（別紙様式４）【職業実践専門課程認定後の公表様式】
令和3年10月31日（前回公表年月日：令和１年10月31日）

職業実践専門課程の基本情報について
学校名

設置認可年月日

校長名

所在地

山手調理製菓専門学校

平成27年6月30日

小笠原 康夫

設置者名

設立認可年月日代表者名

学校法人 村川学園
分野

所在地〒595-0021
村川 良夫
大阪府泉大津市東豊中町3-1-15（電話） 0725-45-6000
認定学科名

昭和58年4月1日
認定課程名

衛生

〒150-0044
東京都渋谷区円山町28-5（電話） 03-5456-0777

衛生専門課程製菓総合本科専門士

高度専門士

平成29年文部科学省
告示第二十九号-

学科の目的

1年目には製菓衛生師に必要な知識・製造技術を習得し、2年目は業界に求められる高度な製造技術や語学・デザインなどを学び、即戦力に人材を育成する。

認定年月日

令和2年4月20日

修業年限2

昼夜
昼間

年

全課程の修了に必要な総授業時数又は総単位数

講義

演習

実習

実験

実技

1,750時間

626時間

0時間

1,100時間

24時間

0時間
時間

生徒総定員

生徒実員

留学生数（生徒実員の内数）

専任教員数

160人

97人

13人

15人

学期制度

長期休み

学修支援等

就職等の状況

■１学期：4月1日～8月31日■２学期：9月1日～3月31日

成績評価■夏 季：7月20日～8月25日■冬 季：12月21日～1月5日■春 季：3月16日～3月31日

卒業・進級
条件

課外活動

19人

34人

■成績表：
有
■成績評価の基準・方法
学年末において、各学期末に行う試験、実習の成果、履修状況等を総合的に勘案して行う
細則第7条に定める科目の履修、細則第10条に定める学業成績評価に基づいて、卒業または進級の認定を行う

ピエスモンテ（飾り菓子）クラブ・カフェクラブ・パンクラブ
ルリアン（オープンキャンパスサポート）■サークル活動：
有■国家資格・検定/その他・民間検定等（令和2年度卒業者に関する令和3年5月1日時点の情報）

資格・検定名
製菓衛生師
312828
100人
人
人％

90.3％

受験者数
37人

（例）認定学科の学生・卒業生のコンテスト入賞状況等

13 名■中退率12.6 ％

令和2年4月1日時点において、在学者103名（令和2年4月1日入学者を含む）
令和3年3月31日時点において、在学者90名（令和3年3月31日卒業者を含む）■中途退学の主な理由（例）学校生活への不適合・経済的問題・進路変更等

中途退学の現状

進路変更（業界への関心がなくなってしまった）
学校生活への不適合（慢性的な欠席）■中退防止・中退者支援のための取組(例）カウンセリング・再入学・転科の実施等

・クラス担任による欠席時の電話連絡（保護者への連絡）
・クラス長会議でクラス内の情報を早めに察知
経済的支援制度■学校独自の奨学金・授業料等減免制度 有①プラスアップ奨励金・・・入学前学費サポート制度。登録者全員の入学金が3万円免除される。
②プラスアップ特待生奨励金・・・特待生に選ばれた場合、10万円～100万円が卒業年次の3月に奨励金が支給される。
■専門実践教育訓練給付 給付対象 申請予定

第三者による ■民間の評価機関等から第三者評価：※有の場合、例えば以下について任意記載
学校評価

有・無

（評価団体、受審年月、評価結果又は評価結果を掲載したホームページＵＲＬ）

当該学科のhttp://yamanote.ac.jp/course/patissier-overall/

合格者数
27人

※種別の欄には、各資格・検定について、以下の①～③のいずれかに該当するか記載する。
①国家資格・検定のうち、修了と同時に取得可能なもの②国家資格・検定のうち、修了と同時に受験資格を取得するもの③その他（民間検定等）■自由記述欄

