名古屋高等教育研究 第３号（2003）

大学評価・学位授与機構による「教養教育」評価を体験して
篠 田 公 穂＜要 旨＞
名古屋大学教養教育院は学位授与機構による「教養教育」評価を経験した。作業の概要と学位授与機構とのやりとりの過程で特に説明を求められた事項のうち、公表に耐えかつ有益と思われることがらを幾つか紹介するとともに、今回の経験から得られた教訓の一端を示した。
１．本学の全学共通教育は、従来、学部選出の委員を構成員とする委員会方式により管理・運営され、充分な成果をあげていたが、委員会方式は、カリキュラムの管理には適するが、改善の面では限界があるので、ヘッドクオーター方式に改めた。
２．知的財産権の保護及びセキュリティ上の理由により、また教育・研究の自由の確保の見地から、ウェブによるシラバスの一般開示は、今のところは、困難である。
３．普段から、教養教育の効果判定の資料となるような学内外に対するアンケート調査や教務資料の分析整理をすることが重要である。

1．はじめに学位授与機構による「全学テーマ別評価」（教養教育）が、平成13年度及び14年度の両年度にわたって実施され、実状調査票及び自己評価書の作成に関わる機会を得た。初年度においては、教養教育に関する、１．対象機関の概要、２．教養教育に関するとらえ方、３．教養教育の目的及び目標、４．教養教育に関する取組（実施体制、教育課程の編成及び履修状況、名古屋大学教養教育院統括部・教務委員長
名古屋大学大学院環境学研究科・教授

5教育方法）５．変遷及び今後の方向の４項目にわたる状況報告が求められ、２年目の本年度が、評価の年にあたった。本稿では、主に後者の自己評価に際して、議論になった主要な項目の一部を紹介しつつ、若干の所見を述べたいと思う。
なお、今回の作業に際しては、教養教育院統括部教務委員長の職にあるためか、主査を命じられ作業にあたったものの、名古屋大学高等教育センターの絶大な支援を得て、ようやく対応することができた。また、本稿で述べる未熟な所見も、専門外の実務担当者の率直な感想に過ぎないことをあらかじめお断りしたい。

2．学位授与機構による大学評価の概要
まず、今回の学位授与機構による大学評価の概要を、同機構の説明に拠りながら見ておこう。すなわち、学位授与機構による今回の大学評価は、「大学及び大学共同利用機関（以下「大学等」）が競争的環境の中で個性が輝く機関として一層発展するよう、大学等の教育研究活動等の状況や成果を多面的に評価することにより、①その教育活動等の改善に役立てるとともに、②評価結果を社会に公表することにより、公共的機関としての大学等の諸活動について、広く国民の理解と支持が得られるよう支援・促進していくこと」を目的とし、以下の３区分により実施された。
①

全学テーマ別評価（教養教育、研究活動面における社会との連携及び協力）②

分野別教育評価（法学系、教育学系、工学系）③

分野別研究評価（法学系、教育学系、工学系）

名古屋大学は、全学テーマ別評価として「教養教育」とともに「社会との連携・協力」、分野別教育評価に工学部及び分野別研究評価に法学部が対象に指定された。なお、平成14年度中の着手分までが試行実施期間とされているが、今回の「教養教育」評価は、平成12年度着手継続分である。
「教養教育」評価は、「学部段階の教養教育（大学設置基準に示されている『幅広く深い教養及び総合的な判断力を培い、豊かな人間性を涵養する』ための教育）について、各大学が整理した教養教育の目的及び目標を実現するための取組状況及びその達成状況等」が対象とされ、大学の現在の活動状況について、過去５年間の状況の分析を通じて、①実施体制、②教育課程の編成、③教育方法、④教育の評価の４項目により実施された。
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大学評価・学位授与機構による「教養教育」評価を体験してなお、学位授与機構による評価結果は、大学に通知されるとともに、社会に公表される。

