研究ノート「丁稚」か「Salary man」か─ 神戸高等商業学校卒業生のキャリア選択 ─

石 堂 詩 乃・髙 槻 泰 郎・上 東 貴 志
神戸大学経済経営研究所

Ⅰ はじめに出光興産の創業者である出光佐三は，1909（明治 42）年に神戸高等商業学校（以下，神戸高商と略す）を卒業し，酒井商会という個人商店に就職した。その際のエピソードは，出光自身によっても，また彼の評伝の著者たちによっても，なかば伝説的に語られる。一例として出光の言葉を以下に引用しよう（出光興産，1970，64 頁）。
自分もこういうこと（個人経営・筆者注）をやろうと思って，見習のためにこの店に入ったんだが，学校なんか出た者ではとてもやれそうもないと思ったね。そうしてその当時のわれわれの友達を見れば，大きな会社に入って立派な格好をして威張っとるだろう。それにひきかえ，
僕は前垂掛けの丁稚の姿で働いとる。また友達からも学校の面汚しだと非難される。自分で反問してみて，とってもやれそうにもないと不安がつのったけれども，そのつど，このくらいの困難のために中途で挫折してたまるものかと思って，自分の信念を貫いたんだ。
出光自身の発言や，評伝の記載内容が実体をどこまで反映しているかはひとまず措くとして，彼が高商卒業時に直面したキャリア選択問題は，当時においては普遍的な問題であったことは確かである。すなわち，角帯前垂式の前近代的商店と，サラリーマン式の近代的企業のいずれを選択するかという問題である。
教育と学校卒業後のキャリアとの関係については，これまでにも豊富な研究蓄積がなされているが，そこでの関心は主として学歴主義や日本的雇用関係の形成に向けられていた。
例えば，学歴主義の問題を論じる天野郁夫は，日本の近代的学校制度が「伝統セクターから近代
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セクターへ，社会の下層から上層へという社会的な移動のチャンネルとしての機能」を果たしたと述べ（天野，2006，219 頁），大正から昭和にかけての時期に，官僚制化の進んだ財閥系の大企業を中心とする企業セクターが，官庁や学校，専門的職業などに代わる高学歴者の最大の雇用主となり，身分制的な秩序を整備して新規学卒者の定期採用を始めたこと，高等教育機関も人事課や就職課などを設置して学生の就職斡旋に組織的に取り組み始めたことを指摘している（同上，267─268 頁）。
天野が高等教育機関卒業者の就職先として念頭に置いているのはあくまでも近代セクターであり，企業という場合にも，サラリーマン式の近代的企業のみを想定しているということができよう。
一方，企業と学校のリンケージに注目して日本的雇用慣行の成立について論じる菅山真次は，戦間期にホワイトカラー市場の構造が買い手市場へと変化するなかで，大企業を中心に新規学卒者の定期採用制度が普及したと述べ（菅山，2011，136 頁），天野の指摘をふまえてこの時期の実業学校の就職斡旋活動を分析し，企業と学校の制度的リンケージの形成は学校側の熱心な働きかけに対応した結果という側面が強かったと結論づけている（同上，171 頁）。また，菅山の研究を参照しつつ，戦間期の和歌山高等商業学校就職相談部の就職斡旋活動を論じる長廣利崇は，就職相談部設立・運営の背後には，学校の意に反すれば推薦しないという学校の生徒管理があったと指摘している（長1）
廣，2017，169 頁）。

このように戦間期の，それも近代的企業に焦点を当てた研究が蓄積されている一方，それ以前の時期については相対的に研究が手薄い状況にある。1916（大正 5）年から 1919 年までの関西学院高等学部商科の卒業生の就職先について分析した研究はあるが（木山，2012），前近代的商店とサラリーマン式の近代的企業との選択問題について考究するという本稿の分析課題を満たすものではない。
無論，学歴主義や日本的雇用慣行の成立過程を論じる上で，戦間期の近代的大企業に注目することは有益である。しかし，明治末期から大正初期にかけては，冒頭で紹介した出光佐三のように，
高等教育機関を卒業しながら，将来の独立経営のために敢えて角帯前垂式の個人商店に就職するといった選択肢が存在していたことも看過されるべきではない。
以上の問題意識に基づいて，本稿では高等教育機関卒業者のキャリア選択の問題を，近代的大企業とは離れた所から検討する。戦間期以前における高等商業学校卒業生の就職に関する意識を分析することは，企業と学校の制度的リンケージの成立過程を通時的かつ立体的に把握する上でも必要な作業となるだろう。
そこで本稿では，出光佐三のキャリア選択を 1 つの事例として，関連資料を検討し，彼が直面していた問題の再評価を試みる。ここで具体的な実証課題として掲げるのは以下の 2 点である。まず
1 点目は，酒井商会についての資料を検討し，出光が就職先として酒井商会を選択した理由について考察することである。出光は単に個人商店というだけの理由で酒井商会を選択したのだろうか。
2 点目は，出光が酒井商会に就職したことに対する「学校の面汚し」という評価を検証することである。当時の神戸高商卒業生は，キャリア選択にあたって何を考え，実際にどのような道に進んでいたのだろうか。
本稿は出光佐三のキャリア選択を起点としているが，角帯前垂式の前近代的商店とサラリーマン

