社会医学研究．第 26 巻 1 号．Bulletin of Social Medicine, Vol.26(1) 2008

原著

特定高齢者候補者における運動機能と抑うつ気分の相関について－東京都中野区における調査から－
Correlation between physical performance and depressive mood among
elderly people at high risk of needing long-term care in Nakano City
石濱照子 1、江戸聖人 2、新井美奈子 2
Teruko Ishihama1, Kiyohito Edo2, Minako Arai2
1 中野区中部保健福祉センター、東洋英和女学院大学大学院 人間科学研究科
2 中野区保健福祉部
1Chubu Public Health and Welfare Service Center of Nakano City
The Graduate School of Toyo Eiwa University Department of Human Sciences Master’sProgram,2

Public Health and Welfare Division, Nakano City

うつ病は、高齢者の公衆衛生上の大きな問題であり、自殺の強力な危険因子である。高齢者の抑うつ傾向は単に加齢によるものとの推測があるが、最近の研究では慢性疾患のある人のうつ病有病率が高いことや、うつ病と健康レベル低下の相関が明らかにされている。 本研究では、高齢者の抑うつ傾向と運動機能低下との相関について明らかにし、今後の高齢者健康づくり施策のありかたについて考察した。中野区の 65 歳以上で区民健診を受けた 26,965人のうち特定高齢者把握事業（地域支援事業）に準じて実施した生活機能評価において、何らかの生活機能低下に該当した 1,174 人を分析したところ 70%が抑うつ傾向に該当した。本研究ではそのうち調査項目に欠損のない 1,035人を対象とし、平均年齢は 78.2 歳である。抑うつ傾向を示した 69.7%のうち 49.2%が中等度以上の抑うつ傾向を示し、45.7%が運動機能低下を示した。運動機能が低下するに従って、抑うつ気分が重度化するあるいは、抑うつ気分が重度化すると運動機能が低下することが明らかになった。今後の高齢者の健康づくり施策を考える際には、心理的支援を含めた運動機能向上プログラムの実施やうつ予防支援プログラムの開発が望まれる。
キーワード

高齢者

抑うつ気分

運動機能 ソーシャルサポート

Abstract
Depression in the aged is a major public health problem, and the risk of suicide is a serious concern among
elderly people. Depression in the aged tends to be attributed to their socioeconomic condition or decreased
cognitive performance, but recent studies have revealed that physical activities are also strongly related to humanemotions. In this study, we investigated the relationship between mood status and physical performance among
elderly people. A total of 26,965 residents in Nakano city, aged 65 and older, were enrolled. These residents,
who were not receiving long-term care insurance services, were screened for physical and mental disabilities
by physicians, and 1,174 of them were evaluated as being at high risk for long-term care. Of these high risk
residents, 1,035 could be analyzed using questionnaire data from the screening. The prevalence of depressive
mood was found to be 70.0% , with a greater risk in more aged populations, and 49.2% of the subjects had highscores suggesting severe depression. Decreased physical performance was seen in 45.7% . There was a significant－ 15 －

社会医学研究．第 26 巻 1 号．Bulletin of Social Medicine, Vol.26(1) 2008

positive correlation between the scores of depressive symptoms and physical impairment. These data suggest
a fairly close relationship between physical abilities and mood status in elderly people. Preventive care for bothmental and physical disabilities may be mutually beneficial.
Keywords: Frail elderly, Depressive symptoms, Physical performance, Preventive care

