名古屋高等教育研究 第 20 号 （2020）

学力トップ層の教育とキャリア−卒業生調査を用いた所得関数の計測から−
濱
＜要

中

淳

子*

旨＞

教育のあり方を考えるにあたって、教育効果の実証的検討を出発点とすることに大きな異論を唱える人はいないはずだ。在学時代に培ったものが、その後のキャリアに及ぼす影響を理解せずして、政策や現場の方向性を議論することなどできないからである。こうしたなか、
本稿では、国内においてあまり研究の対象とされてこなかった「学力トップ層」を取り上げ、大学入学以前の状況にまで視野を拡げながら、企業人として働く場合に在学時代の何がキャリアに活きているのかを実証的に明らかにすることを試みた。具体的に用いた方法は、全国的に進学実績がトップクラスに入る 2 つの公立高等学校ならびに 2 つの私立中高一貫校の卒業生に実施した質問紙調査のデータ分析である。所得関数を計測し、在学時代の「学習」「課外活動」「人脈」のそれぞれがどのようにキャリアに影響しているのかを男女の別に浮き彫りにした。そのうえで結果を踏まえながら、とくに大学教育に焦点を当てた場合、学力トップ層の進学先となる機関の教育をどのような観点から問い直すべきか、若干の考察を行った。

1．はじめに近年、エビデンスに基づく教育政策の必要性を説く声が大きくなっている。そしてこの主張が勢いづいているからこそであろう、逆に教育にとってのエビデンスがいかに悩ましいものかという議論もすでにみられるようになっている（今井 2015、松下 2015 など）。とはいえ、教育のあり方を考えるにあたって、教育効果の実証的検討を

早稲田大学教育・総合科学学術院・教授
名古屋大学高等教育研究センター・客員教授

235

出発点とすることに大きな異論を唱える人はいないはずだ。在学時代のさ
まざまな学びは、その後のキャリアにどのような影響を及ぼすのか。基本
的ともいえるこの実態を知らずして、公的資源の投資や制度整備の方向性、
教育現場の改善施策を議論することなどできないからである。
では、日本において、教育効果を探る研究はこれまでどれほど蓄積されてきたのか。この点について振り返れば、その試みは決して多くなかった
ことに気づかされる。
そもそもこれまで行われてきた研究の多くは、「学歴」の効果を検討することに主眼を置いてきた。収益率などを指標に大卒と高卒の距離を計測しても、在学時のどのような要因にどのような効果が認められるのかまで
深く掘り下げることはなかった。
加えて、従来の教育研究には、ほとんど扱ってこなかった空白地帯もある。これまで民主主義一辺倒だった教育界は学力トップ層に触れようとせず、他方でキャリアが複雑な女子についても、「まずは男子から」と分析しないままの状態を続けてきた。そして、学歴ではなく、「大学での学び」の効果までみようとした試みも、大学入学以前の学びとの比較といった視点からの検討を行うようなことはしてこなかった 1）。
ここで本稿の目的を述べれば、こうした空白地帯を意識した教育効果の検証を行うことにある。
学力トップ層は、就業後、どれほど活躍しており、そこにどのような在学時代の影響を見出すことができるのか。高校時代の影響と大学時代の影
響は、どちらが大きいのか。性別による違いはあるのか。そして日本の文脈を考えれば、三年制の公立進学校と私立中高一貫進学校の違いはあるのかといった点も重要な問いとして掲げられよう。こうした問いを扱うことで、教育研究に新たな視点を提供したいと思う。
ただ、その意義は新規の課題に取り組むことだけに求められるわけではない。本稿が試みる検証は、学力トップ層がたどった機関や組織が抱える課題を探る手掛かりになると考えられるからだ。そしてここでとくに高等教育研究に焦点を当てれば、およそ学力トップ層の進学先となる大学のありようが問われること自体が少なかったといえる。研究者による大学教育の検討は、たしかにここ最近増加した。しかしその関心の多くが、量的拡大を担ったマス型大学あるいはボーダーフリー大学と呼ばれる機関に注がれていたのも事実である（居神 2013、葛城 2018 など）。学力トップ層が進学するタイプの大学の教育はどう診断されるのか。本稿では分析結果を236

学力トップ層の教育とキャリア踏まえながら、以上の問いにも接近することにしたい。
かかる課題に接近するために分析するのは、進学校として知られる高等学校の卒業生たちに実施した質問紙調査データである。高校時代や大学時
代のさまざまな経験、現在の就業に関する実態と意識を明らかにする調査であり、在学時代の学習や課外活動への取り組み方、能力の自己評価や所得などを尋ねる質問項目を含めた。本稿では、寄せられた回答のなかでも、マジョリティである企業人に焦点をあて、その実態に踏み込んでいくことにしたい。まず次節で、本稿が設定した分析の視角を述べる。

