筑波大学

学部・研究科等の教育に関する現況分析結果
学部・研究科等の教育に関する現況分析結果（概要）１． 人文・文化学群
２． 社会・国際学群
３． 人間学群
４． 生命環境学群
５． 理工学群
６． 情報学群
７． 医学群
８． 体育専門学群
９． 芸術専門学群
10． 人文社会科学研究科
11． ビジネス科学研究科
12． 法曹専攻
13． 国際経営プロフェッショナル専攻
14． 数理物質科学研究科
15． システム情報工学研究科
16． 生命環境科学研究科
17． 人間総合科学研究科
18． 図書館情報メディア研究科
19． 教育研究科

1
3
5
8
11
14
16
20
23
26
29
33
36
38
41
43
46
49
52
54

注）現況分析結果の「優れた点」及び「特色ある点」の記載は、必要最小限の書式等の統一を除き、法人から提出された現況調査表の記載を抽出したものです。

筑波大学

筑波大学

学部・研究科等の教育に関する現況分析結果（概要）
学部・研究科等

教育活動の状況

教育成果の状況

人文・文化学群【２】

相応の質にある【２】

相応の質にある

社会・国際学群【３】

高い質にある【２】

相応の質にある

人間学群【３】

高い質にある【２】

相応の質にある生命環境学群【４】

特筆すべき高い質にある【２】相応の質にある理工学群【２】相応の質にある【２】

相応の質にある

情報学群【３】

高い質にある【３】

高い質にある

医学群

【４】

【２】

相応の質にある

体育専門学群【４】【４】

特筆すべき高い質にある

芸術専門学群【２】

相応の質にある【３】

高い質にある

人文社会科学研究科【４】

特筆すべき高い質にある【３】

高い質にある

ビジネス科学研究科【３】

高い質にある【２】

相応の質にある

法曹専攻【２】相応の質にある【２】

相応の質にある国際経営プロフェッシ
ョナル専攻

【３】

高い質にある【２】

相応の質にある

数理物質科学研究科【２】

相応の質にある【２】

相応の質にあるシステム情報工学研究科【３】

高い質にある【２】

相応の質にある生命環境科学研究科【３】

高い質にある【２】

相応の質にある

人間総合科学研究科【３】

高い質にある【４】

特筆すべき高い質にある

図書館情報メディア研
究科【２】

相応の質にある【２】

相応の質にある

教育研究科

【２】

相応の質にある【２】

相応の質にある

特筆すべき高い質にある
特筆すべき高い質
にある

- 1 -

筑波大学

- 2 -

筑波大学 人文・文化学群

１．人文・文化学群（

分析項目Ⅰ

教育活動の状況･･･････････････････････

4

）

（

分析項目Ⅱ

教育成果の状況･･･････････････････････

4

）

- 3 -

筑波大学 人文・文化学群

分析項目Ⅰ

教育活動の状況〔判定〕

相応の質にある〔判断理由〕
教育活動の基本的な質を実現している。
〔特色ある点〕○

比較文化学類では、２領野、６領域、従来の 16 コースに加え、表現文化領域に、グローバルな視点から、隣接する哲学・政治学・歴史学などの分野と関連させつつ、文学と文化について英語によって総合的に学ぶコースである OnePlanet Relational Studies in Literature and Culture コースを設置した。

○

日本語･日本文化学類では、社会の喫緊の課題である国内で急増する在留外国人とその子どもたちの教育支援に即応するために、文部科学省「外国人児童生
徒等を担う教員の養成・研修モデルプログラム開発事業」委託事業（平成 29 年度から）である日本語教育学会のモデル授業開発などと連携して、令和元年度
から多文化共生社会に必要なシチズンシップとスキルとを持った人材を育成す
ることを目的とした教育プログラム、「日本語学習支援者養成プログラム」を
構築した。

○

学群として大学院修士課程と一体となった ASIP（地域研究イノベーション学
位プログラム：通常の教育課程では、留学をして修士号を取得するまで、学類
４年、修士２年、留学１年、合計７年間必要のところ、ASIP では、学類３年半、修士１年半（留学含む）、最短５年間で修士号を取得することが可能。）
を社会・国際学群とともに推進している。平成 26 年４月から開始した ASIP には、令和元年度までに両学群を合わせて 59 名の学生が参加し、ASIP 公開セミナ
ーには 1,800 名以上が出席した。これに関連して学群共通科目として、大連・ベ
トナム・ロシア語圏への国際研修、ベトナム語、トルコ語の講座等を開設して
いる。

分析項目Ⅱ

教育成果の状況〔判定〕

相応の質にある〔判断理由〕
現況分析単位の目的に沿った基本的な教育成果が認められる。

- 4 -筑波大学 社会・国際学群

２．社会・国際学群（

分析項目Ⅰ

教育活動の状況･･･････････････････････

6

）

（

分析項目Ⅱ

教育成果の状況･･･････････････････････

7

）

- 5 -

筑波大学 社会・国際学群

分析項目Ⅰ

教育活動の状況〔判定〕

高い質にある〔判断理由〕
教育活動の基本的な質を実現している。
開設授業科目の英語による実施を進めており、国際総合学類では開設科目の約40％を英語で行っている。また、国際総合学類では、在学生のうち、毎年、平均で40 名程度（１学年の約 50％）が協定校へ短期留学している。
〔優れた点〕○

社会・国際学群では、開設授業科目の英語による実施を積極的に進めている。例えば国際総合学類では開設科目の約 40％を英語で行っている。

○

国際総合学類では、在学生のうち、毎年、平均で 40 名程度（１学年の約50％）が協定校への短期留学に出かけており、そのうち、中南米や東欧、欧米、アジア以外の地域への留学は、平成 28 年度は 18％であったが、令和元年度には 21％まで増加し、留学先は多様化している。

〔特色ある点〕○

国際総合学類では、英語の４技能に加えて、英語で理論的に討論する能力を向上させるために、令和元年度に「English Discussion Seminar（A）-（D）」の４クラスに（E）-（F）の２クラスを加えて少人数クラスを編成した。
English Discussion Seminar（E）では、社会開発に関連するトピックを、
English Discussion Seminar（F）では、経済開発に関連するトピックを英語で討 論 で き る 科 目 を 提 供 し た 。 ま た 、 「 English Discussion Seminar 」 及 び「English Debate」の標準履修年次について、令和元年度より、前者は１年次から１～２年次に、後者は２年次から２～４年次に拡大し、階層的かつ持続的な専門英語教育体制を実現した。

○

留学生対象の英語プログラムである社会国際学教育プログラムを設け、募集
人員若干名のところ毎年 90 名前後の志願者数を確保し、アジア、アフリカ、欧州、北米、豪州等世界各地域から優秀な学生を入学させている。

○

社会学類では、福島の地元関係者の協力を得て社会調査（テーマ：福島県いわき市における産業・流通・リスクコミュニケーションに関する調査）を実施した。その調査結果を、福島中央テレビが事務局を務める「海と日本 PROJECT
in ふくしま」のブログで公開した（平成 30 年８月から平成 31 年２月にかけて学生が執筆した記事数 45 本）ところ、広く福島県内外で注目された。

- 6 -筑波大学 社会・国際学群

分析項目Ⅱ

教育成果の状況〔判定〕

相応の質にある〔判断理由〕
現況分析単位の目的に沿った基本的な教育成果が認められる。

- 7 -筑波大学 人間学群

３．人間学群（

分析項目Ⅰ

教育活動の状況･･･････････････････････

9

）

（

分析項目Ⅱ

教育成果の状況･･･････････････････････

10

）

- 8 -

筑波大学 人間学群

分析項目Ⅰ

教育活動の状況〔判定〕

高い質にある〔判断理由〕
教育活動の基本的な質を実現している。
コア・カリキュラム科目である「人間フィールドワーク」では、学内外の研究会
及び社会活動への自主的な参加により学生の主体性を促進することを目的としており、同科目の履修者数は平成 28 年度 24 名の履修から令和元年度 54 名へと増加している。また、平成 29 年度にはアクティブラーニング導入科目が 45 科目となっている。
〔優れた点〕○

