルヴァ書房.
【論文】
・「マレーシアにおける日系企業の人材マネジメント―日系製造業3社の事例を中心に」, 2022年11月,『公立鳥取環境大学紀要2022』,
PP.25-35.
・「中国新エネルギー車産業における破壊的イノベーションに関する一考察」，2021年10月，『公立鳥取環境大学紀要2021』
，PP.
9-25.
・
「中国民族系小売企業の関係性マネジメントに関する一考察―永輝超市の事例を中心に」（共著），2020年12月，中国経済経営学会『中国経済経営研究』第4巻第2号，PP.20-36.
・「中国の新エネルギー車政策と完成車メーカーの電動化戦略」，2020年4月，『公立鳥取環境大学紀要』vol.16，PP.RE11-RE30.
・「海外建設プロジェクトにおける日本的経営の移転可能性に関する研究―東洋建設のケニアモンバサ港コンテナターミナル開発工事の事例」，2018年3月，九州国際大学現代ビジネス学会『国際・経済論集』創刊号，PP.163-180.
・「南アフリカにおける日本企業の国際人的資源マネジメント」，2017年3月，九州国際大学経済学会『経営経済論集』第23号，PP.87-106.
・「ポスト・アパルトヘイト南アフリカの労使関係に関する一考察－日系企業の事例を中心に」，2017年3月，九州国際大学社会文化研究所『社会文化研究所紀要』第78号．PP. １-26.
・「关于着力共性技术创新推进我省产业结构升级的若干意见（共通技術の革新による我が省産業構造のグレートアップを推進する提言）」（共著），2013年7月，福建省委政策研究室『調研文稿』第6期，PP.55-66.
・「The transferability of Japanese production system in Zimbabwe:A case study of Willowvale Mazda Motor Industries」，
2012年5月，Manufacturing Management Research Center (MMRC)，The University of Tokyo ，No.402.
・「在南ア日系企業の人的資源マネジメントに関する予備的考察」，2013年3月，帝京平成大学『帝京平成大学紀要 』第23巻第2号，PP.
375-389.
【報告書・その他】
・「鳥取県の中小製造企業における若年者人材の育成と活用」, 公立鳥取環境大学地域イノーベーション研究センター ,『2021地域イノベーション研究』Vol.9, PP.33-39.
・「地域活性化に求められる地方公立大学の役割に関する実証的調査研究―人材開発の視点から―」, 公立鳥取環境大学地域イノベーション
研究センター ,『2019地域イノベーション研究』Vol.7, PP.1-13.
・「ナイジェリアにおける中国民営企業のハイブリッド経営に関する研究―金帝靴業（ナイジェリア）有限公司の事例－」，2019年10月，
法政大学イノベーション・マネジメント研究センター，ワーキング・ペーパーシリーズNo.215.
・「東洋建設のケニアにおける海外事業展開と日本的経営・生産システム」（共著），2019年10月，法政大学イノベーション・マネジメン
ト研究センター，ワーキング・ペーパーシリーズNo.215.
・「ケニアの二輪車市場に挑むホンダ・ケニアのハイブリッド経営」（共著），2019年10月，法政大学イノベーション・マネジメント研究センター，ワーキング・ペーパーシリーズNo.215.
【学会報告】
・「伝統産業である日本酒メーカーの経営革新」，2023年9月6日，日本経営学会第97回大会（於 神戸学院大学）
・“Open Innovation in China's New Energy Vehicle Market”，2023年3月13日，International Conference on Business,
Economics and Information Technology (ICBEIT 2023),(ZOOM in Tokyo)
・“The possibility of strategic cooperation between Chinese and Japanese enterprises in the field of new energy
vehicles ”，2021年11月12日 ，International Forum on Multilateral Industry and Sci-tech Cooperation among ASEAN
Plus Three (APT) Countries（VooV in Zhejiang Gongshang University）
・「マレーシアにおける日系企業の人材マネジメント―日系製造業3社の事例を中心に― 」，2021年7月17日，日本労務学会第51回全国大会（ZOOM in 神戸大学)
・「中国自動車の電動化におけるオープンイノベーションに関する一考察―比亜迪の自動車事業を中心に―」，2020年9月4日，日本経営学会第94回全国大会（ZOOM in 慶應義塾大学）
・「中国民族系小売企業の関係性優位に関する考察」，2019年11月17日，中国経済経営学会2019年度全国大会（於 愛知大学）
・「ポスト・アパルトヘイト南アフリカの労使関係に関する一考察」，2017年9月15日，日本労務学会第47回全国大会（於 専修大学）
・「日本企業の国際人的資源マネジメント―南アフリカにおける日系４社の事例を中心に」，2015年10月，日本マネジメント学会第72回
全国研究大会（於 香川大学）
・「中国市場における日系企業の競争戦略」，2014年7月，横浜国立大学大学院国際社会科学府・研究院第5回グローバルセミナー 招待講演

■社会貢献活動┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈

・西日本学生リーダーズ・スクール「西日本から世界に翔たく異文化交流型リーダーシップ・プログラム」（UNGL） 運営委員(2016年4月～ 2018年3月）
・公立鳥取環境大学公開講座，「地域で活きる人財の育成」（2019年11月16日）
・社会人向け特別公開講座，「人財開発のあり方を考える」（2019年12月6日）

部

■所属学会

経営学博士（横浜国立大学）
経営学（人的資源管理，国際経営，組織間関係）
・中国中外合弁企業のR&D
・日本的経営・生産システムの海外移転可能性
・人的資源管理の国際比較
・中国電気自動車のR&D・普及と環境戦略
・2013（平成25）年12月 中国福建省重点課題優秀調研成果特別賞
・2018（平成30）年 3月 九州国際大学平成29年度「優秀教育教員」（ベストティーチャー賞）
日本経営学会，日本労務学会，中国経済経営学会, 人材育成学会

