平成１７年度 自己点検・評価報告書（平成１６年度活動分）

平成１８年１月
国立大学法人名古屋工業大学

目
第１章

次

平成 17 年度の自己点検・評価の実施方法

Ⅰ

教員及び学科・専攻の教育活動････････････････････････････････････････････････････････

1

２．学科

････････････････････････････････････････････････････････

1

３．専攻

････････････････････････････････････････････････････････

2

Ⅱ

１．教員

センター活動
１．対象････････････････････････････････････････････････････････

２．目標の設定･･････････････････････････････････････････････････

2･･････････････････････････････････････････

2････････････････････････････････････････････････････････

2

３．自己点検・評価項目
Ⅲ

2

事務局等
１．対象

２．目標の設定････････････････････････････････････････････････････････････････････････････････････････････

3････････････････････････････････････････････････････････

3

３．自己点検・評価項目
Ⅳ

2

入学者選抜
１．対象

･･････････････････････････････････････････

3････････････････････････････････････････････････････････

3

２．自己点検・評価項目
Ⅴ

学生支援
１．対象

･･････････････････････････････････････････

3････････････････････････････････････････････････････････

3

２．自己点検・評価項目
Ⅵ

附属図書館
１．対象

２．目標の設定･･････････････････････････････････････････････････

３．自己点検・評価項目

第２章･･････････････････････････････････････････

3
3

自己点検・評価結果

Ⅰ

教員及び学科・専攻の教育活動････････････････････････････････････････････････････････

4

２．学科

････････････････････････････････････････････････････････

17

３．専攻

････････････････････････････････････････････････････････

20

Ⅱ

１．教員

センター活動１．ものづくりテクノセンター････････････････････････････････････ 22

２．情報メディア教育センター････････････････････････････････････ 22

３．留学生センター･･････････････････････････････････････････････

４．セラミックス基盤工学研究センター････････････････････････････ 22

５．極微デバイス機能システム研究センター
６．テクノイノベーションセンター
７．安全・保健センター

22････････････････････････ 23････････････････････････････････ 23･･････････････････････････････････････････
-i-

25

Ⅲ

事務局等

･････････････････････････････････････････････････････ 26

Ⅳ

入学者選抜

･･･････････････････････････････････････････････････

Ⅴ

学生支援 ･････････････････････････････････････････････････････ 30

Ⅵ

附属図書館

･･･････････････････････････････････････････････････- ii -

29
33

第１章

平成 17 年度の自己点検・評価の実施方法

平成 17 年度の自己点検・評価は、平成 16 年度の「教員及び学科・専攻の教育活動」、「センター活動」、「事務局等」、「入学者選抜」、「学生支援」、「附属図書館」を対象に、アンケート調査の方法で実施した。それぞれの対象、自己点検・評価項目等は、以下のとおりである。

Ⅰ

教員及び学科・専攻の教育活動

１．教員(1) 対象
平成 16 年度に開講・実施した下記の授業科目、卒業研究、研究指導を担当した教員が対象。
①

学科（注１）
・第一部及び第二部の新教育課程の授業科目
・第一部及び第二部の旧教育課程の卒業研究②

専攻（注２）

・授業科目
・博士前期課程の研究指導
・博士後期課程の研究指導（注１）学科については、平成 16 年度に学科改組を行い、これに伴い教育課程も新たに編成した。このため、新教育課程（新学科）の授業を対象（第１年次の授業科目）に実施した。また、卒業研究は４年次（第二部は５年次）に実施するものであり、新教育課程の卒業研究を開講するまでには時間がかかることから、
旧教育課程（旧学科）で開講の卒業研究を対象に実施した。(以下同様)（注２）専攻については、「博士前期課程の研究指導」は博士前期課程２年次の研究指導を対象に、また、「博士後期課程の研究指導」は博士後期課程３年次の研究指導を対象に実施した。なお、平成 15 年度に専攻改組を行ったため、博士後期課程については、改組前の旧専攻を対象に実施した。（以下同様）(2) 自己点検・評価項目①

授業、卒業研究指導を実施した結果、当初の目標（講義案内に示した授業の目的・達成目標）は達成できたか。（研究指導：研究指導の目標は達成できたか。）②

授業、卒業研究指導、研究指導にあたり力点をおいた点、工夫を行った点。その結果効果はあったのか。

③

授業、卒業研究指導、研究指導を実施した結果、改善が必要と考えられる点、又は更に工夫すれば教育効果があがると考えられる点。

④

オフィスアワーの実施状況。

２．学科(1) 対象
平成 16 年度に開講・実施した下記の授業科目、卒業研究が対象。
①

第一部の新教育課程の学科共通科目及び共通科目のうち留学生対象科目②

第一部及び第二部の旧教育課程の卒業研究-1-(2) 自己点検・評価項目①

教育目標は達成できたか。

②

卒業論文は、学士としてふさわしい内容・水準か。

③

実施にあたり力点をおいた点、工夫を行った点。その結果効果はあったか。

④

実施した結果、改善が必要と考えられる点、又は更に工夫すれば教育効果があがると考え
られる点。

⑤

ガイダンス、学生の単位取得状況の把握及び指導はどのように行ったか。

３．専攻(1) 対象
平成 16 年度に開講・実施した授業科目、研究指導（博士前期課程及び後期課程）が対象。
(2) 自己点検・評価項目①

教育目標は達成できたか。

②

実施にあたり力点をおいた点、工夫を行った点。その結果効果はあったか。

③

実施した結果、改善が必要と考えられる点、又は更に工夫すれば教育効果があがると考え
られる点。

④

授業科目：教育課程の編成、開講授業科目は現状でよいか。
研究指導：学位論文の内容・水準の面から判断して、修士論文（博士論文）としてふさわ
しいか。

⑤

ガイダンス、学生の単位取得状況（学生の学位論文の進行状況）の把握及び指導はどのように行ったか。

Ⅱ

センター活動１．対象
平成 16 年度に実施された教育研究センター等の活動全般が対象。
２．目標の設定
目的を達成するための目標を設定。また、年度毎の目標がある場合には、16 年度の目標を設定。
３．自己点検・評価項目(1) 目標を達成できたか。（研究センターの場合：研究目標はどの段階まで進展したか。）その理由。
(2) 活動を行うにあたり力点をおいた点、工夫を行った点。その結果、成果又は効果はあったか。
(3) 活動を行った結果、改善が必要と考えられる点、又は更に工夫すれば成果又は効果があがると考えられる点。

Ⅲ

事務局等

１．対象
平成 16 年度に実施された事務局各課及び図書課の活動が対象。
２．目標の設定
16 年度の目標（取り組む具体的課題など）を設定。
-2-

３．自己点検・評価項目(1) 目標を達成できたか。
(2) 目標の達成を通じて、事務等の効率化・合理化、経費の節減を図った点。
(3) 目標の達成に取り組んだ結果、更に改善又は効率化・合理が必要と考えられる点。

Ⅳ

入学者選抜

１．対象
平成 16 年度に実施された入学者選抜が対象。
２．自己点検・評価項目(1) アドミッション・ポリシーに沿った入学者選抜が行われたか。
(2) 志願者の状況。
(3) 実施した結果、改善又は工夫が必要と考えられる点。

Ⅴ

学生支援

１．対象
平成 16 年度に実施された学生支援が対象。
２．自己点検・評価項目(1) 学生支援は十分機能しているか。（学生施設は十分利用されているか。）(2) 改善が必要と考えられる点、又は更に工夫すれば効果があがると考えられる点。

Ⅵ

附属図書館

１．対象
平成 16 年度に行われた附属図書館の業務が対象。
２．目標の設定
目的を達成するための目標を設定。
３．自己点検・評価項目(1) 目標は達成できたか。
(2) 業務を行うにあたり力点をおいた点、工夫を行った点。
(3) その結果、効果はあったか、又は業務の充実が図れたか。
(4) 業務を行った結果、改善が必要と考えられる点。又は更に工夫すれば業務の充実が図れると考えられる点。

-3-

第２章
Ⅰ

自己点検・評価結果

教員及び学科・専攻の教育活動

１．教員(1) 学科①

授業（卒業研究指導）を実施した結果、当初の目標（講義案内に示した授業の目的・達成
目標）は達成できたか。

＜第一部＞
十分達成
【共通科目】
理系基礎科目ものづくり・経営基礎科目
リベラルアーツ科目【専門教育科目】
生命・物質工学科
環境材料工学科
機械工学科
電気電子工学科
情報工学科
建築・デザイン工学科
都市社会工学科【卒業研究】
応用化学科
材料工学科
生産システム工学科
機械工学科
電気情報工学科
知能情報システム学科
社会開発工学科
システムマネジメント工学科

ほぼ達成

26.2
62.5
40.7

62.2
37.5
42.5

11.6
0.0
16.8

0.0
0.0
0.0

75.0
80.0
14.3
15.8
31.3
100.0
66.7

25.0
20.0
71.4
84.2
68.8
0.0
0.0

0.0
0.0
14.3
0.0
0.0
0.0
33.3

0.0
0.0
0.0
0.0
0.0
0.0
0.0

56.4
66.7
36.0
34.5
47.5
66.7
61.1
46.7

43.6
33.3
60.0
58.6
52.5
33.3
38.9
53.3

0.0
0.0
4.0
6.9
0.0
0.0
0.0
0.0

0.0
0.0
0.0
0.0
0.0
0.0
0.0
0.0

＜第二部＞
十分達成
【共通科目】
理系基礎科目ものづくり・経営基礎科目
リベラルアーツ科目【専門教育科目】
機械工学科
電気情報工学科【卒業研究】
応用化学科
機械工学科
電気情報工学科
社会開発工学科（数字は％）
達成不十分 達成できず