人間学群コア・カリキュラム科目として開設している「人間フィールドワー
ク」では、１年次生から、教員や大学院生が主催する学内外の研究会や社会活動への自主的な参加を通して、より「高度な」学問的・実践的な知識・技能の習得を目指し、学生の主体性の促進も図っている。この科目の最終回では、丸１日を使って履修学生全員による振り返り（リフレクション）を実施していることも特色である。具体的には、学生は二人一組で、相互間のインタビューを介して、自身の体験を相手が理解できるように伝えること、相手の経験を理解することといったサイエンスコミュニケーションを実践し、双方の経験についてどのように考え、今後に活かしていくのを議論・総括し、その内容を全体発表し、履修学生全員で情報を共有している。科目の開設自体は 10 年以上に渡るが、年々、履修学生数は増加している（平成 28 年度 24 名、平成 29 年度 32 名、
平成 30 年度 30 名、令和元年度 54 名）。

〔特色ある点〕○

学類すべてにおいてアクティブラーニングを導入しており、講義、演習・実習のいずれにおいても、ペアでのワークや６～７名でのグループディスカッシ
ョンなど、平成 29 年度の調査では、講義では 23 科目、演習・実習では 22 科目において主体的な学修を促進するための教育方法が取り入れられており、アクティブラーニングを導入する科目数が増えている。

○

実践的学修プログラムとして開設している「教育インターンシップ基礎論・実践演習」では、学校（つくば市教育委員会・教育局関連）と地域教育（自主保育等）の教育現場における教育活動の現状を、講話を通して、また観察によって学修している。 第３期中期目標期間においては、つくば市の教育に対する- 9 -筑波大学 人間学群

学生の認識を強化し双方向の関係を築くため、「教育インターンシップ実践実習」を履修する２年生全員をつくば市の小中学校に派遣するなどの工夫もしく
は、見直しを行った。

分析項目Ⅱ

教育成果の状況〔判定〕

相応の質にある〔判断理由〕
現況分析単位の目的に沿った基本的な教育成果が認められる。

- 10 -

筑波大学 生命環境学群

４．生命環境学群（

分析項目Ⅰ

教育活動の状況･･･････････････････････

12

）

（

分析項目Ⅱ

教育成果の状況･･･････････････････････

13）- 11 -

筑波大学 生命環境学群

分析項目Ⅰ
〔判定〕

教育活動の状況
特筆すべき高い質にある〔判断理由〕
教育活動の基本的な質を実現している。
海外の大学との間での学生の相互交流や留学生の受入と派遣を行い、また国際学会への学生派遣についての支援も行っている。海外の大学等に短期留学する学生と国際会議での発表などを目的とした渡航学生数の合計が、第２期中期目標期間に比べ、第３期中期目標期間には増加している。また、多様な目的意識を持った優秀な学生の受け入れを目指して、国際科学オリンピック特別入試、国際バカロレア特別入試等の多様な入試を行っている。
〔優れた点〕○

英語プログラム（留学生対応）の実施については、生命環境学群では、平成
22 年度に生命環境学際プログラムを開設し、英語授業のみで卒業が可能な生命環境学際主専攻を各学類に設置した。本プログラムでは、令和元年度末現在１
学年約 10～15 名の世界各地域からの留学生が学んでいる。このプログラムが、10 年の継続実施の結果、海外で広く知られるようになり、また海外の高等学校に出向いたリクルート活動も功を奏し、第２期中期目標期間初期では志願者が３学類合計で 30 名程度であったが、第３期中期目標期間の令和元年度末では、80 名以上の志願者に増加している。

○

海外大学と単位互換・学生交流協定を締結し、学生の積極的な海外留学や学術文化交流を支援した結果、生命環境学群から海外大学等に短期留学する学生
数と、大学の支援事業等で国際学会での発表などで渡航する学生を加えた数
は、第２期中期目標期間では 38～44 名であったが、令和元年度末現在、159～
169 名となり、急激に増加している。

〔特色ある点〕○

生物資源学類では、海外協定校で実地体験を行ったり、国際協力機構筑波国際センター等で研修を行ったりする「国際インターンシップ科目」、地域の企業や団体で活動する「職と緑のインターンシップ科目」などにより、国際性や社会貢献意欲を高めることを目指している。

○

地球学類では、年間 20 を超える野外実験が実施されており、第２期中期計画
以前より、国際野外実験（タイ、オーストリア、スイスなど）や G30 向け野外実験を開講するなど、フィールドワーク教育を積極的に推進している。例とし- 12 -

筑波大学 生命環境学群て、国際地質学総合野外実験として、タイ・チュラロンコン大学との間で、タイ・日本で交互に野外実験を実施してきており、英語能力や異文化理解など、国際性を高めてきた（参加人数 15～25 名）。また、国内企業などで、インターンシップ A、B を開催した。
○

生命環境学群では、推薦入試、前期・後期入試に加えて、編入学試験、AC 入
試、帰国生徒特別入試、国際科学オリンピック特別入試、国際バカロレア特別
入試等を実施してきており、多様な目的意識を持った優秀な学生の受け入れを目指し、入試区分の設定を行ってきた。特に、AC 入試、帰国生徒特別入試、国際科学オリンピック特別入試、国際バカロレア特別入試等では、年度により異なるが、それぞれ２名程度の合格者を受け入れてきた。これらの入試結果について、各入試区分における今までの入学者の成績分布等を含め、毎年各学類で検討を行い、優秀な学生を確保すべく、修正を試みている。

分析項目Ⅱ

教育成果の状況〔判定〕

相応の質にある〔判断理由〕
現況分析単位の目的に沿った基本的な教育成果が認められる。
〔特色ある点〕○

全学として実施した卒業時アンケートでは、教養教育を含む４年間の学業成
果全体に対して、学生は高い満足感を表明しており、特に卒業研究に対して極めて高い評価が示されている。過去３年間のアンケート結果から、授業内容、教員、大学全体の項目で、非常に満足、満足が 60％を超え、やや満足を含めると、約 80％に及び、生命環境学群及び大学全体としての満足度が高く、項目ごとにも年々上昇の傾向が読み取れる。

○

卒業後 20 年を経過した筑波大学（生命環境学群）卒業生のアンケートでは、
以下の回答・意見があった。
大学での学習や経験をどのように感じているかの問いに対しては、「非常に役に立った」「役に立った」との回答をした卒業生がおおよそ 80％を占め、生命環境学群での教育が適切であったことがわかる。

- 13 -

筑波大学 理工学群

５．理工学群（

分析項目Ⅰ

教育活動の状況･･･････････････････････

15

）

（

分析項目Ⅱ

教育成果の状況･･･････････････････････

15）- 14 -

筑波大学 理工学群

分析項目Ⅰ

教育活動の状況〔判定〕

相応の質にある〔判断理由〕
教育活動の基本的な質を実現している。
〔特色ある点〕○

学修で消化不良となった学生への対応が組織的にできるように、「学生の成績抽出システム ESCAT・寺子屋塾実行委員会」を理工学群総合政策室の下部組織として平成 28 年度から設置している。同委員会では、春学期終了時及び秋学期
B モジュール終了時に ESCAT により学生の成績抽出を行い、抽出結果を各学類長に提供するとともに、補完教育を目的とした授業科目の一環として開設している「つまずき相談寺子屋」及び「数学手習い塾」に関する対応窓口となっており、これにより、単位取得状況に問題のある学生を早期に発見し、クラス担任
等が休業期間中の修学指導や補習科目の受講を勧めるなどの対応を行っている。その結果、留年率が平成 28 年度 5.2％から平成 29 年度 4.0％と、1.2 ポイ
ント減少している。