学

■受賞歴

中国福建医科大学 基礎医学部 卒業
メロス言語学院（日本語学校） 修了
東京都立大学 経済学部 卒業
横浜国立大学大学院 国際社会科学研究科 博士課程前期 経営学修士 修了
横浜国立大学大学院 国際社会科学研究科 博士課程後期 経営学博士 修了
首都大学東京 都市教養学部非常勤講師（～ 2009年3月）
帝京平成大学 現代ライフ学部レジャービジネス学科助教（～ 2012年3月）
東京大学 ものづくり経営研究センター 特任研究員（～ 2012年8月）
中国福建工程学院 管理学院マーケティング学科准教授（～ 2016年3月）
九州国際大学 現代ビジネス学部地域経済学科特任教授（～ 2018年3月）
公立鳥取環境大学 経営学部経営学科准教授
公立鳥取環境大学大学院 環境経営研究科 経営学専攻准教授
公立鳥取環境大学 経営学部経営学科 兼担 環境経営研究科 経営学専攻 教授

営

■取得学位
■専門分野
■現在の研究テーマ

7月
3月
3月
3月
3月
4月
4月
4月
9月
4月
4月
7月
4月

経

1992（平成 4）年
1997（平成 9）年
2001（平成13）年
2003（平成15）年
2006（平成18）年
2008（平成20）年
2009（平成21）年
2012（平成24）年
2012（平成24）年
2016（平成28）年
2018（平成30）年
2018（平成30）年
2021（令和 3）年

研究キーワード

イギリス東インド会社，
インド経済史，
インド貨幣史，
貨幣の多様性，
貨幣経済化

谷口 謙次

准教授
所属…経営学部 経営学科
大学院 環境経営研究科 経営学専攻

TANIGUCHI, Kenji■主な担当科目

経営史，経済史，経済・経営史┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈■研究者略歴卒業

2009（平成21）年 3月

大阪市立大学大学院経済学研究科後期博士課程単位取得後退学

2013（平成25）年 4月

大阪市立大学大学院経済学研究科

特任助教

2014（平成26）年 4月

大阪市立大学大学院経済学研究科

博士研究員（科研費）

2015（平成27）年 8月

京都大学大学院アジア・アフリカ地域研究研究科

2016（平成28）年 5月

大阪市立大学大学院経済学研究科

博士研究員（科研費）

2017（平成29）年 5月

大阪市立大学大学院経済学研究科

博士研究員（科研費）

2018（平成30）年 4月

公立鳥取環境大学 経営学部経営学科講師

2018（平成30）年 7月

公立鳥取環境大学 大学院 環境経営研究科 経営学専攻講師

2024（令和 6）年 4月

公立鳥取環境大学 環境経営研究科経営学専攻准教授

研究員（科研費）■取得学位

博士（経済学）（大阪市立大学）（2012年）■専門分野

経営史，インド経済史，アジア経済史■現在の研究テーマ

・植民地期インドでのイギリス東インド会社による貨幣政策の分析
・植民地初期のイギリス東インド会社の性格について
・近世以降のインドにおける貨幣の多様性について
・19世紀前半のインド経済について
・インド貨幣史概論について■所属学会

社会経済史学会■研究等活動┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈【著書】
・『近現代熱帯アジアの経済発展―人口・環境・資源―』（第4章「中世初期の北インドにおける貨幣状況」担当）, 2024年, ミネルヴァ書房
・「SDGｓを考える――歴史・環境・経営の視点からみた持続可能な社会』（共著）,（第1章「歴史からみた環境と経済開発」担当）, 2020年,
ナカニシヤ出版・『帝国とアジア・ネットワーク―長期の19世紀―』（共著）（第3章「18世紀後半のベンガルにおけるイギリス東インド会社の貨幣政策」
担当）, 2009年, 世界思想社【論文】
・「19世紀前半のインドにおける経済不況と貨幣供給─貴金属貿易と貨幣鋳造」（単著） 2016年10月 三田学会雑誌 109巻3号
・「近世南アジアの貨幣制度と18世紀ベンガルにおける貨幣の多様性」（単著） 2012年10月 松山大学論集, 第4－2号
・「18世紀後半のベンガルにおける銀不足問題とベンガル植民地政府財政」（単著） 2012年3月 経済学雑誌第112巻第4号
・「18世紀末ベンガルにおけるイギリス東インド会社の鋳造所改革」（単著） 2010年3月 経済学雑誌第110巻第4号■社会貢献活動┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈
・中海テレビ『未来への授業』「海賊の世界史」2024年１月20日
・2022年度公立鳥取環境大学公開講座「海賊の世界史」2022年６月18日鳥取県立図書館
・2018年度とっとり県民カレッジ連携講座・公立鳥取環境大学公開講座「南アジアのモンゴル帝国」2018年６月２日鳥取県立図書館

部

修了

学

大阪市立大学大学院経済学研究科前期博士課程

営

大阪市立大学経済学部

2001（平成13）年 3月

経

1998（平成10）年 3月

研究キーワード

産業発展，
国際分業，
貿易，
直接投資

連

宜萍

LIEN, Yiping

准教授
所属…経営学部 経営学科
大学院 環境経営研究科 経営学専攻■主な担当科目

国際経済論，アジア経済論Ⅰ，
アジア経済論Ⅱ┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈■研究者略歴麗澤大学博士課程修了（博士号・経済学）