2．研究の方法
2.1

分析の視角

議論をはじめるにあたって、学校教育の効用を追究し続けてきた矢野の議論を取り上げたい（矢野 2001、2005、2009）。
社会工学を専門とし、あるべき教育社会像を探り続けてきた矢野が問うてきたものの一つに、日本社会で語られてきた「教育無効説」がある。企業関係者は「学校での学習は会社では役に立たない」「大学時代の余計な知識はむしろマイナスだ」「就業後の学びが重要だ」といってきた。しかし、
本当にそうだろうか。矢野は、日本社会は「実態として学校での学習は有効であるにもかかわらず、そのように認識されていない社会」であるとし、日本の「進学需要の高さ」と「失業が社会問題になることがないほどの恵
まれた就職状況」の 2 つが重なり合って、学習や知識の有効性に鈍感であることを許してきたと考える（矢野 2001）。そして、こうした理論的考察を加えるのみならず、自ら 5 つの大学の工学系卒業生を対象にした質問紙
調査を実施し、そのデータを用いて大学での学習経験がその後の社会経済的地位を高める様相を示してきた（矢野 2005、2009）。
最近では、これら矢野の取り組みに追随するかたちで、学習の効用を主張する実証的研究が増えつつある。濱中（2012）は経済学系の大学における学習の効用を示し、中原・溝上編（2014）は、キャリアの展望を持ちな
がら大学での授業に主体的に取り組む姿勢が、企業就職後の円滑な組織適応につながっていることを明らかにしている 2）。
以上の事例に学ぶのであれば、ひとまず「学校時代の学習が、企業における活躍に結びついている」と考えることができよう。高校時代あるいは大学時代に熱心に学習に取り組んだ者ほど、企業で高い評価を得ている、237

という仮説である。
他方で、当然ながら学習以外の影響を想定することも可能である。しばしば指摘されるのは、部活動や学校行事、あるいは大学進学後のサークル・
体育会といった課外活動での経験である。企業の採用でも、課外活動経験を重視しているという実態が確認され（濱中 2016a）、これら課外活動のリーダー経験がキャリアに及ぼす効果を指摘した研究もある（濱中 2016b）。
また、在学時代に培った人脈が就業後の働き方に影響を及ぼしているということも考えられよう。社会学や経営学の領域で、かなり以前からその有益性が指摘されている人脈（ネットワーク）だが（グラノベッター訳書 1998、
安田 2004、2011 など）、学力トップ層がいつの時代に培った人脈がとりわ
け働き方を左右するのかという点は興味深い問いとして設定される。
学習か、課外活動か、人脈か。大学入学以前に培ったものが重要なのか、大学時代なのか、いま現在なのか。本稿では、これらの問いを切り口に、企業での評価が反映される「所得」の規定要因分析から、就業後の活躍に結びつく要因を明らかにする。先行研究や巷で聞かれる声を参照する限り、それぞれから影響が抽出されるように思えるが、そのありようは必ずしも事前に確定しているわけではない。データが浮き彫りにする姿はどのようなものか。少し議論を先取りすれば、得られる結果は、三年制の公立進学校と私立中高一貫進学校のあいだ、そして男子と女子のあいだに興味深い相違点が見出される。
以下、次の手順で議論を進める。まず、データの概要を説明したうえで、男子の分析から始める。第 3 節で企業人として働く進学校卒業生の所得の現状を示し、基本的な変数との関係をみる。第 4 節において「学習」「課外活動」「人脈」の観点から経済的側面の効果をもたらす要件を分析し、第 5節で女子の特徴を示す。そして最後に第 6 節で知見を整理し、今後の課題
を述べる。
2.2

データの概要

本稿で用いるのは、すでに述べたように、進学校の卒業生を対象に行った質問紙調査のデータである。実施概要については図 1 の通りだが、調査にあたっては、進学校の相対的位置づけを捉えるために、首都圏の高等学校を同時期に卒業した大卒者（男子、ただし正規として働く者）にも同様の調査を実施した。