分析項目Ⅱ

教育成果の状況〔判定〕

相応の質にある〔判断理由〕
現況分析単位の目的に沿った基本的な教育成果が認められる。
〔特色ある点〕○

学生が卒業時に提出する卒業生アンケートでは、平成 28 年度から平成 30 年度の３年間においては、授業内容に関する設問でいずれの年度においても 88％以
上が「満足」と回答しており、講義と実験・実習・演習を適切に組み合わせた多様な授業形態、理学分野と工学分野を横断した科目履修が可能であることが高く評価されている。

- 15 -

筑波大学 情報学群

６．情報学群（

分析項目Ⅰ

教育活動の状況･･･････････････････････

17

）

（

分析項目Ⅱ

教育成果の状況･･･････････････････････

18）- 16 -

筑波大学 情報学群

分析項目Ⅰ

教育活動の状況〔判定〕

高い質にある〔判断理由〕
教育活動の基本的な質を実現している。
高性能アルゴリズムを学習する「プログラミングチャレンジ」を開講するなど高度プログラミング技術の修得・活用を奨励し、支援を受けた学生が様々な国外・国内のコンテストに参加し受賞している。また、情報学群が主体となり、全１年次生を対象に講義とコンピュータを用いた演習からなる必修科目を開講するなど、全学的なICT 教育にも従事している。
〔優れた点〕○

情報科学類では、国際大学対抗プログラミングコンテスト（ICPC）等への参加を通じた高度プログラミング技術の修得・活用を奨励しており、高性能アルゴリズムを学習する「プログラミングチャレンジ」を開講している。また、ICPC アジア大会への参加チームを支援し、平成 30 年から令和２年まで３年連続で世界大会進出チームが出るという成果を得た。

〔特色ある点〕○

情報学群が主体となり、全１年次生（約 2,100 名）を対象に講義とコンピュータを用いた演習から成る必修科目「データサイエンス」（２単位）を令和元年度より開講した。開学以来、基礎的な情報リテラシーとコンピュータの利用技術の修得を目的として共通科目「情報」（２単位）を全学必修科目として提供してきたが、令和元年度より「データサイエンス」を新規に開設し、必修の情報系共通科目として計４単位を全学に提供している。

○「成長分野を支える情報技術人材の育成拠点の形成（enPiT）」事業では、多様な実践的科目に加えて、自主的に決定した開発テーマをチームで開発する PBL
形式の教育を行っている。さらに、１週間で集中的に課題の洗練とチーム開発を行う合宿を夏期に実施している。

○

知識情報・図書館学類では、学期毎に全学生の単位取得状況から個別の修学指導が必要な学生をスクリーニングするための専門の委員会組織を置いている。

- 17 -

筑波大学 情報学群

分析項目Ⅱ

教育成果の状況〔判定〕

高い質にある〔判断理由〕
現況分析単位の目的に沿った基本的な教育成果が認められる。
学生の学会発表数・受賞者数や、国内外のプログラミングなどのコンテストへの参加者数・受賞者数が多い。
〔優れた点〕○

情報メディア創成学類生の主な受賞実績は以下のとおりである。
・<2016 年度> 2016 年度日本学生支援機構（JASSO）優秀学生顕彰大賞（学術部門）、いばらきデジタルコンテンツ・ソフトウェア大賞 2016 アプリ・ソフト
ウェア部門 ソフトウェア作品優秀賞、ハッカソンイベント「JPHACKS」においてサイボウズ賞、JBS 社会システムデザインセンター賞、新日鉄住金ソリュー
ションズ賞を受賞し JPHACKS Innovator に認定、「Cross-Field Haptics」の研究により、経済産業省 Innovative Technologies に採択、「音声に視覚的特徴を加えて振返りを支援するシステム」プロジェクトにより、情報処理推進機構（IPA）の 2016 年度未踏 IT 人材発掘・育成事業に採択
・<2017 年度>

2017 年度日本学生支援機構(JASSO)優秀学生顕彰大賞（学術部門）等の受賞、第 22 回学生 CG コンテストにおいて CAMPUS GENIUS AWARD ナ
レッジ賞受賞・<2018 年度> 2018 年度日本学生支援機構（JASSO）優秀学生顕彰奨励賞（学術部門）、2018 アジアデジタルアート大賞展 FUKUOKA での入賞、日本比較生理
生化学会第 40 回神戸大会での発表論文賞・大会委員長賞○

知識情報・図書館学類生の主な受賞実績は以下のとおりである。
・<2016 年度>

いばらきデジタルコンテンツ・ソフトウェア大賞 2016 アプリ・

ソフトウェア部門 ソフトウェア作品優秀賞、情報処理学会第 79 回全国大会学生奨励賞第９回データ工学と情報マネジメントに関するフォーラム（DEIM2017）学生プレゼンテーション賞、社会情報学会関東支部 2016 年度ポスター発表会優秀賞
・<2017 年度>

情報処理学会 DICOMO2017

最優秀論文賞・優秀プレゼンテーシ

ョン賞、全国大学ビブリオバトル首都決戦（全国大会）決勝進出、情報処理学会 WebDB Forum 2017 リクルートテクノロジーズ賞、情報処理学会 WebDB Forum2017 チームラボ株式会社賞、情報処理学会第 166 回データベースシステム研
究発表会学生奨励賞、情報処理学会第 80 回全国大会学生奨励賞、第 10 回デー- 18 -

筑波大学 情報学群

タ工学と情報マネジメントに関するフォーラム（DEIM2018)最優秀インタラク
ティブ賞
・<2018 年度>

日本学生支援機構優秀学生顕彰大賞（産業イノベーション・ベ

ンチャー分野）、情報メディア学会第 20 回研究会最優秀発表賞、情報処理学会第 81 回全国大会学生奨励賞、第 11 回データ工学と情報マネジメントに関するフォーラム（DEIM2019）

学生プレゼンテーション賞- 19 -

筑波大学 医学群

７．医学群
（

分析項目Ⅰ

教育活動の状況･･･････････････････････

21

）

（

分析項目Ⅱ

教育成果の状況･･･････････････････････

22）- 20 -

筑波大学 医学群

分析項目Ⅰ
〔判定〕

教育活動の状況
特筆すべき高い質にある〔判断理由〕
教育活動の基本的な質を実現している。
多職種連携医療専門職養成プログラム CoMSEP 等の数々の公募事業に採択され、多職種連携、職業実践力育成、放射線災害に対応できる人材育成などに関するプログラ
ムを遂行し、人材育成に取り組み、事後評価でもＳ評価を得ている。
〔優れた点〕○

医療科学類では、文部科学省の課題解決型高度医療人材養成プログラム「多職種連携医療専門職養成プログラム CoMSEP」（平成 26〜平成 30 年度）に採択され、茨城県立医療大学と共同して、生体機能診断支援に関与するメディカルス
タッフ（臨床検査技師、診療放射線技師、理学療法士）養成に取り組んだ結果
として、事後評価では S 評価を受けた。

〔特色ある点〕○

文部科学省課題解決型高度医療人材養成プログラム「放射線災害の全時相に対応できる人材養成」（平成 28 年度採択）においても、平成 30 年度に履修証明プログラムを開講し、令和元年度から文部科学省の職業実践力育成プログラム（BP）に認定されている。医師やメディカルスタッフ以外にも消防士や警察官、事務職員といった幅広い職種の履修生が学ぶ場となっている。

○

医学類では、学習意欲を向上させるための方策として、研究室実習（５～６
年次、６か月間）における研究の成果を論文として発表するよう奨励している。研究論文が学術誌に掲載された場合は学生表彰対象者として教育組織から推薦しており、平成 28 年度以降３名の学生が学長表彰を受けている。