1995（平成 7）年7月

帝一実業股份有限公司（台湾）営業部（〜 2003年）

2010（平成22）年8月

銘傳大学（台湾）教育応用語文学部応用日本語学科兼任助教授（〜 2011年）

2011（平成23）年4月

麗澤大学経済学部経営学科非常勤講師（〜 2012年）

2012（平成24）年4月

麗澤大学経済学部経済学科助教授（〜 2017年）

2017（平成29）年4月

公立鳥取環境大学経営学部経営学科／大学院環境経営研究科経営学専攻講師（〜 2021年）

2019（平成31）年4月

京都外国語大学・京都外国語短期大学非常勤講師（〜 2021年）

2021（令和 3）年4月

公立鳥取環境大学経営学部経営学科/大学院環境経営研究科経営学専攻准教授■取得学位

博士（経済学）（麗澤大学）■専門分野

国際経済学，経済発展論，多国籍企業論■現在の研究テーマ

・揺らぐ自由貿易下における多国籍企業の直接投資とグローバル・サプライチェーンの構築（科研課題）
・アジアにおけるアパレル産業の発展と国際分業■所属学会

日本経済政策学会，国際開発学会，多国籍企業学会■研究等活動┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈【著書】
・『SDGsを考える−歴史，環境，経営の視点からみた持続可能な社会』（共著），2020年，ナカニシヤ出版
・『地方創生のための経営学入門』（共著），2019年，今井書店
・『中国語で読む経済学』（共著），2014年，麗澤大学出版会【論文】
・「揺らぐ自由貿易協定が直接投資とグローバル・サプライチェーンに与える影響－TPPとRCEPの影響に関する分析枠組み－」，2023年，『多国籍企業研究』多国籍企業学会，第16号，pp.35-52（査読付き）。
・「台湾の視点から見た中国との政治・経済関係」, 2022年,『改革者』, 令和4年11月号
・「台湾の視点から見たCPTPP参加の意義」, 2022年,『改革者』, 令和4年8月号
・「自由貿 易 体 制 の 展 開 と グ ロ ー バ ル 化： 先 行 研 究 の 成 果 と 課 題 」, 2022年,『IERCU Discussion Paper』 中 央 大 学 経 済 研 究 所,
No.373
・「The Expansion and Challenges of Free Trade Agreements」, 2019年 ,『Journal of the Asia Pacific Business &Economics Research Society』Vol.7, No.1.
・「揺らぐ自由貿易下での台湾企業の海外直接投資」，2019年，『改革者』，令和元年9月号
・「自由貿易体制の展開と限界」，2018年，『RIPESS麗澤大学経済社会総合研究センター Working Paper』，第89号
・「台湾のFTA参加問題と新南向政策」，2018年，『改革者』，平成30年8月号
・「圧縮型経済発展と中国の成長―台湾の経験との比較を通して」，2015年，『経済政策ジャーナル』，第11巻第2号【研究発表】
・「自由貿易の揺らぎが海外直接投資に与える影響—東アジア主要投資国からTPPとRCEPの加盟国へー」，2023年，日本経済政策学会第80回全国大会
・「台湾の視点から見た中国との政治・経済関係」, 2022年, 政策研究フォーラム「中国とどう向き合うべきか」研究委員会（オンライン）
・「外国直接投資とグローバル化に関する文献の考察と課題」, 2022年, 多国籍企業学会第14回全国大会
・「自由貿易体制の展開とグローバル化：先行研究の成果と課題」, 2022年, 中央大学経済研究所公開研究会（オンライン）
・「The changes of FDI and global supply chain in Taiwan's apparel industry」，2020年，ICBEIT 2020 Sydney
・「自由貿易体制の揺らぎが台湾企業の海外直接投資に与える影響」，2020年，日本経済政策学会第76回全国大会
・「The Expansion and the Limit concerning Free Trade Agreement」，2019年，ICBEIT 2019 Singapore
・「自由貿易体制の展開と限界」，2018年，麗澤大学経済社会総合研究センター小野プロジェクト研究報告会
・「台湾のFTA参加と輸出競争力」，2018年，日本経済政策学会第75回全国大会
・「圧縮型経済発展と中国の成長―台湾の経験との比較を通して―」，2013年，日本経済政策学会第70回全国大会【書籍翻訳】
・『外商顧問超強資料製作術』（中国語繁体字），2015年，時報文化出版社（台湾）・『心想事成的創意整理術』（中国語簡体字），2015年，北京聯合出版公司（中国）・『發明未來的鋼鐵人－伊隆・馬斯克傳』（中国語繁体字），2014年，時報文化出版社（台湾）■社会貢献活動┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈
・公開講座（鳥取県立図書館／ 2023年6月3日）
・国立中興大学（台湾）「日本與亞太區域發展」講座担当（2023年5月2日）
・鳥取県公募型プロポーザル方式受注者選定等審査会（鳥取砂丘コナン空港第2期コンセッション総合的アドバイザリー業務）委員（2023
年3月〜 6月）
・鳥取空港特定運営事業等中間評価委員会委員（2021年9月〜 2022年1月）
・鳥取県生活衛生営業審議会委員（2020年12月）
・鳥取空港公共施設等運営権者候補者審査委員会委員（2018年1月〜 2月）部

麗澤大学修士課程修了（修士号・経済学）

2010（平成22）年3月

学

麗澤大学別科日本語研修課程修了

2006（平成18）年3月

営

中国文化大学商学部卒業（台湾）

2004（平成16）年3月

経

2002（平成14）年6月

研究キーワード

まちづくり, 担い手, 縮小社会, 共同性, 買い物支援

倉持 裕彌

地域イノベーション研究センター副センター長
准教授
所属…経営学部 経営学科
大学院 環境経営研究科 経営学専攻

KURAMOCHI, Hiromi■主な担当科目

地域経営論, 社会調査法, コミュニティ・ビジネス論┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈■研究者略歴2005（平成17）年 7月