令和3年5月1日 時点の情報）■中途退学者

種別②

主な学修成果
（資格・検定等）

年度卒業者に関する（令和2

総教員数■課外活動の種類■クラス担任制：有■個別相談・指導等の対応
製菓衛生師試験（国家試験）の受験対策
チェックテスト・自主トレーニング支援■主な就職先、業界等（令和2年度卒業生）
ホテル業界（製菓部門）・レストラン・個人店■就職指導内容
クラス担任による、志望確認の支援■卒業者数■就職希望者数
■就職者数
■就職率
：
■卒業者に占める就職者の割合
：
■その他

兼任教員数

１．「専攻分野に関する企業、団体等（以下「企業等」という。）との連携体制を確保して、授業科目の開設その他の教育課程の編成を行っていること。」関係（１）教育課程の編成（授業科目の開設や授業内容・方法の改善・工夫等を含む。）における企業等との連携に関する基本方針
本校の到達目標に合わせてカリキュラムの編成を実施し、企業との連携科目による職業教育を行っている。連携科目については、調理製菓の産業界の状況や教育課程編成委員会での企業委員からの提言をふまえ設置している。連携授業では、産業界の現場で行われている実際の仕事を反映した授業を実施し、実践的な技術習得をさせて成績評価を行っている。連携企業の選定については、本校の教育方針をご理解いただき、積極的に実践教育を行っていただける企業と連携することを基本方針としている。
（２）教育課程編成委員会等の位置付け※教育課程の編成に関する意思決定の過程を明記

当該委員会は本学園が行う教育課程の編成における意思決定の過程とし、組織上の位置づけとしては、現状の教育課程の問題点を把握し、改善内容の検討・提案を行い、より実践的な教育課程の実施を目指すためのものとする。
教育課程編成委員会の意見は学内のカリキュラム編成会議で審議されたのち、校長の許可を経て決定する。最終的には理事長の承認を得る必要がある。
（３）教育課程編成委員会等の全委員の名簿
令和3年8月31日現在

名 前

所属

任期

西村 元文

一般社団法人 全国心理業連合会 部長

令和2年4月1日～
令和4年3月31日①

𠮷田 菊次郎㈱ブールミッシュ 代表取締役社長

令和2年4月1日～
令和4年3月31日③

富内 龍太郎（株）エスクリ 人事総務部 シニアマネジャー

令和2年4月1日～
令和4年3月31日

③

蓜島 鋭一

日清医療食品（株） 管理部 キャリア開発課 キャリア開発マネージャー

令和2年4月1日～
令和4年3月31日

③

柳原 健良

㈱LEOC 専務執行役員 総料理長

令和2年4月1日～
令和4年3月31日

③

松本 智子

学校法人村川学園 評議員／西日本事務局長

令和2年4月1日～
令和4年3月31日

学内

小笠原 康夫

山手調理製菓専門学校 校長

令和2年4月1日～
令和4年3月31日

学内

飯島 稔

東日本事務局 事務長

令和2年4月1日～
令和4年3月31日

学内

松谷 幸宏

東京山手調理師専門学校 副校長

令和2年4月1日～
令和4年3月31日

学内

畠中 克弥

山手調理製菓専門学校 教務主任

令和2年4月1日～
令和4年3月31日

学内※委員の種別の欄には、委員の種別のうち以下の①～③のいずれに該当するか記載すること。
①業界全体の動向や地域の産業振興に関する知見を有する業界団体、職能団体、地方公共団体等の役職員（１企業や関係施設の役職員は該当しません。）②学会や学術機関等の有識者③実務に関する知識、技術、技能について知見を有する企業や関係施設の役職員

種別

（４）教育課程編成委員会等の年間開催数及び開催時期（年間の開催数及び開催時期）
年２回 （3月、8月）（開催日時（実績））
第１回 令和3年3月9日 14:00～16:00
第２回 令和3年7月27日 14:00～16:00（５）教育課程の編成への教育課程編成委員会等の意見の活用状況
さまざまな国のジャンルを学ぶべきである点については、製菓実習において取り入れるようにしている。損益計算など社会に出す前によりたくさんのことを学んでいくようにしていかなくてはいけないという意見について、 マネジメントの授業の中でとり入れている。企業がSDG’sを意識しているという意見については、親子料理教室などにおいて取り組むようにしている。