238

学力トップ層の教育とキャリア

【対象校】






関東地方の三年制公立進学校 Ａ校
関東地方の三年制公立進学校 Ｂ校
関東地方の私立中高一貫進学校 Ｐ校
関西地方の私立中高一貫進学校 Ｑ校

A・B 校はともに伝統的な県のトップ校であり、Ｐ・Ｑ校も私立中高一貫校として全国的に名の知られている学校である。
【対象者】
30〜50 代の卒業生（公立は 20〜50 代の卒業生）を母集団とし、いずれもランダ
ムサンプリングによって抽出。
【実施時期・回収状況】
Ａ校

2018 年実施

有効郵送数 7,777

回収数（回収率） 1,775（22.8%）

Ｂ校2016 年実施

有効郵送数 3,207

回収数（回収率）

Ｐ校

2013 年実施

有効郵送数 2,690

回収数（回収率） 558（20.7％）

Ｑ校2014 年実施

有効郵送数 2,167

回収数（回収率） 514（23.7％）785（24.5%）【参考：首都圏男子大卒調査】
首都圏の高校を卒業、正規として働く 30〜50 代の大卒男子を母集団とし、WEB上にて実施。サンプリングは、調査会社（イプソス株式会社）に登録されているモニターに対して実施。なお、このモニターは、住民基本台帳をベースに構築されている。
調査時期 2013 年、回収数：1153。

出所：筆者作成

図1

調査の概要

なお、卒業生全回答者のうち、企業人として働く者の比率は、公立進学校男子で 6 割強、私立中高一貫進学校男子で約 5 割、公立進学校女子で 5割半ば、首都圏男子大卒で 8 割だった。進学校関連でいずれも相対的に低い比率となっているのは、医師などの医療専門職、弁護士、大学教員、官僚などになる者が多いからである。

239

3．企業人として働く男子卒業生の所得
男子の所得の現状から確認しよう。図 2 に、公立進学校卒業生、私立中高一貫進学校卒業生、そして比較対象としての首都圏男子大卒それぞれの所得の分布を示した。

注：30〜50 代のデータを抽出して算出
出所：筆者作成

図2

所得分布（男子）

まず、全体の分布をみると、進学校卒業生と首都圏男子大卒とのあいだに大きな距離があることがわかる。最頻値は、公立進学校卒業生と私立中高一貫進学校卒業生がともに 900〜1200 万、首都圏男子大卒が 600〜900
万。ただ、平均値をみれば、公私の違いもあることがみえてくる。平均値
は、公立進学校卒業生 1196.9 万円、私立中高一貫進学校卒業生 1401.7 万円、首都圏男子大卒 750.9 万円。進学校と首都圏男子大卒とのあいだの差も目立つが、公立進学校と私立中高一貫進学校とのあいだにも 200 万円ほどの開きが認められる。

240

学力トップ層の教育とキャリアとはいえ、ここでそれ以上に強調しておきたいのは、公立進学校卒業生
ならびに私立中高一貫進学校卒業生のなかでも、大きなばらつきがあることだ。所得分布の山の裾野は広く、標準偏差を算出すれば、首都圏男子大卒の値が 300 を超える程度であるのに対し、公立進学校卒業生 762.9、私立中高一貫進学校卒業生 1013.9 という数値が得られる。高い所得を享受できる者ばかりだというわけでもないというのが実状である。
では、この所得分布を規定する要因は何か。次節からいよいよその検討に入ることにしよう。

4．所得関数の計測
表 1 に、基本的な変数である「年齢」「役職」「企業規模」「転職経験（ダミー）」「業種」と「所得（対数変換したもの）」との関係をみた結果を示した。なお、ここでは「現在の仕事への意欲」を追加したいまひとつのモデ
ルの分析結果も載せている 3）。注目される点を 3 つほど述べておきたい。

表1

所得関数の計測（１）公立

私立中高一貫参考：首都圏男子大卒

定数5.311**

5.128**

5.956**

5.718**

5.583**

5.516**

年齢
役職
企業規模

.015**.173**.110**.016**.163**.108**.000.268**.064**.001.252**.064**.008**.137**.129**.009**.132**.127**

転職ダミー

.037

.032

−.023

−.025

−.038+−.039+

卸売小売業ダミー
金融保険業ダミー
運輸通信電気ダミー
サービス業ダミー
その他ダミー.057.157**.091*.048.193**.062.158**.085*.042.188**.214**.246**
.034
−.036
.094