3．
「教養教育」評価に対する本学の対応
平成14年３月に伊藤正之学務担当副総長・教養教育院長（当時）の指揮により、本学教授のうちから、基礎教育・教養教育の事情に通じた山本一良工学研究科教授（現教養教育担当総長補佐）、池田輝政高等教育研究センター教授（大学評価担当総長補佐）、飯田秀敏言語文化部教授及び篠田公穂環境学研究科教授（筆者）を委員とし、伊藤副総長をオブザーバーとする評価書作成のためのワーキンググループが編成され、前年度からの経緯もあってか、筆者が主査に指名された。
作業の手順としては、まず、本学の教養教育に関する目的及び目標を確認し、前述の評価項目ごとに定められた要素についてそれぞれ観点を定めて、これを実際に自己評価することが必要である。３月に金沢まで出向いて説明会に参加はしたものの、筆者には、目的と目標の区別から始まって、それぞれの観点をどう設定すればよいのか皆目検討がつかない状態であった。そこは、専門家である池田教授をはじめとする高等教育研究センターの諸先生により、ワークシートを作成していただくことで窮地を脱することができた。あやうく立ち往生するところを救われたのである。そのとき以来、高等教育研究センターには、足を向けて寝られない心境になった。
ワークシートの内容については、「企業秘密」として、ここでは紹介しない。ワークシートが用意された時点以降、ワーキングループは、数次の会合を持って評価の根拠となる資料の見当を付けつつ、要素・観点ごとの記述と貢献度の評価ランクについて相談した。おおむね文系、理系及び言語文化の区分に従い、筆者を含む３名が手分けをして基礎科目、教養科目、言語文化等について記述すべき事柄を下書きした上で、主査が全体をまとめて自己評価書とするという手順を決めたが、言語文化関係以外は、筆者の担当部分を含めてペーパーは出ず、結局、提出期限の６月末ぎりぎりまで掛かって評価書を作成するはめになった。当時は、全学教育カリキュラ
ム策定作業の最中で、ワーキンググループのメンバーの多くはこれに関わっており、多忙を極めていたのでやむを得ないことではあったと思う。その時はできる範囲のことはしたつもりであったが、半年後には、学位授与機構より、細微にわたる質問と資料の要求があり、それがいかに甘い判断7であったかを思い知らされることになった。大急ぎで山ほどの資料を用意したことはいうまでもない。旧四年一貫教育委員会による『名古屋大学における四年一貫教育計画委員会の活動の現状と今後の課題』をはじめとする各種の報告書が大いに役に立った。諸先輩のご努力に敬意を感じるとともに、教養教育院関係者の一人として日頃のデータ整理の重要性と責任を痛感した。
以下では、今回の「教養教育」評価において問題となった主要な事項等につき紹介することとする。

4．主要な論点ないしは教訓
4.1

何ゆえ教養教育の実施組織を変更したのか

周知のとおり、平成５年における教養部の廃止と四年一貫教育体制への移行に伴って、本学の基礎教育及び教養教育の実施体制は、全学教育委員会の下に置かれた四年一貫教育計画委員会及び四年一貫教育実施運営委員会により企画、立案、実施されるところの、いわゆる委員会方式によるものとされた。この二つの委員会は、平成12年に共通教育委員会に統合されたが、委員会方式であることに変わりはない。この委員会方式は、教養教育実施にあたっての責任部局である教養部廃止に伴う新たな責任体制であって、同様の状況にあった他大学でも一般的に採用された方式である。現
在では、「共通教育機構」を置く大学が少なくないが、基本的にはこの方式である。
本学の四年一貫教育体制の下での全学共通教育は、大学設置基準の大綱化の下で、概論的授業に陥りがちとの評価の反省から、それまでの一般教育科目に代えて、基礎セミナー（必修）と基本主題科目を中心とした教養教育と専門基礎科目からなる全国でも先駆的なカリキュラムと学部ごとの担当責任を明確にした優れた教育体制であったといえよう。我々も、このような認識の下で、委員会方式による実施体制は、これまでのところ充分機能したものとの評価をした。
ところが、本学の場合は、これで「めでたし」とはいかない。平成13年12月に学内措置により、共通教育に関するヘッドクオーターとしての教養教育院が立ち上げられ、本年（平成14年）４月からは、共通教育の実施主体として、これを管理運営しているという事情がある。「充分機能している委員会方式を、何ゆえ教養教育院方式に改めたのか」というのが、実施
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大学評価・学位授与機構による「教養教育」評価を体験して体制に関する学位授与機構側からの基本的質問事項であり、同時に、「教養教育院」の基本組織、関連委員会等の構成・機能を教官組織、事務組織についての資料と説明を求められた。「充分機能しているのであれば、変える必要はなかろう」というのが、質問の趣旨である。当初の自己評価書において充分説明を加えたつもりであったが、なお、詳細な説明を求められた。
追加説明書及びヒヤリングの席で、我々は、大略、次のように説明した。
①

