書 評

小路行彦 著『技手の時代』藤 村聡

神戸大学 准教授

21 世紀の今日では，専門分野の研究者を除ぎ しゅ

考察が進められている。

けば「技手」という用語は聞き慣れない言葉にまずは学校制度と工業教育の変遷を扱った前なっている。しかし技手は第二次世界大戦以前

編を概観するが，そこに登場する政治家・官には工場組織の普遍的な職位であり，技師の要僚・教育者は第 1 章だけで森有礼（文部大臣），求と現実の製造工程を結びつけ，製造現場を統井上毅（文部大臣），牧野伸顕（文部省官僚），渡率する中下級技術者として活動した。本書はこ邊洪基（文部省官僚），手島精一（東京職工学校の技手に注目し，その養成に関する議論や企業校長），中村貞吉（工手学校校長），濱尾新（教育の処遇を詳細に論じて戦前期企業の実態を解明者），杉浦重剛（乾坤社），平賀義美（農商務省しようとする意欲作である。

技師），工学会など多数に及び，その総数は本

従来の研究史では主に氏原正治郎の考察に立書全体では膨大な人数に達する。それらを個別脚して，企業内に学卒者＝技師，中等教育修了に紹介するのは書評の域を超えるので，ここで者＝技手，初等教育修了者＝職工と学歴別に階は大まかな流れを述べるに留めたい。

層が形成され，各集団は越えられない壁で隔て

前編「実業教育の展開と工業学校」は明治初られて上位階層への上昇はなかったと理解され年から戦間期まで，どのように学校において工てきた。こうしたイメージはホワイトカラー企業教育が行われたのか，とりわけ長く議論が続業にも援用され，やがて「戦前期企業は学歴にいた学校における中下級技術者や職工育成の可基づく強固な身分制社会」という認識が定着し否という問題について様々な論者の主張を丹念た。しかし近年では，それを覆す研究が現れてに追っている。第 1～3 章は明治期の工業教育いる。電機産業を分析した市原博は，学卒技師を検討する。明治初年には中等教育課程に実業は製造工程を技手や職工に任せきりで統制でき教育を包摂するアメリカと階級別に実業教育をておらず，第一次大戦後も熟練工への依存は大実施するドイツが選択肢であったものの，アメきく，また職工から技手へ，あるいは技手からリカの教育システムを採用すると共に明治 32技師へと身分上昇した事例を報告する。鉄道省（1899） 年の実業学校令で工業学校が各地に普を考察した広田照幸は，初等教育修了者も高年及し，徒弟学校─工業学校 ─高等工業学校─ 高

齢では相当数が学卒者と同様に判任官に昇進し等学校工学部 ─大学という教育システムが成立たことを明らかにしている。

した。このうち中等教育課程である工業学校で本書『技手の時代』も，こうした新しい潮流は，職工と中下級技術者のどちらの養成に重心に位置する研究であり，学校教育を検討する前を置くかは学校ごとに異なったが，明治後期に編と，企業・官業工場を分析する後編に分けては大工場で企業内教育が本格的に始まり，それ書

評 小路行彦著『技手の時代』
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に伴って徒弟学校は工業科目よりも普通教育に小する「工職一体」を進めた。同社では職工と力を入れるようになった。

して入社し，工場主任を経て取締役に昇進した

第 4～6 章は大正期である。大正 9～10（1920

小林作太郎の影響が強く，職工教習所などで熟～21）年に発布された実業学校令及び工業学校練工の育成に尽力した。また化学工場や製紙業令によって工業学校と徒弟学校は統合され，教では製造工程の特殊性から技師と職工をつなぐ育行政で傍系にされていた工業学校を中等学校

中間職位の技手は不要で，産業によって技手のに接近させる動きが強まり，同時に応用化学必要性は異なっていた。

科・電気科・土木科・建築科など細分化が進ん

以上が本書の概要である。700 頁を超える分だ。また企業団体や商工省の討議では甲種工業量と膨大な資料を駆使して論点は多岐にわたり，学校を職長養成機関にすべきか，職工を抜擢し加えて戦前の学校制度は複線型の錯綜したシスて職長に充てるかなど見解は分かれた。

テムで，現在の学歴区分と微妙に逸脱して議論第 7～9 章の昭和期では，職工技術者経営者しづらいのは周知の通りである。あえて本書のの「三位一体論」や職工の社会的地位の向上を主旨を簡明に整理すれば，明治期から，中初等目指す「職分論」など新しい思想が登場し，乙工業教育は職工や中下級技術者を養成すべきか，

種工業学校（現在の前期中等教育［中学校］に相それとも一般的な学識の修得を重視すべきかと当する） ─ 甲種工業学校（後期中等教育で現在のいう問題をめぐって様々な意見が出されたもの高等学校） ─ 高等工業（学卒者） ─ 大学（学卒の，内部教育を実施する企業の増加もあり，昭者）という構造が成立し，企業内で技師 ─ 技手

和期には製造現場で活躍する職工や中下級技術

─ 職工の職位が学歴に照応するようになった。

者の養成は学校教育では困難で，企業内教育でもっとも，実際には技師や技手に昇格した工業の対応が望ましいという意見に収束した。また

学校卒業生は珍しくなく，学歴よりも内部昇進技手の活動範囲は企業ごとに相違があり，必ずの論理が優先した事例が観察できる。

しも学歴別の処遇が貫徹していたとは言えない

後編「工場の組織と技手・工手」は企業や官実態が明らかになった。このように本書は，技庁における技術者の養成や技術者の処遇につい手という視点からこれまでの工業教育や企業像て，第 10～17 章で海軍造船所・三菱造船所・を打ち砕く労作である。