財団法人とっとり政策総合研究センター着任

2012（平成24）年 4月

鳥取環境大学地域イノベーション研究センター講師

2014（平成26）年 4月

鳥取環境大学地域イノベーション研究センター准教授

2015（平成27）年 4月

公立鳥取環境大学経営学部准教授

2016（平成28）年 4月

鳥取大学大学院工学研究科社会基盤工学専攻博士後期課程修了

2016（平成28）年 4月

公立鳥取環境大学大学院環境経営研究科経営学専攻准教授

2018（平成30）年 4月

公立鳥取環境大学地域イノベーション研究センター副センター長■取得学位

社会学修士（立教大学），博士（工学）（鳥取大学）■専門分野

地域社会学，コミュニティ・ビジネス論■現在の研究テーマ

・過疎地におけるコミュニティビジネスに関する研究
・地域社会における人口減少による影響に関する研究
・買い物支援に関する研究■所属学会

日本地域政策学会，日本都市社会学会，地域社会学会，日本都市計画学会■資格

専門社会調査士■研究等活動┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈【著書】
・「地方創生のための経営学入門」（共著）2019, 今井出版
【論文】
・
「過疎地におけるコミュニティビジネスの継続性に関する考察」2022,『日本地域政策研究』第28号
・「エリアマネジメントを活用した商店街の空き店舗対策に関する考察」2017,『日本政策金融公庫論集』第35号
・「中山間地域における高齢者の買い物行動と健康維持に関する実証分析」（共著）2015,『都市計画論文集』第50回
・「官民の役割分担に着目した移動販売の持続可能性の改善に関する考察」（共著）2015,『運輸政策研究』,第18号
・「中山間地域における買い物支援に関する考察 -移動販売に着目して－」（共著）2014,『社会技術研究論文集』,第11号
・「空き家を取り巻く諸問題 ‐ 鳥取市・倉吉市空き家実態調査を通して ‐ 」2008,『ＴＯＲＣレポート』, 31号
・「地域振興における担い手の活性化の条件 －千葉県栄町商工会青年部の事例－」2005,『日本都市社会学会年報』, 第23号
【研究報告】
・「観光列車運行に関する事例研究 ‐ 若桜鉄道のＳＬ観光列車運行に向けて ‐ 」2013,『鳥取環境大学紀要』, 第11号
【報告書】
・
「中山間地域集落再生システム構築事業調査」2019年度, 2020年度, 鳥取県受託研究
・「持続的な『小さな拠点』のあり方と検討プロセスに係る研究」2016年度, 鳥取県受託研究・「街なか空き家の実態調査と利活用の検討」2013, 鳥取市受託研究【研究助成】
・「過疎地域において地域再生を支える新たな共同性の構築に関する研究」2022-2024, 科学研究費助成事業
・「鳥取県内商店街の活性化に資するテナントミックスに関する実証研究」2017, 鳥取県環境学術研究等振興事業
・「縮小社会における空き家問題への制度的対応の検討」2012, 鳥取県環境学術研究等振興事業■社会貢献活動┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈【委員等】
・鳥取市空家等対策協議会委員
・香美町空家等対策協議会委員
・岩美町総合戦略推進委員
等部

立教大学大学院社会学研究科応用社会学専攻博士前期課程修了

学

2004（平成16）年 3月

営

立教大学社会学部社会学科卒業

経

1998（平成10）年 3月

研究キーワード

地域振興, 地域農業, 担い手農家

山口 和宏

准教授

YAMAKUCHI, Kazuhiro

所属…経営学部 経営学科
大学院 環境経営研究科 経営学専攻

k-yama@kankyo-u.ac.jp■主な担当科目

農業経営論 地域振興論 観光経営論┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈■研究者略歴修士課程修了九州大学大学院生物資源環境科学研究科

2004（平成16）年 5月

九州大学大学院農学研究院

2007（平成19）年 5月

佐賀大学海浜台地生物環境研究センター

2015（平成28）年 4月

一般社団法人北海道地域農業研究所

2019（平成31）年 4月

公立鳥取環境大学経営学部

2019（令和 １ ）年10月

公立鳥取環境大学大学院環境経営研究科経営学専攻

博士後期課程修了

学術特定研究者
研究支援推進員

学

専任研究員

講師
講師

■取得学位

博士（農学）（九州大学）

■専門分野

農業経済学

■現在の研究テーマ

・地域の農業生産の維持・活性化と消費者に期待される役割
・地域振興に農業部門が果たす役割に関する研究
・担い手農家の農業所得の確保に向けた経営戦略に関する研究■受賞歴2013（平成25）年9月■所属学会

日本農業経済学会，地域農業，食農資源経済学会，日本農業市場学会■研究等活動

地域振興論

奨励賞（食農資源経済学会）┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈【著書】
・「農業構造変動の地域分析」（共著），2012年，農山漁村文化協会
・「集落営農組織の再編と水田農業の担い手」（共著），2011年，筑波書房【論文】
・「北九州地域の構造変化と集落営農組織の実態－佐賀県を事例に－」，2011年，『農業問題研究 第44巻第2号』【報告書】
・「JAが実施する無料職業紹介事業のニーズに関する調査研究」，2019年，北海道地域農業研究所
・「地方創生における農協・自治体の役割－西日本の先進事例から－」（共著），2016年，北海道地域農業研究所部

2004（平成16）年 4月

営

九州大学大学院農学研究科

経1999（平成11）年 3月

研究キーワード

予算管理，
政府予算，
革新主義

川﨑 紘宗

准教授
所属…経営学部 経営学科
大学院 環境経営研究科 経営学専攻

KAWASAKI, Hironori■主な担当科目

管理会計，原価計算論，
商業簿記┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈■研究者略歴神戸大学大学院

経営学部卒業

2011（平成23）年 3月

高松大学

2014（平成26）年 3月

神戸大学大学院

2014（平成26）年 4月

高松大学

2016（平成28）年10月

公立鳥取環境大学

経営学部

2017（平成29）年 4月

公立鳥取環境大学

環境経営研究科 経営学専攻

2018（平成30）年 4月

公立鳥取環境大学

経営学部経営学科

経営学研究科経営学部

博士前期過程修了

博士後期過程

修了

助教

営

経営学研究科

経営学部

講師

学

講師
講師

環境経営研究科 経営学専攻

准教授

■取得学位

博士（経営学）（神戸大学）■専門分野

管理会計，予算管理，政府会計，会計史■現在の研究テーマ

・20世紀初頭のアメリカ政府予算と企業予算との関係性に関する研究
・アメリカの政府組織と一般企業の組織の管理に革新主義（効率性と経済性を追求する社会的ムーブメン
ト）の思想が与えた影響についての考察■所属学会