ほぼ達成（数字は％）
達成不十分 達成できず

19.2
50.0
47.8

73.1
50.0
47.8

7.7
0.0
4.3

0.0
0.0
0.0

50.0
33.3

0.0
66.7

50.0
0.0

0.0
0.0

36.0
16.7
41.2
66.7

52.0
75.0
52.9
33.3

8.0
0.0
5.9
0.0

4.0
8.3
0.0
0.0

-4-

②

授業（卒業研究指導）実施にあたり力点をおいた点、工夫を行った点。
各教員から挙げられた主な点は次のとおりである。
＜第一部：共通科目＞
・ 毎回小テストを行い、採点結果を学生に返却した。特に、問題が解けなかった学生に対してはヒントや指針等のコメントを書き添えるなどして、個別指導を行った。
・

毎回の授業への学生の集中力を高めるために、復習と予習のテストを毎回実施した。
また授業での発表にも特別な平常点をもうけて、積極的な授業参加を具体的に奨励する工夫を行った。

・ 毎回、新しい課題（２〜３問程度）を設けて問題を解かせたものを提出させた。さらに、各自ノートを作成させ、最終回に提出させた。その使用度を成績評価にも加えるようにした。
・ 演習問題をたくさん用意して学生に配付し、宿題を出し、次の講義で演習問題の要点について解説した後、問題答案のプリントを配付した。
・ 受講生に授業内容をしっかりと理解させるために、授業内容に沿った例題・問題プリントを作成して配付し、それらを参考に自宅学習で理解を深めるように指導した。
・

要点のまとめを全員に配付し、常に持参させて授業の補助教材とした。

・ クラスを小グループに分け、頻繁に独訳問題を与え、それぞれのグループの代表者に黒板で発表させた。
・ 授業の内容を身近な時事問題などと関連づけて考察させるように工夫した。また授業の中で学生に質問や興味関心のあるテーマについて記述させ、それに応答する形で授業を行った。
・ 平板な解説的授業を避けて、異論が対立しあうようなテーマを意図的に設定し、学生自らの意見を述べさせた。
・ 学生自身が自己の学習内容や結果を評価できるように数値などで具体的目標設定を明確にした。
・ 工学的な授業とするため、コンピュータによる数値解析も紹介し、学生各自が所有するコンピュータでそれを実行することが可能なようにした。
・ 指定教科書だけでなく、他の様々なリスニング用教材を使用し、実践的な英語力向上に努めた。
・ プログラミングの能力が元々ある学生が興味を失わないように、ウルトラ問題、スーパーウルトラ問題と呼ぶ特別の課題も作成し、チャレンジ精神を鍛えた。
・Ｗｅｂベースの演習システムを利用した教育実践を行い、教育効果を高めた。

＜第二部：共通科目＞
・ 社会人が多いということで、家庭学習時間を考慮して可能な限り講義中に練習問題を解かせるよう努めた。
・

演習を十分に行い基礎的理解が得られるようにした。

・

学生が自学しやすいように、記述が詳細な教科書を選んでいる。

・ クラス内で学力差が大変大きいので、全員が興味を持てるように質問等を考慮したり、個人的な質問応答になるべく対応するようにした。

-5-

＜第一部：専門教育科目＞
・

質疑応答の時間を利用して、質問を通しての授業への参加を指導した。

・ 毎回授業開始前に小テストを行った。テストを次回返却するとともに、間違いが多かった点について解説した。
・

毎回演習を行い、学生に黒板で回答させた。

・「講義への感想、質問」を毎回回収し、次回の講義に活用した。

・

演習課題と自宅学習を効率的に配した。

・

毎時間数題の演習問題を宿題として課し、翌週の終盤 20 分程度をあててそれら類題の小テストを実施した。

・

講義後にメールで学生の意見を募った。

・

講義内容をウェブで公開。

・予復習できるようにウェブにすべての教材を用意した。

・ 練習問題を多用し、理解を深めるよう指導した。ウェブにすべての練習問題とその解答を用意した。
・

ＴＡを活用した徹底的な個人指導。

・

なるべく全員が一定のレベルに達することを第一目標においた。

・ 理解能力の速い学生に対して特別な課題を課すことによって、より高度なレベルも習得させることができた。
・

視覚的に内容を理解しやすいよう、ビデオなどを取り入れた授業を実施。

・

演習支援システムを開発し、その教材を作成した。

・ 各テーマの授業を当該分野の専門教員が分担して担当、産業博物館の見学、大学院生の研究発表、工場見学、ＯＢの授業など幅広い内容を用意した。
・

５名程度の少人数ゼミの形式で、具体的な実験及び演習を行った。

・ 毎回異なる教官によるオムニバス形式の講義により、今後４年間に習得すべき各分野のトピックスをつかめるように努めた。
＜第二部：専門科目＞
・ レポートを頻繁に課し、解答を示す際、間違いやすい点を指摘することにより学生が自分の理解度を分かるようにした。
・ ただ単に製図を描くだけでなく、課題として与えられた機械製品の設計思想や製作工程をも考慮した上で、それを盛り込んだ製図を描くことができるように指導した。
・ 随所で波動やフーリェ級数についてのコンピューターシミュレーションを示し、具体的に理解が得られるようにした。
・ 学生の考える時間を増やすために、講義資料をあらかじめ配付したり、講義のなかで演習を多く取り入れて、理解の助けになるようにした。
・

基礎的学力の習得。

＜第一部：卒業研究＞・研究を行う上で必要な基礎学力の習得に努めた。

・ 自主性を重んじ、まず始めは学生自ら考察するようにし、行き詰まるようなら一緒に-6-

考え、新しいアイデアを加えるようにした。
・

研究目標を明確にし、日々議論を重ね、学生が自ら問題解決に取り組むよう指導した。

・ 論文課題に対して、データ取得・解析の準備、関連する資料を提供した上で、自立的に問題解決できるように、工夫・考察できる時間を十分にとった。
・

文章を書き、推敲する能力を高め、データを纏める統計的解析技法の習得。

・ 文献調査等により、従来の研究との相違点、研究の目的、意義、独創性を自分自身でも理解し、他の人に説明できるように、中間報告・学会発表を通して指導した。
・

各週のミーティングで研究成果や問題点などを報告させ、研究の進行状況を把握し、適切なアドバイス等を実施した。

・ 中間報告会では教官及び大学院生との活発な質疑を行うことにより、研究について考える習慣とプレゼンテーション能力を身に付けさせた。
・

英語論文の読解力の養成のため、英語文献によるゼミを週２回行った。

・ 学生一人一人と研究ディスカッションする機会を多くし、学生と一緒に研究のアイデ
アを練りながら、課題に取り組んでいくという形で指導した。
・

毎日の研究計画ノート提出を義務化した。

・ 自分の行っている研究のみでなく、研究室の他のグループが行っている研究内容も理解して幅広い知識や考え方を学ばせるよう、毎週１回の研究室報告会を実施した。
・

ものづくり体験が可能なように実験装置をなるべく自作させた。

・

学術界への発表及び特許の取得。

・ 産業界との共同研究を研究テーマとして取り上げ、ものづくりの現場の問題に触れる機会を与えた。
＜第二部：卒業研究＞
・最先端研究動向調査を通して技術者として必要な手法を習得すること。

・

研究・実験計画を自ら立案することのできる能力を身につけること。

・

自分の研究テーマを十分理解し、自分の方針で研究を進めること。

・

ミーティングにおいて課題に対する問題点を自ら発見できるよう導くこと。

・

実験結果に関する論理的解釈力と独創的思考力を高めること。

・ 学生の自主性を重んじた一方、主体性のない学生には、適量の仕事を与えることを心
がけた。

③

・

外部の会議に発表者として参加させ、社会での研究レベルに触れさせた。

・

企業などとの共同研究に参加させた。

授業（卒業研究指導）を実施した結果、改善が必要と考えられる点、又は更に工夫すれば教育効果があがると考えられる点。
各教員から挙げられた主な点は次のとおりである。
＜第一部：共通科目＞
・ 添削後返却したレポートで誤った点を確認しない学生が比較的多くいたが、間違った問題を再度解かせる工夫が必要。
・ 小テストにより、毎回の学生の実力をある程度把握できるので、結果の悪い学生に対-7-

しては補習を行う等の措置が考えられる。
・ 学生数が多いために黒板に出て問題を解く回数が減りがちであるために、小テスト等を実施して毎回全員が必ず問題を解くような工夫が必要。
・

コンピュータシミュレーションなどの方法を使い、より多くの応用例を紹介する。

・

数学の講義との連携が必要と考えられる。高校で物理を選択しなかった学生がおり、習熟度を考慮したクラス編成が有効と考えられる。

・ プログラミングの習熟度には大きな個人差があるため、習熟度に応じた演習課題を与える必要がある。
・ 授業で行う要点の説明も、板書のみではなく配付資料に含め、自習資料として活用できる方向で改善し、学生からの質問の材料としても活用されるようにする。
・

学生によって理解度の幅があるので、オフィスアワーを積極的に利用させる。

・ 自習ノートを最終回だけでなく、定期的に提出させ、各学生が不得意とする問題を早期に発見・改善を促すように指導する。
・グループワーク等により能動的に学習する時間を持つ。

・ 語学教育としては、少人数のクラスにすることが望ましいが、それを補うためにウェブ教材などを宿題として課すことができれば、より教育効果をあげることができると考えられる。
・クラスの少人数化。

＜第二部：共通科目＞
・

演習問題を解くことが理論の理解に結びつくような授業の構成を工夫する。

・

夏休み中に補習をする必要がある。

・

高校での履修状況に大きな差があるので、その差を埋めること。

・

宿題を増やし、それをもっと頻繁に黒板で発表させる。

・

身近な話題について英語でプレゼンテーションさせる等の活動をもっと取り入れる。

＜第一部：専門教育科目＞
・

演習、レポートなどの課題を与えて学生が自ら学習する機会をさらに増やす。

・

講義内容の理解を促す演習問題等を増やす。

・

習熟度に応じた演習課題を与える。

・

座学と実習と組み合わせ、体験しながら学習を進める。

・

理解度をさらに高めるために、講義の最初に実施する確認テストの導入。

・

小テストの実施回数を増やす。

・

講義内容を復習させるため宿題を課す。

・

基礎的な内容と最先端の話題をバランスよく授業に取り入れる。

・ 多くのテーマを複数の教員が分担して担当する形態になっているため、内容や実施方法にガイドラインを設定し、内容の一貫性を向上することでより体系的な理解が期待できる。
・

