埼玉大学

学部・研究科等の研究に関する現況分析結果
学部・研究科等の研究に関する現況分析結果（概要）１． 教養学部・経済学部・人文社会科学研究科
２． 教育学部・教育学研究科
３． 理学部・工学部・理工学研究科

研究 0-1
研究 1-1
研究 2-1
研究 3-1

埼玉大学

埼玉大学

学部・研究科等の研究に関する現況分析結果（概要）
研究活動の状況

研究成果の状況

質の向上度

教養学部・経済学 部・期待される水準にある
人文社会科学研究科

学部・研究科等期待される水準にある質を維持している

教育学部・教育学 研究期待される水準にある科

期待される水準にある質を維持している

理学部・工学部・ 理工
期待される水準にある学研究科

期待される水準を上回る 質を維持している

研究 0-1

埼玉大学

研究 0-2

埼玉大学 教養学部・経済学部・人文社会科学研究科

教養学部・経済学部・人文社会科学研究科
Ⅰ

研究の水準

･････････････････････････････････研究 1-2

Ⅱ

質の向上度

･････････････････････････････････

研究 1-4

研究 1-1

埼玉大学 教養学部・経済学部・人文社会科学研究科

Ⅰ

研究の水準（分析項目ごとの水準及び判断理由）
分析項目Ⅰ

研究活動の状況〔判定〕

期待される水準にある〔判断理由〕
観点１－１「研究活動の状況」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

第２期中期目標期間（平成 22 年度から平成 27 年度）における研究成果の発表
状況について、著作（単著・編著）は平均 28.7 件、査読付き論文は平均 54 件、雑誌論文・著作収録論文等は平均 89.3 件となっており、これらを合計した教員一人当たりの発表件数は平均 1.7 件となっている。

○

第２期中期目標期間における科学研究費助成事業の状況は、採択件数 319 件（約５億 6,000 万円）、うち新規採択分は 103 件となっている。

以上の状況等及び教養学部・経済学部・人文社会科学研究科の目的・特徴を勘案の上、総合的に判定した。
分析項目Ⅱ

研究成果の状況〔判定〕期待される水準にある〔判断理由〕
観点２－１「研究成果の状況」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

学術面では、特に社会学、経済政策において卓越した研究成果がある。

○

卓越した研究業績として、社会学の「歴史社会学」、経済政策の「グローバル化時代の都市下層民のリスク対応、インフォーマル経済、コミュニティのダイナミクス」があり、社会学の「歴史社会学」においては、研究成果により日本学術振興会賞、日本学士院学術奨励賞等を受賞している。

○

社会、経済、文化面では、特に史学一般、日本史、経営学、社会学、社会福祉学において特徴的な研究成果がある。

○

特徴的な研究業績として、史学一般の「中国近現代史」、日本史の「日本近現代史」、経営学の「日本的雇用システムにおける女性雇用」、社会学の「歴史社会学」、社会福祉学の「社会学的ロボット学」がある。

以上の状況等及び教養学部・経済学部・人文社会科学研究科の目的・特徴を勘案の上、総合的に判定した。

研究 1-2

埼玉大学 教養学部・経済学部・人文社会科学研究科

なお、教養学部・経済学部・人文社会科学研究科の専任教員数は 103 名、提出された研究業績数は 22 件となっている。
学術面では、提出された研究業績 19 件（延べ 38 件）について判定した結果、「SS」は１割、「Ｓ」は７割となっている。
社会、経済、文化面では、提出された研究業績６件（延べ 12 件）について判定した結果、「SS」は１割未満、「Ｓ」は７割となっている。
（※判定の延べ件数とは、１件の研究業績に対して２名の評価者が判定した結果の件数の総和）

研究 1-3

埼玉大学 教養学部・経済学部・人文社会科学研究科

Ⅱ

質の向上度
１．質の向上度〔判定〕

質を維持している〔判断理由〕
分析項目Ⅰ「研究活動の状況」における、質の向上の状況は以下のとおりである。
○第２期中期目標期間において、査読付き論文 324 件（うち英文等外国語による論文 42 件）、雑誌論文・著作収録論文等 536 件（うち英文等外国語による論文21 件）を発表している。

○

第２期中期目標期間の科学研究費助成事業の採択件数は平均 53.2 件となっており、教員数に対する採択件数の割合は 54％程度となっている。

分析項目Ⅱ「研究成果の状況」における、質の向上の状況は以下のとおりである。
○

卓越した研究業績として、社会学の「歴史社会学」、経済政策の「グローバル化時代の都市下層民のリスク対応、インフォーマル経済、コミュニティのダイナミクス」があり、社会学の「歴史社会学」においては、ロシア帝国崩壊期のシオニズム研究等の成果により、日本学術振興会賞、日本学士院学術奨励賞等を受賞している。

