2010 年 7 月作成（第１版）

日本標準商品分類番号： ８７２６１５

医 薬 品 インタビューフォーム
日本病院薬剤師会のＩ Ｆ 記載要領 2008 に準拠して作成

速乾性手指消毒剤

本剤は一般用医薬品（第 3 類医薬品）です。
剤形

液剤

製剤の規制区分該当しない

規エタノール 76.9～81.4 vol％

格一・

含般量名

和名：該当しない
洋名：該当しない

製造販売承認年月日2010 年 3 月 1 日

薬価基準収載日

薬価基準対象外発2010 年 7 月 1 日

売年月日

開発・製造販売（ 輸 入 ）・ 提 携 ・販

売 会社

製造販売元：サラヤ株式会社

名

医薬担当情報者の連絡

先問い合わせ窓口

学術部

TEL： 06-4706-3938（受付時間 9：00～18：00

土、日、祝日除く）

サラヤ株式会社

本ＩＦは 2010 年 7 月作成の添付文書の記載に基づき作成した。

ＩＦ利用の手引きの概要─ 日本病院薬剤師会 ─

１. 医薬品インタビューフォーム作成の経緯
医療用医薬品の基本的な要約情報として医療用医薬品添付文書（以下、添付文書と略す）がある。
医療現場で医師・薬剤師等の医療従事者が日常業務に必要な医薬品の適正使用情報を活用する際には、添付文書に記載された情報を裏付ける更に詳細な情報が必要な場合がある。
医療現場では、当該医薬品について製薬企業の医薬情報担当者等に情報の追加請求や質疑をして情報を補完して対処してきている。この際に必要な情報を網羅的に入手するための情報リストとしてインタビューフォームが誕生した。
昭和63年に日本病院薬剤師会（以下、日病薬と略す）学術第２小委員会が「医薬品インタビュフォーム」（以下、ＩＦと略す）の位置付け並びにＩＦ記載様式を策定した。その後、医療従事者向け並びに患者向け医薬品情報ニーズの変化を受けて、平成10年9月に日病薬学術第３小委員会においてＩＦ記載要領の改訂が行われた。
更に10年が経過した現在、医薬品情報の創り手である製薬企業、使い手である医療現場の薬剤師、双方にとって薬事・医療環境は大きく変化したことを受けて、平成20年9月に日病薬医薬情報委員会において新たなＩＦが策定された。

２. ＩＦ とは
ＩＦは「添付文書等の情報を補完し、薬剤師等の医療従事者にとって日常業務に必要な、医薬品の品質管理のための情報、処方設計のための情報、調剤のための情報、医薬品の適正使用のための情報、薬学的な患者ケアのための情報等が集約された総合的な個別の医薬品解説書として、日病薬が記載要領を策定し、薬剤師等のために当該医薬品の製薬企業に作成及び提供を依頼している学術資料」と位置付けられる。
ただし、薬事法・製薬企業機密等に関わるもの、製薬企業の製剤努力を無効にするもの及び薬剤師自らが評価・判断・提供すべき事項等はＩＦの記載事項とはならない。言い換えると、製薬企業から提供されたＩＦは、薬剤師自らが評価・判断・臨床適応するとともに、必要な補完をするものという認識を持つことを前提としている。
［ＩＦの様式］① 規格はＡ４判、横書きとし、原則として9ポイント以上の字体（図表は除く）で記載し、一色刷りとする。ただし、添付文書で赤枠･赤字を用いた場合には、電子媒体ではこれに従う
ものとする。
② ＩＦ記載要領に基づき作成し、各項目名はゴシック体で記載する。
③ 表紙の記載は統一し、表紙に続けて日病薬作成の「ＩＦ利用の手引きの概要」の全文を記載するものとし、2頁にまとめる。
［ＩＦの作成］① ＩＦには原則として製剤の投与経路別（内用剤、注射剤、外用剤）に作成される。
② ＩＦに記載する項目及び配列は日病薬が策定したＩＦ記載要領に準拠する。
③ 添付文書の内容を補完するとのＩＦの主旨に沿って必要な情報が記載される。
④ 製薬企業の機密等に関するもの、製薬企業の製剤努力を無効にするもの及び薬剤師をはじめ医療従事者自らが評価・判断・提供すべき事項については記載されない。
⑤「医薬品インタビューフォーム記載要領 2008」（以下、「ＩＦ記載要領 2008」と略す）により作成されたＩＦは、電子媒体での提供を基本とし、必要に応じて薬剤師が電子媒体（PDF）から印刷して使用する。企業での製本は必須ではない。