○

医学類では、平成 30 年度入試より海外教育プログラム特別入試を実施することにより国際感覚豊かな人材の獲得・育成に努めており、令和元年度には志願者数８名、合格者１名が入学している。

○

医学類では、他の学類に１年先駆けて平成 29 年度入試から、看護学類と医療科学類は平成 30 年度入試から英語４技能外部検定試験の結果を入試に活用している。

- 21 -

筑波大学 医学群

分析項目Ⅱ

教育成果の状況〔判定〕

相応の質にある〔判断理由〕
現況分析単位の目的に沿った基本的な教育成果が認められる。
〔特色ある点〕○

医学類では、毎年２回（７月、１月）開催される医学類教育推進委員会に平成 27 年度より卒業生をメンバーとして加え、医学教育全般に係る意見聴取と討論を行い、その結果は平成 28 年度よりカリキュラムの改善に活かしている。

- 22 -

筑波大学 体育専門学群

８．体育専門学群（

分析項目Ⅰ

教育活動の状況･･･････････････････････

24

）

（

分析項目Ⅱ

教育成果の状況･･･････････････････････

25）- 23 -

筑波大学 体育専門学群

分析項目Ⅰ
〔判定〕

教育活動の状況
特筆すべき高い質にある〔判断理由〕
教育活動の基本的な質を実現している。
体育・スポーツ分野における教育の国際性の促進の取組として、国際短期プログ
ラムである「つくばサマーインスティテュート」を実施しており、第２期中期目標期
間から第３期中期目標期間にかけて参加者学生が倍増し、学生の留学や大学院進学に繋がっている。また、体育・スポーツ指導者養成の高度化を目的とした実技検定の制度改革を実施しており、平成 29 年度・平成 30 年度の入学者全員が標準検定を受検するとともに、上級検定の受験率が平成 27 年度入学者の６割から平成 29 年度入学者では８割に上昇している。
〔優れた点〕○

最新の体育・スポーツ科学の知識を学ぶとともに国際感覚やコミュニケーシ
ョン能力を高めることを目的として、第２期中期目標期間に学群授業の一環として単位化した「つくばサマーインスティテュート（海外からの研究者や学生が参加する体育・スポーツに関する国際短期プログラム、期間は１週間）」を第３期中期目標期間においても継続して実施し、体育専門学群生の参加は平成
26～平成 27 年度の２年間では６名であったが、平成 30～令和元年度の２年間では 13 名と増えており、留学や大学院進学につながっている。

○

各自の専門科目以外の実技指導力の修得・向上の観点から、体操、陸上、水泳、球技、武道、ダンスなどに関わる 18 種目の実技検定を「標準」と「上級」の２つのレベルに分けて実施している。第３期中期目標期間においては、検定合格証明書の発行、学生が事前に検定内容を確認できる動画視聴の簡便化、教育実習参加の要件に実技検定の受検を加える等の取組を実施した結果、平成 29
年度・平成 30 年度入学者においては全員が標準検定を受検しており、学群内の制度として定着している。上級検定についても、受験率が平成 27 年度入学者は60％、平成 28 年度入学者は 68％、平成 29 年度入学者は 81％と上昇し、約８割に達している。

〔特色ある点〕○

体育専門学群では課外活動としての運動部活動を通した教育も重視しており、自らの競技力の向上を図るとともに「専門性の高い科学的指導法」を実践しながら学びを深めることができる。体育専門学群生の９割を超える学生が所- 24 -

筑波大学 体育専門学群

属する運動部への支援組織として、平成 30 年度に「筑波大学アスレチックデパ
ートメント」（AD）を設立し、専属のアスレティットレーナーによる学生アス
リートの健康管理、トレーニング環境の整備、学業と課外活動の両立（「体育・スポーツ・健康に関する知・徳・体」）を目指した支援を行っている。
○

平成 28 年度より学内予算（学群教育改革推進事業）により「体育・スポーツ
による国際交流・国際支援とスポーツ科学学習プログラム（期間は１週間～２週間）」をスタートさせ、20～25 名の体育専門学群学生を海外の大学や連盟等に派遣し、実技能力の向上、国際貢献・開発への関心、コミュニケーション（英語）能力等の向上を図っている。

○

留学生と英語で交流することにより生きた英語を学ぶ場として、また海外留学情報を提供する場として、平成 29 年度に「スチューデントコモンズ・フォ
ー・アスリート」を学群棟内に設置し、体育専門学群における教育の国際性を促進するための拠点として稼働させている。

分析項目Ⅱ
〔判定〕

教育成果の状況
特筆すべき高い質にある〔判断理由〕
現況分析単位の目的に沿った基本的な教育成果が認められる。
年齢別代表を含めた日本代表となる学生数が、第２期中期目標期間から大きく増加している。このうち、２名はリオデジャネイロ・パラリンピック大会（平成 28年）に出場している。
〔優れた点〕○

学群推薦入試及び AC 入試に関して行った入試改革と、入学してきた学生の支
援体制（医科学的支援、トレーニング環境の整備、学業支援等）の強化を行った結果、年齢別代表を含めて日本代表として活躍した学生の数が平成 26 年度の12 名、平成 27 年度の 19 名から、平成 30 年度は 24 名、令和元年度は 38（＋α）
名へと大きく増加した。また、この中で平成 28 年度には２名の学群生がリオデ
ジャネイロ・パラリンピック大会に出場している。

- 25 -

筑波大学 芸術専門学群

９．芸術専門学群（

分析項目Ⅰ

教育活動の状況･･･････････････････････

27

）

（

分析項目Ⅱ

教育成果の状況･･･････････････････････

28）- 26 -

筑波大学 芸術専門学群

分析項目Ⅰ

教育活動の状況〔判定〕

相応の質にある〔判断理由〕
教育活動の基本的な質を実現している。
〔優れた点〕○

令和元年度に海外の大学生を筑波大学に招き、芸術専門学群生とともに１週間滞在しながら制作活動を行う「キャンパス・アーティスト・イン・レジデンス」のプログラムを実施した。メキシコ、ポーランド、エジプト、英国の４か国の大学から４名の学生が参加した。バハカリフォルニア自治大学（メキシコ）教授とユニバーシティ・カレッジ・ロンドン大学（英国）教授ならびに筑波大学教員によって制作の指導を行うほか、制作作品は筑波大学総合交流会館
で展示し、講評会を行った。

〔特色ある点〕○

東日本大震災の被害地域においては、町並みの復旧だけではなく、地域コミ
ュニティ、文化や文化財の復旧、記憶を記録として残すアーカイブなどが課題となっていたことから、平成 24 年度から４年間、文部科学省の特別経費を受け、創造的復興プロジェクトを教育プログラムとして実施した（４年間で 42 名に修了証を発行）。平成 28 年度からは同プログラムを発展的に再編成し、芸術を中心とした多領域による課題発見・解決能力を育成するプロジェクトとして自立した実践的演習授業を継続している。他学群生も含めて令和元年度は 63 名が参加している。

○

優秀な留学生を確保するため、平成 28 年度に Japan-Expert（学士）プログラ
ム・日本芸術コースを新設した。秋学期入学を前提とし、Japan-Expert（学士）プログラム特別入試を実施している。若干名の募集であるが、毎年１名の合格者を出し、入学者を継続して受け入れている。

○

高大連携事業として高校生を対象とした「高校生アートライター大賞」を隔年で開催している。令和元年度は全国から 513 編の応募があった。さらに並行して令和元年度から英語によるエッセイ部門を新設し、各国に募集を案内したところインド、米国、英国、オーストラリアなど 12 か国から 51 編の応募作品があった。