これらに加え、第１期中期目標期間の現況分析における研究水準の結果も勘案し、総合的に判定した。

研究 1-4

埼玉大学 教育学部・教育学研究科

教育学部・教育学研究科
Ⅰ

研究の水準

･････････････････････････････････

研究 2-2

Ⅱ

質の向上度･････････････････････････････････

研究 2-4研究 2-1

埼玉大学 教育学部・教育学研究科

Ⅰ

研究の水準（分析項目ごとの水準及び判断理由）
分析項目Ⅰ

研究活動の状況〔判定〕

期待される水準にある〔判断理由〕
観点１－１「研究活動の状況」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

査読付き論文の発表件数は、第１期中期目標期間（平成 16 年度から平成 21 年度）の年度平均 31 件から第２期中期目標期間（平成 22 年度から平成 27 年度）の年度平均 51 件となっている。

○

第２期中期目標期間における科学研究費助成事業の採択件数は年度平均 53件、採択金額は年度平均約 7,880 万円となっている。

以上の状況等及び教育学部・教育学研究科の目的・特徴を勘案の上、総合的に判定した。
分析項目Ⅱ

研究成果の状況〔判定〕

期待される水準にある〔判断理由〕
観点２－１「研究成果の状況」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

学術面では、特に教育学において卓越した研究成果がある。また、研究成果が４つの学会の書評に取り上げられているほか、日本地理学会賞（学術貢献部門）を受賞している。

○

卓越した研究業績として、教育学の「設計的ライフスタイルと均質的健康空間の成立構造−保健科教育の成立に関する研究」があり、この研究はこれまで明らかにされていなかった 1920 年代より展開された健康教育運動を経て、戦後教育改革によって誕生した「保健科」の成立過程を明確にしたもので、日本教育学会、日本医史学会、日本健康教育学会、日本教育史研究会において書評として取り上げられている。

○

特徴的な研究業績として、芸術一般の「音声医学・歴史的文献・技能の伝承の３つの観点から見た明確な根拠を持つ発声法および教授法の研究」がある。

○

社会、経済、文化面では、特に地理学や教育学において卓越した研究成果がある。また、研究成果がマスメディアで取り上げられているほか、教育現場での実践につながる研究を行っており、研究成果が教育現場で実際に活用されている。

研究 2-2

埼玉大学 教育学部・教育学研究科○

卓越した研究業績として、地理学の「オブジェクト指向に基づく時間管理可能な GIS の開発と地図データの整備に関する研究」、教育学の「持続可能な社会形成に向けた木材利用及び普及啓発活動としての木育の推進」の研究がある。「オブジェクト指向に基づく時間管理可能な GIS の開発と地図データの整備に関する研究」は、この研究成果である地理情報分析支援システム「MANDARA」が地理学研究に用いられているほか、地図を利用する様々な学問領域、企業や教育現場で活用されており、日本における標準的なフリーGIS の一つとしての地位を確立している。

以上の状況等及び教育学部・教育学研究科の目的・特徴を勘案の上、総合的に判定した。
なお、教育学部・教育学研究科の専任教員数は 106 名、提出された研究業績数は22 件となっている。
学術面では、提出された研究業績 19 件（延べ 38 件）について判定した結果、「SS」は１割、「Ｓ」は６割となっている。
社会、経済、文化面では、提出された研究業績８件（延べ 16 件）について判定した結果、「SS」は３割、「Ｓ」は６割となっている。
（※判定の延べ件数とは、１件の研究業績に対して２名の評価者が判定した結果の件数の総和）

研究 2-3

埼玉大学 教育学部・教育学研究科

Ⅱ

質の向上度
１．質の向上度〔判定〕

質を維持している〔判断理由〕
分析項目Ⅰ「研究活動の状況」における、質の向上の状況は以下のとおりである。
○

査読付き論文の発表件数は、第１期中期目標期間の年度平均 31 件から第２期中期目標期間の年度平均 51 件となっている。

○

第２期中期目標期間における科学研究費助成事業の採択件数は年度平均 53件、採択金額は年度平均約 7,880 万円となっている。また、第２期中期目標期間における外部資金の獲得金額は年度平均約 9,170 万円となっている。

分析項目Ⅱ「研究成果の状況」における、質の向上の状況は以下のとおりである。
○

教育学の「設計的ライフスタイルと均質的健康空間の成立構造−保健科教育の成立に関する研究」等の優れた研究業績があり、研究成果が学会で書評として取り上げられるほか、日本地理学会賞（学術貢献部門）等を合計５件受賞している。また、教育現場での実践につながる研究を行っており、研究成果が教育現場で実際に活用されている。

