20171007

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絵図「御貿易場」（開国開港期:1854-1867） （表示スペースに合わせるためやや横広に修正） 横浜市中央図書館所蔵
左上方の白い建物「異人屋鋪」とあるのが、英一番館らしい

特集 横浜 英一番館 幕末にやって来た巨大商社―ジャーディン・マセソン・ヒストリー, Part 3―
長崎で茶再製工場と兵器売込みに力を入れていたグラバーでしたが、特に後の明治政府の一翼を担った薩摩藩との関係は深かったようです。1868 年の兵庫開港・大阪開市になると、グラバーはジャーディン・マセソン商会の兵庫・大阪代理業者になります。その後、ジャーディン・マセソン商会からの資金が打ち切られることでグラバー商会は破産します。また、ジャーディン・マセソン商会も、日本が国力を増すにつれ、政府の外資排除方針が徹底されていったこともあり、高島炭鉱への融資からも撤退し、徐々に衰退して行くこととなりました。

コハクチョウ
７．グラバーとジャーディン・マセソン商会（これまでの 1～6a. b.の項目番号を引継ぐ）
c. 薩摩藩・長州藩への援助
ジャーディン・マセソン商会（以降、JM 商会と略記）
は、のちに明治政府の中心となる薩摩・長州・肥前 3 藩とは船舶取引を通じて密接な関係が生れていました。グラバー商会を介して、とくに薩摩藩との関係は重要でした。有名な五代才助（友厚）の上申書（英国に学ぶために留学生を派遣すべきほか、様々な提案を記した）をもとに、薩摩トマス・グラバー

五代友厚

藩は 1865 年にイギリスヘ留学生を送るとともに五代に小Copyright© 横浜歴史さろん Yokohama History Salon. All Right Reserved.

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銃・弾薬・紡績機械などの買付に当らせることにしましたが、そのさい、グラバー商会の職員が同行して世話をするとともに、JM 商会とロンドンのマセソン商会が様々な援助を行ったのです。
特に、送金の便宜、手形の決済などによる資金面における援助により、イギリス・フランスでの五代たちの外交活動は当然ながら、買付けた小銃・弾薬は、幕府の兵器注文（Part 2 の「悲惨な結果となった幕府への兵器納入」をアーカイブページで参照ください）とは対照的に、1866 年中に続々と到着しはじめて同藩の軍事力増強に役立ったのです。そうした活動は財政窮乏に陥っていた薩摩藩では、単独では到底不可能だったでしょう。
公使パークスがイギリスの対日政策を実行してゆく上で、イギリス商人グラバーと緊密な協力関係を保ち、その仲介で薩摩藩へ接近したとすれば、グラバーの薩摩藩その他との結びつきを、経済的に支えていたものこそ JM 商会の大きな資金力と人脈だったのです。
長州藩士への援助といえば、横浜に最初に来たウィリアム・ケズウィックの弟が、長州ファイブと言われた 5 人の長州藩士の英長州ファイブ、「マセソンボーイズ」ともいうらしい。
「You Tube 明治維新２、長州ファイブの英国留学･･･」より国留学を世話したことが有名です。

上海行きの船に秘かに乗せたこの 5 人の青年のなかに、伊藤俊輔（博文）と井上聞多（馨）がいました。彼らはわずか半年前、御殿山に建築中の壮大な英公使館を焼き払った犯人だったのです。さすがにケズウィックや英公使館員も、英国留学を切望する青年たちのなかに攘夷派のテロリストがいようとは思ってもみなかったにちがいありません。伊藤たちがロンドンに到着したとき、かれらを援助したのがマセソン商会社長のヒュー・マセソンでした。
吉田健三

ちなみに、吉田茂元首相の養父である吉田健三（元 福井藩士,1849-1889 年）は、1868

年頃、イギリスから戻ったのち、横浜で JM 商会横浜支店（英一番館）の支店長に就任し、日本政府を相手に軍艦や武器、生糸の売買でめざましい業績をあげたそうです。

８．1866 年恐慌とその後の活動
1866 年に世界的な恐慌が起り、競争相手だったデント商会をはじめ多くの外国商社、外国銀行が倒産しました。JM 商会も 1865－68 年にかけて資金繰りが逼迫したのですが、ロンドンのマセソン商会が JM 商会の総負債の半ばに達する 700 万ドル台の融資を続けることによって、窮地を救ったのでした。

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1868 年 1 月 1 日からの兵庫（神戸）開港・大阪開市なるや、JM 商会の兵庫・大阪代理業者には、他にも名乗りを上げた商人がいたものの、グラバーか指名されました。グラバーはこれまでに JM 商会にかなりの負債があったため、巻き返しのチャンスと乗り出したのですが、その後の活動はうまくいきませんでした。
グラバーは、のちの大阪造幣局となる政府機関に、貨幣鋳造機械を売込もうとしましたが、取引は不調に終わりました。また、膨大な量の金銀を毎月引き渡すという取引からも JM 商会からの支援資金欠如のため撤退せざるを得ませんでした。肥前藩と協力して長崎にある高島炭砿への投資（1868 年 6 月）を始めますが、この頃、JM 商会は、グラバーが同商会の資金を使って利益をあげているにもかかわらず、JM 商会に適正な報酬を払わないことを批判するようになりました。
グラバー商会は結局 1870 年 8 月に破産するのですが、その負債勘定 70 万ドルに対して資産勘定は 22 万ドルしかな
くオランダ貿易会社からの 40 万ドル融資によって辛うじてほかの債務をほぼ弁済するという状態でした。
グラバー商会は JM 商会パートナーたちの知らぬ間に様々な債務を累積させていたのでした。グラバーは高島炭鉱をオランダ貿易会社へ抵当に入れていたので、これを知って後藤象二郎