１

る。そのため新たに創設された介護保険制度も定着し

緒言

1－1

つつあるものの、現状に追いつかず医療制度や年金制

研究の背景

国連は 20 世紀の末に世界人口の高齢化が進行してきていることから、1991 年第 46 回総会において「高齢者のための国連原則」を採択した。そのキーワー
ド は、 自 立 independence、 参 加 participation、 介 護
care、 自 己 実 現 self-fulfillment、 尊 厳 dignity の ５ 項目であった。その後 1992 年に決議され国際高齢者年（International Year for Older Persons 1999 年）を設けることとなる。そして世界の動向は先進国における高齢化が深刻な状況の中で、「離脱理論（dis-enagement
theory）」から「活動理論（activity theory)」へと転換がはかられた。さらに 2002 年には第２回国連高齢化
世界会議が開催され、そのテーマは「高齢者を社会的資源として活用する」で Productive Aging が主題となった。1）
日本においては、人口構造の急激な変化により少子高齢化となり、寿命の延長による老年期の延長をいかに過ごすべきかが大きな課題となっている。老親の扶養と介護の問題は現代ほど長期間には及ばなかったとはいえ、戦前には家業・家産の継承との対応でいわゆ
る「あとつぎ」に担保されていた。法律上も家督相続
は、明治民法第 970 条では、直系の男子優先、嫡出子
優先、年長者優先となっていた。その後 1948 年施行の現民法では、家制度の廃止により、家族の概念は「夫婦制家族」へと変化し、夫婦・親子間の民主化が強調されるようになった。1955 年以降の高度経済成長により、夫婦と未婚の子を中心とする核家族世帯が増加し、かつての直系家族制から欧米型の夫婦制家族へと変化し、単身高齢者や高齢者世帯の増加を招いた。そして家族の介護能力の低下や老親扶養に対する意識の変化をもたらした。2)
さらに社会福祉基礎構造改革以降、人口構造や社会構造の変化に伴う情報化社会はニーズの多様化や個人主義をすすめ、生存権の保証から幸福追求権の保証
へと国民の関心を発展させた。しかし現代は一方でいわゆるニートやインターネットカフェ難民をつくりだ
し、医療保険制度や年金制度を根底から揺るがしてい度とともに次々に改正を迫られている状況である。現
代社会は高齢者に対して身体的自立や経済的自立を容赦なく求めているとも言える。こうした格差社会が広がる中で「延長した老年期の過ごし方」はまさに国策としての対応となっている。多様化した個別的なニーズにどう対応していくのか、地域における自治をどのように強めていくのか、住民の福祉活動への参加促進
による相互扶助の仕組みなど懸案事項は山積し、高齢者の尊厳を守って生活できる地域社会に必要な仕組みづくりが求められている。3)-5)
家庭や地域が崩壊し、社会不安が増し格差社会が拡がりつつある現代社会の中で、自殺はじわじわと日本
社会を蝕んでいる。自殺対策基本法制定以降も３万人を割ることなく自殺者は減少していない。特に社会的弱者である高齢者においては、その絶対数が多いだけに、社会政策上の影響力も多大であり、また喪失体験の多いライフステージ 6)-7) としての老年期からもその対策が急務である。現代において自殺大国となった日
本では年々高齢者の自殺が増え大きな社会問題となっている。8)-9) また、うつ病は高齢者の自殺の強力な危険因子であるとともに、全般的な死亡率の増大、運動機能の低下、医療費の増大、要介護状態への移行に深く関連していることが示唆されている。こうしたことから、うつ病の一次予防と二次予防をめざした地域支援対策は、高齢者の自殺予防とともに、高齢者の健康
寿命の延長や QOL の向上に寄与すると考えられる。
10)-12)

筆者らは、現在高齢者の健康づくりを推進する役割
を行政部門で担っており、高齢者の健やかで、明るい第３ステージを全うするための施策を策定する立場にあるが、高齢者の自殺は筆者らの勤務する自治体でも増加傾向である。一方高齢者の実態を知るために、区民健診を受けた高齢者を対象に実施したチェックリス
トの分析を行なったところ、抑うつ傾向の高齢者が３％を上回り、国のモデル事業での数値１％前後を大きく上回った。

－ 16 －

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いわゆる元気高齢者の活躍が話題になる一方、高齢である。
2006 年度介護保険法の改正で地域支援事業が創設

者のうつ病や自殺が増加している近年日本の二極化し13)-14)

ですでに示され、地域支援事業実施要綱（厚生労働省）により種々唆されている抑うつ気分と運動機能低下の相関についの事業が実施された。本研究の骨子はそのうち特定高ての調査研究をすすめ、当自治体における抑うつ気分

齢者候補者把握事業実施結果に基づいたものである。

の高齢者に対しての効果的施策を探る手がかりとした

特定高齢者候補者把握事業は、介護保険非該当あるいい。さらに高齢者福祉に関する課題とも絡み合わせては介護保険未申請者のうち介護保険認定に該当しそう考察し、今後の高齢者を中心とした自殺予防に向けてな虚弱高齢者を抽出し、集中的に介護予防事業に参加の地域支援施策に役立てていきたいと思い、この研究させて、できるだけ要介護状態になる時期を遅らせるをすすめることとした。