［ＩＦの発行］①「ＩＦ記載要領2008」は、平成21年4月以降に承認された新医薬品から適用となる。
② 上記以外の医薬品については、「ＩＦ記載要領2008」による作成・提供は強制されるものではない。
③ 使用上の注意の改訂、再審査結果又は再評価結果（臨床再評価）が公表された時点並びに適応症の拡大等がなされ、記載すべき内容が大きく変わった場合にはＩＦが改訂される。

３. ＩＦの利用にあたって「ＩＦ記載要領2008」においては、従来の主にMRによる紙媒体での提供に替え、PDFファイルによる電子媒体での提供を基本としている。情報を利用する薬剤師は、電子媒体から印刷して利用することが原則で、医療機関でのIT環境によっては必要に応じてMRに印刷物での提供を依頼してもよいこととした。
電子媒体のＩＦについては、医薬品医療機器総合機構の医薬品医療機器情報提供ホームページに掲載場所が設定されている。
製薬企業は、「医薬品インタビューフォーム作成の手引き」に従って作成・提供するが、ＩＦの原点を踏まえ、医療現場に不足している情報やＩＦ作成時に記載し難い情報等については製薬企業のMR等へのインタビューにより薬剤師等自らが内容を充実させ、ＩＦの利用性を高める必要がある。また、随時改訂される使用上の注意等に関する事項に関しては、ＩＦが改訂されるまでの間は、当該医薬品の製薬企業が提供する添付文書やお知らせ文書等、あるいは医薬品医療機器情報配信サービス等により薬剤師等自らが整備するとともに、ＩＦの使用にあたっては、最新の添付文書を医薬品医療機器情報提供ホームページで確認する。
なお、適正使用や安全性の確保の点から記載されている「臨床成績」や「主な外国での発売状況」に関する項目等は承認事項に関わることがあり、その取り扱いには十分留意すべきである。

４. 利用に際しての留意点
ＩＦを薬剤師等の日常業務において欠かすことができない医薬品情報源として活用して頂きたい。しかし、薬事法や医療用医薬品プロモーションコード等による規制により、製薬企業が医薬品情報として提供できる範囲には自ずと限界がある。ＩＦは日病薬の記載要領を受けて、当該医薬品の製薬企業が作成・提供するものであることから、記載・表現には制約を受けざるを得ないことを認識しておかなければならない。
また製薬企業は、ＩＦがあくまでも添付文書を補完する情報資材であり、今後インターネットでの公開等も踏まえ、薬事法上の広告規制に抵触しないよう留意し作成されていることを理解して情報を活用する必要がある。
（2008年9月）

目次［Ⅰ］

概要に関する項目......................................... 1［Ⅱ］

名称に関する項目......................................... 2［Ⅲ］

有効成分に関する項目［Ⅳ］

製剤に関する項目......................................... 4［Ⅴ］治療に関する項目......................................... 6［Ⅵ］

薬効薬理に関する項目..................................... 7［Ⅶ］

薬物動態に関する項目..................................... 8［Ⅷ］

安全性（使用上の注意等）に関する項目［Ⅸ］

非臨床試験に関する項目................................... 11［Ⅹ］

管理的事項に関する項目................................... 12..................................... 3..................... 9..................................................... 14

［ⅩⅠ］

文献

［ⅩⅡ］

参考資料

［ⅩⅢ］

備考

................................................. 15..................................................... 15

Ⅰ. 概要に関する項目
１．開発の経緯
米国 CDC から 2002 年に公開された「医療現場における手指衛生のための CDC ガイドライン 1)」に続いて、2009 年には、WHO（世界保健機関）から「医療現場における手指衛生のための WHO
ガイドライン 2)」が公開された。WHO ガイドラインも CDC ガイドラインと同様に、手指衛生のコンプライアンス向上に主眼が置かれており、目に見える汚れや、タンパク質性の汚れが無い場合には擦式アルコール製剤の使用が推奨されている。また、アルコールによる手指消毒は簡便で、短時間で消毒効果が期待でき、患者ケア時でも使用する場所を選ばないなどの特徴から、医療関連の感染症の予防手段として、擦式アルコール製剤が果たす役割は今後も世界的な規模で大きくなっていくと思われる。
その一方で、実用濃度のアルコールは、ある種のエンベロープを持たないウイルス（ノンエンベロープウイルス）に対しては活性が劣ることが指摘されており 1) 2)、そのようなウイルスに対する接触感染の予防対策が課題として残されている。また、ノンエンベロープウイルスに対するアルコールの効果は、研究報告によって大きくばらつきがみられる。従って、感染性胃腸炎の集団発生時や、糞便・嘔吐物の処理時など、ノンエンベロープウイルスによる接触感染のリスクが高い場合には、その原因となる病原体に対する不活化効果が十分に評価され、科学的な裏付けのある消毒剤で手指衛生を行うことが望まれる。
ウィル・ステラＶは、エタノールを有効成分とし、一般細菌、真菌、エンベロープウイルスだ
けでなく、ノンエンベロープウイルスも含む、幅広い抗微生物スペクトルを持つ速乾性手指消毒剤として開発された。