- 27 -

筑波大学 芸術専門学群

分析項目Ⅱ

教育成果の状況〔判定〕

高い質にある〔判断理由〕
現況分析単位の目的に沿った基本的な教育成果が認められる。
学生を対象とした公募展等で文部科学大臣賞（平成 28 年度、令和元年度）などを受賞しているほか、専門家を対象とした公募展等においても奨励賞（平成 28 年度、
令和元年度）や審査員特別賞（平成 30 年度）などを受賞している。
〔優れた点〕○

全国の学生が応募する公募展等では文部科学大臣賞（平成 28 年度、令和元年度）や大賞（令和元年度）などの最高賞を受賞しているほか、専門家が応募する全国規模の公募展等においても奨励賞（平成 28 年度、令和元年度）や審査員特別賞（平成 30 年度）などを受賞し、教育成果が社会的に評価されている。

- 28 -

筑波大学 人文社会科学研究科

10．人文社会科学研究科
（

分析項目Ⅰ

教育活動の状況･･･････････････････････

30

）

（

分析項目Ⅱ

教育成果の状況･･･････････････････････

32）- 29 -

筑波大学 人文社会科学研究科

分析項目Ⅰ
〔判定〕

教育活動の状況
特筆すべき高い質にある〔判断理由〕
教育活動の基本的な質を実現している。
国際地域研究専攻の経済・公共政策プログラムでは、アジアの若手人材を受け入れて専門的研修を行い、産業開発を担う若手アフリカ人材を受け入れて企業への見学
やインターンシップを行っている。また、大学の国際化を進めて留学生比率を高め、
日独韓という文化圏の組み合わせに関わるテーマを研究したい学生を育成するため、ダブルディグリープログラム「日独韓共同修士プログラム」を実施している。
〔優れた点〕○

学会発表に対して、研究科では平成 24 年度から海外での発表の旅費支援を、
文芸・言語専攻では平成 25 年度、国際日本研究専攻では平成 24 年度から国内・海外の発表の旅費支援を、現代語・現代文化専攻では平成 28 年度から国内での発表の旅費支援を行っている。

○

外国人学生受入促進のため、国際地域研究専攻では、複数の英語特別プログ
ラムを設け、書類審査と英語による Skype 面接で選考し、毎年 20 名を超す留学生を受け入れている。

○

国際地域研究専攻の「経済・公共政策プログラム」は、平成 7 年度から世界銀行との協定に基づいて開始し、平成 27 年度からはアジア開発銀行からも協力を得て、開発計画の立案・研究に従事する開発途上国の若手職員に対して高度な専門的研修を行っている。また、人材育成支援無償援助事業に係る「国際関係論短期特別プログラム」は、平成 14 年度より開始し、アジア諸国の中堅行政幹部の再研修を行っている。また独立行政法人国際協力機構により始まった「アフリカの若者のための産業人材育成イニシアティブ」を平成 26 年度より開始
し、アフリカ諸国で産業開発を担う若手人材を受け入れ、企業への見学やイン
ターンシップを行っている。
大学の国際化を進めて留学生比率を高め、日独韓という文化圏の組み合わせに関わるテーマを研究したい学生を育成するため、平成 23 年度～平成 27 年度までの世界展開力強化事業「人社系グローバル人材養成のための東アジア・欧州協働プログラム(TRANS)」の一環として、平成 25 年度から、ドイツのボン大学、大韓
民国の高麗大学校、筑波大学の３大学が共同で運営するダブルディグリープログ
ラム「日独韓共同修士プログラム」を実施している。

- 30 -

筑波大学 人文社会科学研究科〔特色ある点〕○

哲学・思想専攻では、第２期中期目標期間中より「哲学カフェ」の手法を用い、「西洋倫理学」の授業でアクティブ・ラーニングを実施する一方、地方貢献にも取り組んできたが、平成 28 年度から、この手法の修得を目標の一つとす
る「哲学プラクティス」を専攻共通科目として開設した。
国際地域研究専攻では、インターンシップを促進するため、「ローカル最適なグローバル人材」の育成を目指し、筑波大学の人文・文化学群、社会・国際学群という学士課程と修士課程（国際地域研究専攻）を縦断した学士・修士の早期修了プログラム「地域研究イノベーション学位プログラム」の学生に「国際協力インターンシップ II・III」を設け、職業実習への参加の成果を単位認定している。
歴史・人類学専攻では、各領域、学年合同のゼミナールを開設し、該当領域全教員による指導を実施し、学位取得の向上を目指している。

○

人文社会科学研究科では、平成 24 年度より、在籍する大学院生に自分の将来のキャリアを考えさせるための履修証明プログラムとして「人文社会科学のためのキャリアデザインプログラム」を開設している。

- 31 -

筑波大学 人文社会科学研究科

分析項目Ⅱ

教育成果の状況〔判定〕

高い質にある〔判断理由〕
現況分析単位の目的に沿った基本的な教育成果が認められる。
平成 28 年度には第 36 回日本民俗学会奨励賞などを、平成 29 年度には第 3 回中村元東洋思想文化賞優秀賞などを、平成 30 年度には電子情報通信学会第 16 回ヒューマ
ンコミュニケーション賞などを、令和元年度には第１回川又記念日本西アジア考古学会奨励賞などを各専攻の学生が受賞している。
〔優れた点〕○

人文社会科学研究科での教育の成果として、第３期中期目標期間中における各専攻学生（括弧内は専攻名）の主な受賞等は以下のとおりである。
平成 28 年度 第 36 回日本民族学会奨励賞（歴史・人類学）、日本言語学会大会発表賞（文芸・言語）、日本英語学会大会優秀発表賞佳作（文芸・言語）、第50 回北海道新聞文学賞〈創作・評論部門〉佳作（文芸・言語）、全国英語教育
学会・学会賞学術奨励賞（現代語・現代文化）
平成 29 年度 第３回中村元東洋思想文化賞優秀賞（哲学・思想）、萬葉学会奨励賞（文芸・言語）、日本英語学会大会優秀発表賞（文芸・言語）、クックパッド賞（共同受賞、文芸・言語）、第５回国際タタール語・タタール文学オリンピック優勝（国際地域研究）
平成 30 年度 電子情報通信学会第 16 回ヒューマンコミュニケーション賞（共同受賞、文芸・言語）、全国英語教育学会・学会賞学術奨励賞（現代語・現代文
化）
令和元年度 第１回川又記念日本西アジア考古学会奨励賞（歴史・人類学）、
日本英語学会優秀発表賞（文芸・言語）、メルロ＝ポンティ第３回研究賞（現代語・現代文化）、大学英語教育学会賞（論文部門）（現代語・現代文化）、日本
言語政策学会発表賞（ポスター発表部門）（国際日本研究）- 32 -

筑波大学 ビジネス科学研究科

11．ビジネス科学研究科
（

分析項目Ⅰ

教育活動の状況･･･････････････････････

34

）

（

分析項目Ⅱ

教育成果の状況･･･････････････････････

35）- 33 -

筑波大学 ビジネス科学研究科

分析項目Ⅰ

教育活動の状況〔判定〕

高い質にある〔判断理由〕
教育活動の基本的な質を実現している。
経営システム科学専攻や企業科学専攻システムズ・マネジメントコースにおいて、学会参加費や外国語論文校正費の補助を実施している。特に、企業科学専攻シス
テムズ・マネジメントコースでは、直近の４年間で学会派遣 13 件、外国語論文校正
25 件の学生支援を行っている。
〔優れた点〕○

学生の研究活動を支援するため、学会参加費や外国語論文校正費の補助を実施している。経営システム科学専攻では、平成 27 年度の制度開始以降、学会派
遣 17 件、外国語論文校正２件の支援を実施しており、企業科学専攻システム
ズ・マネジメントコースでは平成 23 年度に当該制度を開始し、直近の４年度では学会派遣 13 件、外国語論文校正 25 件の支援を実施している。