パワーポイントのアニメーション機能を使う。

・ＴＡを増やすなど、個人指導に近い形を取れるようにする。

・

能力別のクラスを編成することも検討する。

-8-

・

もう少し少人数の講義とする。

・ ウェブベースの演習支援システムに記録された演習問題取り組み状況を分析すること
により、改善要因を発見する。
・

建築やデザイン現場を見学するような機会を取り入れる。

＜第二部：専門教育科目＞
・ 学生間の学力の差が大きいので、授業はもう少し平易に説明し、レポートなどで時々もう少し難しい問題を課すようにすることにより、学力に差があっても、多くの学生のレベルが向上し、満足する授業になるようにする。
・

授業の進捗を図りながら、より多くの時間を演習として授業の中に取り入れる。

＜第一部：卒業研究＞・研究を行うための基礎学力を習得すること。

・

学術的に新規性のある研究テーマの実施。

・ 研究テーマを与えるのではなく、各自で文献調査し、自由に探させ、自主性を高めること。
・

学生自らの考える能力と問題解決能力を引き出す工夫。

・

特に初期段階で学生個人とより一層密なコミニュケーションをとること。

・ 学生が間違った考え方に陥らないように、研究の進展状態、方向性についてより詳細に把握すること。
・

学生によって進度が異なるので、進度にあった指導を行うこと。

・

文献や資料に直接触れ、またフィールド・ワークの時間を増やすこと。

・ 研究遂行に対する計画、時間配分の重要性を明確にさせるため、定期的に成果をまとめ発表する機会を作ること。
・

定期的な研究発表会を開催することにより、プレゼンテーション技術を習得させる。

・

学生間（大学院生を含む）の議論を活発にする。

・

学生同士がお互いに協力しあえる体制をより強化する。

・

英語力をつけること。

・

英語でのプレゼンテーションやテクニカルライティングの技能の向上。

・

学会発表の機会を与える。

・

学会や研究会に積極的に参加させること。

＜第二部：卒業研究＞・ 卒業研究にあてられる時間が少ないが、少ない時間で区切りがつけられるテーマを考えること。
・

限られた時間内でいかに効率をあげるかを考えて、研究指導の方法を工夫すること。

・ 時間的制約の緩和のため、電子メールを活用した指導を行ったが、さらに有効な電子メールの活用方法を検討すること。
・

第一部学生との交流を積極的に進める。

-9-

④

オフィスアワーの実施状況＜第一部＞（数字は％）

週平均の人数 ３名から５名【共通科目】
理系基礎科目ものづくり・経営基礎科目
リベラルアーツ科目【専門教育科目】
生命・物質工学科
環境材料工学科
機械工学科
電気電子工学科
情報工学科
建築・デザイン工学科
都市社会工学科

１名から２名ほとんどなし

22.4
12.5
5.1

22.4
12.5
18.4

55.2
75.0
76.5

50.0
40.0
42.9
52.6
37.5
75.0
0.0

50.0
20.0
57.1
36.8
31.3
0.0
0.0

0.0
40.0
0.0
10.5
31.3
25.0
100.0

＜第二部＞

（数字は％）

週平均の人数 ３名から５名【共通科目】
理系基礎科目ものづくり・経営基礎科目
リベラルアーツ科目【専門教育科目】
機械工学科
電気情報工学科

１名から２名ほとんどなし

11.5
0.0
8.7

38.5
0.0
13.0

50.0
100.0
78.3

50.0
33.3

50.0
66.7

0.0
0.0

- 10 -

(2) 専攻①

授業を実施した結果、当初の目標（講義案内に示した授業の目的・達成目標）は達成できたか。（研究指導の目標は達成できたか。）（数字は％）

物
質
工
学
専
攻

機
能
工
学
専
攻

情
報
工
学
専
攻

社
会
工
学
専
攻

都
市
循
環
シ
ス
テ
ム
工
学
専
攻

産
業
戦
略
工
学
専
攻

十分達成

ほぼ達成

【共通科目】

16.7

66.7

達成不十分 達成できず
16.7

0.0

講義科目

44.2

51.9

3.8

0.0

物質工学プレゼンテーション

55.6

44.4

0.0

0.0

物質工学コロキュウム

57.1

42.9

0.0

0.0

物質工学専門演習Ⅰ

41.7

58.3

0.0

0.0

物質工学専門演習Ⅱ

60.0

40.0

0.0

0.0

物質工学特別実験実習

57.1

42.9

0.0

0.0

研究指導（Ｍ）

54.8

38.1

4.8

2.4

講義科目

12.2

83.7

4.1

0.0

機能工学プレゼンテーション

38.6

59.1

2.3

0.0

機能工学コロキュウム

32.4

64.9

2.7

0.0

機能工学専門演習Ⅰ

51.7

48.3

0.0

0.0

機能工学専門演習Ⅱ

11.8

82.4

5.9

0.0

機能工学特別実験実習

31.4

68.6

0.0

0.0

研究指導（Ｍ）

41.2

52.9

5.9

0.0

講義科目

31.7

68.3

0.0

0.0

情報工学プレゼンテーション

44.1

55.9

0.0

0.0

情報工学コロキュウム

53.3

46.7

0.0

0.0

情報工学専門演習Ⅰ

53.3

46.7

0.0

0.0

情報工学専門演習Ⅱ

45.8

54.2

0.0

0.0

情報工学特別実験実習

60.0

40.0

0.0

0.0

研究指導（Ｍ）

54.1

45.9

0.0

0.0

講義科目

61.1

36.1

2.8

0.0

社会工学プレゼンテーション

71.4

28.6

0.0

0.0

社会工学コロキュウム

83.3

16.7

0.0

0.0

社会工学専門演習Ⅰ

57.1

42.9

0.0

0.0

社会工学専門演習Ⅱ

83.3

16.7

0.0

0.0

社会工学特別実験実習

71.4

28.6

0.0

0.0

研究指導（Ｍ）

35.3

64.7

0.0

0.0

講義科目

59.1

36.4

4.5

0.0

都市循環システム特別演習Ⅰ

66.7

33.3

0.0

0.0

都市循環システム特別演習Ⅱ

60.0

40.0

0.0

0.0

コロキウムⅠ

57.1

42.9

0.0

0.0

コロキウムⅡ

53.8

46.2

0.0

0.0

都市循環システム工学特別講義Ⅰ

100.0

0.0

0.0

0.0

都市循環システム工学特別講義Ⅱ

0.0

100.0

0.0

0.0

研究指導（Ｍ）

64.3

35.7

0.0

0.0

講義科目

33.3

66.7

0.0

0.0

産業戦略工学コロキュウムⅠ

100.0

0.0

0.0

0.0

産業戦略工学コロキュウムⅡ

100.0

0.0

0.0

0.0

産業戦略工学事例研究Ⅰ

100.0

0.0

0.0

0.0

産業戦略工学事例研究Ⅱ

100.0

0.0

0.0

0.0

産業戦略工学プレゼンテーション

100.0

0.0

0.0

0.0

研究指導（Ｍ）

100.0

0.0

0.0

0.0

物質工学専攻研究指導(Ｄ)

37.5

25.0

12.5

25.0

生産システム工学専攻

研究指導(Ｄ)

14.3

28.6

42.9

14.3

電気情報工学専攻

研究指導(Ｄ)

16.7

50.0

0.0

33.3

社会開発工学専攻

研究指導(Ｄ)

25.0

62.5

12.5

0.0

都市循環システム工学専攻

研究指導(Ｄ)

80.0

20.0

0.0

0.0

- 11 -

②

授業実施（研究指導）にあたり力点をおいた点、工夫を行った点。
各教員から挙げられた主な点は次のとおりである。
＜ 講義科目 ＞
・ 各講義ごとに担当学生を決め、その学生を中心とした質疑応答形式で講義を進め、授業への参加意識を高めること。
・ 小グループに分け、発表形式を採用し、質疑応答の時間を持ち、参加者全員に内容理解が行き渡るよう工夫。
・

自習を行い、その成果を発表させ、プレゼンテーション能力をつけさせること。

・ 実際的な最新の技術のニーズ、シーズを紹介し、問題点や課題を指摘することにより、効果的なディスカッションができること。
・

毎回小テストを実施し、学生の理解度を確認しながら進めること。

・

学生自身に考えさせること。（小テストとして何度かテーマを与えて書かせた）・

自ら疑問点を見つけ、解決策を考える能力を養成すること。

・

演習、レポートを課すなど実践力の養成。

・

デモや実演を交え、勉学意欲の向上に努めること。

・ 講義に関する情報をウェブ上で提供することにより、授業内容の補足などを迅速に伝えられるようにしたこと。
・ ＯＨＰ、パワーポイント、ビデオの利用、資料の配付などによって、視覚的に理解できるように工夫。
＜ プレゼンテーション ＞
・ 学会、国内研究会、国際会議での発表など対外的な発表の場を利用した実践的なプレ
ゼンテーション能力の涵養。
・

自主性を重んじ、学生自ら考え、行動すること。

・

英語力の向上・

研究内容及び研究成果を効果的に伝えるための資料作成技術及び発表技術の習得。

・ 研究室のゼミ、他大学との合同研究会で研究内容を報告させ、プレゼンテーション能力を習得させること。
＜ コロキュウム ＞
・ 外国語の原著論文の検索、講読を通じた研究計画立案能力、問題解決能力などの養成・研究に関する計画立案力、問題解決力や論文作成力の涵養。