ために創設された仕組みである。

た高齢者の状況のなかで、先行研究

65 歳以上の区民健康診査受診者のうち介護保険非

1－2

研究目的

該当あるいは未申請の対象者に対して、健康診査の結うつ病は、高齢者の自殺の強力な危険因子であり、果と同時に本人が回答する基本チェックリストをもと運動機能の低下や要介護状態への移行に深く関連してに、かかりつけ医師が生活機能評価票に準じて生活機いることが WHO 大規模調査においても示唆されて能評価を実施する。調査項目として生活機能評価票は、いる。当区における特定高齢者候補者の基本チェック

基本チェックリストと生活機能評価項目（問診や理学リストの集計から、何らかの生活機能低下のある者の的検査、血液検査等の健診データを加味）から構成さうち抑うつ気分にある 69.7%の区民について集積したれている。

データから可能な範囲でその対象特性を明らかにする

基本チェックリストは 25 項目からなる。各項目はとともに、先行研究で示された抑うつ傾向者の運動機「はい」「いいえ」の２者択一から成り立ち肯定的回答

能との関連について検証し、今後の抑うつ予防プログを 1 点、否定的回答を 0 点として、合計し尺度としている。そのうち Q6 から Q10 は運動機能項目、Q21 か15)-16)

ラムのあり方について検討する。

ら Q25 は抑うつ項目である。その他 Q11・Q12 は栄養

２

項目、Q13 から Q15 は口腔機能項目、Q16・Q17 は閉

研究方法

2－1

じこもり予防の項目、Q18 から Q20 は認知症に関する

中野区の概況

中野区は人口 298,229 人 ( 外国人登録者 3% ) で、65歳以上人口は 57,309 人 (2007 年 1 月 1 日現在 ) で高齢者人口の占める割合は 19.2%、そのうち後期高齢者 (75歳以上 ) は 8.9%、高齢者人口全体の 47.4％を占めている。全人口は年々減少を続け、この数年は横ばいで年齢構成割合は年々少子高齢化が進んでいる。世帯数は178,783 世帯で、1 世帯当たり平均人員は 1.73 人となっている。高齢者単身世帯割合も年々増加をしていて 70
歳以上のうち一人暮らし高齢者は 6,706 人、単身世帯の 16.2%となっている。民生委員による 70 歳以上の一人暮らし訪問調査（中野区ひとり暮らし高齢者確認調
査：2007）では、34%の人が健康状態について「不安である」「訪問を要する」という結果であった。

2－2

項目となっていて項目毎に生活機能低下の基準が決められている。
生活機能評価は、生活機能低下「なし」と「あり」に分けられる。「生活機能低下あり」と判定された対象者を特定高齢者候補者という。「生活機能低下あり」の生活機能評価票は区に返送され、それをもとに地域包括支援センターへ情報提供を行う。地域包括支援センターは該当者に特定高齢者プログラムを勧め、個々の介護予防支援プランを作成し要介護状態になることを防ぐための個別支援をする。特定高齢者プログラムに参加したものを特定高齢者といい、プログラム前後のアセスメントによる効果測定を必須としている。つ
まり特定高齢者候補者とは、介護保険法を根拠として
平成 18 年度から実施している地域支援事業要綱の生活機能低下基準で規定された 65 歳以上であり、要介護・特定高齢者把握システムとデータ収集方法

2006 年度区民健診受診者（65 歳以上）は 26,965 人であった。区民健康診査は希望者が健康診査登録をするシステムであるが、対象者の 8 割が国民健康保険加

要支援に該当していない人のうち、基本チェックリス
ト 25 項目に回答し一定の基準に該当した虚弱高齢者をさしている。17)