２. 製品の治療学的・製剤学的特性（１）ウィル・ステラＶはエタノールを有効成分とする外用液剤である。
（２）ウィル・ステラＶは乾燥後にべたつかず、さらっとした良好な使用感である。
（３）ウィル・ステラＶは使用後の水洗い、あるいはふき取りの必要はない。
（４）ウィル・ステラＶは保湿剤としてグリセリン、ミリスチン酸イソプロピル、アラントインを配合し、手荒れにも配慮し、数種類の保湿剤をバランスよく配合している。

－ 1 －Ⅱ. 名 称 に関 する項 目

１．販売名（１）和名：ウィル・ステラV（２）洋名：なし（３）名前の由来：ウィル＝will（～になる・願望）、ステラ＝stella（一番の・輝かしい）、
Ｖ＝victory（克服・勝利）

２. 一般名（１）和名：該当しない（２）洋名：該当しない

（３）ス

テ

ム：該当しない

３. 構造式又は示性式（有効成分）
CH3CH2OH

４. 分子式及び分子量（有効成分）
C2H6O：46.07

５. 化学名（命名法）（有効成分）
Ethyl Alcohol

６. 慣用名、別名、略号、記号番号該当しない

７. CAS登録番号（有効成分）
64-17-5－ 2 －Ⅲ. 有 効 成 分 に関 する項 目

１. 物理化学的性質（１）外観・性状無色澄明の液で、特異なにおいがする。
燃えやすく、点火するとき、淡青色の炎をあげて燃える。
揮発性である。
（２）溶解性
水と混和する。
（３）吸湿性
該当資料なし。
（４）融点（分解点）、沸点、凝固点該当資料なし。
（５）酸塩基解離定数
該当資料なし。
（６）分配係数
該当資料なし。
（７）その他の主な示性値
比重（15℃）：0.809～0.816

２. 有効成分の各種条件下における安定性
該当資料なし。

３. 有効成分の確認試験法
沈殿反応（日局「消毒用エタノール」）
カルボン酸との脱水縮合によるエステル発生の確認（日局「消毒用エタノール」）

４. 有効成分の定量法
ガスクロマトグラフィーにより確認する。
キャリアーガス：窒素
充填剤：ポリスチレンジビニルベンゼン共重合体ポーラスポリマービーズ
検出器：水素炎イオン化検出器－ 3 －Ⅳ. 製 剤 に関 する項 目

１. 剤形（１）投与経路外用にのみ使用する。
（２）剤形の区別、規格及び性状
エタノールを76.9～81.4vol％含有する。
無色透明の液で特異なにおいがする。
（３）製剤の物性
該当資料なし。
（４）識別コード
該当しない。
（５）pH、浸透圧比、粘度、比重、安定なpH域等
該当資料なし。
（６）無菌の有無
無菌製剤ではない。

２．製剤の組成（１）有効成分（活性成分）の含量
エタノールを76.9～81.4 vol％含有する。
（２）添加物
グリセリン、ミリスチン酸イソプロピル、アラントインおよびリン酸を含有する。
（３）添付溶解液の組成および容量該当しない。
３. 用時溶解して使用する製剤の調製法該当しない。