・

学生各自の自発性・独創性を引き出すこと。

・

専門文献の読解力の養成と知識の蓄積。

・

修士論文をまとめるための文章力と発表能力を養う。

・

国際研究集会で発表できる能力と英語の能力の育成。

＜ 専門演習 ＞
・ 試料を複眼的に観察（一つの試料を複数の方法で測定）し、分析・解析できる能力の向上。
・

研究の進め方からデータの整理法、成果発表の方法の会得。

- 12 -

・

論文としてのまとめ方や発表方法の学習。

・ ブレインストーミングなどに力点を置き、問題発見、自己主張、他者の客観的評価などの能力を身につける。
・ 各課題に対して、社会的及び工学的な位置づけ、研究目的・特徴を明確にし、研究計
画案を立てる。
・

各自が行っている研究の新規性、有効性、信頼性を明確にすること。

・ 積極的に学会発表を行うのみならず、共同研究等の実際的な活動にも参加させること。
＜ 特別実験実習 ＞
・

実験を通じた高い技術の取得、問題解析把握力、考察力、創造性の習得。

・

実験を通し、解析力、探求力、考察力、展開力の習得。

・

安全教育の重視。

・ 実験の遂行、学会発表論文の作成・発表などを通じて、研究成果を修士論文としてまとめる能力の養成。
・

従来の研究方法に縛られずに、研究範囲を広げることができる能力の養成。

・ 学生自らが研究上の問題の発掘・分析を行い、これに対する解を発見するよう仕向けた。
・ 課題に対する問題の発掘、分析、設計、実験計画、実施、評価方法を身につけること。
＜ 研究指導 ＞
・ 学会への研究発表を目標とさせ、これに合わせて研究指導を行った。国際会議にも積極的に参加させ、英語でのプレゼンテーション能力を実践的に訓練した。
・ 学会等での研究発表に際してのプレゼンテーション能力、研究討論できる能力の養成。
・

自分自身で考えること、自由な発想での研究の推進。

・

研究課題を整理し、研究の位置づけを明確にし、独創的な研究を行うこと。

・トップレベルの研究を目指すこと。

・ 研究目標を具体的に与え、できる限り本人の力で問題点の把握、整理、解決させること。
・

研究内容・目的を理解させたうえで、研究手法の習得、創意工夫できる能力の養成。

・

社会から必要とされている技術であることを強調し、研究の意義を理解させること。

・ 毎週、研究の進捗状況（達成度を％で明示させる）を自己申告させ、これを元に指導を行い、自らの研究の進捗状況を自己点検させることで奮起を促した。
・

毎週毎に技術報を提出させることにより論理的に書く力や計画能力を増進させた。

・ 学生の興味を第一義的に考えた。その上で研究が的を外した方向へ行かないよう、進展状況を常にモニターした。
・ 研究テーマに関する国内外の関連技術動向を踏まえた上で、特に産業応用の観点から、自身の研究目的の位置づけを明確にする能力や問題の論理的な解決能力の育成指導、その成果の定量的な比較検討評価ができるように指導した。
・

自主的に研究を進められるよう定期的な研究報告会を開きアドバイスを与えた。

・ 学部・大学院の学生同士が意見交換し、お互いに刺激を受けながら、新たな発想が生まれるよう努めた。

- 13 -

・

個人の興味と工夫に従って、テーマを決め、主体的に研究を進めていくこと。

・ 他大学との交流や研究協力会研究会を通した社会人との交流を行い、学生自身が行っている研究に対する学外から見た意見や評価を求めるようにした。
・

東海地区関連研究室と合同で、修士論文中間発表会を開催した。

・ 企業との共同研究にも積極的に参画し、より創造性の高い研究活動が実践できるように工夫した。
＜ 研究指導（博士後期課程）＞
・

国際会議への参加を働きかけた。

・

学生自身が研究計画を立て、実験考察を行うこと。

・

自主的な思考・展開・洞察力と総合的な判断力の養成。

・

自主的に研究を遂行する能力、文章表現力を涵養すること。

・

研究課題を整理し、研究の位置づけを明確にし、独創的な研究を行うこと。

・ 新しいものや理論を創造し世の中で役立てていくことの楽しみやスキルを学生自らが体験を通して修得すること。
・

専門分野の次世代リーダーとしての自覚と自信を持つこと。

・

最新の研究レベルに対応した成果が生まれるよう指導した。

・

プレゼンテーションによって自分の考えを正確に伝える点。

・

実験的研究に関しては、独自のデータ解析手法を見つけ出すことに挑戦させた。

・

社会人学生に対して、勤務事情を考慮した指導。

・

留学生に対してはプレゼンテーション能力を体得するよう配慮した。

③

授業（研究指導）を実施した結果、改善が必要と考えられる点、又は更に工夫すれば教育効果があがると考えられる点。
各教員から挙げられた主な点は次のとおりである。
＜ 講義科目 ＞

・

学生による演習、発表を行ったり、学生との討論の機会を増やす。

・

受講者間の議論の充実。

・

レポート回数の増加。

・

最新の研究トピックスを紹介する。

・ プレゼンテーションツール（スライドやビデオ）を活用し、より具体的な知識を得るようにすること。
・

企業の実際的な研究開発活動現場の見学。

・

工事現場の見学など現状を目でみる機会を設けること。

・専門の異なる学生が受講するため、きめ細かな多様な対応を図る。

・

受講者数が多すぎること。

＜ プレゼンテーション ＞
・学会に限らずいろいろな会で発表する機会をもつこと。

・

国際会議における研究発表を経験させること。

・

国際会議での発表を義務付ける。

- 14 -

・

英語で説明する学生はまだほとんど居ないので、今後の課題。

・ 共同してまとめあげる課題を与えることで、意見調整についても学ぶ機会を作ること。
・

教員や同僚の間で研究について熱い「議論を戦わせる」という点。

・

ＩＴを活用して効果的な教材の取得や、海外との交信に使う。

＜ コロキュウム ＞
・

受講者間で討論することにより、より理解を深めること。

・

学生との討論の機会を増やすこと。

・

英文での論文作成能力の向上。

・

英文によるレポート作成、英語による発表を取り入れ外国語力を高める。

・

研究内容について、その背景を文献調査などにより十分行わせる。

・

自主的討論の時間の設定、研究室間の討論の場の設定。

＜ 専門演習 ＞
・研究を論文の形でまとめる機会を増やす。

・

問題発見と問題提出の能力を引き出す工夫。

・

さらなる課題解決能力の育成。

・

企業などの見学、インターンシップに参加させる。

・

更に新しい研究成果を実演する。

・

学生相互に啓発しあえるよう、学生に与える課題を工夫する。

＜ 特別実験実習 ＞
・できるだけ多くの外部の研究者との交流を体験させること。

・

実験結果及び解決すべき課題に関して、学生と十分な討論を行うこと。

・

的確な助言を行い、研究意欲の更なる向上をはかる。

・ 民間企業の現場を積極的に見せるよう見学を奨励することで、生産現場における作業プロセスを体験させる。
・

学生間の相互評価を積極的に取り入れる。

・

実験現場では「安全が全てに優先させる」という精神を今以上に高めていくこと。

＜ 研究指導 ＞
・

研究内容について１対１で深くディスカッションする時間をとること。

・

特に初期段階で学生個人と一層密なコミュニケーションをとること。

・

学生個々の能力に応じた研究目標の設定と、細やかな指導を行うこと。

・

学生のグループ分けの工夫。
（大学院２年生と学部生の組合せなど）

・

学生間の情報交換及び議論の習慣をつけること。

・

実験研究におけるデータ採取効率のさらなる改善。

・ さらに学会での発表などプレゼンの機会を与えるとともに、学会誌への投稿を積極的に指導していくこと。
・ 基礎学力の養成。
・研究に対し、自分のアイデアがさらに出せるように指導する。

- 15 -

・

留学生の指導の工夫。

＜ 研究指導（博士後期）＞・学生との討論の機会を増やす。

・

研究過程で密度の濃い打ち合わせを実施すること。

・ 学生の自主性を過度に重んじると、研究グループとしての協力が得られず、研究効率が悪くなることがある。グループミーティングによりメンバーの意思疎通を十分に行う
ことにより、個々の教育のみならず、研究グループ全体の教育という意味でも効果があ
がる。

④

・

他大学、研究機関等との研究者の交流の機会をより多く与える。

・

社会人学生の勤務事情をさらに考慮した指導。

・

留学生に対しては意思疎通のさらなる努力。

オフィスアワーの実施状況（講義科目）（数字は％）
実

施
実施せず

設定有り

設定無し
（随時）

その他

共通科目

100.0

0.0

0.0

0.0

物質工学専攻

40.4

34.0

0.0

25.5

機能工学専攻

52.1

25.0

0.0

22.9

情報工学専攻

61.0

22.0

0.0

17.1

社会工学専攻

64.5

35.5

0.0

0.0

都市循環システム工学専攻

57.1

28.6

0.0

14.3

産業戦略工学専攻

0.0

100.0

0.0

0.0

- 16 -

２．学科(1) 学科共通科目（第一部）①

教育目標は達成できたか。
７学科の内、十分達成されたとした学科が４学科、ほぼ達成できたとした学科が３学科である。その理由は正常な成績分布が得られたことが挙げられる。平均で 60％以上の学生が良以上の成績を修めているほか、不合格者はほぼ 10%以下であり、理系基礎、専門分野への導入教育の目標が達成されたと考えられる。

②

実施にあたり力点をおいた点、工夫を行った点。その結果効果はあったか。
各学科とも今後の専門科目で必要となる基礎的事項に力点を置き、いたずらに厳密とすることは避け、各学科の分野に興味を持たせ、宿題、演習を課して自ら学ぶ習慣を身につけるよう配慮している。また、方法、内容について講義終了後に講義担当者による検討会を実施
している学科や授業の効果を演習や宿題でフィードバックしてその後の授業に活かす試みを行った学科が多く見られた。その結果、単位取得状況もほぼ満足する結果であり、アンケートでは所属学科分野の工学的な意義を理解し、さらに興味を持ったとする回答が複数認められた。
③