入者でありその他社会保険扶養家族、生活保護受給者－ 17 －

社会医学研究．第 26 巻 1 号．Bulletin of Social Medicine, Vol.26(1) 2008

2－3

対象者

Q22 ( ここ 2 週間 ) これまで楽しんでやれていたことが楽しめなくなった。

2006 年度 65 歳以上で区民健診受診時に生活機能評Q23 ( ここ 2 週間 ) 以前は楽に出来ていたことが今

価調査を実施した 26,965 人のうち、「生活機能低下あではおっくうに感じられる。

り」は 1,174 人 (4.3% )、「生活機能低下なし」は 23,989
人 (89% )、「情報提供拒否」は 1,802 人 (6.7% ) であった。

Q24 ( ここ 2 週間 ) 自分が役に立つ人間だと思えない。

「生活機能低下あり」1,174 人のうち調査項目である抑Q25 ( ここ 2 週間 ) わけもなく疲れたような感じがする。

うつ項目と運動機能項目の回答が不完全な 139 人を除

抑うつ気分傾向なし (0 点、1 点 )、中等度 (2 点、3 点 )、き分析対象者は 1,035 人となった。回収期間は 2006 年

重度 (4 点、5 点 ) とした。

5 月から 12 月までであった。

30.2 % の 人 が 抑 う つ 気 分 傾 向 は な く (2 点 未 満 ) 、

2－4

69.8%が抑うつ気分あり (2 点以上 ) だった。 抑うつ気

倫理的配慮

この調査は、根拠法令である介護保険法及び地域支援
事業実施要綱を遵守したうえで、地域支援事業の実施に関する事項として当自治体の個人情報審議会で承認を得ている。さらに生活機能評価結果および基本
チェックリストの結果についての個人情報収集および情報提供については、生活機能評価票に対象者のサインを求めたうえで実施している。（根拠 地域支援事業

分傾向が中等度では女性が多く、重度では男性が多い
傾向を示した。うつ病予備群に近い 3 点以上でみると後期高齢者は男 54.1%、 女 50.8%、前期高齢者より後期高齢者のほうが、抑うつ傾向を示すとともに重度化を示している。（図 2）
うつ項目は、ここ 2 週間の気分傾向ということでの設問である。虚弱高齢者に該当する高齢者であるため、実施要綱老発第 0413001）

一般のいわゆる元気高齢者に比較して抑うつ傾向を示

３

い高齢者の気分傾向ということを考えると、抑うつ状

研究結果

3－1

している可能性もあるが、障がいや要介護状態にはな

18)

態の高齢者が潜在的にかなりいる可能性が窺えるので対象者の性別・年齢群別（図 1）

対象者 1,035 人 ( 男 328 人 女 707 人 ) の平均年齢
は 78.2 歳であった。また前期高齢者 (65 歳以上 74 歳
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しんでやれていたことが楽しめなくなった」 Q23「以前は楽にできていたことが今ではおっくうに感じられる」などは現状満足度や意欲についての設問で、ちょっとしたきっかけにより「はい」にチェックできる設問であるともいえる。これらの設問をチェックすると 2点となり、抑うつ気分傾向中等度のグループとなる。

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一方基本チェックリストの Q25「わけもなく疲れたような感じがする」は「はい」にチェックするには微㪉㪐㪅㪊㩼

妙な設問である。意欲の低下を根幹とした抑うつ状態㪇㪍㪌ᱦએ਄㪎㪋ᱦએਅ㩿㪊㪉㪏ੱ㪀

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性の高い高齢者の特性を考えると、疾病症状の影響で

以下 ) は 31.7% 、後期高齢者 (75 歳以上 ) は 68.3%で、男女比は前期高齢者も後期高齢者もほぼ同じで、男性が 3 割、女性は 7 割である。

3－2はないか。各設問についてみると、Q22「これまで楽また残りの Q21「毎日の生活に充実感がない」
Q24「自分が役に立つ人間だとは思えない」は、主観的幸福感や存在価値についての設問である。これらのことを加味すると抑うつ気分重度のグループは、Q22、

抑うつ傾向について（図 2）

抑うつ気分は、うつ項目 (Q21 ～ Q25) の合計点 2 点
以上が抑うつ傾向と決められている。
「はい」は 1 点、
「いいえ」は 0 点で次の５問の合計点にてチェックをする。
Q21 ( ここ 2 週間 ) 毎日の生活の充実感がない。

「はい」をチェックすることもある。

Q23 で「はい」をチェックし、さらに微妙な位置にある Q25 で「はい」となっても 3 点であり、それに加えて Q21 や Q24 の抑うつ状態をあらわす項目にチェッ
クしなければ 4 点以上にはなり得ない。したがって抑
うつ気分傾向重度のグループは明らかにうつ病予備群－ 18 －

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あるいはうつ病の範疇に入ると考えられる。

がっていますか。
Q 8 15 分位続けて歩いていますか。

3－3

運動機能低下に関する項目について（図 3）

Q 9 この 1 年間に転んだことがありますか。
Q10 転倒に対する不安は大きいですか。

運動機能低下は、運動機能項目 (Q6 ～ Q10) で 3 点
以上が運動機能低下と決められている。「はい」「いい全 体 で は 運 動 機 能 の 衰 え の な い 人 (3 点 未 満 ) はえ」の得点で Q6、Q7、Q8 は逆転項目のため「はい」