これらに加え、第１期中期目標期間の現況分析における研究水準の結果も勘案し、総合的に判定した。

研究 2-4

埼玉大学 理学部・工学部・理工学研究科

理学部・工学部・理工学研究科
Ⅰ

研究の水準

･････････････････････････････････

研究 3-2

Ⅱ

質の向上度･････････････････････････････････

研究 3-4

研究 3-1

埼玉大学 理学部・工学部・理工学研究科

Ⅰ

研究の水準（分析項目ごとの水準及び判断理由）
分析項目Ⅰ

研究活動の状況〔判定〕

期待される水準にある〔判断理由〕
観点１－１「研究活動の状況」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○研究発表の教員一人当たりの年度平均の件数について、平成 16 年度から平成19 年度と第２期中期目標期間（平成 22 年度から平成 27 年度）を比較すると、審査付研究論文数は 1.7 件から 3.3 件、学会発表件数は 5.5 件から 7.7 件となっている。

○

第２期中期目標期間の科学研究費助成事業の採択状況は、教員一人当たり年度平均 0.6 件（約 170 万円）となっている。また、「科研費獲得資金サポート」
により、科学研究費助成事業の大型の種目に申請し不採択になった教員の研究を支援している。

○

第２期中期目標期間における外部資金受入件数は、共同研究は平均 101.5 件、受託研究は平均約 44.7 件、奨学寄附金は平均約 92.3 件となっている。

以上の状況等及び理学部・工学部・理工学研究科の目的・特徴を勘案の上、総合的に判定した。
分析項目Ⅱ
〔判定〕

研究成果の状況
期待される水準を上回る〔判断理由〕
観点２－１「研究成果の状況」について、以下の点から「期待される水準を上回る」と判断した。
○

学術面では、理工融合による基礎研究から社会・産業の諸問題に関与する応用研究までを対象としており、特に幾何学、解析学基礎、分析化学、植物分子・生理科学の細目において卓越した研究成果をあげている。

○

卓越した研究業績として、幾何学の「トポロジーの分子生物学への応用」の研究、解析学基礎の「調和解析と偏微分方程式」の研究、分析化学の「電気泳動分離場で機能する蛍光プローブ分子に関する研究」、植物分子・生理科学の「植物脂質の生理機能及び油脂生産性の向上をめざした基礎研究」がある。
「電気泳動分離場で機能する蛍光プローブ分子に関する研究」は、超微量重金属イオンの計測に成功したことで注目論文となるなどの成果があり、日本原子力研究開発機構先行基礎工学研究表彰、堀場雅夫賞特別賞等を受賞している。

研究 3-2

埼玉大学 理学部・工学部・理工学研究科○

社会、経済、文化面では、特に有機化学の細目において特徴的な研究成果をあげている。また、地域企業との共同研究や事業化により産業や地域社会に貢献する成果がある。

○

特徴的な研究業績として、有機化学の「重元素導入による特異なπ電子系の創製と芳香族性の概念の革新的拡張」の研究があり、芳香族化合物や遷移金属錯体の合成に関する研究を行っている。

以上の状況等及び理学部・工学部・理工学研究科の目的・特徴を勘案の上、総合的に判定した。
なお、理学部・工学部・理工学研究科の専任教員数は 227 名、提出された研究業績数は 52 件となっている。
学術面では、提出された研究業績 49 件（延べ 98 件）について判定した結果、「SS」は２割、「Ｓ」は６割となっている。
社会、経済、文化面では、提出された研究業績 14 件（延べ 28 件）について判定した結果、「SS」は１割未満、「Ｓ」は９割となっている。
（※判定の延べ件数とは、１件の研究業績に対して２名の評価者が判定した結果の件数の総和）

研究 3-3

埼玉大学 理学部・工学部・理工学研究科

Ⅱ

質の向上度
１．質の向上度〔判定〕

質を維持している〔判断理由〕
分析項目Ⅰ「研究活動の状況」における、質の向上の状況は以下のとおりである。
○

科学研究費助成事業の採択状況は、平成 22 年度の 128 件（約３億 3,400 万円）から平成 27 年度の 153 件（約４億 1,100 万円）となっている。

○

査読付論文数は、平成 19 年度の 434 件から第２期中期目標期間の平均 719.5件となっている。

○

研究力強化のため、従来の連携先端研究部門に加えて、平成 25 年度に新たに戦略的研究部門を設け、いずれの部門にも研究専任教員を配置している。

分析項目Ⅱ「研究成果の状況」における、質の向上の状況は以下のとおりである。
○

平成 25 年度に新たに戦略的研究部門を設けており、同部門の教員により、機械力学・制御の「アクチュエータの高度化に関する研究」、植物分子・生理科学の「植物転写因子の機能研究：転写因子を用いた機能性植物の作出」等の特徴的な研究成果をあげている。

これらに加え、第１期中期目標期間の現況分析における研究水準の結果も勘案し、総合的に判定した。

研究 3-4