実施した結果、改善が必要と考えられる点、又は更に工夫すれば教育効果があがると考えられる点。
設備関係としては、ノートパソコンなどを利用した実習において教室の電気容量の不足が見られた。授業形態の変化に伴った設備の充実が必要である。開講形態としては教員数削減（実際に教育に当たる教員の減少）の悪条件にもかかわらず、教育効果を上げるために１学
年２クラスを１学年３クラスにしたいなど少人数教育への要望も強い。実施方法としては内容の重複を避け分担を明確にすること、また、複数開講授業の統一を図ることが必要とされている。この対策として共通教科書の採用や、講義担当者による検討会の実施で対応している。
④

ガイダンス、学生の単位取得状況の把握及び指導はどのように行ったか。
導入科目として多人数の教員が参加する概論科目を開講している学科が多く、その科目の中でガイダンスが行われている。またフレッシュマンセミナーと称して教員一人当たり学生３名体制でガイダンスを行う学科もあり、殆ど全ての学科で新入生に対する全教員参加型のガイダンスおよび親睦のための会が持たれている。また、単位取得の状況の把握については、

複数プログラムを設定している学科ではプログラム編成のために結果を集計して学科会議等で検討を行っている。また、殆どの学科でクラス担当による成績表の手渡しが実施されており、その機会にきめ細かい指導が実施されている。
(2) 共通科目（第一部：留学生対象科目）①

教育目標は達成できたか。
２科目４授業のうち、十分達成されたが２授業、ほぼ達成されたが２授業であった。その理由は、２授業は全受講生が、２授業はほとんどの受講生が基本事項を理解することができ、成績優秀者が多数を占めたことが挙げられた。４授業で不合格者は１名であり、教育目標は達成できたと考えられる。
- 17 -

②

実施にあたり力点をおいた点、工夫を行った点。その結果効果はあったか。
日本人と同じ条件で学ばなければならない留学生にとって必要である日本語入力の習得、日本語によるプレゼンテーションの練習を通じ、日本語による表現能力の向上に力点がおかれた。
その結果、授業開始時はキーボードに対する習熟度にはかなりの差があったが、終了時には全員が抵抗なく使用できるようになったこと、書籍類やインターネットを利用して資料を収集し、プレゼンテーション用ソフトを利用してまとめることで、自分の意見や考えを日本語で表現する際のコツを体得できたことが挙げられており、効果があったと考えられる。

③

実施した結果、改善が必要と考えられる点、又は更に工夫すれば教育効果があがると考えられる点。
日本語に対する関心が単に必要性に基づくものだけでなく、日本語で表現することに結びつくよう、達成感のある課題の提示を検討していきたいこと、インターネットやプレゼンテーション用ソフト自体に関心が向き、画像に重きをおくことがないよう、文字としてまとめることの大切さをアピールしていきたいことが挙げられている。

(3) 卒業研究（第一部）①

教育目標は達成できたか。
８学科の内、十分達成できたとした学科が３学科、ほぼ達成できたとした学科が５学科である。その理由は各学科ともごく一部の学生を除いて卒業研究の単位を取得しており、不合格の場合にも進学準備、就職活動、転学など本人の意思で単位を取得しなかった者が殆どであることが挙げられる。これらの研究は多くの学会発表や投稿論文に結実しており、目標がほぼ達成されたと考えられる。

②

卒業論文は、学士としてふさわしい内容・水準か。
従来通り卒業研究発表会を開催し、合否判定を複数の教員の内容審査で行っている学科が大半であり、学士として相応しい内容・水準の確保が図られている。また、研究内容は教員の最新の研究を支えるものが殆どであり 100 編を超える学会発表や投稿論文に結実していることから、水準は十分高いと考えられる。

③

実施にあたり力点をおいた点、工夫を行った点。その結果効果はあったか。
各学科とも、解析方法や論理的な思考のトレーニング以外に学生の自主性、高いプレゼンテーション能力、研究内容の社会的意義の理解に力点を置いている。そのため定期的にゼミ
ナール、ミーティング、中間発表会などを開催するほか、研究室における日常的な学生との対話を通して細かな指導が行われている。その効果は卒論発表や研究会発表などにおける論
理的でスムーズな受け答えなどで確認され、また多くの学会発表や投稿論文、特許、学会奨励賞などに結実したことで裏付けられている。

④

実施した結果、改善が必要と考えられる点、又は更に工夫すれば教育効果があがると考えられる点。
現状の実施形態で十分教育効果が上がっているとする学科が殆どであるが、さらに効果を上げるためには学生と接する時間を増やす必要があるとの意見が多い。また、学生の就職活
動・進学準備や教員側の会議出席などの負担で学生との接触時間が減少傾向にあること、学- 18 -

生の資質によっては内容の高度化と教育効果が両立しない場合もあることなどが指摘されている。対策として効率的な学生の進路指導や教員の事務的負担の軽減、学生の資質に合わせたテーマ選定などが工夫されている。
(4) 卒業研究（第二部）①

教育目標は達成できたか。
４学科の内、ほぼ達成できたとした学科が４学科である。その理由は各学科とも大部分の学生が卒業研究の単位を取得しており、不合格の場合にも就職活動、家庭の事情などによる出席不足が殆どであることが挙げられる。

②

卒業論文は、学士としてふさわしい内容・水準か。
殆どの学科で教員が期待した内容の達成がなされている。第一部の卒業論文合否判断を準用している学科もある。卒業研究の一部は学会発表や投稿論文に結実しており、学士として満足すべき内容・水準と考えられる。

③

実施にあたり力点をおいた点、工夫を行った点。その結果効果はあったか。
全学科が論理的思考、自主性、高いプレゼンテーション能力に力点を置いたほか、夜間学部の時間的制約を克服するため、インターネットによる情報収集やメールを利用した教員との打ち合わせなどの工夫が見られた。また、生産現場への問題調査や学生提案型地域作り共同支援事業への応募などの試みも見られた。その結果、学会発表や投稿論文、最優秀講演賞受賞などに結びついた卒業研究もあり、学生の研究意欲の向上がみられ、大学院へ進学する学生も認められた。

④

実施した結果、改善が必要と考えられる点、又は更に工夫すれば教育効果があがると考えられる点。
各学科とも就職活動や学生実習などで研究にとり組む時間が少ないことのほか、前提となる基礎学力の不足が問題となっている。対策として、限られた時間内でより有効な時間配分を工夫するほか、基礎項目の補講、就職や進学時期に配慮した指導が必要である。

- 19 -

３．専攻(1) 授業科目①

教育目標は達成できたか。
十分に達成できたとするものと、ほぼ達成できたとするものが半数であった。根拠は各教員の報告にもとづいており、大多数の教員が授業の目標を達成したとの判断をしている。

②

実施にあたり力点をおいた点、工夫を行った点。その結果効果はあったか。
授業の形態自体は当然ながら各教官の裁量に任されているが、概ね、学生の自主性を育てるための討論、発表など参加型講義にしたり、問題発見能力および解決能力の涵養等に中心をおいた講義が多いようである。そして、それらに効果があったとの回答を得ている。

③

実施した結果、改善が必要と考えられる点、又は更に工夫すれば教育効果があがると考えられる点。
学生の専門に関する基礎学力の低下の指摘があった。また、学習意欲が低いことの指摘もあった。これに対しては明確な対応がなされていない場合も見受けられた。少数ではあるが、関連して学生の態度の悪化など、教育以前の問題が生じているとの報告もあった。
④

教育課程の編成、開講授業科目は現状でよいか。
現状で良いとするものと、変更が必要とするものが分かれた。変更が必要とするものの主な理由は講義の重複である。

⑤

ガイダンス、学生の単位取得状況の把握及び指導はどのように行ったか。
ガイダンスは入学時に全体に対して行い、後は学生の指導も含めて指導教官に任されているのが大半である。そしてこの手法がうまく機能しているようである。

(2) 共通科目（博士前期課程）①

教育目標は達成できたか。
全体的にみてほぼ達成できたとしている。各教員によって根拠は異なるが、どちらかとい
うと、単位の取得者の数よりも、授業の内容を理解させたことに重きがあるようである。

②

実施にあたり力点をおいた点、工夫を行った点。その結果効果はあったか。
共通の授業なので、とにかく学生に興味を持たせることに力点をおいたとするものが多い。
そして、その効果はあったとしている。ただし、一部の講義は受講者数が 300 人近くに及び、効果についての判定が不能としている。

③

実施した結果、改善が必要と考えられる点、又は更に工夫すれば教育効果があがると考えられる点。
受講者数が多すぎるとの指摘が多かった。大学院で 200 人を超えるというのは確かにそうであろう。この点については教員個人の守備範囲ではないので、なんらかの措置が必要であろう。

④

オフィスアワーの実施状況
すべての教員が実施している。利用はほぼ０に等しい。ただしメールによる問い合わせですませている場合も見受けられた。オフィスアワーの意義や利用方法について学生に浸透していないようである。

(3) 研究指導（博士前期課程）①

教育目標は達成できたか。
- 20 -

十分に達成できたあるいはほぼ達成できたとする回答である。理由としてほぼ全員を卒業させることができたことや、学会発表、論文発表をあげている。
②

実施にあたり力点をおいた点、工夫を行った点。その結果効果はあったか。
学会発表や論文発表を目標においたとする専攻、あるいは自主的な問題発見から解決能力といった研究遂行能力の涵養自体に目標をおいた専攻に分かれた。ただ、これは設問の捉え方の相違によるものであろう。いずれも十分な成果をあげることができたとしている。

③

実施した結果、改善が必要と考えられる点、又は更に工夫すれば教育効果があがると考えられる点。
大きな問題の指摘はない。一部に不登校学生の問題や、社会人学生に対して討論の時間を持つことの困難さの指摘がある。