名古屋大学における委員会方式による実施体制は、平成５年の四年一貫教育体制に移行した当初において、大変よく機能し、最近にいたっても、なおよく機能しているといえる。

②

しかし、学部代表により構成された委員会方式による本学の実施体
制は、規程上では企画、立案、実施及び評価についての責任を負うものとされてはいるものの、全学的監視体制にとしての性格を否定できない。管理及び部局間の利害調整の面では大変よく機能するが、カリキュラムの抜本的改革等、全学共通教育の質的改善に向けてのエネルギーを蓄積することが困難であった。

③

四年一貫教育体制発足当初においては、全学共通教育の理念・方針に沿ったカリキュラムと、これに適した担当教官を配置することにより、その実施を監視、確保することで不都合はなかったが、今日では、担当教官の退職・転勤等により、後任補充はなされるものの、基本主題科目の中には、授業科目と担当教官との不適合を生じるなど、カリキュラムの硬直化の兆しが見え始めた。

④

カリキュラムの実施面のみならず、これを日常的に点検し、学生のニーズや社会の要請に応え得る教育体制を確保する必要があり、そのためには、部局の利害を超えて、全学共通教育のあるべき姿を模索する責任主体が必要である。

⑤

以上の理由から、名古屋大学の委員会方式による「教養教育」の実施組織は、よく機能しているが、なお改善の余地があるものと考える。

もとより、委員会方式ではカリキュラムの日常的改良が不可能とはいえないが、本学は、これを、より実現しやすい方法として教養教育院方式を採用したのである。要求された資料を充分提供したことはもとよりであるが、ヒヤリングの席での印象では、趣旨は、おおむね理解されたように思う。
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4.2

学外からのシラバスへのアクセス等

教養教育の目的・目標を学外に公表し理解を得るうえで、インターネットを活用することが極めて有効であることは自明であるが、シラバスに関しては、自覚的にこれをしていない。それは、次のような理由による。
①

不正進入や改ざんなどに対するセキュリティ上の問題をクリアできない。

②

教育コンテンツに関する知的財産権の保護を図る必要がある。

③

思想系学問も取り扱うため、教育・研究の自由の見地から、不特定多数に対する情報発信に適さない場合がある。

④以上の課題を解消するためのシステムの維持、管理、点検に要する作業の負担に耐えない。

学位授与機構の担当主査は、インターネットにより名古屋大学における教養教育の概要を知るべく努力されたようで、シラバスをウェブ開示しない理由は理解されたように思われる。ただし、全学共通教育の理念と概要のウェブ開示がないことについては、ヒヤリングの席でも不評であった。
さっそく、教養教育院統括部は、可能な範囲で本学の教養教育（全学教育）の理念・概要を開示すべく同院のウェブページを立ち上げることとした。
4.3