２．「企業等と連携して、実習、実技、実験又は演習（以下「実習・演習等」という。）の授業を行っていること。」関係（１）実習・演習等における企業等との連携に関する基本方針
職業もしくは実際生活に必要な能力を養成することという専門学校の目的を踏まえ、実学を重視する教育方針を実現するために教室で習得した基本技術・知識を応用的に実社会に求められる人材となるために、当該専門分野において就職先、また就職後に取引先となる会社と連携して実践的なトレーニングをカリキュラムに設けて実施していく（２）実習・演習等における企業等との連携内容※授業内容や方法、実習・演習等の実施、及び生徒の学修成果の評価における連携内容を明記

連携企業には、実践トレーニング施設における販売促進や商品開発、大量生産におけるアドバイス、材料の知識などを受ける。実習前には、集団指導を行うとともに、実習内容についての達成度を評価し、必要な個別指導を行う。実習がスムーズに進むように、実習開始1か月前までには、連携企業担当者と、実習担当者、指導教員で事前に学生の把握、実習内容，評価方法、必要な知識など事前教育内容についての意見交換を行う。担当教員は、連携企業担当者の意見をもとに学生が提出するレポート課題を踏まえて評価する。
（３）具体的な連携の例※科目数については代表的な５科目について記載。
科 目 名
科 目 概 要
洋菓子、パンの基礎技術について理解し、実践トレーニン
グに向け、大量生産ができる技術を修得する。
製菓実習Ⅰ

製菓実習Ⅱ

製菓理論

デザイン

材料学

連携企業総数：9社

連 携 企 業 等
株式会社 小田急百貨店
Artisan K株式会社 ヒロ・ヤマモト

和洋菓子、パンの基礎技術について理解し、実践トレーニングに向け、大量生産ができる技術を修得する。また、年度末に実施される卒業料理創作展に向けてデコレーションや細工などの応用技法を修得する。
製菓に使用する主な材料について、それぞれの性質や用途、加工による変化などの詳細な知識を学ぶことにより、多様な菓子製品に対する分析力、比較力、応用力、創造力などを養う。
カラーコーディネートの授業、レシピ書きに必要なデッサンの方法や商品のポップづくりなど幅広く学ぶ。味だけでなく、視覚的な魅力を伝えるパティシエを目指す。

