臨床美術学会
入会案
内The Society for Clinical Art

設立趣意「デジタルな時代に求められる人の資質は、創造性だろう」
臨床美術創始者の故金子健二がしばしば講演の中で語っていたことばです。
美術は時代と風土により、その表層を変えてきました。人が美しいと思う心や形も常に時と地域により変化しています。
技術の進歩とともに二十一世紀は、本格的な高度情報化社会に突入いたしました。その真只中で社会構造の変化に後れを取っているかのような社会現象として、人間性の喪失が叫ばれています。人々の心の変化に病的な気配を感じずにはいられません。
このような時代だからこそ美術の持つ力が求められています。
美術の本質は特殊なものではなく、いつでもどこでもだれでも楽しく創作でき、享受できることです。広く人々が美術を通して、自己の存在を認識し、自己実現を実感することが、一つのあるべき姿ではないでしょうか。
創造の喜びを共有し、心豊かな人生を過ごせるよう美術は位置づけられるのではないでしょうか。臨床美術学会は新たな社会に美術の原点を模索し、人間性の回復を目指します。
臨床美術は、芸術的創作活動を通して五感を刺激し、脳を活性化させ、感性の覚醒や回復を目指します。子どもたちから、社会人、高齢者まで広く健康で心豊かな社会の創出を目的とします。
臨床美術学会は美術と感性の関係を研究、調査するとともに、医学、福祉、教育等と連携して、学際的視野から、美術の本質と可能性を探り、実践的制作としての表現の方法論を探求します。
また世界の関連学会・団体との連帯を図り、臨床美術の普及・推進に努めます。
各位には、以上の趣意をご賢察の上、本学会にご入会いただき、それぞれの立場から、臨床美術という、人間の存在を 美しく表現する美術の原点に接していただきますよう、切にお願いいたします。

臨床美術学会長 木戸修

活動目的
Ⅰ 美術と感性の関係の研究・調査
Ⅱ 医学、福祉、教育等の連携により、美術の本質と可能性を追求し、制作を通しての表現の方法論を追求する
Ⅲ 美術を通して、子ども、社会人、高齢者まで広く健康で豊かな社会の創出を目指す

活動内容●臨床美術に関する研究活動――研究大会（学会等）の開催、講演会・共同研究・勉強会の実施●臨床美術に関する啓蒙活動――行政への働きかけ●臨床美術に関する広報活動――研究誌・紙の発行、広報活動・啓発活動の企画●臨床美術に関する教育活動――会員相互の情報共有・連携補助、セミナーの開催●臨床美術に関する国際交流活動――国際学術学会の開催および世界の関連学会、団体との連携●その他、臨床美術学会の目的遂行のために必要と思われる活動

会長
木戸

役員
修（彫刻家・東京藝術大学 名誉教授）

副会長
保坂 遊（東京家政大学 教授）
松田 弘（東広島市立美術館 館長）
常任理事
金子 眞吾（TOPPANホールディングス株式会社 代表取締役会長）
河合 規仁（東北福祉大学 教授）
蜂谷 和郎（芸術造形研究所 専任講師 ・ 法政大学 兼任講師）

会費
臨床美術学会規約 第３章 第8条により本学会の会費は、以下の通りとする。
1）会員 年 3,300 円※大学、および学術研究機関等に属する研究者、日本臨床美術協会認定の臨床美術士１級、または２級の資格保有者は協力金として別途2,200円／年のご納入をお願いしております。
ご理解、ご協力のほどお願い申し上げます。
2）賛助会員 年 1口 22,000 円

会費お支払方法
臨床美術学会ホームページ （ http://www.clinicalart.gr.jp/ ）のご入会フォームより申込いただくか、入会申込書にご記入の上、下記事務局までお送り下さい。登録後、事務局から会費振込のご案内をお送りいたします。

事務局： 臨床美術学会事務局〒251-0044 神奈川県藤沢市辻堂1-9-3 ShonanEminence3階TEL ： 050-6861-7227 ／ FAX ： 050-3537-8633 （ 電 話 受 付
E-mail: gakkai@arttherapy.gr.jp