.219**.242**
.026
−.026
.103

−.161**.116**−.009−.033−.053+−.157**.120**−.007−.031−.054+

現在の仕事への意欲
調整済み R２
注：** p<.01 * p<.05
出所：筆者作成.060**
0.550

0.557

.072**
0.447

0.457

.026*
0.517

0.519

+ p<.10241

第一に、一般的にプラスの影響を及ぼす「年齢」について、首都圏男子大卒や公立進学校卒業生にはやはりプラスの影響がみられる一方で、私立
中高一貫進学校卒業生にはそのような結果が認められない。大企業志向が相対的に低く、若くして規模がそれほど大きくない企業の管理職や経営者になる者が少なくないからであり、関連して私立中高一貫進学校卒業生の「役職」の影響は大きく、「企業規模」の影響が小さくあらわれていることが確認される。
第二は、業種による差異だ。金融保険業で働く卒業生は 3 つの層いずれも所得に恵まれている様相がうかがえるが、私立中高一貫進学校卒業生の場合、卸売小売業でも突出したプラスの効果が確認される。多くが大手商社に勤務しているという事情が背景にあると推察される。
第三に、「現在の仕事への意欲」にプラスの効果が見出せる。どのような状況で働こうとも、意欲をもって働けば、それなりに所得は向上するということである。
では、以上の基本モデルに「学習」「課外活動」「人脈」の変数を加えてみよう。表 2 は、公立進学校と私立中高一貫進学校の 2 つに対象をしぼり、分析した結果である 4）。
「学習か、課外活動か、人脈か」という切り口から確認すれば、それぞれにおいて有意な効果が散見されるという状況がうかがえる。なるほど、何がもっとも重要かといった普遍的な結論が導かれるほど単純な話ではないということなのだろう。「学習か、課外活動か、人脈か」ではなく、「学習も、課外活動も、人脈も」という表現の方が適切だと判断される。
ただ他方で、この表には、一点はっきりとした傾向も見出せる。すなわ
ち、いまひとつの軸である「時期」に関連するものであり、公立進学校卒
業生の場合、大学時代に培ったものが所得に有意な影響を与えている。対して私立中高一貫進学校卒業生の場合、中高時代に関連した変数に有意な影響が確認される。
とりわけ「人脈」の効果は象徴的であろう。大学時代の人脈を活用した働き方ができていれば、有意に所得が向上するのが、公立進学校の卒業生。
（中）高校時代の人脈を活かした働き方で所得が向上するのが、私立中高一貫進学校の卒業生。そして、いま現在、1 日平均にして 30 分以上の自己学習に取り組むことによって所得を高めているのも、私立中高一貫進学校
卒業生のみに確認される傾向だった。

242

学力トップ層の教育とキャリア
表2

所得関数の計測（2）公立

私立中高一貫定数5.049**

5.675**

年齢
役職
企業規模

.017**.148**.107**.002.233**.058**

転職ダミー

.041

−.077

卸売小売業ダミー
金融保険業ダミー
運輸通信電気ダミー
サービス業ダミー
その他ダミー.067.139**.079*.040.175**.237**.224**
.035
−.071
.068

現在の仕事への意欲.053**.050+

学習

高校時代・学習への意欲
大学時代・学習への意欲
現在自己学習・15 時間未満
現在自己学習・15 時間以上

−.006
.003
−.026
−.035

−.010
−.005
−.015
.118*

課外活動

高校時代・部活動リーダー経験
高校時代・学校行事リーダー経験
大学時代・サークル体育会リーダー経験

−.013
.004
.047*

−.012
.054
−.023

人脈

高校時代の人脈
大学時代の人脈

.026
.031*

.089*
−.012

0.558

0.486

調整済み R2
注：** p<.01 * p<.05
出所：筆者作成+ p<.10

比喩的に表現すれば、「公立進学校卒業生と私立中高一貫進学校卒業生
は、ともに高い山に登ろうとしている点で共通しているが、ポイントになる分かれ道が違う」ということなのかもしれない。公立進学校卒業生にとって重要なのは「大学時代」だ。大学でサークルや体育会でリーダーシッ
プをとるか。いかに大学時代で、その後の人生を支える人脈を築くか。こうしたことが就業後の活躍ぶりを左右する。対して、私立中高一貫進学校の卒業生にとって影響力が強いのは、「（中）高時代」と「現在」である。
付き合いが仕事上でも活きる中高時代の友人がいるか。いま、仕事のための学習にどれほど時間を割いているか。なお、（中）高時代のことが私立中高一貫進学校卒業生にとっていかに大事かという点は、次の側面からも指摘することができる。

243

図 3 は、上記の分析でプラスの影響が確認された「現在の仕事への意欲」
を取り上げ、やはり分析に用いてきた「高校時代の学習への意欲」や「大学時代の学習への意欲」、そして新たに「キャリア初期の仕事への意欲」を加え、それぞれがどのように関わっているのかをパス解析によって分析したものである。いわば、本務本業への意欲の関係性を検証した結果である。
公立進学校卒業生