○

経営システム科学専攻及び企業科学専攻システムズ・マネジメントコースでは、平成 30 年度・令和元年度において、データサイエンス分野における社会人
教育プログラムの開発を念頭において教育資源の整備を行った。また、米国特許庁が公開している全特許データ（ただし権利化された特許のみ）をリレーショナル・データベースとして学生に公開できる環境を構築するとともに、既存の財務情報を補完する観点からコンセンサス情報（経営者の業績予測）を追加
し、経営上の意思決定プロセスの視点の教育マテリアル作成も可能となり、会計学的な興味を持つ社会人学生だけでなく、経営戦略的な興味をもつ社会人学生に対してもアピールできるデータとなっている。

〔特色ある点〕○

修士論文研究の確実な進捗を目的として、１年次末に概要発表会、２年次 10月に中間発表会、２年次１月に予備審査を行うステージ制を実施している。また多面的な研究指導を行うため、概要発表会後に２名の副指導教員を割り当て、発表会ごとに副指導教員との面談による進捗報告を実施して、その内容を書面で提出させている。

○

企業科学専攻システムズ・マネジメントコースの外国語試験においては、英語を使用した海外の大学等を卒業し、かつ、その就学期間中に英語を公用語とする地域に居住した経験がある志願者は、外国語試験公式認定証に替えて卒- 34 -

筑波大学 ビジネス科学研究科

業・居住証明提出（卒業後５年以内）、あるいは代替申請（卒業後６年以上）ができるようにしている。

分析項目Ⅱ

教育成果の状況〔判定〕

相応の質にある〔判断理由〕
現況分析単位の目的に沿った基本的な教育成果が認められる。
〔特色ある点〕○

企業科学専攻システムズ・マネジメントコース修了生の一部については講義での講師依頼などを通して、当該コース履修や論文研究の成果などが、その後の社会での活動にどのように影響しているかの意見を聴取している。

- 35 -

筑波大学 法曹専攻

12．法曹専攻（

分析項目Ⅰ

教育活動の状況･･･････････････････････

37

）

（

分析項目Ⅱ

教育成果の状況･･･････････････････････

37）- 36 -

筑波大学 法曹専攻

分析項目Ⅰ

教育活動の状況〔判定〕

相応の質にある〔判断理由〕
教育活動の基本的な質を実現している。
〔特色ある点〕○

憲法、民法、刑法に関する、補助教員によるチューターゼミを、入学前の１～３月にかけて各科目３～５回程度実施し、入学予定者に任意参加することを認め、授業への円滑な導入をはかる取組が行われている。

○

有職社会人の大学院生がかかえる場所的・時間的障害を解消するため、平成
27 年度からモバイル方式による ICT（情報通信技術）を導入し、一定回数に限り、出張先のホテル等遠隔地からも、携帯端末を通じ、教室で行われている授業に同時参加できる仕組を提供している。

○

社会人学生向け e-ポートフォリオ・システム（通称「学生カルテ」）により、教員が面談を担当した学生の情報等を電子データとしてサーバーに共有し、その後の学生指導や FD 活動に役立てている。また、学生に学生調査票を提出してもらい（直近の令和元年度の回収率は 100％）、チューターゼミの利用状
況・グループ学習の実施状況・使用教材・自己評価等の情報を電子データとして教員間で共有している。

○

有職社会人への大学院生が抱える場所的・時間的障害を解消するため、他大学との連携により、ICT（サテライト方式）を活用し、平成 28 年度から、テレビ
会議システムを通じ、金沢大学、甲南大学の各法科大学院との間で遠隔同時受信する実験授業を行っている。

○

キャリア転換を目指す社会人の需要に応える夜間開講の法科大学院としての性格を維持している。

分析項目Ⅱ

教育成果の状況〔判定〕

相応の質にある〔判断理由〕
現況分析単位の目的に沿った基本的な教育成果が認められる。

- 37 -

筑波大学 国際経営プロフェッショナル専攻

13．国際経営プロフェッショナル専攻
（

分析項目Ⅰ

教育活動の状況･･･････････････････････

39

）

（

分析項目Ⅱ

教育成果の状況･･･････････････････････

40）- 38 -

筑波大学 国際経営プロフェッショナル専攻

分析項目Ⅰ

教育活動の状況〔判定〕

高い質にある〔判断理由〕
教育活動の基本的な質を実現している。
毎年、10 名程度の学生をシリコンバレーやベルリンなど海外に派遣し、複数企業を訪問し、企業の経営課題に対する提言及び議論を行うなどの体験型学習を実施している。また、海外ビジネススクールとの学生交流協定に基づく Tsukuba Short-term
Study Program（TSSP）により、毎年 10 名の学生が海外での学習経験を積むと同時に、提携校から複数名（タイ、ドイツ等）の学生を受け入れている。
〔優れた点〕○

国際経営で必要とされる異文化マネジメントの学習体験を行うため、開設以来、日本人学生及び３割程度の外国人学生比率を維持している。それによって、グループ討論等においてそれぞれの学生が異文化に触れる機会を創出している。上記に加え、TSSP（Tsukuba Short-term Study Program）を活用し、１～２週間程度、海外提携ビジネススクール約 10 校における短期滞在の履修を通した単位取得が可能なシステムも構築している。

○

毎年、『Business Study』を実施し、10 名程度の学生をシリコンバレーやベルリンなど海外に派遣し、複数企業を訪問すると共に、それら企業の経営課題に対する提言・議論を行うなど有意義な体験型学習を実施している。また、海外ビジネススクールとの学生交流協定に基づく『Tsukuba Short-term Study
Program（TSSP）』により、毎年 10 名（タイ、ドイツ、香港、マレーシア、米国
等）の国際経営プロフェッショナルの専攻学生が海外での学習経験を積むと同時に、提携校から複数名（タイ、ドイツ等）の学生の受入れ、グローバルな学
習機会の提供を行っている。これらの活動は第３期中期目標期間中も提携校の地域的な拡がり、特色ならびに体制、また学生の希望などを反映し提携校の改廃や、プロセスの改善などを継続的に実施している。提携校の数は、平成 28 年度の４校から、令和元年度には 11 校まで増加した。

〔特色ある点〕○

国際経営プロフェッショナル専攻は、学生の約３割が外国人であり、出身国
も毎年 10 ヵ国近くになる。このため、多様性に配慮しており、新入生オリエン
テーションの際の行動規範としても提示している。また、具体的な多様性対応
として、学習面の指導助言を行う主・副指導以外にも、学生生活相談のための- 39 -

筑波大学 国際経営プロフェッショナル専攻

学生担当教員を配置し、学修、生活両面において充実した学生生活が送れるよ
うに配慮している。履修上の特別な配慮が必要な学生に対しては、教材支援（視聴覚に障害のある受講生）等の対応を行っている。関連して、海外出張等
で授業、ゼミ、発表会に参加できない学生に対しては、遠隔通信システムを活用して、できるだけ学習機会における物理的な制約を緩和できるような配慮を行っている。
○

国際経営プロフェッショナルにおける教育の一つの集大成であるビジネスプ
ロジェクト（修論相当）において、プロジェクト実施の各段階（初期、中間、最終）での口頭発表を実施しているが、その評価シートは学生にも公開している。そして、口頭発表時における評価教員（主査、副査、第三教員）からのフィードバックは集約されたうえで、主査より学生に共有され、学習成果の確認・さらなる改善に向けた気付きを得られるように工夫がなされている。

○

専攻教員の専門領域に関連するエクステンションプログラムを積極的に進めている。令和元年度は、「ロジカルシンキング入門」「CFA レベル１試験準備コース」「ゼロから始めるビジネス・エスノグラフィー」の３件の実施を産学連
携本部との連携のもと実施し、受講者はそれぞれ 30 名、22 名、47 名であった。