54.3%で、衰えのある人は 45.7%であった。 運動機能が 0 点「いいえ」が 1 点、Q9、Q10 では「はい」が 1の低下のない人は女性に比較して男性に多い。（図 3）
年齢別にみてみると、前期高齢者で運動機能の衰え

点「いいえ」が 0 点の合計点で計算する。
Q 6 階段のてすりや壁をつたわらずに昇っていますか。

のない人は 58.2%で後期高齢者では 48.1%である。 まQ 7 椅 子に座った状態から何もつかまらずに立ち上た重度化については、前期高齢者も後期高齢者も共に࿑ 2 ᛥ߁ߟ㗄⋡ ᓧὐಽᏓ(ᕈ೎࡮ᐕ㦂)
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社会医学研究．第 26 巻 1 号．Bulletin of Social Medicine, Vol.26(1) 2008

重度化の高いほど人数が少ない。
（図 3）この基本チェッアソンの積率相関係数 (product moment correlation

クリストが介護保険非該当者対象で、さらに虚弱（特coefficient) では抑うつ気分と運動機能との間の相関は定）高齢者の候補者であることから当然であると考え( r ≒ 0.25) である。
うつ項目点数が高く抑うつ気分が重度化すると、運

られる。

3－4

う つ項目と運動機能項目の関係（図４、動機能低下がみられない人たちが減少しているのがう

図５）かがえた。また抑うつ気分のないグループは、運動機
能項目が運動機能低下ありの 3 点以上が明らかに少な

全体では抑うつ傾向を示した 69.7%のうち 49.2%

く、抑うつ気分のない人は、運動機能低下がみられにが中等度以上の抑うつ傾向を示し、運動機能低下はくいことが示唆された。

45.7%が示した。

運動項目得点とうつ項目得点の平均点を示したもの

高齢者の生活上の運動機能と抑うつ気分についてのは図 4 のとおりである。

関連について、運動機能が低下するに従って、抑うつ気分が重度化することは、図５から明らかである。ピ࿑ 4 ㆇേ㗄⋡ᓧὐߣ߁ߟ㗄⋡ᓧὐᐔဋὐ

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－ 20 －

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社会医学研究．第 26 巻 1 号．Bulletin of Social Medicine, Vol.26(1) 2008

４

考察化がある。かつて「老人の世話をするのは子の務め」

本研究では 65 歳以上の区民健診受診者のうち、なと言われたのは儒教の倫理観だけではなく、農業や家

んらかの生活機能低下のある人について分析したが、業から継承される生活共同体に付随したものであった。

そもそも区民健診受診者とはどのような集団であった

しかし戦後の高度経済成長による激しい社会変動の中のかを振り返る。

で、「家」という生活基盤は、一代限りの家である核家

登録制で実施している当区の区民健診では、１回登族を普遍化した。若くして生活苦と戦い､ 敗戦によっ録しても２年間未受診の場合は自動的に登録が抹消さて価値観の転換を強いられ、成人後は戦後の混乱の中れる仕組みになっているため､ 受診者は少なくても自でマイホームを体現し、経済成長を担ってきた世代で分の健康に対して関心があり、かつ自発的に健診を受ある。こうした時代を生きてきた高齢者の老後や死後診している集団であるといえる。受診者は、当区の 65に対してのキーワードは、
まさに「迷惑をかけたくない」

歳以上人口の 48%にあたるが､ その他の区民 52%のうである。なぜなら彼らもまた郷里を離れて、親の介護

ち要介護認定を受けて受療中者が 19%である。残りのや祭祀を行うことができなかった。今後の高齢者対策

33%には人間ドッグなど別の健診を受けている者､ 生を考える際に、地縁の回復や異世代同居を説いたとこ

活保護受給者が含まれているが､ 健診など全く受けてろで､ 高齢者自身の意思や考え方も変化しているため、いない者も当然含まれる。健診を受けずにいる区民のどのような共同性のあり方が良いのかは､ 未経験の新中には､ 抑うつや閉じこもり傾向でさまざまな問題をたな課題として捉える必要がある。2) 4) 5) 19)