④

修士論文の内容・水準の面から判断して、修士論文としてふさわしいか。
いずれも十分であるとの判断だった。理由としては、学会での発表数や論文の発表数をあ
げている。

⑤

ガイダンス、学生の学位論文の進行状況の把握及び指導はどのように行ったか。
ガイダンスについては上述のとおりである。学生の研究指導についても各指導教官が行っている。専攻によっては中間発表を行っているが、原則として指導教官が学生の研究の進行状況については把握し、適切な指導をしているようである。そして、この方法により、十分な効果が得られたとしている。

(4) 研究指導（博士後期課程）①

教育目標は達成できたか。
ひとつの専攻で達成が不十分であったとの報告があったが、他はほぼ達成できたとしている。これは、博士学位の授与数で判断している。

②

実施にあたり力点をおいた点、工夫を行った点。その結果効果はあったか。
博士課程であるから、基本的には研究遂行能力を高めるという点に力をおいている。ただ、博士課程であることから基本的には学生個人の自主性に任されるのもやむを得ない点もある。指導教官は学生が独立した研究者となるために、何をするかという作為より、何をすべきでないかという不作為が問題となるようである。
③

実施した結果、改善が必要と考えられる点、又は更に工夫すれば教育効果があがると考えられる点。
コミュニケーションの持ち方の指摘が多かった。質的なものもあったが、また社会人学生については討論する時間がもっと必要であるとの指摘があった。これらの問題については各
教官がそれぞれ工夫しているようである。

④

博士論文の内容・水準の面から判断して、博士論文としてふさわしいか。
水準については概ね十分であるとの回答を得た。根拠をみても学会での発表件数、掲載論
文数ともに納得のできるものである。

⑤

ガイダンス、学生の学位論文の進行状況の把握及び指導はどのように行ったか。
ガイダンスは入学時に行っているという回答が多かった。特にしていないとする専攻もあった。学位論文の進行状況については、特に専攻で形式的な手続きは置いておらず、指導教官が日々の指導の中で把握する形態をとっている。そしてこのような方法がどの専攻でも機能しているとの回答であった。

- 21 -

Ⅱ

センター活動１．ものづくりテクノセンター
ものづくりテクノセンターの目的は、学生および社会人に対し、高度な実践的ものづくり教育を行うとともに、ものづくり教育システムを行うことである。この目的を達成するために、以下の目標を掲げた。
・ 学科・専攻横断型のセンタープロジェクトを支援し、先進的なものづくりを背景とした教育研究を推進する・

ものづくり技術に関連する講演会や講習会などの各種行事を開催する

この目標に対しセンター活動は十分達成できたと自己評価しており、その理由として講習会の開催やコンテストの開催などを挙げている。
このことから当センターの目的のための目標を達成できたと評価できる。
２．情報メディア教育センター
情報メディア教育センターの目的は、21 世紀の高度情報化社会における国際性、専門性、情報メ
ディア活用能力を備えた学生の育成を行うこととなっている。この目的を達成するために、平成 16
年度は以下の目標を掲げた。
・ 情報メディア教育用計算機システムのレンタル更新に向けて、新システムの仕様策定を行う
・

学生の需要に応じたサービス向上を図る

・ 国立大学情報処理教育センター協議会の平成 16 年度当番校として、本学において第 28 回協議会および研究会を開催する
・ 情報教育の向上のために平成 16 年度情報処理教育研究集会において研究発表を行う
この目標に対し部門活動は十分達成できたと自己評価しており、その理由として英語教育の実施、システム利用講習会の実施などを挙げている。
このことから当センターの目的のための平成 16 年度目標を達成できたと評価できる。
３．留学生センター
留学生センターの目的は、外国人留学生受け入れ及び学生の海外留学を促進するために、必要な教育及び指導助言を行うことにより、本学における学生の国際交流の推進に寄与することである。
この目的を達成するために、平成 16 年度は以下の目標を掲げた。
・学部または大学院での授業における日本語が理解できるようにする

この目標に対しセンター活動は十分達成できたと自己評価しており、その理由として予備教育の実施、日本語研修発表会の実施などを挙げている。
このことから当センターの目的のための平成 16 年度目標を達成できたと評価できる。
４．セラミックス基盤工学研究センター
セラミックス基盤工学研究センターの目的は、21 世紀における循環型社会の構築とそれに伴う環境･エネルギー問題の解決に貢献するためインテリジェントセラミックス開発に必要な要素技術の研究開発をおこなうことである。この目的を達成するために、平成 16 年度は以下の目標を掲げた。
・ 地域の技術者･研究者向け公開講座の開催- 22 -

・

地元高校からのインターンシップと見学会の受け入れ

・

成果報告会、講演会の実施

・施設の一般利用と有料利用の実施

この目標に対しセンター活動は十分達成できたと自己評価しており、その理由としてセンター活動を地元に還元するシステムの構築や講演会の実施、産官学連携の具体化などを挙げている。
このことから当センターの目的のための平成 16 年度目標を達成できたと評価できる。
５．極微デバイス機能システム研究センター
極微デバイス機能システム研究センターの目的は、学内共同研究施設として、極微細な構造をした新規半導体材料及び新機能デバイス･システムの研究開発並びに産業･生産技術に直結した技術の確立などを行い、もって教育･研究の進展に資することである。この目的を達成するために、以下の目標を掲げた。
・

新規半導体材料の結晶成長及び機能デバイス･システムの研究に関して、産学官の連携を中心とした研究と教育を行う

この目標に対しセンター活動はほぼ達成できたと自己評価しており、その理由として競争的外部資金を８件、企業との共同研究を 11 件、学術論文発表 23 件を行ったことなどを挙げている。
このことから当センターの目的のための目標を達成できたと評価できる。
６．テクノイノベーションセンター
当センターの活動目的は産学官連携の推進･活用、独創的な開発研究の推進および先端計測分析
技術による教育研究支援を行うこと、ならびにこれらを通じて社会貢献を図ることにある。この目
的を達成するために、平成 16 年度は以下の目標を掲げた。
・ 対企業リエゾン活動、対地域サテライトオープンリサーチ活動、学外に開かれた研究会活動などの定着化・

仮基礎出願から本出願へいたる手法の確立

・

知的財産、利益相反に関する学内ルールの策定

・「工学研究のフロンティア」をベースとした「名工大テクノフェア」の企画

・

学外機関との連携の推進等による計測分析技術の強化

この目標に対しセンター活動は十分達成できたと自己評価しており、その理由として共同研究受
け入れ件数、外部資金受け入れ額、特許出願件数の増加を挙げている。
このことから当センターの目的のための平成 16 年度目標を達成できたと評価できる。
(1) 共同研究部門
当部門の目的は名古屋工業大学の特色ある産学官連携を推進することにある。この目的を達成するために、平成 16 年度は以下の目標を掲げた。
・｢産｣、｢学｣、「官」の３分野に対してバランスのとれたアプローチを実施する
この目標に対し部門活動は十分達成できたと自己評価しており、その理由として学外シーズ発
表講演会（サテライト・オープン・リサーチ）を３回実施した、犬山市と本学との友好協力協定を締結したことを挙げている。
- 23 -

このことから当部門の目的のための平成 16 年度目標を達成できたと評価できる。
(2) 知財管理部門
テクノイノベーションセンターには４部門があり、当部門の目的は、独創的な研究から生まれた知的財産を有効活用して産学官連携を推進し、新規事業の創出と大学発ベンチャーの起業化を通じて本学の研究成果を社会に還元することにある。この目的を達成するために、平成 16 年度
は以下の目標を掲げた。
・

知的財産の創出活動への貢献

・

知的財産の評価、活動および管理活動への貢献

・

技術移転活動への貢献

・

研究成果に基づく大学発ベンチャー育成支援活動への貢献

この目標に対し部門活動は十分達成できたと自己評価しており、その理由として特許出願件数が昨年よりも増加したこと、特許料収入が 592 千円であったことなどを挙げている。
このことから当部門の目的のための平成 16 年度目標を達成できたと評価できる。
(3) 大学院ＶＢＬ部門
当部門の目的は、将来の産業を支える基盤技術の研究開発プロジェクトの推進とベンチャー精
神に富んだ創造的人材の育成にある。この目的を達成するため、以下の目標を掲げた。
・

本学が有する研究シーズの学外へのアナウンスの場の提供

・

博士研究員、海外招聘研究員、海外派遣研究員などによる本学の研究レベルの向上

・

学生への起業意識の啓蒙

また、16 年度の目標として名工大テクノフェアへの参加人数の増加を掲げた。この目標に対して、前年度の 331 人（うち学外 62 人）と比較すると倍以上の 766 人（うち学外 275 人）の参加者があったこと、特に学外からの参加者は４倍以上であったことから、十分達成できたと自己評価している。その理由として、アナウンスを徹底することでテクノフェアの開催が認知されたと思われることを挙げている。
このことから当部門の平成 16 年度目標を達成できたと評価できる。
(4) 先端計測分析部門
当部門の目的は、本学の発展のために、また地域社会の発展のために、先端計測分析に関する拠点として活躍することにある。この目的を達成するために、平成 16 年度は以下の目標を掲げた。
・

組織の改革と管理運営体制の強化

・(財)ファインセラミックスセンターとの連携推進

・

第８回国立大学法人機器分析センター会議の開催

・ 先端計測分析部門第 15 回記念特別講演会の開催
・

公開講座の開催

・東海地区機器分析センターとの連携推進

・

各種競争的資金の申請- 24 -

・共同研究、受託試験等による外部資金獲得

この目標に対し部門活動は十分達成できたと自己評価しており，その理由として連携，講演会の開催などとともに外部資金の獲得を挙げている。
このことから当部門の目的のための平成 16 年度目標を達成できたと評価できる。
７．安全・保健センター
安全・保健センターの目的は，安全衛生･危機管理対策本部の業務及び事務を行うことにある．
この目的を達成するために，平成 16 年度は以下の目標を掲げた．
・