鉄道省・芝浦製作所・逓信省・電機産業・化学

ただし，ここでは史料解釈とそこから導き出工場・製紙業を論じている。例えば海軍造船所されるイメージに関する疑問を 1 つだけ提示し（横須賀海軍工廠）は当初から組織内教育に積極ておきたい。冒頭で述べたように，戦前期企業的で，幕末期に設置された横須賀學舎は明治初を学歴に基づく強固な身分的社会と規定する氏

年に工手程度の人員を育成していたが，明治

原の主張は，各職位の集団は学歴に照応して，22（1889）年には海軍造船工学校に改組して技集団間の壁（学歴）を超える上方移動はなかっ手の養成を開始した。さらに大正期は見習職工たという点が骨子になっている。それに対して養成所で初等教育修了者に国語・算術・英語な本書は昭和 5（1930） 年の文部省「従業員学歴どの一般科目以外に，高学年では応用力学・電調査報告」（342 頁） と昭和 8 年「勤務状況調」

気一般・造船学の授業を行なっており，彼らは（348 頁）及び各種の企業資料（453 頁や 510 頁な

長じては技手や技師に昇進し，海軍造船所は熟ど）に拠り，中等教育修了者が技師に，さらに練工のみならず，職工出身の技師や中下級技術初等教育修了者が技師や技手に昇進した事例を者の内部養成に成功している。

挙げて，戦前期企業＝学歴別身分制社会とする

その一方で，芝浦製作所（現在の東芝） は，理解に疑問を投げかける。そのうち「従業員学従業員の一体感を高めるために明治 30 年代に歴調査報告」（344 頁，表 9─2） は，技術系従業技手の職位を廃止し，工員と職員の身分差を縮員のうち「技師以上」は学卒者 53.5％，中等教56

企業家研究〈第 12 号〉 2015.12

育修了者 17.5％，初等教育修了者 12.3％ といとは言えない。今後も企業社会の解明には基礎う構成（不明除く）で，確かに学卒者が技師以データの積み上げと多角的な分析が必要であり，上の職位を独占したわけではなく，約 3 割は中

本書はその重要な礎石の 1 つになると評価され初等教育の修了者が就いている。同資料はこれるのである。

までに数多の研究者が利用しており，本書と同（日本評論社，2014 年 6 月，721 頁，8,100 円）様に上級職位への非学卒者の進出を強調するのが通例になっている。
ところが評者（藤村）の分析では，各学歴の母集団のサイズに留意するならば，初等教育修了者 392,061 人は技師以上 366 人，技手 3,656 人，職長 11,652 人，職工 375,840 人，その他 547 人
で，技師以上は初等教育修了者全数の 0.09％，技手も 0.93％ にすぎず，圧倒的大部分の 95.86％ は職工である。このように技師以上の職位に就いている初等教育修了者が 0.1％ にも達していない現実を見るとき，やはり企業内には学歴の壁が存在し，いまだ氏原の主張は保持されているように評者には感じられるが，いかがだ
ろうか。その一方で，これまで分析が手薄なホ
ワイトカラー企業のうち，三井物産や兼松とい参考文献
市原博（2014）「戦前期日本電機企業の技術形成と人事労務管理」榎一江・小野塚知二編著『労務管理の生成と終焉』日本経済評論社。
氏原正治郎（1968）『日本の労使関係』東京大学出版会。
（61─76 頁）
川村一真・清水泰洋・藤村聡（2015）「戦前期の賃金分
布 ─ 会社内・会社間比較 ─」『国民経済雑誌』第 211
巻第 4 号。
沢井実（2012）『近代大阪の工業教育』大阪大学出版会。
管山信次（2011）『「就社」社会の誕生 ─ ホワイトカラーからブルーカラーへ─ 』名古屋大学出版会。
藤村聡（2014）「戦前期企業・官営工場における従業員の学歴分布 ─ 文部省『従業員学歴調査報告』の分析
─ 」『国民経済雑誌』第 210 巻第 2 号。
吉田文・広田照幸編（2004）『職業と選抜の歴史社会学
─ 国鉄と社会諸階層─』世織書房。

った商社では賃金構造やキャリア・パスに学歴格差は観察できないと報告されており，戦前期企業の有り様は業種によって一律ではなかった
ことに注意したい。
また明治初年から技術の進歩は目ざましく，それは設計や運用に伴う高度な学力を必然化し，その結果，初等教育修了者の職工と学卒技師の能力的な距離は拡大した可能性がある。例えば明治期の木造帆船は大工（職工）上りが設計建造できても，戦間期の鋼鉄製の大型船舶の設計には高度な数学や物理学あるいは語学能力が不可欠であり，そうした知識は体系的な高等教育システムでしか修得できなかったのではないか。
さらには企業内教育の発達と，企業ごとの特殊スキルや終身雇用制度の進展の関連はどのように一体的に把握すべきかなど興味は尽きない。
労務管理論，人的資源管理論，人的資本理論，シグナリング理論，技術機能理論など学歴や企業人事をめぐっては多様な議論が出されてきた。
しかし企業史研究には解明すべき課題が多々残されており，いまだ企業社会の全体像が描けた
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