平 日 /9:30 ～ 18:00 ）臨床美術学会規約
第１章 総 則（名称）
第１条 本学会は、 臨床美術学会（The Society for Clinical Art）と称する。
（本部）
第２条 本学会の本部は、東京都千代田神田駿河台２丁目１番OCCビルに置く。
第２章 目的および事業（目的）第３条 本学会は、臨床美術、および関連学際領域の研究・調査を行い、 もって社会に貢献することを目的とする。
（事業）
第４条 本学会は前条の目的を達成させるために次の事業を行う。
（1）研究大会等の開催（2）研究誌の発行（3）臨床美術にかかわる国際交流事業（4）総会の開催（5）その他、本学会の目的を達成するために必要な事業
第３章 会 員（種別）第５条 本学会の会員は次の２種とする。
（１）会員（２）賛助会員

第４章 役 員（種別及び定数）第12条 本学会は次の役員を置く。
（１）理事 ３人以上 30人以内（２）監事 １人以上 ３人以内
２ 理事のうち１人を学会長、３人以内を副会長とし、１人以上４人以内を常任理事とする。
（選任等）
第13条
１ 理事及び監事は、理事会において選任する。
２ 学会長、副会長及び常任理事は、理事の互選とする。
３ 役員のうちには、それぞれの役員について、その配偶者
若しくは３親等以内の親族が１人を超えて含まれ、又は当該役員ならびにその配偶者及び３親等以内の親族が役員の総数の3分の1を超えて含まれることになってはならない。
４ 監事は、理事又はこの法人の職員を兼ねてはならない。
５ 本学会には若干名の顧問を置くことができる。
顧問は、理事会の推薦によって会長がこれを委嘱する。

（任期等）
第14条 役員の任期は２年とし、再任を妨げない。
第15条 補欠のため、又は増員により就任した役員の任期は、それぞれの前任者又は現任者の任期の残存期間とする。
役員は、辞任又は任期満了後においても、後任者が就任するまでは、その職務を行わなければならない。

２ 学会長は前項のものの入会を認めないときには、速やかに、理由を付した書面をもって本人にその旨を通知しなくてはならない。

（職務）第16条 会長は、この法人を代表し、その業務を総理する。
２ 副会長は、会長を補佐し、会長に事故があるとき又は会長が欠けたときは、会長があらかじめ指名した順序によって、その職務を代行する。
３ 理事は、理事会を構成し、この規約の定め及び総会または理事会の議決に基づき、この法人の業務を執行する。
４ 常任理事は本学会の日常的な事業運営にあたる。
５ 監事は、会計および会務執行の状況を監査する。
監事は、理事会に出席して意見を述べることができる。
６ 顧問は、会長の諮問に応じ、会議に出席して意見を述べることができる。

第７条 賛助会員は本学会の趣旨に賛同し、本学会に特別の援助を与える個人および法人で、学会長の推薦した者とする。

（欠員補充）
第17条 理事又は監事のうち、その定数の３分の１を超える者が欠けたときは、遅滞なくこれを補充しなければならない。

（入会）
第６条 会員は本学会の趣旨に賛同し、臨床美術および、その関連学際領域に関心を持つ者で、所定の手続きを経て、学会長が承認した者とする。

（会費）
第８条 本学会の会員は、会費を納めなければならない。
会費については内規にて定める。なお、会費の改定は理事会によって決定する。
（除名）
第９条 本学会の会員として相応しくない行為のあった者は、理事会での決議を経て、除名することができる。
（退会）
第10条 退会を希望する会員は、その旨を学会事務局に届け出るものとする。なお、一旦納入した年会費等は返還しない。
第11条 ２年以上会費を滞納した者は、退会したものとみなす。