日本管理会計学会，非営利法人研究学会，日本簿記学会，日本原価計算研究学会■研究等活動┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈【著書】
・『非営利用語辞典』（共著）（「会計監査人監査組合」，「価格変動準備金」，「クラウディングアウト・イン」，「予算主義」担当），2022年，
全国公益法人協会。
・『図解 簿記・会計の基本テキスト』（共著）（第1章・第3章～ 5章・第12章担当），2021年，同文舘出版。
・『地方創生のための経営学入門』（共著）（第１章担当），2019年，今井出版。
・『近代会計史入門（第２版）』（共著）（第11章担当），2019年，同文舘出版。
・『基礎簿記会計〈四訂版〉』（共著）（第11章担当），2016年，五絃舎。
・『新版 現代会計用語辞典』（共著）（「環境マネジメントシステム」，「最終仕入原価法」，「持続可能性」，「製造指図書」担当），2016年，
税務経理協会。
・『近代会計史入門』（共著）（第11章担当），2014年，同文舘出版。
【論文】
・「会計研究と解釈学―ガダマーの解釈学を中心として―」，2018年，『松山大学論集』第30巻第4-2号 69-87頁（松山大学）。
・「 ア メ リ カ 連 邦 政 府 に お け る 予 算 制 度 の 変 遷 」，2017年，『 研 究 紀 要 』 第67号(http://www.takamatsu-u.ac.jp/library/06_
gakunaisyupan/kiyo/no67/67_UG002_001-014_kawasaki.pdf)（高松大学）。
・「McKinseyによるBudgetaryControl（1922）と政府の予算制度」，2016年，『研究紀要』第64・65号，21-37頁（高松大学）。
・「20世紀初頭のアメリカの州政府へ導入された新たな予算制度についての考察」，2015年，『研究紀要』第62・63号，113-133頁（高松大学）。
・「アメリカ地方政府の会計におけるChase(1910)の思考」，2013年，『研究紀要』第58・59号，153-165頁（高松大学）。
・「予算・会計法の導入の背景と予算編成の手続」，2013年，『研究紀要』第58・59号，77-91頁（高松大学）。
・「予算制度に関するタフト委員会の思考」，2012年，『研究紀要』第56・57号，81-109頁（高松大学）。

■社会貢献活動┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈
・「いまさら聞けない簿記・会計のこと！－簿記や会計の基礎知識を学ぶ－」鳥取環境大学公開講座社会人セミナー（2017年）。
・鳥取県県土整備部指定管理施設運営評価委員会委員長，鳥取県県土整備部指定管理候補者審査委員会委員長(2017年-2028年）。
・「会計学は難しい？！会計情報の読み方のはなし」とっとり消費者大学「くらしの経済・法律講座」（後期：公立鳥取環境大学）（2018
年-2019年）。

部

松山大学

2010（平成22）年 3月

経2008（平成20）年 3月

研究キーワード

社会工学，環境指標，動物倫理, ヴィーガニズム

高井亨

TAKAI, Toru

准教授
所属…経営学部 経営学科
大学院 環境経営研究科 経営学専攻■主な担当科目

統計学入門，ミクロ経済学，
データ解析，
環境評価特論，
経営統計特論┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈■研究者略歴京都大学大学院経済学研究科経済システム分析専攻博士後期課程修了

2008（平成20）年 4月

独立行政法人産業技術総合研究所安全科学研究部門産総研特別研究員

2012（平成24）年 4月

鳥取環境大学地域イノベーション研究センター講師

2014（平成26）年 4月

鳥取環境大学地域イノベーション研究センター准教授

2015（平成27）年 4月

公立鳥取環境大学経営学部准教授

2016（平成28）年 4月

公立鳥取環境大学大学院環境経営研究科経営学専攻准教授■取得学位

京都大学博士（経済学）

■専門分野

社会工学

■現在の研究テーマ

・社会工学の人文学的基礎
・統合型環境指標の開発
・持続可能な発展における動物への配慮
・実行可能な動物倫理の社会実装■所属学会

進化経済学会，経済理論学会，環境科学会，ヒトと動物の関係学会■研究等活動┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈【著書】
・『SDGｓを考える―歴史・環境・経営の視点からみた持続可能な社会』（共編著）（「まえがき」「０章：風変わりな序章-SDGsの下に埋もれるものたちからSDGsをみつめる」「３章：世界はSDGsの意味で持続可能か」），ナカニシヤ出版，2020年【論文】（特に明示がないものはいずれも単著）
・「我々はまだ〈自由〉ではない:ささやかなSDGs入門・応用」『兵庫教育2023・4月号』, 2023年
・「自由と環境のつながりからSDGsを考える：我々が変革すべきは何か」『地域づくり2021・12月号』，2021年
・「SDGs の到達度を測る−正射影ベクトルを用いた統合指標作成の試み」『経済論叢』194(1) ，2020年
・「デカップリング指標の基礎：概念・理論・測定」『公立鳥取環境大学経営学部ディスカッションペーパー』2018-4，2019年
・「デカップリング指標は何を測定しているのか」『環境情報科学学術研究論文集』29，2015年
・「鳥取環境大学が地域におよぼす経済効果の推計」『鳥取環境大学紀要』13，2015年
・「ビブリオバトルによる域学連携の試み」『鳥取環境大学紀要』12，2014年
・「地域コミュニティ支援事業の費用便益分析：鳥取市を例に」『鳥取環境大学紀要』11，2013年
・「シフト・シェア分析を用いた二酸化炭素排出構造の要因分析」『環境情報科学学術研究論文集』26，2012年
・「ヘドニック・アプローチによる地域コミュニティの価値の貨幣評価-鳥取市を例に-」『TORCレポート』35，2012年
・「住民選好に基づいた地域コミュニティ支援政策の評価 -鳥取市によるまちづくり協議会への支援事業を対象として-」『TORCレポート』
35，2012年
・「経済成長と二酸化炭素排出量削減は両立するか-デカップリング概念を用いた国際比較-」『経済論叢』184(2)，2010年
・「デカップリング概念と要因分解の統合による持続可能性評価」『環境情報科学論文集』24, 2010年
・「情報提供が人々の便益認知およびリスク認知に与える影響：ナノテクノロジー応用製品のケース」（共著・筆頭）『日本リスク研究学会誌』
20-3，2010年
・「ナノテクノロジー製品の受容に感情, 信頼および知識の及ぼす影響」（共著・筆頭）『日本リスク研究学会誌』19-4，2009年
・「自治体における環境と経済とのデカップリング状態の評価手法について」（共著・筆頭）『環境情報科学論文集』23，2009年
・「Comparative analysis on eco-efficiency of the local government」（共著・筆頭）Proceedings of The 8th International
conference on EcoBalance，2008年
・「家庭内の利他行動を考慮したヘドニック・アプローチ：理論と実証」『進化経済論集』11，2007年
・「ヘドニック・アプローチによる原子力事故の影響評価」『日本リスク研究学会講演論文集』18，2005年【報告書】
・「住民選好にもとづく地域交通体系への政策提言」『 地域イノベーション研究 』3，2016年
ほか■社会貢献活動┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈
・ＪＡ鳥取県中央会年次総会での講演（2019年6月）
・鳥取県教育委員会指定管理候補者審査・指定管理施設運営評価委員会 委員長（2018年度-）
・鳥取市消費者市民まつりシンポジウム パネリスト（2017年3月）
・鳥取県立鳥取西高等学校「思索と表現（文部科学省SGH事業）」講師（2016年度） ほか