私立中高一貫進学校卒業生

高校時代

現在

高校時代

現在

0.157
0.432

0.345

0.329

0.343

0.111

大学時代

0.259

キャリア初期大学時代

キャリア初期0.162

注：数値は、標準化係数。統計的に有意だったパスのみ表示。
出所：筆者作成

図3

パス解析の結果（本務本業への意欲の関係性）

まず断っておくべきは、表 2 で有意な影響を確認できなかった高校時代
や大学時代の学習は、パス解析でこそ効果が確認できるという点だ。つまり、高校時代や大学時代の勉強への意欲は、互いにつながることによって．．．
間接的に現在の仕事への意欲を高めている。在学時代に意欲的に学んだ者
こそが、現在も意欲的に仕事に取り組むことができている。本務本業への取り組みは膨らむのであって、直接的な効果こそ認められないが、やはり在学時代の学びは重要だということが主張される。
ただ、ここでさらに強調しておきたいのは、大学時代の持つ意味が公立と私立とでは異なっていることだ。公立進学校卒業生は、高校時代の意欲が大学時代の意欲へとつながり、その大学時代の意欲が直接・間接的に現在の仕事への意欲に影響を与えている。対して、私立中高一貫進学校卒業
生にとっての大学時代の存在はやや薄い。高校時代の意欲が大学時代の意
欲へとつながる程度は弱く、高校時代の意欲がそのまま就業後の意欲にからんでいる様相が読み取れる。

244

学力トップ層の教育とキャリア

5．女子の特徴はどこにあるのか
さて、以上が男子の分析になるが、進学校の女子については、どのような結果が得られるか。本稿で用いているデータによれば、企業人として働く公立進学校女子の平均所得は 637.1 万円、標準偏差は 357.3。このばらつきの背景をみるために、表 2 と同じモデルで分析をしたところ、表 3 に示す結果が得られた。
表3

所得関数の計測（3）公立
女子

男子（再掲）

定数5.057**

5.049**

年齢
役職
企業規模

.015**.118**.097**.017**.148**.107**

転職ダミー

−.008

.041

卸売小売業ダミー
金融保険業ダミー
運輸通信電気ダミー
サービス業ダミー
その他ダミー

.065
−.121
.038
−.135+−.040.067.139**.079*.040.175**

現在の仕事への意欲.038.053**

.060*
.004
.026
.051

−.006
.003
−.026
−.035

−.032
.023
−.066

−.013
.004
.047*

.016
.027

.026
.031*

0.433

0.558

学習

高校時代・学習への意欲
大学時代・学習への意欲
現在自己学習・15 時間未満
現在自己学習・15 時間以上

課外活動

高校時代・部活動リーダー経験
高校時代・学校行事リーダー経験
大学時代・サークル体育会リーダー経験

人脈

高校時代の人脈
大学時代の人脈

調整済み R２
注：** p<.01 * p<.05
出所：筆者作成+ p<.10

ここからは、女子の場合、年齢や役職、企業規模のプラスの影響ととも．．．
に、男子にはみられなかった「高校時代の勉強」の直接的 効果を確認する

245

ことができる。高校時代に勉強に勤しんだ女子ほど、現在所得に恵まれている――ただ、この結果については、次の結果と併せて解釈すべきであろう。
表 4 をみてもらいたい。この表は、「年齢」「役職」「企業規模」「業種」などの基本変数とともに、東京大学と京都大学、早稲田大学、慶応義塾大学の卒業生に「1」をあてはめるダミー変数を加えて所得関数を計測し直した結果である。暫定的な大学の選定であり、試みの域を超えないが、それでも学校歴のインパクトが女子でより顕著だという可能性を指摘するには十分な証左であるように思われる。これら大学を卒業することによってもたらされる所得向上効果は、女子だと 13.3％。その値は男子より５％以上も高い。
表4

所得関数の計測（4）
公立
女子

男子

定数

5.252**

5.309**

年齢
役職
企業規模

.016**.105**.132**.015**.171**.107**

転職ダミー

−.007

.040

卸売小売業ダミー
金融保険業ダミー
運輸通信電気ダミー
サービス業ダミー
その他ダミー.052−.126+.031−.153*.011.052.148**.090*.041.190**