新たに設置された安全･保健センターの活動を軌道に乗せるとともに，業務が集約できた
利点を生かした活動を行う

・

保健管理においては,十分な事後措置をするとともに予防的な観点での活動にも配慮する

・

職員及び学生の安全衛生の確保を最優先した活動を行う

この目標に対しセンター活動はほぼ達成できたと自己評価しており，その理由として安全管理及び危機管理に関する部会を設置し具体案を企画・立案できたことなどを挙げている．
このことから当センターの目的のための平成 16 年度目標を達成できたと評価できる．

- 25 -

Ⅲ

事務局等

１．目標の設定
平成16年度年度計画に基づく目標課

大学全体の事務担当等と企画院、委員会等の事務 事務局等の目標
しての目標
（件）
担当としての目標（件）
（件）

名

総

務

課

２

企

画

課

２

人

事

課

３

研究協力課

５

財

務

課

経

理

課

２

２

計

１

５

１

３

１

６
５

１

１

１

１

施設企画課

２

１

３

学

務

課

６

１

７

学

生

課

５

５

１０

入

試

課

４

１

５

留学生課

３

２

５

図

１

１

２

１３

５３

書

課

計

３３

７

２．目標を達成できたか
平成16年度年度計画に基づく目標

大学全体の事務担当等として企画院、委員会等の事務担当との目標
事務局等の目標
しての目標
達成でき 部分的に 達成でき 達成でき 部分的に 達成でき 達成でき 部分的に 達成できた
達成でき なかった た
達成でき なかった た
達成でき なかった
% た
%
% た
%
% た
%
%
%
%

課 名

総

務

課

100

0

0

企

画

課

100

0

0

人

事

課

100

0

0

研究協力課

100

0

0

財

務

課

経

理

課

100

100

0

0

0

0

100

0

0

100

0

0

100

0

0

100

0

0

100

0

0

施設企画課

100

0

0

100

0

0

学

務

課

83

17

0

100

0

0

学

生

課

100

0

0

67

33

0

入

試

課

75

25

0

100

0

0

留学生課

100

0

0

67

33

0

図

100

0

0

100

0

0

96

4

0

92

8

0

書
計

課

100

0

0

事務局全体の目標のうち、「達成できた」とするものが 96％、「部分的に達成できた」とするものが４％、「達成できなかった」とするものが０％である。

- 26 -

３．目標の達成を通じて、事務等の効率化・合理化、経費の節減を図った点として挙げられた主な点
・

学内規則集を簡易な冊子に編集し、各職員に配付し事務の効率化、経費の節減を行った。

・ 兼業の手続き書類の簡素化及び申請書の様式を学内ホームページに掲載し、ダウンロードできるようにした。
・

科学研究費補助金の申請受付事務手続きを短期間で集中して効率よく行った。

・係の設置及びプロジェクトチームの設置により、財務会計事務の効率化を図った。

・就職に関する学生の適正検査を企業情報関係会社に依頼（無料）して実施した。

・

自動貸出装置の導入により、図書の貸出業務の軽減を図った。

・

事務室の統合により、課内の事務連絡や勤務時間管理業務の効率化を図った。

・

電話交換業務の外部委託の廃止。（約 145 万円節減）

・ 広報誌を学内ホームページに掲載することによりペーパーレス化、又は廃止することにより印刷経費を削減。（約 467 万円節減）
・

定期刊行物等の購入の見直し。（約 389 万円節減）

・保守点検契約の見直し（集約化）。（約 520 万円節減）

・ 節水コマ設置及び設備改善による水使用量の削減、一斉休暇による経費の削減。（約 2,404 万円節減）
・ ２年次から５年次までのシラバスをウェブ閲覧にすることにより印刷経費を削減。（約 150 万円節減）
・

留学生実地見学旅行に関して、業者の見直し等により、経費の節減を図った。

４．目標の達成に取り組んだ結果、更に改善又は効率化・合理化が必要な点として挙げられた主な点
・ 学内規則の更新の迅速化、更なる経費節減のため、従来外注していた学内規則集のデータベースを自前で構築する。
・

情報セキュリティポリシーの具体的なガイドラインの策定。

・

広報誌の簡素化により更に経費を節減を図る。

・

科学研究費補助金について、更なる適正・早期執行の徹底を図ること。

・

平成16 年度の会計業務及び決算事務の検証による問題点の整理を行い、一層の効率化を図る。

・

更なる保守点検契約の見直しによる経費の削減。

・ 教員からの成績報告を電算化することにより、データ入力作業の廃止など事務の効率化を図る。
・

ＧＰＡの活用について、学生指導に活用するなど、具体的な活用方法を検討する。

・

オフィスアワーの活用について、学生への周知徹底を図り、学習支援の充実に結びつける。

・在学生ガイダンスの実施時期、内容、学内周知の方法について検討。

・

学習相談室が設置されたことや学生の利用度をあげるためのＰＲ、周知の徹底を図ること。

・ 女子学生就職ガイダンスの実施、低学年生に対する職業意識涵養のための講演の実施。就職相談を通年で実施することにより就職支援を充実する。
・

クラブ援助については、活動内容に応じてインセンティブを与える。

- 27 -

・ 学長自らが、学生から大学の現状に対する希望・要望等の意見を聴取する機会を設けることにより、これからの具体的な学生支援活動に役立てる。
・ 学内クリーンキャンペーンの実施について、職員・学生の共同作業を通じて、ボランティアに対する共同参加意識の高揚と学生参加者の増加を図る。
・ 出張授業、オープンキャンパスの実施について、参加者のニーズを把握し、実施メニューを検討する。
・

学内外で外国人向け滞在施設の充実について検討する。

・ 留学生後援会事業の貸付業務について、延滞となっている貸付金の回収にあたること、また留学生後援会による奨学金制度について検討する。
・

民間からの留学生奨学支援について、奨学金受給者の増員に努める。

・

開館時間の更なる延長に対する利用サービス業務等の外部委託による合理化。

・

図書館情報システム未入力図書の遡及入力による情報化の推進。

・係の再配置によるサービス業務及び事務処理の効率化。

- 28 -

Ⅳ

入学者選抜
１．アドミッション・ポリシーに沿った入学者選抜が行われたか
学部課程及び大学院課程のアドミッション・ポリシーはそれぞれ「進取の気風に富み、創造す
ることに強い意欲を持つ学生を入学させること。「ものづくり」への強い興味を有する学生を入学させること。」、「21 世紀の工学を先導する意欲があり、自ら新しい分野を開拓しようとする、積極的でかつ柔軟な思考を有す学生を入学させること。」である。
学部課程では、推薦入学（建築・デザイン工学科を除く全学科）、AO 入試（建築・デザイン工学科）、工学創成プログラムによる選抜、大学院課程では全学統一試験問題による入試が実施されており、上記のアドミッション・ポリシーにそった選抜がほぼ実施されていると判断される。
２．志願者の状況
志願者数の状況は、第一部については少子化、理数離れの状況であるにも関わらず、志願者（
留学生を除く、前期、後期及び推薦等の合計）は平成15年度3,305名、16年度3,368名、17年度
3,467名と増加している。しかしながら第二部は、大学まで進学させる家庭が一般化し、有職学生の数が減ったことや社会人の場合は、大学院へ関心が移っていることもあり、志願者は平成15
年度655名、平成16年度728名、平成17年度305名と減る傾向であるため、今後検討する必要がある。また大学院前期課程については、より深い研究を目指すために学部学生の進学率が伸びており、志願者は平成15年度801名、平成16年度800名、平成17年度852名と増加している。

３．実施した結果、改善又は工夫が必要と考えられる点
学部（第二部）の個別学力検査（後期日程）については、志願者数が少ないため今後実施について検討する必要がある。また、大学院博士後期課程の選抜については、他大学、社会人や留学生に対して選抜機会を拡大する観点から、これまで実施していた８月選抜に加え、平成 17 年度から２
月選抜を実施することとした。

- 29 -

Ⅴ学生支援

１．学生相談(1) 学生支援は十分機能しているか。
①

学生なんでも相談室
従来の学生なんでも相談室要項を廃止し、 平成 17 年３月９日に新たに名古屋工業大学学
生なんでも相談室規程を施行した。
また、学生なんでも相談室に相談員６名を配置し、学生相談業務の充実を図った。相談件数は合計 707 件であり、学生なんでも相談室は十分機能していると判断できる。

②

クラス担当委員
平成 15 年度学生実態調査から、クラス担当委員の存在を知らない学生が存在することがわかった。またクラス担当委員にも職務内容の周知徹底が行われていない状況であり、クラス担当委員制度は学生支援としてあまり機能していないと判断できる。

③

学習相談室
平成 17 年３月９日名古屋工業大学学習相談室規程を施行した。

(2) 改善が必要と考えられる点、又は更に工夫すれば成果又は効果があがると考えられる点。
① 学生なんでも相談室
学生・保護者へのＰＲ方策及びクラス担当委員との連携について検討する必要がある。
② クラス担当委員
クラス担当委員の職務を認識させるため年度早々に説明会を開催することや、担当者に自覚を促す観点から辞令を交付することなどが考えられる。
２．経済面での支援(1) 学生支援は十分機能しているか。
経済面での支援として授業料免除制度と奨学金制度を実施している。その支援状況は以下の通りである。
① 授業料免除
従来は、本学授業料収入予定額の 5.3％の範囲内で免除を実施（基準内の者で大学で許可できなかった者は、文部科学省への超過申請）していた。平成 16 年度は、免除実施可能額の枠を収入予定額の 5.8％とし、従来の 5.3％の範囲内で全額を免除した、またそれを超える 5.8％までを半額免除として実施した。
② 奨学金
日本学生支援機構奨学金、地方公共団体奨学金制度等を学生に周知している。新規申請者に対しては説明会を開催している。また、継続申請者に対しても、学生が適切に手続きを取ることができるよう周知徹底を行っている。
以上の実施状況から経済面での支援は十分機能していると判断できる。
(2) 改善が必要と考えられる点、又は更に工夫すれば成果又は効果があがると考えられる点。
現在掲示板及び説明会等で周知を行っているが、電子媒体を用いた広報を検討することで、更なる周知徹底を行う必要がある。