分析項目Ⅱ

教育成果の状況〔判定〕

相応の質にある〔判断理由〕
現況分析単位の目的に沿った基本的な教育成果が認められる。

- 40 -

筑波大学 数理物質科学研究科

14．数理物質科学研究科
（

分析項目Ⅰ

教育活動の状況･･･････････････････････

42

）

（

分析項目Ⅱ

教育成果の状況･･･････････････････････

42）- 41 -

筑波大学 数理物質科学研究科

分析項目Ⅰ

教育活動の状況〔判定〕

相応の質にある〔判断理由〕
教育活動の基本的な質を実現している。
〔特色ある点〕○「つくば共鳴教育プログラム」による独自の留学支援を実施している。この
取組は、海外の大学等に数か月間滞在して研究を行うもので、これまでに博士後期課程１年次の学生が平成 28 年度３名、平成 29 年度５名、平成 30 年度６名が派遣されている。代表的な派遣先としては、ハーバード大学（米国）や筑波大学とキャンパス・イン・キャンパス（CiC）の協定校としてダブルディグリー
プログラム等の教育研究交流を推進しているグルノーブル・アルプス大学（フランス）等世界のトップレベルの大学が挙げられる。

分析項目Ⅱ

教育成果の状況〔判定〕

相応の質にある〔判断理由〕
現況分析単位の目的に沿った基本的な教育成果が認められる。
〔優れた点〕○

年度あたりの学生の論文生産性・発表論文数は、平成 28 年度が 87.6％・702
件、平成 29 年度が 166.5％・1,299 件、平成 30 年度が 190.6％・1,458 件となっている。

○

日本学術振興会特別研究員への採用数を増やす取組を実施している。平成 28
年度から、数理物質科学研究科独自で「日本学術振興会特別研究員応募セミナー」を毎年度２月に開催し、URA により申請書作成上の留意点に関する解説や研究科長からの注意事項の説明に加え、現役の特別研究員からのアドバイスを通して、申請を促す契機としている。この取組の結果、数理物質科学研究科における日本学術振興会特別研究員 DC２の採択率が平成 28 年度 14.6％から令和元年
度 30.4％と大幅に上昇しており、 DC２全体の採択率（令和元年度）である
19.8％を上回ることとなった。

- 42 -

筑波大学 システム情報工学研究科

15．システム情報工学研究科
（

分析項目Ⅰ

教育活動の状況･･･････････････････････

44

）

（

分析項目Ⅱ

教育成果の状況･･･････････････････････

45）- 43 -

筑波大学 システム情報工学研究科

分析項目Ⅰ

教育活動の状況〔判定〕

高い質にある〔判断理由〕
教育活動の基本的な質を実現している。
社会人向け研究教育プログラムである地域未来創生教育コースを設置し、職業実践力育成ブログラム（BP）に認定されている。また、実践的 IT カリキュラムを実施
し企業・研究機関・大学が協働して学位プログラムの運営を行う協働大学院を設置している。
〔優れた点〕○

コンピュータサイエンス専攻では、平成 29 年度入学者から「実践的 IT カリキ
ュラム」を提供している。これは、高度 IT 専修プログラムと一般プログラムを統合し、さらに、平成 25 年度より実施の文部科学省「情報技術人材育成のための実践教育ネットワーク形成事業（enPiT）」の主要科目も取り入れ、ICT における実践力を養うことを目的としたカリキュラムである。１年次において「実践的 IT カリキュラム」を修了した者は、平成 29 年度に３名、平成 30 年度には11 名と増加している。

○

社会工学専攻では、修士の学位が授与される社会人向け研究教育プログラム「地域未来創生教育コース」を平成 29 年度に新設した。少子高齢化、自然災
害、エネルギー制約等、地域の困難な課題を新たな手法で問題発見・解決できる人材育成を目的とした本コースは、社会人のニーズに応じた実践的・専門的なプログラムとして文部科学省「職業実践力育成プログラム（BP）」に認定された。

〔特色ある点〕○

リスク工学専攻では、平成 29 年に企業・研究機関・大学（筑波大学を含む）の協働によるレジリエンス研究教育推進コンソーシアムを設立し、研究指導・
論文審査・カリキュラム・インターンシップ・入試等について、当コンソーシ
アムにおける協働実施体制作りを進め、コンソーシアム参画機関が担当する科
目群の設定とカリキュラムツリーの構築等のカリキュラム改訂を行った。特に、令和２年度からの企業・研究機関・大学が協働して学位プログラムの運営を行う協働大学院方式による教育課程の稼働のため、教育課程編成方針をより高いレベルで実現できるよう、協働大学院方式に相応しいカリキュラムを整えた。

- 44 -

筑波大学 システム情報工学研究科○

研究科独自で、平成 27 年から茨城工業高等専門学校との包括的連携協定を締結している。第３期中期目標期間はこれまでに茨城高専から 21 名のインターン
シップ生を受け入れ、15 名の大学院生（留学生）の派遣を実施するとともに、茨城高専での講演などを通して、地元高専との連携を深めた。

分析項目Ⅱ

教育成果の状況〔判定〕

相応の質にある〔判断理由〕
現況分析単位の目的に沿った基本的な教育成果が認められる。

- 45 -

筑波大学 生命環境科学研究科

16．生命環境科学研究科
（

分析項目Ⅰ

教育活動の状況･･･････････････････････

47

）

（

分析項目Ⅱ

教育成果の状況･･･････････････････････48）- 46 -

筑波大学 生命環境科学研究科

分析項目Ⅰ

教育活動の状況〔判定〕

高い質にある〔判断理由〕
教育活動の基本的な質を実現している。
SUSTEP プログラムに、多くのアジア、アフリカ、太平洋島嶼国の政府の若手行政官が入学している。また、国際連携持続環境科学専攻や日本初の山岳に特化した博士前期課程である山岳科学学位プログラムなどの特色あるプログラムを実施している。
〔優れた点〕○SUSTEP プログラム（Sustainability Science, Technology and Policy）は、
持続可能な開発のための科学技術・政策に資するため、高い専門性と学際的な
俯瞰性を兼ね備えたグローバル環境リーダーの育成を目標とする英語完了型プ
ログラムである。SUSTEP プログラム入試（10 月入学）により、前期課程平成 28
年度 24 名、平成 29 年度 26 名、平成 30 年度 30 名、令和元年度 29 名、後期課程
平成 29 年度３名、平成 30 年度１名、令和元年度４名が入学し、多くのアジア、アフリカ、太平洋島嶼国の政府の若手行政官が入学している。

〔特色ある点〕○

平成 29 年度に新設された国際連携持続環境科学専攻では、同年に締結されたマレーシア日本国際工科院・マレーシア工科大学（MJIIT-UTM）との協定に基づき、両大学の学生がそれぞれ協定先の大学に１年間滞在することとし、両大学の合同で必修科目「合同セミナー」を実施している。

○

日本初の山岳に特化した博士前期課程として、筑波大学・信州大学・静岡大
学・山梨大学の４大学が連携する新たな大学院（博士前期課程）として平成 29
年度に山岳科学学位プログラムを設置し、山岳地域を取り巻く環境問題の解決や山岳生態系の持続的管理などに対応できる人材育成を目指し、各大学の特徴・フィールドを活かした連携科目を設定して山岳科学関連の教育を実施している。

○

筑波大学は、12 か国に 13 か所の海外事務所を有し、59 の国と地域の大学や研究機関、国際連合大学と合計 387 件の交流協定を結んでいる（令和２年３月末現在）。そのうち生命環境科学研究科が関連している部局間・大学間協定は 77 協
定である。

- 47 -

筑波大学 生命環境科学研究科

分析項目Ⅱ

教育成果の状況〔判定〕

相応の質にある〔判断理由〕
現況分析単位の目的に沿った基本的な教育成果が認められる。
〔特色ある点〕○

平成 28～平成 30 年度に全学で実施した卒業（修了）生アンケートの結果においては、「研究室で行ったゼミや研究について」の設問に対して「非常に満足」、「満足」及び「やや満足」と回答した割合がいずれの年度においても90％を超えている。また、「本学の大学院教育は全体としてどうだったか」の設問に対しては、同様に 90％以上を維持しており、生命環境科学研究科における教育が学生から高い評価を得ている。