抱えた人がいると思われ、こうした範囲への実態調査

今後の高齢者の健康づくり施策を考える際には、うこそが本来自治体の役割であるが､ 本研究では取り組つ予防支援プログラムの開発、仲間づくりや心理的支

むことができなかった。

援に重点をおいたプログラムの展開を考慮し、さらに本研究の対象者は、当区の 65 歳以上の区民のうち

運動機能向上プログラムに､ 参加者交流を意識した内健康に関心のある集団であり、さらに生活機能低下の容を考慮する必要がある。また特定高齢者把握事業をない者がそのうちの 95.7%を占めていたことから、い展開するにあたっては、運動機能低下や抑うつ気分傾

わゆる元気高齢者集団のうち何らかの生活機能低下を向をおこしがちな後期高齢者に着目すべきである。そきたしている集団であると推測される。この何らかのの年齢特性から介護予防プログラムを展開するに当た

生活機能低下をきたしている対象者を見てみると､ 低

り、安全管理を重視するとともに個別性に配慮するこ

栄養の可能性のあるものや運動機能の低下を示す者はとが特に大切である。また予備能力が不足し体調を崩

そのうち 7%であった。一方 2005 年の当区における保しやすいことから、短期プログラムを繰り返し実施す健福祉サービス意向調査のうち､ 高齢者調査の部では、るなどの工夫が必要である。さらに閉じこもりがちな

65 歳以上の区民を無作為抽出した 2,150 人を対象とし対象者に対しては、閉じこもり予防訪問などを通じてた設問で、この１ヶ月間の憂うつな気持ちや物事に興の対人交流や、地域に誘い出す試みも必要となろう。

味がわかなかったり､ 心から楽しめなかったかについ本研究では後期高齢者が前期高齢者に比べて抑うつて問うた回答では、いずれも 30%が「抑うつ気分があっ傾向の重度化を示していたことで加齢によるものとのた」と回答している。この調査では、経年的にも抑う推測もあるが、同時に運動機能の衰えも後期高齢者がつ気分の高齢者が 30%という結果が得られている。こ

重度化していることから考察すると、加齢がうつ病のれに比較して､ 何らかの生活機能低下のある高齢者の発症リスクを上昇させるのではなく健康の衰えや身体69.7%が抑うつ傾向であったことは注目すべきことで的障害が原因であることを示唆している。

ある。人間の一生は、ある意味で獲得と喪失のプロセ

Robert E.Roberts 教授らは「加齢が影響しているよスであるが、老年期には特に生きるための精神的エネ

うに見えても、実際には、加齢とともに起こってくる

ルギーの低下をもたらす大きな喪失が表面化し抑うつ

他の問題、特に健康上の問題や身体的障害、社会的孤傾向を招きやすく、さらに新しい創造にも多大なエネ

立あるいは経済的困難、日常生活活動に伴う困難、親ルギーを要することから抑うつ傾向が長引きやすい時

しい人との死別などが高齢者のうつ病のリスクファク期でもある。そのため高齢者の気分傾向に関する調査ターとしてあげられる。また高齢者の健康に関する現は今後も継続していく必要がある。5) 6) 8) 9) 19)

行のプログラムは、身体的健康に関する問題のみを次に研究対象者の時代背景を振り返ると「家」の変ターゲットにしているが、精神衛生の改善も目指すべ－ 21 －

社会医学研究．第 26 巻 1 号．Bulletin of Social Medicine, Vol.26(1) 2008

きだ」16) と述べている。さらに Saba Moussavi らの報
14)スについては､ 支援交換を頻回に行っている場合にでは、WHO の大規模調査から慢性疾患のある人

はＱＯＬが高くなるという報告もある。対人関係にのうつ病有病率が高いことや、うつ病と健康レベルのおいて不均衡な関係であることを認知することは苦痛低下を示唆したデータが掲載されている。

で、その苦痛を取り除くように個人は動機づけられて告

国は 2008 年度から医療制度改革に着手した。それいるものであり、この点からも高齢者に対しては個々により健診のシステムは大きく変わる方向であり、65の尊厳を活かした上での支援交換的なサポートシステ

歳以上 74 歳までの高齢者にとっては希望せずとも健

ムが望ましいと思われる。生きる空間が狭まる老年期

康診査を受ける機会が与えられ喜ばしいことではある

においては、人により癒されることの多くは他の方法

が、保険者責任における特定検診・特定保健指導の枠では代用されないため、本人には選択や拒否ができるの中では、重要視された扱いにはなっていないのが実自由を保障した上での社会的援助システムが希求され情である。また後期高齢者については健診実施の義務