部

2008（平成20）年 3月

学

京都大学大学院エネルギー科学研究科エネルギー社会・環境科学専攻修士課程修了

営

筑波大学第三学群社会工学類都市計画主専攻卒業

2004（平成16）年 3月

経

2002（平成14）年 3月

研究キーワード

PPP（官民連携）
，NPO

下境 芳典
SHIMOSAKAI, Yoshinori

准教授
所属…経営学部 経営学科

■主な担当科目

非営利組織論，公共経営論，
地域政策論┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈■研究者略歴東北大学大学院経済学研究科博士後期課程修了

2021年（令和3）年4月

東日本国際大学経済経営学部経済経営学科

准教授

2024年（令和6）年4月

公立鳥取環境大学経営学部経営学科

准教授

経2021年（令和3）年3月

営
学
部

■取得学位

博士（経営学）（東北大学）■専門分野

経営学，非営利組織論，公共経営論■現在の研究テーマ

・経営学領域で培われた理論の非営利組織への応用■所属学会

日本マネジメント学会，組織学会

日本NPO学会■研究等活動┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈【著書】
・『東日本大震災から見る現代日本社会』（共編），2019年，東北大学高度教養教育・学生支援機構 課外・ボランティア活動支援センター【論文】
・「The Relationship Between Public-Private Partnership and Creating Shared Value: a Case study of Y-Port Project inYokohama City」 ，2023年，『東日本国際大学研究紀要』 No.28 1号
・「ステークホルダー理論を事例研究の分析フレームワーク化する試み」，2023年，『現代社会研究』（20）・「エージェンシー関係とスチュワードシップ関係の併存 ―独立行政法人を例にした考察―」，2022年，『東日本国際大学研究紀要」
No.27 1号
・
「組織のトップの属性と経営の効率化の関係―独立行政法人を対象にした実証研究－」，2021年，『現代社会研究』（18）・「新しい企業成長モデルの構築と試験的実証」，2016年，『経営教育研究』19(1)【学会発表】
・「学生アンケートに見るGMS衰退の原因―イトーヨーカドー平店を例に－」，2024年，日本マネジメント学会北海道東北部会
・「エージェンシー関係とスチュワードシップ関係の併存 ―独立行政法人を例にした考察―」，2022年，日本マネジメント学会北海道東北部会
・「スチュワードシップ理論に基づく行政機関マネジメントの検証－独立行政法人の役員構成と業績評価－」，2020年，組織学会研究発表
大会
・「スチュワードシップ理論による独立行政法人の考察」，2019年，日本マネジメント学会北海道東北部会
・「Top Management of Incorporated Administrative Agencies(IAAs) in Japan」，2019年，International Society for ThirdSector Research Asia Pacific PhD Seminar
・「独立行政法人のトップマネジメントと業績評価」，2019年，組織学会研究発表大会
・「独立行政法人のトップマネジメントに関する実証研究」，2018年，日本マネジメント学会北海道東北部会
・「Relevance of PPP and CSV: case study of Y-Port Project in Yokohama City」，2018年，International Conference on
Social Enterprise in Asia (ICSEA) 5th Conference
・「官民連携による公益事業の海外展開―横浜市の中小企業の事例―」，2017年，公益事業学会関東部会
・「対境理論を事例研究のフレームワーク化することの検証」，2017年，日本マネジメント学会第75回全国研究大会
・「ベンチャー企業の成長理論に関する一考察」，2015年，日本マネジメント学会関東部会
・「独立行政法人理化学研究所の産学連携」，2014年，第69回日本マネジメント学会全国大会ポスターセッション■社会貢献活動┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈
・第2次三和町まちづくり基本構想策定事業コーディネーター（2023年）
・いわき市まちづくり市民会議（2022年～ 2023年）
・JR東日本いわき駅浜通り観光振興プロジェクト（2022年）
・放送大学 福島学習センター・いわきサテライトスペース 客員教員（2022年）
・いわきヒューマンカレッジ（市民大学） 講師（2022年～ 2023年）

研究キーワード

介護サービス産業，
地域労働市場，
介護サービス労働力，介護福祉士，
外国人介護職員

佐藤 彩子
SATO, Ayako

准教授
所属…経営学部 経営学科
大学院 環境経営研究科 経営学専攻■主な担当科目

地域経済論，地域産業論，
ワークショップ┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈■研究者略歴

九州大学大学院経済学研究院助教
九州大学大学院経済学研究院専門研究員
三重大学地域人材教育開発機構特任講師
公立鳥取環境大学経営学部経営学科講師
公立鳥取環境大学大学院環境経営研究科経営学専攻講師
公立鳥取環境大学経営学部経営学科准教授
公立鳥取環境大学大学院環境経営研究科経営学専攻准教授
公立鳥取環境大学サステイビリティ研究所副所長