東大京大早慶卒ダミー.133**.076**

調整済み R2

0.434

0.551

注：** p<.01* p<.05
出所：筆者作成+ p<.10

公立進学校女子の活躍ぶりは、就業意識を尋ねる項目への回答からうかがいしることができる。調査に含めた「仕事は面白い」か否かを問う質問
に対する回答をみれば、企業で働く公立進学校女子は、進学校卒業生男子と同じく、8 割以上が「あてはまる（やや＋非常に）」と答える 5）。「仕事を通じて『成長』している」に「あてはまる（やや＋非常に）」と回答する
女子も 8 割以上であり、これも進学校卒業生男子とほぼ同じ分布である 6）。
しかしながら女子の場合、男子と同じように評価されているわけではな

246

学力トップ層の教育とキャリア

いといえそうだ。男女雇用機会均等法が制定されてから 30 年以上が経つ。
女子の社会進出は特別なものではなくなってきたが、その活躍を支える術
はいまだ十分に確立していないのではないだろうか。自己学習を積んでも、評価に反映するわけではない。高校時代や大学時代のリーダー経験も、わ
かりやすいかたちで役に立つわけではない。培った人脈も男子ほど有用ではない。さらなる検討が必要であることは論を待たないが、以上は、女性
管理職の少なさの理由を男女の昇進格差をもたらす人事管理制度に求める
大沢（2015）の指摘ともシンクロする。進学校を卒業した女子は、自ら途を模索し、切り開いている。これがリアルな姿である蓋然性は小さくないように思われる。

6．まとめと考察
本稿では、三年制公立進学校と私立中高一貫進学校の卒業生に実施した質問紙調査データを用いて、在学時代に培ったものと所得とのあいだにどのような関係が抽出されるかについて実証的に迫ってきた。その結果を簡潔にまとめれば、次のようになる。
有数の進学校に進学できた者という点で、本稿のターゲットは学力トッ
プ層として位置づけられる。そして実際、データからは卒業生たちの活躍ぶりが確認されたが、他方でその所得にかなりのばらつきが認められたのも事実である。そして所得関数の計測からは、次のような姿が描かれた。
すなわち、就業後の活躍ぶりにつながる在学時代の過ごし方について、
公立進学校卒業生と私立中高一貫進学校卒業生とのあいだには、影響力のある時期をめぐる違いが見出された。公立進学校卒業生にとって重要なのは「大学時代」であり、いかに大学でサークルや体育会でリーダーシップをとるか。いかにその後の人生を支える人脈を大学で築くか。そして大学時代にいかに学ぶかが、就業後の活躍ぶりや意欲に関係していた。一方で私立中高一貫進学校卒業生にとって大事なのは、「（中）高時代」と「現在」だった。学びの土台を築いておくこと。人生を通して関わり続けるような
中高時代の友人を作っておくこと。仕事の遂行と並行しながらに関連する
学びに精力を注ぐこと。これらが総じて私立中高一貫進学校卒業生のキャリアを豊かなものにしていた。ただし以上は男子に限定した議論であり、女子については、高校時代の学びとその延長上にある学校歴社会の文脈で働いている特徴が抽出された。

247

では、以上から大学教育へのインプリケーションを汲み取るとすれば、何がいえるだろうか。ここでやはり注目されるのは、私立中高一貫進学校
卒業生や公立進学校出身者（女子）など、大学時代の経験とその後のキャリアとの結びつきがみえにくいトップ層がいるという点だろう。
これら 2 つの層の大学時代を仔細にみれば、勉強へのかまえや体育会・サークルの取り組み方、あるいは人脈の状況にはそれなりにばらつきがある。大学時代の比重が大きい者もいれは、そうでない者もいるということだ。しかしながらそのばらつきが所得の差異に結びついていない。大学時代の比重が大きいからといって、所得が向上するわけではないのだ。だとすれば、進学校卒業生を引き受ける「トップ大学」の教育は、たとえば中高一貫の教育を受けてきた層の力をさらに引き出すものになっていないのではないか。あるいは、いまだディシプリンを柱とする教育体制や内容が、
私立中高一貫進学校卒業生たちが活躍しているような場の文脈に合わず、
いわば時代遅れのようなものになっているところがあるのではないか。そして、複雑なキャリアと直面することになる女子を後押しするようなものになっていないのではないか。可能性として、こうした問いが抽出されるように思われる。
ここでいまひとつの結果を紹介しておきたい。表 5 は、調査票に含めた能力の自己評価をめぐる回答を整理したものである。高校卒業時点で「自信があった」者の比率、大学卒業（大学院修了）時点で「自信があった」
者の比率だが、「体力」以外、私立中高一貫進学校卒業生の方が中高時代で成長し、公立進学校卒業生が大学時代に追いついている様相が読み取れよう。自己評価指標であることに留意する必要はあるが、私立中高一貫進学
校卒業生が、すでに中高時代に大きく成長しており、その分、大学時代がかすんでいるような印象を受ける。
分析からは、公立進学校卒業生（男子）をはじめ、大学での経験がその後のキャリアを直接・間接的に豊かにしている様相もうかがえた。したがって、必ずしもマイナス面ばかりが強調されるわけではないが、そうであるとしても、では、なぜ、公立進学校卒業生（男子）により大きな効果が確認されるのか。なぜ、こうした効果が私立中高一貫進学校卒業生や女子では弱まってしまうのか。企業の人材活用力や評価体制の問題も看過できないが、以上の問いは、学力トップ層の教育を担う大学のあり方を考える
ひとつの視点場になるように思われる。