４. 懸濁剤、乳剤の分散性に対する注意該当しない。

－ 4 －

５. 製剤の各種条件下における安定性
加速安定性試験 3)
保存条件

保存期間

保存形態

結果

40℃６ヶ月ポリエチレン製容器

いずれの項目も規格範囲内であった。

75％RH（500 mL、密栓）

測定項目：性状、確認試験、定量法

６. 溶解後の安定性該当資料なし。

７. 他剤との配合変化（物理化学的変化）
該当資料なし。

８. 溶出性該当資料なし。

９. 生物学的試験法該当しない。

１０. 製剤中の有効成分の確認試験法「Ⅲ．有効成分に関する項目」内「３．有効成分の確認試験法」に同じ。

１１. 製剤中の有効成分の定量法「Ⅲ．有効成分に関する項目」内「４．有効成分の定量法」に同じ。

１２. 力価該当しない。

１３. 混入する可能性のある夾雑物該当資料なし。

１４. 治療上注意が必要な容器に関する情報
該当資料なし。

１５. 刺激性
該当資料なし。

１６．その他該当資料なし。

－ 5 －Ⅴ. 治 療 に関 する項 目

１. 効能又は効果
手指・皮ふの消毒

２. 用法及び用量適量を手に取り、指先までムラなく乾くまで擦り込む。

３. 臨床成績
該当資料なし。

－ 6 －Ⅵ. 薬 効 薬 理 に関 する項 目

１. 薬理学的に関連のある化合物又は化合物群
エタノール

２. 薬理作用（１）作用部位・作用機序
微生物タンパク質の変性凝固、代謝機構阻害や皮膜を透過して原形質を溶解する。
（２）薬効を裏付ける試験成績
DVV＆RKIガイドライン4)に基づいてin vitro 試験を行った結果、試験した全てのウイルスの感染価を4Log10以上減少させた。
各種ウイルスに対する不活化効果（％）（タンパク質負荷条件）5）
コントロール
感染価（TCID50 /mL）

30 sec1 min

2.5 min5 min

ポリオウイルス 1 型
Poliovirus Type 1

1.2×105> 99.99> 99.99> 99.99> 99.99

アデノウイルス 5 型
Adenovirus Type 5 / Adenoid 75

7.5×105

99.85

パポバウイルス（SV 40）
Papovavirus SV 40

2.1×105

99.98> 99.99> 99.99> 99.99

ネコカリシウイルス F9Feline calicivirus F9

2.8×105> 99.99> 99.99> 99.99> 99.99

ロタウイルス SA11Rotavirus SA11

1.3×105

99.91

99.94

99.98

> 99.99

ワクシニアウイルスVaccinia virus, strain Elstree

5.7×105> 99.99> 99.99> 99.99> 99.99

ウシコロナウイルス
Bovine coronavirus

1.2×105> 99.99> 99.99> 99.99> 99.99

2.4×106> 99.99> 99.99> 99.99> 99.99

7.6×104> 99.99> 99.99> 99.99> 99.99

ウイルス

インフルエンザウイルス A（H1N1）型

Influenzavirus Type A (H1N1)
鳥インフルエンザウイルス A（H5N1）型

Avian Influenzavirus Type A (H5N1)（３）作用発現時間・持続時間
該当資料なし－ 7 －

作用時間99.93 > 99.999 > 99.999

Ⅶ. 薬 物 動 態 に関 する項 目

該当しない。

－ 8 －Ⅷ.安 全 性 （使 用 上 の注 意 等 ）に関 する項 目

１. 警告内容とその理由該当しない。
２. 禁忌内容とその理由（原則禁忌を含む）
してはいけないこと（守らないと現在の症状が悪化したり、副作用が起こりやすくなる）
1．次の人は使用しないこと（１）患部が広範囲の人。
（２）深い傷やひどいやけどの人。
2．次の部位には使用しないこと
損傷のある手指・皮ふ・口唇等の粘膜の部分、目の周り。（局所刺激作用がある。）

３. 効能又は効果に関連する使用上の注意とその理由該当しない。

４. 用法及び用量に関連する使用上の注意とその理由（１）小児に使用させる場合には、保護者の指導監督のもとに使用させること。
（２）目に入らないように注意すること。万一、目に入った場合には、すぐに水又はぬるま湯で洗うこと。
なお、症状が重い場合には、眼科医の診療を受けること。
（３）外用にのみ使用すること。
（４）血液や汚物等が付着している場合には、石けんでよく洗浄後、水分を除去してから使用すること。

５. 慎重投与内容とその理由該当しない。

６. 重要な基本的注意とその理由及び処置方法
相談すること
1．次の人は使用前に医師又は薬剤師に相談すること（１）医師の治療を受けている人。
（２）本人又は家族がアレルギー体質の人。
（３）薬によりアレルギー症状を起こしたことがある人。
2．次の場合は直ちに使用を中止し、この文書を持って医師又は薬剤師に相談すること
使用後、皮ふに発疹・発赤、かゆみの症状があらわれた場合。