博士（経済学）（九州大学）■専門分野

地域経済学，経済地理学■現在の研究テーマ

・介護サービスの産業特性に関する研究
・介護サービス地域労働市場に関する研究
・外国人介護職員の流入過程と就業特性に関する研究■所属学会

経済地理学会，日本地理学会，地理科学学会，日本地域経済学会，日本地域政策学会，日本老年社会科学会，
九州経済学会■研究等活動┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈【著書】
・「地方創生のための経営学入門」(共著)，2019年，今井出版【論文・紀要】・「在住外国人の動向と多文化共生－福岡県を対象として－」，2023年，『ディスカッションペーパーシリーズ』第1号(公立鳥取環境大学
経営学部)
・
「
「介護」の特定技能１号外国人の受入実態と課題－大都市圏集中傾向に焦点をあてて－」，2022年，『日本地域政策研究』第29号（日
本地域政策学会）
・「介護福祉士確保への取組みと就業特性：大分市の特別養護老人ホームを事例として」，2020年，『地理科学』第75巻(地理科学学会)
・「介護サービス労働力の質的不足の地域差」，2019年，『公立鳥取環境大学紀要』第16号
・「介護福祉士養成学校の卒業者とその他経歴の介護サービス従業者の就職－福岡県の介護サービス労働市場を対象として－」，2018年，『ディスカッションペーパーシリーズ』第1号(公立鳥取環境大学経営学部)
・｢介護サービスの産業特性と労働市場に関する研究：福岡県を事例として｣，2017年，九州大学博士論文
・｢居宅サービス企業における経営資源，顧客確保とネットワーク－福岡市に立地する企業を事例として－｣，2016年，『地域経済学研究』第31号(日本地域経済学会)
・｢介護事業所内の従業者の階層性と男性従業者の位置付け－福岡市を事例として－｣，2014年，『経済論究』第150号(九州大学大学院経
済学会)
【報告書】
・
「日本で働く外国人労働者－福岡県の外国人介護職員に焦点を当てて－」，2021年，2020年度サステイナビリティ研究所事業報告書
・「若者を含めた関係人口に対する地域としての関わり方に関する調査研究」(共著)，2021年，令和2年度鳥取市総合政策調査委託事業報
告書・｢介護サービス産業労働力に関するジェンダー地理学研究－福岡県を対象として－｣，2015年，九州大学ジェンダー研究に取り組む学生への研究助成プログラム平成26年度研究成果報告書【学会発表】
・「地方圏で働く介護職員の職業経歴と定着プロセス：福岡県筑豊地域の特別養護老人ホームを対象として」，2020年日本地理学会春季学術大会，2020年3月27日，於：駒澤大学
・「介護福祉士の就業特性とその要因－福岡市の特別養護老人ホームを対象として－」，2019年日本地理学会春季学術大会，2019年3月20日，於：専修大学
・「高年齢期の働き方に関する事例研究：広告業D社グループの転籍実態を対象として」，日本経営学会関西部会第642回例会，2018年
12月15日，於：公立鳥取環境大学
・「介護サービスの産業特性と労働市場の構造－福岡県の場合－」，経済地理学会第65回大会，2018年5月27日，於：東北大学
・｢大分市の介護サービス専門職従事者の通勤圏｣，2018年日本地理学会春季学術大会，2018年3月22日，於：東京学芸大学
・｢福岡市に立地する介護福祉士養成学校入学者の出身地域｣，2016年日本地理学会春季学術大会，2016年3月21日，於：早稲田大学【研究助成】
・「若者を含めた関係人口に対する地域としての関わり方に関する調査研究」，代表，2020年7月～ 2021年3月，令和2年度鳥取市総合政策調査委託事業
・｢介護サービス産業の専門職確保と就業に関する研究：大分県を対象に｣，代表，2017年7月～ 2018年3月，平成29年度三重大学若手研究支援事業
・｢三重県の餅文化を活かした地域活性化～三重創生ファンタジスタクラブ ｢三重餅プロジェクト｣ ～｣，代表，2017年7月～ 2018年3月，
平成29年度三重大学地域貢献活動支援事業
・｢介護福祉士養成学校の学生確保に関する経済地理学的研究｣，代表，2015年8月～ 2016年3月，平成27年度九州大学教育研究プロ
グラム・研究拠点形成プロジェクト(P&P)
【その他】
・
「
「医療，福祉」の労働力不足を補う外国人労働者～地域差に焦点をあてて～」，2024年4月，ケアスル介護コラム https://caresulkaigo.jp/column/articles/35523/（(株)Speee）
・「介護サービス産業における労働力不足問題と外国人労働者の制度的受入」，2022年，『地域ケアリング』2022年6月号(北隆館)・「都道府県スケールでみた介護サービス労働力の量的・質的不足の地域差」，2020年，『地域ケアリング』2020年3月号(北隆館)・「地域系ゼミによる教育活動の実践 －島根県隠岐郡海士町でのフィールド調査から－」，2020年，『日本地域政策研究』第24号(日本地域政策学会)■社会貢献活動┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈

・㈱JJS「介護業界の人手不足の解決策は？データを基にした現状と原因，対策も含めてわかりやすく解説」(https://corp-japanjobschool.
com/divership/kaigo-hitodebusoku)，アドバイザー，2023年11月～ 2024年3月
・鳥取県公営住宅入居者支援のあり方検討会，座長，2022年6月～ 2023年3月
・鳥取県補助金等審査会及び鳥取県表彰・認定等審査会（令和新時代創造県民運動推進委員会），委員，2022年４月～ 2023年３月
・「介護サービス労働力の量的・質的不足の地域差と外国人人材の動向」(株式会社グローバルトラストネットワークス シリーズ「登録支援業務の実際」第9回WEBセミナー )，講師，2022年3月
・「若者の介護意識についてのアンケート調査」(N.K.C ナーシングコアコーポレーション合同会社，遠距離介護支援協会への研究協力)，
2021年9月～ 2021年11月
・「若者を含めた関係人口に対する地域としての関わり方に関する調査研究」(公立鳥取環境大学 第7回とっとり麒麟地域活性化プラット
フォーム地域連携推進会議)，講師，公立鳥取環境大学，2021年2月
・鳥取市現本庁舎等跡地活用に関する検討委員会，委員，2018年8月～ 2020年1月
・福岡福祉向上委員会 顧問，2017年～