る。19)20)21)

規定はなく、地方自治体のさじ加減に委ねられている
ため地域による格差が広がると思われる。さらに国の謝

辞方針では、生活改善をねらいとする積極的保健指導に

今回調査の実施と論文作成におきまして多くの方について高齢者は対象外としている。しかし今回の生活

ご指導とご協力をいただきました。この場をお借りし機能低下のある対象者の平均年齢は 78.2 歳であるこてお礼申し上げます。東洋英和女学院大学大学院人間とを考えると、年齢とともに残存機能が低下し運動機科学研究科の白土 辰子教授、林 文教授、山田 和夫教

能低下や抑うつ傾向を招きやすい、あるいは喪失体験

授に改めまして深く感謝申し上げます。

が抑うつ傾向を引き起こし閉じこもりがちとなり運動

最後に、今回の研究にご協力いただいた筆者らの勤機能が低下しやすい後期高齢者への支援サービスは、務する職場の方々、そして何よりもご自身の情報と時健診受診者に限らず広く対象として展開すべきであ

間を提供くださった対象者の皆様に心より感謝いたしる。特に高齢者に対しては支持的な対人交流が重要でます。

あり、その人にとって意味のある対人交流をどの程度持っているかということが自殺予防にも大きく関係す引用文献る。高齢者自身が自分自身のありようを認め、尊厳をもてるように支援するためには、社会的孤立をさせな
いための社会システムが求められる。21）

５1)

三浦 文夫編．図説高齢者白書 2005 年度版．東京：
全国社会福祉協議会、2006;104-115

2) 坂口良一著．生と死の社会史．神奈川：春風社、

2000;212-222

結論3)

厚 生労働省編．平成 18 年度版厚生労働白書．

筆者らが勤務する自治体における住民調査におい[online] 厚 生 労 働 省．[ 平 成 20 年 10 月 30 日 検て高齢者の抑うつ傾向と運動機能低下との相関が明ら

索 結 果 ]、 イ ン タ ー ネ ッ ト http://www.mhlw.

かになった。抑うつ傾向が重度化すると運動機能も低

go.jp/wp/hakusyo/kousei/06/index.html

下している、あるいは運動機能が低下すると抑うつ傾

4)向の重度化がみられた。さらに抑うつ気分のない人は、運動機能の低下がみられにくいことが示唆された。年

出版、1992;172-205
5)

齢では、前期高齢者より後期高齢者のほうが抑うつ傾

和田

修一、高橋

勇悦編．ゴードンマシュー

ズ 他 著． 生 き が い の 社 会 学． 東 京： 弘 文 堂、向を示し、運動機能について重度化を示した。

2001;242-285
6)６

藤田 綾子著．高齢者と適応．京都：ナカニシヤ

今後の展望 E.H エ リ ク ソ ン、J.M エ リ ク ソ ン 著． 朝 長
正徳、梨枝子訳．老年期．東京：みすず書房、

今後の日本の都市型あるいは過疎型など､ 地域に根ざした社会的援助システムを考える際には、社会的

1997;356-363
7)

Schulz,R. The psychology of Death Dying and支援の授受つまり提供と受領のバランスを考慮するこBereavement, addison-wesleymassachusetts :とが重要である。他人から必要とされることこそ､ 生

1978;19-20

きていくための強力な推進力であるため､ 授受バラン－ 22 －

8)

厚生労働省自殺予防対策有識者懇談会報告．自社会医学研究．第 26 巻 1 号．Bulletin of Social Medicine, Vol.26(1) 2008

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道場

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信孝著．日野原重明監修．臨床老年医学入門．東京：医学書院、2005;45-78
10)11)15) R abheruk.special issues in the management

青木

16)

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年精神医学雑誌 .8.1997;401-410

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および生活活動能力 .

18)

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林 文、山岡 和枝著．調査の実際．東京：朝倉書店、
2002;83-139

19)

1995;10;897-909

小此木

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2006;6-15

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14)厚 生統計協会編．国民衛生の動向．東京：厚生統計協会、2006 ; 第 53 巻第 9 号 .203-2301

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21)

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5；12-17－ 23 －

社会医学研究．第 26 巻 1 号．Bulletin of Social Medicine, Vol.26(1) 2008

－ 24 －