－ 9 －７. 相互作用該当しない。

８. 副作用
本剤は使用成績調査等の副作用発言頻度が明確となる調査を実施していない。
「６．重要な基本的注意とその理由及び処置方法」内 2.参照。

９. 高齢者への投与該当しない。

１０. 妊婦、産婦、授乳婦等への投与該当しない。

１１. 小児等への投与該当しない。

１２. 臨床試験結果に及ぼす影響該当しない。

１３. 過量投与該当しない。
１４. 適用上の注意該当しない。
１５. その他の注意
保管および取り扱い上の注意（１）直射日光の当たらない涼しい所に密栓し保管すること。
（２）小児の手の届かない所に保管すること。
（３）他の容器に入れ替えないこと。（誤用の原因になったり品質が変わる。）（４）取扱う場合、換気を十分行うこと。
（５）火気に近づけないこと。
（６）初期火災の場合、大量の水又は消火器で、消火すること。
（７）使用期限が過ぎた製品は、使用しないこと。

１６. その他該当しない。

－ 10 －

Ⅸ. 非 臨 床 試 験 に関 する項 目

１. 薬理試験（１） 薬効薬理試験（「Ⅵ．薬効薬理に関する項目」参照）（２） 副次的薬理試験
該当資料なし。
（３） 安全性薬理試験
該当資料なし。
（４） その他の薬理試験
該当資料なし。

２. 毒性試験（１） 単回投与毒性試験
該当資料なし。
（２） 反復投与毒性試験
該当資料なし。
（３） 生殖発生毒性試験
該当資料なし。
（４） その他の特殊毒性
該当資料なし。

－ 11 －

Ⅹ. 管 理 的 事 項 に関 する項 目

１. 規制区分該当しない。

２. 有効期間又は使用期限
容器底面に記載（使用期限）。

３. 貯法・保存条件
気密容器「Ⅷ．安全性（使用上の注意等）に関する項目」内「１５．その他の注意」を参照。

４. 薬剤取り扱い上の注意点（１）薬局での取り扱いについて「Ⅷ．安全性（使用上の注意等）に関する項目」内「１５．その他の注意」を参照。

（２）薬剤交付時の注意（患者等に留意すべき必須事項等）「Ⅷ．安全性（使用上の注意等）に関する項目」内「１５．その他の注意」を参照。

５. 承認条件等該当しない。

６. 包装
60mL、500mL、１L

７. 容器の材質
ボトル：ポリエチレン（ＰＥ）、キャップ：ポリプロピレン（ＰＰ）、ラベル：ポリエチレン（ＰＥ）

８. 同一成分・同効薬
同一成分：サニサーラW
同効薬：ヒビスコールSジェル１

９. 国際誕生年月日不明。

－ 12 －

１０. 製造販売承認年月日及び承認番号
製造販売承認月日：2010 年 3 月 1 日
承認番号：22200APX00172000

１１. 薬価基準収載年月日
薬価基準対象外１２. 効能又は効果追加、用法及び用量変更追加等の年月日及びその内容該当しない。

１３. 再審査結果、再評価結果公表年月日及びその内容再審査対象外

１４. 再審査期間再審査対象外

１５. 投薬期間制限医薬品に関する情報該当しない。

１６. 各種コード該当しない。

１７. 保険給付上の注意該当しない。

－ 13 －

ⅩⅠ. 文 献

１. 引用文献
１）Centers for Disease Control and Prevention (CDC). Guideline for Hand Hygiene in
Health-Care Settings. (2002)
２）World Health Organization. WHO Guidelines on Hand Hygiene in Health Care. (2009)３）サラヤ株式会社 バイオケミカル研究所 資料（安定性試験）
４）Leitlinie der Deutschen Vereinigung zur Bekämpfung der Viruskrankheiten (DVV) e.V.
and of Robert-Koch-Institut (RKI) zur Prüfung von chemischen Desinfektionsmitteln auf
Wirksamkeit gegen Viren in der Humanmedizin Fassung vom 1. August 2008.
５）サラヤ株式会社 バイオケミカル研究所 資料（ウイルス不活化試験）

２. その他の参考文献
第十五改正日本薬局方解説書

C-605エタノール－ 14 －

ⅩⅡ. 参 考 資 料

１. 主な外国での発売状況該当しない。

２. 海外における臨床支援情報
該当しない。

ⅩⅢ. 備 考その他の関連資料
該当資料なし。

－ 15 －