部

■取得学位

4月
4月
4月
4月
4月
4月

学

2015（平成27）年
2016（平成28）年
2017（平成29）年
2018（平成30）年
2019（平成31）年
2022（令和 4）年

修士課程修了 修士(経済学)
博士後期課程単位修得退学

営

慶応義塾大学商学部 商学科卒業
九州大学大学院経済学府 経済システム専攻
九州大学大学院経済学府 経済システム専攻

経2010（平成22）年 3月
2012（平成24）年 3月
2015（平成27）年 3月

研究キーワード

社会的受容性，
再生可能エネルギー，
風力発電，
選択型実験

岩田 健吾
IWATA, Kengo

特任講師
所属…経営学部 経営学科

■主な担当科目

環境経営論，共生経営論┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈■研究者略歴金沢大学 人間社会学域経済学類

2022（令和 4）年 4月

京都大学 再生可能エネルギー講座

2022（令和 4）年10月

同志社大学 経済学部

2023（令和 5）年 3月

京都大学大学院 地球環境学堂

2023（令和 5）年 4月

京都大学経済研究所（先端政策分析研究センター） 研究員

2024（令和 6）年 4月

公立鳥取環境大学 経営学部

非常勤講師
リサーチ・アシスタント

非常勤講師
博士後期課程修了
特任講師

■取得学位

博士（地球環境学）（京都大学）■専門分野

環境経済学，エネルギー経済論■現在の研究テーマ

・再生可能エネルギー（再エネ）の社会的受容性に関する研究
・再エネに対する人々の選好評価
・再エネの地域経済効果分析■所属学会

環境経済・政策学会，日本風力エネルギー学会，国際公共経済学会■研究等活動┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈【著書】
・「Local Citizens’Preferences for Offshore Wind Turbine Development: An Empirical Evidence from Four Prospective
Prefectures in Japan」（共著）2024年『KIER Discussion Paper Series』No.1101
・「木質バイオマスCHP事業の地域経済効果分析と先進技術の内製化を通した地域付加価値の向上に関する考察 ～宮崎県串間市の地域付加価値分析を通して～」（共著，責任著者）2023年『国際公共経済研究』，第34巻第1号
・「洋上風力の地域受容性に関する定量評価：壱岐市を対象としたアンケート調査により得られた証拠」（共著，筆頭）2023年 『電気学会研究会資料』
・「Public attitudes of offshore wind energy in Japan: An empirical study using choice experiments」（共著，筆頭）2023年『Cleaner Energy Systems』4, 100052.
・「Quantitative Evaluation on Community Acceptance of Offshore Wind Farms: Evidence from Questionnaire Survey of
Iki City」（共著，筆頭）2022年『The university of Kitakyushu Working Paper Series』No.2022-2.
・「Social Acceptance of Wind Turbines: An Empirical Study Using Choice Experiments」（共著，筆頭）2022年『43rd IAEEInternational Conference.』・「The advocacy coalition framework in Japan: Contributions to policy process studies and the challenges involved」（共著）
2021年『Review of Policy Research』39(1), 32-50.
・「森林生態系サービスの経済価値評価-滋賀県の水源林を事例として」（共著，筆頭）2021年『森林応用研究』，第30巻第1号
・「表明選好法を用いた風力発電の社会的受容に関する論文レビュー」（単著）2020年『京都大学大学院経済学研究科 再生可能エネルギー経済学講座 ディスカッション・ペーパー』No.13【学会発表】
・「Preferences for Offshore Wind Energy in the Four Promoting Prefectures: Evidence from a Choice Experiment Study」，
2023年，環境経済・政策学会 SEEPSワークショップ
・「洋上風力に対する選好評価：選択型実験を用いて」，2023年，第45回風力エネルギー利用シンポジウム
・「Heterogeneity of Preferences for Offshore Wind Power in the Four Promoting Prefectures in Japan: Evidence from a
Choice Experiment Study」，2023年，環境経済・政策学会 2023年大会
・「Heterogeneous Preferences for Offshore Wind Turbines in Japan: A Choice Experiment Study」，2023年，The 12th
Congress of the Asian Association of Environmental and Resource Economics (AAERE)
・「洋上風力の地域受容性に関する定量評価：壱岐市を対象としたアンケート調査により得られた証拠」，2023年，電気学会 新エネルギ－・
環境/電力技術/高電圧合同研究会
・「木質バイオマスCHP事業の地域経済効果分析と先進技術の内製化を通した地域付加価値の向上に関する考察 ～宮崎県串間市の地域付加価値分析を通して～」，2022年，国際公共経済学会 第37回研究大会
・「Public attitudes of offshore wind energy in Japan: An empirical study using choice experiments」，2022年，環境経済・政策学会 2022年大会
・「Social acceptance of offshore wind turbines in Japan: An empirical study using choice experiments」，2022年，The11th Congress of the Asian Association of Environmental and Resource Economics (AAERE)
・「Social acceptance of offshore wind turbines in Japan: An empirical study using choice experiments」，2022年，43rd
IAEE INTERNATIONAL CONFERENCE
・「洋上風力発電に対する社会的受容性：選択型実験を用いた選好分析」，2022年，電気学会 新エネルギ－・環境/電力技術/高電圧合同研究会
・「森林生態系サービスの空間的経済評価」，2017年，第128回 日本森林学会大会

部

2021（令和 3）年 4月

非常勤講師

学

津市立三重短期大学 法経科

営

京都大学大学院 農学研究科 修士課程修了

2020（令和 2）年10月

経2017（平成29）年 3月