教育の効果測定の必要性と難しさ

大学は、教育組織として、絶えず教育の効果を測定して、改善すべき点があれば、これを改める努力が必要であることはいうまでもない。学生の授業に対する満足度の如何も重要な要素であるから、学生による授業評価は、有効な手段といえる。本学では、４年一貫教育体制に移行して以来、共通教育委員会等の関係委員会の手により、共通教育の授業に関しては、学生授業アンケートを手始めに、後に、教官授業アンケート、TA授業アンケートを加えた３種類の授業アンケートを実施し、調査結果を処理して授業担当教官に周知することにより、授業改善の一助とするとともに、毎年、『名古屋大学における授業アンケート調査報告書』にまとめて学内配布している。この授業アンケートは、当初においては、もっぱらカリキュラム改善の目的とされたが、その後授業評価的色彩が加味されたことは周知のとおりである。諸先輩の努力により、本学にはこれに関するデータの蓄積があり、学位授与機構の反応を見る限り、我々の授業アンケートは、今のところ、平均ないしはそれ以上の水準にあるものとみてよさそうである。もっとも、今後の課題としては、授業アンケートの評価的性格を強化
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大学評価・学位授与機構による「教養教育」評価を体験してするとともに、総合的満足度の確認にとどまらず、設問を具体化して学生の不満をより的確に把握するとともに、大学評価において高い評価を得るためには、学生の意見が教育の方法、内容、設備・環境等の改善にどの程度反映したかを判定できる資料を用意する必要があることがあげられる。
これに対して、本学には、教養教育（専門基礎科目を含む）効果についての、専門科目を履修する学部学生、卒業生、専門科目担当教官、それに社会（企業等）の立場からの評価・判断を示す直接的データがない。ただし、本学の旧共通教育委員会及び教養教育院統括部には、各種専門委員会の中に授業担当者とともに学部専門科目担当教官をメンバーとする科目別部会・小部会が置かれ、専門基礎科目・教養科目の授業実施上の問題点を絶えず点検して、不備があればこれを改善する方途が講じられているので、学部専門科目担当教官の教養教育等の効果についての判断は、カリキュラム運用に反映していると見ることができると思われるが、今回の評価では、理解されていない。国立大学の中で、卒業生や企業等に対して大学の教育効果についての評価を問う調査をしている大学は皆無とはいえないまでもそれに近い状況ではなかろうか。評価作業の最中の平成14年11月に、東京大学教養学部が、多くの卒業生が就職している民間会社42社を対象に、「本学の教養教育についての企業アンケート」を実施し、15年１月にこれを取りまとめ分析しているが、よほど困惑してのことと推測される。ただし、調査データがなければ、これを急遽用意する行動力は敬服に値する。
本学は、当初、「この件に関する調査結果は存在しない」と書いたが、書面による評価の意見書をみて、事態の深刻さに気づき必死に資料を探した
ところ、幸い名古屋大学自己評価委員会による「企業から見た名古屋大学出身者」及び「企業から見た名古屋大学出身者のイメージ」というアンケート調査結果（『明日を拓く名古屋大学（教育改革と大学院重点化）』平成７年１月）を発見し、教養教育の効果に対する評価と関係しそうな項目を挙げることができ、資料皆無という最悪の事態は免れた。幸運以外のなにものでもない。
作業の過程で、疑問を感じなかったわけではない。そもそも学生による授業評価でさえ、一般にその信頼性を疑問視する見解も少なくないが、そのこととは別に、大学教育は、在学期間全体をとおして行うべきものであって、「教養教育」の効果のみを抽出して測定することなど、現実には不可能であるように思われたからである。「幅広く深い教養及び総合的な判断力」や豊かな人格は、ひとり教養教育のみにより培われるものではない
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ように思われる。それにもかかわらず、調査資料が不可欠というのであれば、これを実施し、できるだけ活用する方向で検討する以外にない。今後は、名古屋大学においても、学部・研究科ごとに各種のアンケート調査がなされることが予想され、設問事項の一部に教養教育に関する事項を加える形で全学的協力を求めることが考えられるが、教養教育院独自の調査を実施することも場合によっては考える必要があろう。いずれにしても、設問の内容等、調査の方法にかなりの工夫を要しよう。
4.4