- 30 -

３．課外活動への支援(1) 学生支援は十分機能しているか。
課外活動への支援として、以下の４項目を実施した。
① 学長表彰・学生部長表彰の実施
内訳は学長表彰 19 名、学生部長表彰 13 名であった。
② クラブ援助（物品、旅費）の実施
援助内容は、本学 1,109 万円、後援会 667 万円、名古屋工業会 91 万円であった。
③ リーダートレーニングの実施
参加者は 31 名であった。
④ 副学長と工大祭実行委員会との工大祭実施に向けた支援の意見交換会
２回実施した。
以上の支援実績から課外活動への支援は十分機能していると判断できる。
(2) 改善が必要と考えられる点、又は更に工夫すれば成果又は効果があがると考えられる点。
クラブ援助については、活動状況により援助額にインセンティブを与えることが考えられる。
また、リーダートレーニングの実施では学内で実施すること及び 1 日の計画にし、参加しやす
くし、リーダーとしての意識の涵養を図ることが考えられる。
４．就職支援(1) 学生支援は十分機能しているか。
就職支援として、以下の項目を実施した。
① 就職相談４〜７月及び 12〜３月の８か月間に 403 件の相談があった。
② 就職ガイダンス
年８回開催し、延べ約 2,700 名の学生が参加した。その内最初の３回までに適性検査（無料）を実施（殆ど全員が申込）した。
③ 就職応援ブックの配布
学部３年生（第二部４年生）、博士前期課程１年生に本学就職応援ブックを配布した。
以上の実施状況とその実績から、就職支援はほぼ機能していると判断できる。
(2) 改善が必要と考えられる点、又は更に工夫すれば成果又は効果があがると考えられる点。
女子学生就職ガイダンスの実施、低学年生に対する職業意識涵養のための講演等実施、就職相
談事業の年間を通しての実施（8〜11月も実施）、企業を招へいし学生自らが企業研究を行うことができるセミナー開催の検討、等が考えられる。

５．学生施設(1) 学生施設等は十分利用されているか。
① 課外活動施設等
課外活動施設等は合宿所の利用が多く、また課外活動共用施設が日曜日・祝日に有効活用されている。
上記の施設の利用状況から、ほぼ利用されていると判断できる。
②

学生寮、大学会館
学生寮、大学会館の利用状況と、その支援状況は以下の通りである。
・ 学生寮
平成 16 年４月１日現在で入居率は 100％となっている。また、盗難防止用出入口錠を設- 31 -

置し防犯体制整備に努めるとともに、防火訓練を実施する事により、寮生の防火意識を高める事ができた。
・ 大学会館
学生集会室・和室がよく利用されている。また、娯楽室・女子談話室についても、午前
11 時〜午後２時までの間自由開放し、学生が交流できる場を提供している。
以上の利用状況から、十分利用されていると判断できる。
(2) 改善が必要と考えられる点、又は更に工夫すれば成果又は効果があがると考えられる点。
① 課外活動施設等
テニスコート（ハードコート）のコート面補修、木曽駒高原セミナーハウス利用のＰＲを行うことが考えられる。
② 学生寮、大学会館
学生施設の利用率を向上させるために、施設整備などを通じて、更なる利便性の向上に努める必要がある。
６．自主的学習環境(1) 学生施設等は十分利用されているか。
①

自習室（学生控室、リフレッシュルーム、コミュニケーションスペース、情報機器室など）
自習室は建物の開放時間中各自が自由に利用できる環境であり、広さも約 35〜70 ㎡ ある
ので複数の学生が利用可能な環境となっている。
利用状況は十分利用されていると判断できる。
② 卒業研究生・大学院生の自習室 （大学院研究室など）
卒業研究生及び大学院生の所属専攻に大学院研究室が設置されているため、学生は十分利用できる環境である。
利用状況は十分利用されていると判断できる。
(2) 改善が必要と考えられる点、又は更に工夫すれば成果又は効果があがると考えられる点。
なし
７．特別な支援が必要な者（社会人、障害を持つ者など）への支援(1) 学生支援は十分機能しているか。
第二部（夜間学部）においては、理系基礎科目の補習教育を実施している。また、大学院の産業戦略工学専攻は、社会人学生のために毎週３日夜間授業を実施している。さらに車椅子利用の
身障者に対し、利用建物入口扉の自動化や身障者用机の配置を行っており、在学時の介助者の配置等の措置を行っている。
従って、特別な支援が必要な者に対する支援は十分行われており、機能していると判断できる。
(2) 改善が必要と考えられる点、又は更に工夫すれば成果又は効果があがると考えられる点。
なし- 32 -

Ⅵ

附属図書館

１．目的及び目標
附属図書館は、本学における学術情報に関する中心機関として、図書及びその他の図書資料を収集し、管理し、本学の職員、学生及びその他の者の利用に供するとともに、学術情報の利用に必要な活動を行うことにより、教育研究及び総合的教養の向上に資することを目的としている。また、その活動目標は以下の４項目である。
①

図書及びその他の図書館資料の収集を促進する。

②

図書管理の情報化の推進。

③

本学の職員、学生その他の者の利用に供するため、開館時間の増加や施設・設備の充実等を図る。

④

学術情報の利用の促進を図る。

２．当該年度の業務を行った結果、目標の達成はできたか。その理由
上記４項目の目標に関して、図書及びその他の図書資料の収集については、図書 5,731 冊、学術雑誌 1,811 種類、電子ジ①ャーナル 1,169 タイトル、LAN 経由データベース８タイトル、CD-ROM６タイトルを収集しており、目標をほぼ達成できた。
図書館情報システムにより管理する図書の増加については、遡及済入力数は 14,082 件であ②り、目標をほぼ達成できた。
③

本学の職員、学生その他の者の利用に供するための目標に関しては、下記８項目の活動を行った。
ア、開館日数を延べ 282 日とした。
イ、開館時間の増加については、16 年 10 月から、平常期の月〜金曜日を 21 時 45 分まで開
館時間を延長した。
ウ、利用者数は 183,685 名であった。内訳は、学内者 182,464 名、学外者 1,219 名である。
エ、館外貸出数は 42,389 冊であり、内訳は、学内者 42,027 冊、学外者 362 冊である。
オ、利用者のための施設の充実するため、ブラウジングルーム及び 2 階の休憩コーナーの椅子とテーブルの更新を行った。
カ、利用者のための設備の充実として、自動貸出装置を導入し、貸出業務の迅速化を図った。
キ、利用者に対する広報の充実として、一般市民向けに図書館の利用案内をウエブで提供するようにした。
ク、大学図書館と公共図書館との連携協力として、大学図書館と公共図書館の連携組織である「東海地区図書館協議会」を通じた、具体的な連携協力方策の検討を開始した。
以上の活動とその実績から、本学の職員、学生及びその他の者の利用に関する目標は十分達成できたと判断できる。
④

学術情報の利用の促進に関しては、所在検索数は 2,002 件、文献複写件数の受付件数は 5,536

件、また、依頼件数は 1,959 件であった。また、図書の相互貸借件数については、貸出件数 134件、借用件数 98 件であった。従って、学術情報の利用の促進に関する目標は、ほぼ達成できたと判断できる。
- 33 -

３．業務を行うにあたり力点をおいた点、工夫を行った点。
①図書資料の充実、②利用者サービスの向上、③図書館業務の効率化をはかった。
４．その結果、効果はあったか。又は業務の充実が図れたか。
①

図書資料の充実に関しては、図書・学術雑誌等の図書館資料は、減少する予算の中で可能な限り購入し、充実を図った。

②

利用者サービスの向上に関しては、夜間開館の増加により利用者が増加したことはその効果である。またブラウジングルームの整備により利用環境を向上したことや、遡及入力による図書管理の情報化を推進したことにより、利用者サービスを向上した。

③

図書館業務の効率化については、自動貸出装置の設置による貸出業務の効率化をあげることができる。

５．業務を行った結果、改善が必要と考えられる点、又は更に工夫すれば業務の充実が図れると考えられる点。
①

図書館資料の充実は、大学における教育研究上必要不可欠のものである。特に近年、学術雑誌（電子ジャーナルを含む）の充実は重要な課題であるが、予算との関係で購読タイトル数の減少が目立ち、このままでは教育研究に多大な支障が生じる恐れがあるので、図書充実費の予算の増加が必要である。特に工学系大学図書館では教育・研究上継続的な新刊図書、最新学術雑誌の購入が欠かせないが、今後運営交付金カットが続けば図書館機能に大きな支障をきたすことになる。

②

図書館資料の管理は図書館情報システムによって行っているが、未入力の図書が 24 万冊あり一元管理ができないので、早急に外注等により遡及入力を推進することにより、図書資料の管理の充実を図る必要がある。

③

利用者サービスの向上については、日曜開館、施設・設備面の充実、図書館の書庫スペースの拡充がある。
日曜開館については、本学の図書館が工学の専門図書館的要素が大きく、一般の利用者数の動向や費用対効果等を見極めて検討する必要がある。また、実施する場合は業務外注による対応が必要と思われる。
また、施設・設備面については、快適な読書環境を整備するため、開架閲覧室の書架の低層化
や休憩コーナーの充実、視聴覚機器の更新及びソフトの充実等による利用者サービスの向上を図ることが指摘できる。更に書庫スペースの拡充については、図書館の耐震化を含む増改築により図書館の書庫スペースの拡充を図ることが挙げられる。その結果、現在の三協会館にある図書約５万冊を図書館に移すことにより、講読希望者に対する貸出処理の待ち時間短縮が図れる。

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