（解任）
第18条 役員が次の各号の一に該当するに至ったときは、総会の議決により、これを解任することができる。
この場合、その役員に対し、議決する前に弁明の機会を与えなければならない。
（１）心身の故障のため、職務の遂行に堪えないと認められるとき。
（２）職務上の義務違反その他役員としてふさわしくない行為があったとき。

第５章 会 議（種別）
第19条 本学会の目的を達成するため、総会、理事会、常任理事会、および各種委員会を組織し、会議を開催する。

第６章 資産および会計（資産の構成）
第29条 本学会の資産は会費、賛助金、寄付金およびその他の諸収入によりなる。

（総会）
第20条 総会は、本学会の最高議決機関であって、会長が招集し毎年１回開催する。理事会が認めたときは、会長はいつでも臨時総会を招集することができる。

（事業年度）
第30条 本学会の会計年度は毎年４月１日に始まり、翌年3月31日に終わる。

第21条 総会は委任状を含め会員の４分の１以上の出席をもって成立し、議決は出席会員の過半数をもってなされる。可否同数のときは、議長の決するところによる。
第22条 総会における各会員の表決権は平等なものとする。
2 やむを得ない理由の為総会に出席できない会員は、あらかじめ通知された事項について、書面もしくは電磁的方法をもって表決し、または他の会員を代理人として表決を委任することができる。
3 前項の規定により表決した会員は、第21条の適用については、総会に出席したものとみなす。
4 総会の議決について、特別の利害関係を有する会員は、その議事の議決に加わることができない。
（理事会）
第23条 理事会は理事を持って構成する。理事会は総会の議決事項以外の会務を決定する。
第24条 理事会は委任状を含め理事２分の１以上の出席をもって成立し、議決は出席理事の過半数を持ってなされる。
可否同数のときは、議長の決するところによる。
第25条 理事会における各理事の表決権は平等なものとする。
2 やむを得ない理由の為理事会に出席できない理事は、あらかじめ通知された事項について、書面もしくは電磁的方法をもって表決することができる。または他の理事会構成員を代理人として表決を委任することができる。
3 前項の規定により表決した理事は、第24条の適用については理事会に出席したものとみなす。
4 理事会の議決について、特別の利害関係を有する理事は、その議事の議決に加わることができない。
（常任理事会）
第26条
常任理事会は、会長、副会長、常任理事をもって構成し、適宜開催して本協会の日常運営にあたる。
第27条 常任理事会は委任状を含め常任理事会構成員２分の１以上の出席をもって成立し、議決は出席者の過半数を持ってなされる。可否同数のときは、議長の決するところによる。
第28条
１ 各常任理事会構成員の表決権は平等なものとする。
２ やむを得ない理由の為常任理事会に出席できない常任理事会構成員は、あらかじめ通知された事項について、書面もしくは電磁的方法をもって表決することができる。または他の常任理事会構成員を代理人として表決を委任することができる。
３ 前項の規定により表決した常任理事会構成員は、第27条の適用については常任理事会に出席したものとみなす。
４ 常任理事会の議決について、特別の利害関係を有する常任理事会構成員は、その議事の議決に加わることができない。

（決算）
第31条 毎年度の決算に関する書類は、総会の承認を受けることとする。
第７章 規約の改廃・施行および本学会の解散（規約の改廃）第32条
1）本規約の改廃は、総会の出席者の4分の3以上の議決を経て行うこととする。
2）軽微な修正については学会長に一任する。
（細則）
第33条 本規約を施行するために細則を設けることができる。
（解散）
第34条 本学会の解散は、総会の出席者の4分の3以上の議決を経て行うこととする。
（合併）
第35条 本学会が合併しようとするときは、総会において会員総数の4分の3以上の議決を経なければならない。

附則
本規約は、2009 年 7 月 18 日から施行す る 。
本規約は、2010 年 11 月 26 日に一部改定し た 。
本規約は、2014 年 10 月 31 日に一部改定し た 。
本規約は、2015 年 5 月 23 日に一部改定し た 。
本規約は、2018 年 5 月 26 日に一部改定し た 。
本規約は、2022 年 5 月 29日に一部改定した。