248

学力トップ層の教育とキャリア
表5

能力獲得状況の変化（男子のみ）与えられた課題を達成する力

公立
私立中高一貫

高卒時

大卒時（院修了時）

62.2%[75.1%]

68.8%[74.6%]

高卒時 x =6.441（p=.011） 大卒時 x =0.049（p=.824）
2

2

知識量

公立
私立中高一貫

高卒時

大卒時（院修了時）

38.6%[50.0%]

55.2%[52.8%]

高卒時 x =36.9.9（p=.000） 大卒時 x =1.053（p=.305）
2

2

問題点や批判点を見出す力

公立
私立中高一貫

高卒時

大卒時（院修了時）

48.8%[67.1%]

54.2%[67.3%]

高卒時 x =3.920（p=.048） 大卒時 x =0.008（p=.930）
2

2

体力

公立
私立中高一貫

高卒時

大卒時（院修了時）

80.7%[74.6%]

65.8%[70.8%]

高卒時 x =40.460（p=.000） 大卒時 x =2.456（p=.117）
2

2

対人関係能力公立
私立中高一貫

高卒時

大卒時（院修了時）[49.1%][64.2%][47.6%][62.0%]

高卒時 x =0.294（p=.588） 大卒時 x =0.678（p=.410）
22

注：太字は公立と私立との間に有意差があった部分であり、[た部分である。
出所：筆者作成] 付きは有意差がみられなかっ249

さて、以上が本稿の結論と考察になるが、残されている課題も多い。大きく 2 点述べておきたい。
第 1 は、分析方法の見直しである。「学習」「課外活動」「人脈」に注目するにしても、どのような変数を設定するか、そこにはいくつもの選択肢があり、以上はそのなかから選択したひとつの切り口による分析にすぎない。別の選択を行うことで異なった実態が浮かび上がることは十分に想定され、また所得関数とは別のアプローチで接近することによってあぶり出される側面もあろう。引き続きの検討が必要である。
第 2 に、ターゲットを「企業人」から広げた場合、どのような結果が得られるか、という問題がある。専門職や官僚として働く卒業生たちを対象にした場合はどうか。第 2 節でも示したが、企業人として働いている進学
校卒業生は 5〜6 割強である。残りの卒業生たちの働き方を分析することが重要な課題であることはいうまでもない。
学力トップ層の進学先となっている大学がどのような場になっているかという問題は、先行き不透明な現在だからこそ重みのあるテーマである。
以上で示した課題をはじめ、今後もさらに検討を続けていくことにしたい。
注1) なお、学歴の効果研究を含め、「大卒」あるいは「大学教育」が問われてきたことには理由がある（市川編 1987）。すなわち、戦後数十年の間に際立った進学率の上昇をみせたのは、高等教育だった。石油ショックによる財政難を迎えたとき、厳しい目を向けられるようになったのも、高等教育である（矢野 1996、金子・小林 2000）。なにより高等教育は、初中等教育に比べて圧倒
的に量や質の自由度が大きい。政府や関係者はどのように高等教育に臨むべ
きか、いま現在も強く問われているという事情が関係している。
2) 一方で、なぜ、大学教育は役に立たないと思われているのか、といった視点
から「教育効果無効説」を問う研究も蓄積されつつある（たとえば、本田編
2018 など）。
3) それぞれの変数の作成方法は次の通り。表 2、3、4 も同じ。
年齢30〜34 歳＝1、35〜39 歳＝2、40〜44 歳＝3、45〜49 歳＝4、50〜54 歳＝5、55〜
59 歳＝6、と得点化。
役職
役職なし＝1、係長・係長相当職＝2、課長・課長相当職＝3、部長・部長相当職＝4、社長・役員・理事＝5、と得点化。