株式会社 小田急百貨店
株式会社 Ｍ・Ｒ・Ｓ
株式会社 アイデアヒューマンサ
ポートサービス

製菓分野において、使用する主な材料について、それぞれの性質や用途、加工による変化などの詳細な知識を学ぶ。
アレンジレシピなどの考案に活かす。

新田ゼラチン株式会社
株式会社ココウェル
伊那食品工業株式会社

Artisan K株式会社 ヒロ・ヤマモト

株式会社ケシオン

３．「企業等と連携して、教員に対し、専攻分野における実務に関する研修を組織的に行っていること。」関係（１）推薦学科の教員に対する研修・研究（以下「研修等」という。）の基本方針※研修等を教員に受講させることについて諸規程に定められていることを明記
研修の内容は企業等と連携し、教員に対し、専攻分野における実務に関する研修等や指導力の獲得・向上を目的とし、教員のレベルや担当分野に応じて計画的に受講させるものとする。研修スケジュールとプログラムに関しては、前期分は前期が始まる前、後期分は後期が始まる前に教職員に通知しなければならない。本校の教職員研修規定では「教職員は，本学園の指示する教育研修を進んで受けるとともに，自らの進歩と向上に最善を尽くさねばならない。」と定められており、積極的に研修を受講させることとなっている。
＜就職指導上のスキル＞
製菓分野における就職に際して必要な情報の収集と求められている人物像
業態別の就職事情とそのために必要な教育内容や指導方法＜授業におけるスキル＞
習熟度チェックの方法と効果的なフィードバックについて（２）研修等の実績①専攻分野における実務に関する研修等
研修名「感染症とは」（近畿大学医学部 宮澤正顯教授）
期間：令和2年5月9日（月）15：00～：16:30 （オンライン）
対象：本校の専任教員
内容：感染症とは。コロナウイルス感染症について
ヘルシーライフ研究（食生活と健康：食生活と疾病、健康づくり内容）感染症とは、結核の感染と発症、病原微生物の正体・細菌とウイルスの違い、免疫反応、抗体によるウイルス感染防御、新興感染症、再興感染症、エイズの発症、新型コロナウイルス（インフルエンザとの違い）、新型コロナウイルスの現状
研修名「器の知識」（エスエスカーサ株式会社 代表取締役 松崎 祥治）
期間：令和3年2月22日（月）15：00～：16:30 （オンライン）
対象：本校の専任教員
内容：料理と器の関係。器の種類など②指導力の修得・向上のための研修等
研修名「管理者研修」（連携企業等： 株式会社 リクルート ）期間：令和2年8月26日（水）16:00～17:00 9月18日（金）16:00～17:00 10月2日(金）16:00～17:00、10月22日（木）16:00～17:00 対象：村川学園 管理職 （オンライン）
内容：管理者としての人の育て方など（３）研修等の計画①専攻分野における実務に関する研修等
研修名「 米製品を使った最新食材 」（連携企業等： 株式会社ヤンマーマルシェ ）期間：令和3年5月19日（水）16:00～17:00（オンライン）
対象：専任教員
内容：米製品を使った最新食材の利用方法を調理科学的視点で、製造メーカーから教授いただいた。新素材の商品理解をすることで、より商品開発に関連する授業への応用に取り入れる。
研修名「 フードサービスに関わるサスティナビリティ 」（連携企業等： 一般社団法人 日本サステイナブル・レストラン協会 ）期間：令和3年7月20日（火）16:00～17:00（オンライン）
対象：全教職員
内容：持続可能な開発とフードシステムを変える取組みを直接関連団体から学ぶことで、SDGsの知識を修得し、より実践的な授業へ取り入れる。
研修名「 感染症対策における最新情報 」（連携企業等： 近畿大学医学部 宮澤正顕教授 ）期間：令和4年3月1日（火）16:00～17:00（オンライン）
対象：全教職員
内容：ヘルシーライフ研究（食生活と健康：食生活と疾病、健康づくり内容）
主に感染症と病原体・感染症の起こる条件・感染症予防対策・経口感染症・予防の実際を修得し、健康づくりの側面から実践的な授業へ取り入れる。
②指導力の修得・向上のための研修等
研修名「 若手教職員の可能性を拓く 」（連携企業等：株式会社リクルートマーケティングパートナーズ
期間：令和3年4月1日（木）11：00～12：00
対象：管理職職員、管理職教員
内容：関係性を強化し自主的な成長を促すための手法について）

４．「学校教育法施行規則第１８９条において準用する同規則第６７条に定める評価を行い、その結果を公表していること。
（１）学校関係者評価の基本方針
学校関係者として、調理製菓分野の関係団体の関係者及び店舗実務者と共に、学校関係者評価委員会を設置して、当該分野における実務に関する知見を生かして、教育目標や教育環境等について評価し、その評価結果を次年度の教育活動および学校運営の改善の参考とする。
（２）「専修学校における学校評価ガイドライン」の項目との対応
ガイドラインの評価項目
学校が設定する評価項目（１）教育理念・目標
教育理念（２）学校運営
学校運営（３）教育活動
教育活動（４）学修成果
学習成果（５）学生支援
学生支援（６）教育環境
教育環境（７）学生の受入れ募集
学生の募集と受け入れ（８）財務
財務（９）法令等の遵守
法令等の遵守（１０）社会貢献・地域貢献
社会貢献（１１）国際交流※（１０）及び（１１）については任意記載。
（３）学校関係者評価結果の活用状況
製菓技術のことだけでなく、人間育成が重要であるという意見については、教員からの日々の指導強化とともに、社会貢献活動をする機会を増やし、人格教育を強化する仕組みを作っている。優秀な学生を引き出す取り組みも必要という意見については、成績評価方法を順位付けし、学生のモチベーション向上に取り組んでいる。学校施設のPRが必要だという意見については、メディアからの校舎利用についての依頼については積極的に受け入れている。