岩崎弥太郎

驚いた香港本店の W・ケズウィックは、至急グラバー商会に対する全債権を回収すべく命じたのでした。
グラバー自身は、その後、岩崎弥太郎経営の三菱の顧問となって、明治 30 年（1897）には東京に移転し、裕福な余生を送ったとのことです。
高島炭鉱はオランダ貿易会社から政府が買い上げ、その後、後藤象二郎率いる蓬莱社へ 55 万円で払下げられました。その間、JM 商会横浜支店の E・ウィッタルは、後藤を信頼し親交を深め、当初は独断で多額の融資（最高時 130 万ドル以上）を行っていったのです。払下年賦金と蓬莱社負債の支払のために高島炭鉱は増産へと邁進していったのですが、その結果が 1876 年の大火災であり 1878 年の坑夫暴動という悲惨なことになりました。蓬莱社は破綻し、後藤の巻返し策も効かず、福沢諭吉の仲立ちで、高島炭鉱は三菱の岩崎弥太郎に売却されました。1874 年の払下時から岩崎弥太郎に引渡す 1881 年までの 6 年余りの間、JM 商会の高島炭鉱への融資の経緯は、多くの政治家たちの関りもあり大変複雑であり、同商会にとって、どのくらいの損失

現在、高島には、当時の竪坑の坑口がいくつか残っており、北渓井坑跡は 2014 年に国指定史跡となっています。また、島内には、炭鉱開発にあたったグラバーの別邸がありました。
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4 / 5になったのか、よくわかりませんが、結局、挫折・撤退を余儀なくされました。最後は 20 万ドルの支払いを受けることと中国での石炭販売権が約束されたことで終結となりました。
日本が産業興隆を本格化させる 1886 年頃から、JM 商会はこの動向に対応し取扱品目を多様化するとともに、アメリカに支店を積極的に設けて生糸・茶輸出を伸ばし、中国から砂糖を大量に輸入、ロシア石油を率先して輸入するとともに、政府・民間の兵器・機械需要を開拓していくなど、同商会の対日貿易活動は活発でした。しかしながら、昔のような買取方式ではなく、貿易の基本目的は手数料収入におかれるようになっていきました。運輸・通信手段の発達による世界市場の変化は、かつての巨大商社時代のような独占的な活動を消滅させたのでした。

９．日本政府の外資排除方針と外商・外国銀行の衰退
上述のとおり、恐慌後（1866 年）、再び、JM 商会は対日取引を活発化させることができたのですが、開港当初のような独占的取引で巨利を獲得するようなことはなくなりました。そこには日本政府の外資排除の政策方針が貫かれているためでもありました。
関税自主権を否定された日本でしたが、通商条約の内地通商権否定条項により、内地にまで外商が侵入することを阻んでいました。また、日本抗法（1873 年公布、外国人の鉱山投資の禁止）により、高島炭鉱への直接投資が阻止されました。外商が国内流通機構や生産分野にまで手を伸ばし、金融的支配を展開することになれば、日本側での自律的な資本蓄積の可能性は失われて、従属国になる可能性が十分あったのです。日
本の為政者たちは対外的に自立するために、当面の措置として外資へ依存するという危険な手段を選択して妻木 頼黄（つまき よりなか）設計の横浜正金銀行本店。
現、神奈川県立歴史博物館

はいましたが、根底には、つねに外資排除の方針を持っていたようでした。

1880 年代初頭に日本銀行（1882 年開業）・横浜正金銀行（1880 年開業）を核とする日本の金融機関体系が整備され、売込商・引取商たちが金融的にバック・アップされることによって、かれらが買弁的存在（外商側の手先として働くこと）となることを止められました。紆余曲折はあったものの、一貫した日本政府の外資排除方針の下で、日本が国力を増強してゆくにつれて、外商・外国銀行は衰退していきました。今日の日本は、そうした歴史の上に成り立っているわけですね。

おわりにJM 商会は、香港が中国に返還（1997）される前に 1984 年、登記簿上の本社を、タックスヘブンといわれるイギリス領バミューダ諸島・ハミルトンに移転していますが、現在も香港をビジネス拠点に、傘下に多くの会社を所有するジャーディン・マセソン・ホールディングスという世界規模の巨大な国際コングロマリット（複合企業）として存続しています。経営の中核は今もケズウィック一族によるとのことです。

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横浜にはもはや JM 商会の支店はありません
が、古くからの外国企業なので日本の大手企業及び政財界人とも様々な繋がりがあり、「ジャーディン・マセソン」という名前は表には出ていなくとも、私たちが気づかない形で多くの事業や資本投入を展開しているようです。
英一番館跡 横浜シルクセンター横にある史跡。
碑文：「安政 6 年 6 月 2 日(1859.7.1)横浜が開港した。イギリス人ウイリァム・ケスウィックは、開港と同時に帆船で横浜に来航し、居留地一番館において貿易を始めた。この建物は、ジャーディン・マセソン商会と称したが、当時の人々が 『英一番館』と呼んでいたのは、この地点である。
横浜市＆横浜市観光協会 」
参考文献：
・「近代日本とイギリス資本
・「横浜山手日本にあった外国」

・「長崎・グラバー園・ジャーディン＝マセソン商会を中心に」
草思社

東京大学出版会

1977.6GLOVER GARDEN」ホームページ

フリー百科事典 Wikipedia

・「香港鳥居民／著

石井寛治／著「吉田健三」

アジアのネットワーク都市」

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歴史放談

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長崎市公式観光サイト

浜下武志／著

筑摩書房

1996.9http://rekishihodan.seesaa.net/article/386132264.html
https://www.at-nagasaki.jp/gunkan/intro/takashima/

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