250

学力トップ層の教育とキャリア
企業規模
従業員 1〜99 人＝1、100〜999 人＝2、1000 人〜4999 人＝3、5000 人〜＝4、と得
点化。
転職ダミー
転職経験あり＝1、転職経験なし＝0、と変数を作成。
産業ダミー（卸売小売業ダミーなど、5 つ）
製造業をベースに、該当する勤務先の業種で作成。
現在の仕事への意欲「意欲的でなかった」〜「意欲的だった」の４段階尺度の回答をそのまま得点化。

4) それぞれの変数の作成方法は次の通り。表 3 も同じ。
高校時代・学習への意欲「意欲的でなかった」〜「意欲的だった」の 4 段階尺度の回答をそのまま得点化。
ただし、私立中高一貫進学校の卒業生には、出身校在学時全般のこととして尋ねているため、その多くが中学生時代の状況も含めた回答になっている。
大学時代・学習への意欲「意欲的でなかった」〜「意欲的だった」の４段階尺度の回答をそのまま得点化。
現在の自己学習現在、仕事に関連する自己学習に取り組んでいない人をベースに、「１か月あたり 15 時間未満（１日あたり換算すると 30 分未満）の学習に取り組んでいる人」「１か月あたり 15 時間以上の自己学習に取り組んでいる人」それぞれを１とす
るダミー変数を作成。
高校時代・部活動リーダー経験
高校時代に部活動でリーダー的役割を担っていた人＝1、そうではない人＝0、と変数を作成。
高校時代・学校行事リーダー経験
高校時代に学校行事でリーダー的役割を担っていた人＝1、そうではない人＝0、と変数を作成。
大学時代・サークル体育会リーダー経験
大学時代にサークルや体育会でリーダー的役割を担っていた人＝1、そうではな
い人＝0、と変数を作成。
高校時代の人脈
仕事を進める上で、（中）高時代の人脈が役に立ってきたかどうかを質問。
「まったく役に立たなかった」〜「非常に役に立ってきた」の 4 段階尺度の回答をそのまま得点化。
大学時代の人脈
仕事を進める上で、大学時代の人脈が役に立ってきたかどうかを質問。「まったく役に立たなかった」〜「非常に役に立ってきた」の 4 段階尺度の回答をそのま
ま得点化。

5) 首都圏男子大卒（企業人）で「あてはまる（やや＋非常に）」と回答したのは、64.5％である。
6) 首都圏男子大卒（企業人）で「あてはまる（やや＋非常に）」と回答したのは、60.1％である。

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参考文献
Granovetter, Mark S., 2001, Getting a Job: A Study of Contacts and Careers,
2nd ed., University of Chicago Press, 1995.（＝1998、渡辺深訳、『転職−ネットワークとキャリアの研究』ミネルヴァ書房）。
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面接担当者 への質問 紙調査 の 分析から」RIETI Discussion Paper Series
16-J-022、独立行政法人経済産業研究所。
(https://www.rieti.go.jp/jp/publications/dp/16j022.pdf, 2019.12.19)
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本田由紀編、2018、『文系大学教育は仕事の役に立つのか−職業的レリバンスの検討』ナカニシヤ出版。
市川昭午編、1987、『教育の効果』東信堂。
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今井康雄、2015、「教育にとってエビデンスとは何か−エビデンス批判をこえて」『教育学研究』82(2): 188-201。
金子元久・小林雅之、2000、『教育の政治経済学』放送大学教育振興会。
葛城浩一、2018、「多様化した学生に対する大学と教員−『ボーダーフリー大学』に着目して」『高等教育研究』21: 107-25。
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中原淳・溝上慎一編、2014、『活躍する組織人の探求−大学から企業へのトラ
ンジッション』東京大学出版会。
大沢真知子、2015、『女性はなぜ活躍できないのか』東洋経済新報社。
矢野眞和、1996、『高等教育の経済分析と政策』玉川大学出版部。
矢野眞和、2001、『教育社会の設計』東京大学出版会。
矢野眞和、2005、『大学改革の海図』玉川大学出版部。
矢野眞和、2009、「教育と労働と社会−教育効果の視点から」『日本労働研究
雑誌』588: 5-15。
安田雪、2004、『人脈づくりの科学−「人と人との関係」に隠された力を探る』
日本経済新聞社。
安田雪、2011、『パーソナルネットワーク−人のつながりがもたらすもの』新曜社。

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