（４）学校関係者評価委員会の全委員の名簿
令和3年8月31日現在

名 前

所

属

廻戸 俊雄

株式会社クックラボ 代表取締役

鳥川 秀一

株式会社 M・R・S 人事総務部 部長

中達 敬冶

Artisan K プロデューサー

三和 友晃

ジローレストランシステム株式会社 総務部
シニアマネージャー

笹田 智

卒業生

川邑 千佳

保護者

米津 博志

大阪府久米田高等学校

塚原 亜紀

奈良県立磯城野高等学校 進路指導部

山下 貴之

泉大津市 総合政策部地域経済課

真崎 美樹

高石市教育委員会 こども家庭課

植原 和彦

岸和田市教育委員会

栗本 徹

岸和田市 魅力創造部農林水産課 農林水産振興

任期
令和2年4月1日～
令和4年3月31日
令和2年4月1日～
令和4年3月31日
令和2年4月1日～
令和4年3月31日
令和2年4月1日～
令和4年3月31日
令和2年4月1日～
令和4年3月31日
令和2年4月1日～
令和4年3月31日
令和2年4月1日～
令和4年3月31日
令和2年4月1日～
令和4年3月31日
令和2年4月1日～
令和4年3月31日
令和2年4月1日～
令和4年3月31日
令和2年4月1日～
令和4年3月31日
令和2年4月1日～
令和4年3月31日※委員の種別の欄には、学校関係者評価委員として選出された理由となる属性を記載すること。
（５）学校関係者評価結果の公表方法・公表時期（ ☑ ホームページ ・ □ 広報誌等の刊行物 ・URL: https://yamanote.ac.jp/data/assessment.pdf
公表時期：平成３１年４月１日～

種別
企業等委員
企業等委員
企業等委員
企業等委員
②卒業生
③保護者または④地域住民⑤高校等評価委員⑤高校等評価委員⑦地域地方公共団体関係者⑦地域地方公共団体関係者⑦地域地方公共団体関係者⑦地域地方公共団体関係者

５．「企業等との連携及び協力の推進に資するため、企業等に対し、当該専修学校の教育活動その他の学校運営の状況に（１）企業等の学校関係者に対する情報提供の基本方針
教育活動や学校情報を外部に提供することにより、専門学校の社会的な理解・評価を促進し、教育の質の確保・向上を図ることを目的とする。情報の提供にあたっては、学生や保護者、関係業界等が求める情報の内容を把握し、その求めに応じた情報を適切に提供することを基本とし、また、その方法にあたっては、ホームページなど適切な手段で行う。
（２）「専門学校における情報提供等への取組に関するガイドライン」の項目との対応
ガイドラインの項目
学校が設定する項目（１）学校の概要、目標及び計画
教育理念・目的・育成人材像等（２）各学科等の教育
学校運営（３）教職員
教育活動（４）キャリア教育・実践的職業教育
学修成果（５）様々な教育活動・教育環境
学生支援（６）学生の生活支援
教育環境（７）学生納付金・修学支援
学生の募集と受け入れ（８）学校の財務
財務（９）学校評価
法令等の遵守（１０）国際連携の状況
海外研修（１１）その他※（１０）及び（１１）については任意記載。
（３）情報提供方法（ ☑ ホームページ ・ □ 広報誌等の刊行物 ・URL: http://yamanote.ac.jp/information/check.pdf
フリガナ
氏名
事務担当責任者

所在地
ＴＥＬE-mailイイジマ ミノル
飯島 稔〒150-0044
東京都渋谷区円山町２８－５
03-5456-0777
iijima@yamanote.ac.jp

所属部署
役職名
ＦＡＸ

法人本部 事務局
事務長
03-3770-6007