学務データの蓄積・整理の重要性

今回の「教養教育」評価にあたり、圧倒的な資料不足を指摘されたことは前述したが、学位授与機構から「書面調査段階での評価案」とともに、共通教育の実施組織、学習支援体制の内容と効果、教育科目の種類やクラス規模ごとの教育効果、成績管理、未修外国語の言語別受講状況と成績等々、実に細々とした資料の要求があった。本学における共通教育の実情を示す資料が決定的に不足していたのである。今になって思えば、大学評
価の中心が教育評価にある以上、共通教育の実情に関する細かなデータを提示すべきは当然のこともいえるが、事前の説明会における説明内容や説明資料によっても、どの程度の資料を用意すべきであるかが不明確であったことも、資料不足の結果を招いた要因といえよう。教育の実情や効果を示す資料が提示出来なければ、「分析不能」として極めて低い評価しか得られないことになるので、２週間という限られた時間で、公私にわたるあらゆる用務を犠牲にして、教務データをはじめとするあらゆるデータ・資料を駆使しての要求資料の作成を余儀なくされた。教養教育院事務室の事
務官諸氏の絶大な協力を得たことはいうまでもない。教務事務が電算化されていることもあって、教務情報すなわち学生の受講状況や成績等に関する生のデータや資料は豊富にある。しかし、せっかくの情報が整理（処理）されていないことから、資料作成に多大の労力を必要とした。この後、とりわけ独立法人化後において、学位授与機構による大学評価が本格実施に移されることになれば、大学評価の恒常化が予想されることから、普段から、評価を意識したデータを蓄積し、必要な時にはいつでもこれを利用できるように準備しておくことが望ましい。このことは、大学が、日常的かつ反復的に、教育面での自己評価を行うことに他ならない。そのためには、多大の労力を必要とすることになるが、これに対応し得るような体制作りから始めなければならないであろう。
12大学評価・学位授与機構による「教養教育」評価を体験して

5．おわりに日本の大学評価政策は、この10年間に、「①大学自らによる自己点検・評価の実施義務化、②自己点検・評価の実施義務化、③評価の結果の公表の義務化、④外部評価の努力義務化、⑤第三者評価機関の創設と評価の実施」といった路線が矢継ぎ早にすすめられ、大学自身による「自己点検・評価」路線から「第三者評価」路線に重点が移ってきているといわれている１。今回の学位授与機構による大学評価は、試行期間とはいえ、第三者評価路線の具体化である。第三者機関による大学評価を提案した平成１０
年の大学審議会答申中には、「国立大学の予算配分に際して第三者機関による評価が参考資料の一部として活用されることが考えられる」という記述があるようであるが２、第三者機関による大学評価の主眼が、「大学の個性の伸展と教育研究の内容・方法の改善」と「限られた国の資金の有効利用」とのいずれにあろうと、評価の結果が大学予算の配分に影響することは、おそらく避けられないであろう。
今回の学位授与機構による大学評価を経験した印象では、大学教育の効果判定については、いわゆるインプット、アウトプットの両面による点検が必要であるとして、在学生、卒業生、さらには卒業生を採用した企業の目による教育効果の判断・評価結果を求めているが、それぞれの調査データがあれば、一応の評価がなされているように思われる。将来的には、調査の質や信頼性が問われる時期が来るのではなかろうか。大学評価の結果の不具合が単なる名誉の問題にとどまらず、大学予算にも影響するのであれば、なおさらのこと、大学全体として、周到な対策を講じる必要がある
ものと思われる。

注
1）喜多村和之（2000）「第三者評価機関の意味するもの」『現代の高等教育』
No.420、10-15頁。
2）木村孟（2000）「わが国における大学評価のめざすもの」前掲雑誌、8頁。

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