- 48 -

筑波大学 人間総合科学研究科

17．人間総合科学研究科
（

分析項目Ⅰ

教育活動の状況･･･････････････････････

50

）

（

分析項目Ⅱ

教育成果の状況･･･････････････････････

51）- 49 -

筑波大学 人間総合科学研究科

分析項目Ⅰ

教育活動の状況〔判定〕

高い質にある〔判断理由〕
教育活動の基本的な質を実現している。
学生支援として実施している、武者修行型学修派遣及び社会人大学院生に対する支援の予算を増額したことにより、利用する学生数が増えている。また、東京キャンパスにおける平日夜間と土曜日に授業を開講する取組を行っている。
〔優れた点〕○

人間総合科学研究科では、学生の主体性を重視した研究の推進とグローバル化の一層の促進を図る目的で、学生の海外研究活動を支援する「武者修行型学
修派遣」と社会人大学院生に対する学会等への参加費と旅費の一部を支援する「社会人大学院生に対する支援事業」を実施している。学生が自ら受入れ先との交渉を行う「武者修行型」の実施初年度の平成 26 年度の配分額は 200 万円で採択数は７名であったが、第３期中期目標期間から予算を 300 万円に増額したことで平成 29 年度から令和元年度までの３年間の採択数はいずれの年度も 10 名に増加した。一方、「社会人大学院生」の実施初年度の平成 24 年の採択数は国内
学会での６件のみで、配分額も 84,000 円であったが、第３期中期目標期間では予算を 200 万円に増額した結果、採択数は平成 28 年度 32 件、平成 29 年度 40
件、平成 30 年度 27 件、令和元年度 34 件と飛躍的に増加した。こうした状況において特筆すべき点は、第２期中期目標期間では皆無であった国際学会での発表件数がそれぞれ５件、６件、２件と出現し、令和元年度では９件を数えるに至ったことである。

〔特色ある点〕○

生涯発達専攻・生涯発達科学専攻では、土曜日の授業実施と平日夜間の研究・論文指導により、着実に学生の研究・学習能力・意欲を向上させ、大半の大学院生が標準年限で修了し、また、在学中からの学会活動や学術論文投稿等、積極的な学術活動が行われている。担任を中心に全教員が、社会人大学院
生固有の相談内容（仕事と学業の両立、子育て・介護等の家庭状況）について、個々に相談できる体制をとっている。社会人大学院生が職場から大学に直行して学習・研究活動ができるように、データ解析室、大学院生研究室の環境等を整えている。職場との関係等で土日の集中講義を一定時間数確保している。

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筑波大学 人間総合科学研究科○

人間総合科学研究科では、東京キャンパスの各専攻が平日夜間と土曜日に授業を開講している。加えて、社会人に限らず様々な事情を抱える学生のための長期履修制度を利用した学生は、研究科全体で平成 28 年度 24 名（11 専攻）、
平成 29 年度 18 名（８専攻）、平成 30 年度 25 名（９専攻）であり、この制度の有効的な利用が図られている。

分析項目Ⅱ
〔判定〕

教育成果の状況
特筆すべき高い質にある〔判断理由〕
現況分析単位の目的に沿った基本的な教育成果が認められる。
第３期中期目標期間では、第２期中期目標期間と比較して、国際学会での発表件数が年度平均 58％増加し、人間総合科学研究科の学生が第１筆者である学術雑誌への論文掲載数は年度平均 24.7％増加している。
〔優れた点〕○

人間総合科学研究科全体での学生による学会・研究会発表件数は、平成 28～
平成 30 年度の３年間だけでも、博士前期・博士後期課程合わせて 3,407 件（年度平均 1,135.7 件）となっている。この内、国際学会発表は 970 件（年度平均323.3 件）であり、第２期中期目標期間（年度平均 204.5 件）と比較すると 58％増となっている。

○

人間総合科学研究科全体での平成 28 年度から３年間の学生が第１筆者である
学術雑誌等への論文掲載数（共著を含む）は 1,560 件（年度平均 520.0 件）、うち国際雑誌等は 613 件（年度平均 204.3 件）であり、特に、年度平均件数は第２期中期目標期間の年度平均 163.8 件と比較し 24.7％増となっている。

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筑波大学 図書館情報メディア研究科

18．図書館情報メディア研究科
（

分析項目Ⅰ

教育活動の状況･･･････････････････････

53

）

（

分析項目Ⅱ

教育成果の状況･･･････････････････････

53）- 52 -

筑波大学 図書館情報メディア研究科

分析項目Ⅰ

教育活動の状況〔判定〕

相応の質にある〔判断理由〕
教育活動の基本的な質を実現している。

分析項目Ⅱ

教育成果の状況〔判定〕

相応の質にある〔判断理由〕
現況分析単位の目的に沿った基本的な教育成果が認められる。

- 53 -

筑波大学 教育研究科

19．教育研究科（

分析項目Ⅰ

教育活動の状況･･･････････････････････

55

）

（

分析項目Ⅱ

教育成果の状況･･･････････････････････

56）- 54 -

筑波大学 教育研究科

分析項目Ⅰ

教育活動の状況〔判定〕

相応の質にある〔判断理由〕
教育活動の基本的な質を実現している。
〔特色ある点〕○

学生の学習環境、学習状況等のニーズに対し、きめ細かい対応をするための学習相談を主目的として、「学生と教員との懇談会」を定期的に実施している。第２期中期目標期間においては春学期末（７月期）のみに実施してきたこの懇談会を、平成 28 年度からは修士課程１年生が進学を控えた秋学期末（２月期）にも新設し、学生からのカリキュラムとその履修に関する要望や授業への評価・要望、学習環境や学生生活の様々な事項等について広く意見を聴取してそれに対応する機会を充実させている。

○

社会的・職業的自立を図るために必要な能力を培うキャリア支援の一環として、教育の現場で指導的な立場にいる校長等の管理職や教務面の管理を行う教務主任などの教員を招聘して、平成 29 年度から大学院生と教職員を対象とした「教職セミナー」を毎年開催している。このセミナーにはこれまで、全国各地の進学校等で管理職として活躍している筑波大学 OB や教育研究科修了生等の学校関係者、つくば市をはじめとする自治体の教育行政経験者等を招聘し、講演会、座談会、相談会や指導助言を受ける機会を設定している。また、この活動
は、学生が実際の教育現場の情報を得て社会的・職業的自立を図る上での意識向上を図る目的に加え、教育研究科修了生の全国的ネットワークの形成に資することも意図している。

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筑波大学 教育研究科

分析項目Ⅱ

教育成果の状況〔判定〕

相応の質にある〔判断理由〕
現況分析単位の目的に沿った基本的な教育成果が認められる。
〔優れた点〕○

国内の学会での研究発表に対する評価が高く、学会賞や研究奨励賞を受賞す
ることがほぼ毎年見られ、学習成果の状況が良好である様子が伺える。平成 28
年度：読売教育賞優秀賞（外国語教育部門）１件、小貫英教育賞（研究奨励懸賞論文最優秀賞）１件、日本数学教育学会・学会賞（大学院生研究奨励部門）
１件、平成 29 年度：小貫英教育賞（研究奨励懸賞論文最優秀賞）１件、日本数学教育学会・学会賞（大学院生研究奨励部門）１件、筑波英語教育学会『筑波英語教育』新人賞１件、平成 30 年度：日本数学教育学会・学会賞（大学院生研
究奨励部門）２件、令和元年度：日本数学教育学会・学会賞（大学院生研究奨励部門）１件。

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