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式の近代企業とが併存した明治末期から大正初期にかけて，高等教育を受けた学生がどのような進路選択に直面していたのかを検討するための重要な予備作業として，出光の事例研究を位置づけるものである。そしてこれらの作業は，当該期の労働市場の実態を把握する上で，避けては通れない
実証課題であると考えている。
予め本稿で用いる主な資料について概略を説明しておきたい。神戸高商卒業生のキャリア選択を分析するにあたっては，神戸大学大学文書史料室所蔵の資料を用いた。同室には，1908 年に神戸高商を卒業した第 2 回生から 1932（昭和 7）年に卒業した第 26 回生までの，卒業後の進路についての志望書（以下，「卒業生志望書」と表記）が残されている。本稿では，1916 年卒業の第 10 回生
までの「卒業生志望書」を用いて，当時の卒業生が進路についてどのように考えていたのか，その概要を提示する2）。

Ⅱ 酒井商会について⑴

酒井賀一郎と三井物産『酒井商会の沿革』によると，酒井商会の創業者である酒井賀一郎は，1864（元治 1）年，現在の京都府亀岡市で生まれ，1883（明治 16）年前後に三井銀行神戸支店に入行した。1890 年 11 月には三井物産神戸支店出納係に転職し，後に石油係長となる。1899 年 7 月に三井物産神戸支店を退社，
同年 9 月に酒井商会を創業した（酒井商会，1990，28─29 頁）。そこで，まずは三井物産在籍時の酒井について検証していこう。
それに先だって，当時の三井物産の職制について触れておきたい。若林幸男によると，1876 年に三井物産が設立された当時の職制は，江戸時代の商家経営の職制とほぼ同様に，トップマネジメ
ントである「元方」，管理職の「番頭」，そして「手代」と手代候補でもある「童仕（小供）」から成り立っていた。1892 年，合名会社への組織変更が行われたが，「元方」が社長・副社長・理事へと変更され，彼らと「番頭」との間に「元締」が新設された以外はほぼ改変されていない。1897
年，経営組織が近代的な部・掛制度に対応して整理されると，かつての「番頭」「手代」は「月給職員」となり，彼らへの訓練途上の人員等は「日給職員」に，そして「小供」は「日給見習」と呼称されるようになったという（若林，2007，17─18 頁）。
これらの点をふまえて，三井文庫所蔵の三井物産の職員録から，支店内での酒井の立場について考えてみたい。職員録から酒井が所属する支店内の手代以上の職員・月給職員を抽出し，酒井が何名中何番目に記載されているのか，またその順位がどのように変動しているのかを分析する。
1893 年の職員録では，酒井は神戸支店の手代三等，酒井嘉一郎として，22 名中 17 番目に記載されている3）。続く 1895 年の職員録では，神戸支店が神戸支店と兵庫支店とに分割されており，酒井は兵庫支店の手代七等，16 名中 8 番目である4）。翌 1896 年は，同じく手代七等，順位は 17 名中
10 番目である5）。1897 年には酒井賀一郎と表記が改まり，手代六等に昇進，18 名中 8 番目に記載されている6）。1898 年には，19 名中 4 番目，月給金額と思われる「34」という数字が書き込まれ研究ノート 「丁稚」か「Salary man」か［石堂詩乃・髙槻泰郎・上東貴志］

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ている7）。1899 年は，20 名中 7 番目，「石油掛主任」の肩書きが付けられているが，これが職員録
上の「石油掛主任」の初出である8）。なお，順位の低下は，いずれも人事異動により彼より上位の職員が赴任してきたためである。
以上から三井物産における酒井の立場については，年数を経るに従って支店内で順調に昇進していたこと，神戸支店が分割されてからは兵庫支店で中堅職員として扱われ，退職前には経験を積んだ職員として重用されていたことが指摘できる。では次に，酒井の三井物産退職の経緯を検証しよう。

⑵

三井物産退職の経緯

酒井の退職が三井物産の理事会で可決されたのは，1899（明治 32）年 7 月 25 日である。退職の理由については，議案には「当会社ノ都合ニ依リ解傭ス」と記されている9）。しかし，この当時の三井物産では，恩給給与の関係上，本人の都合による退職も会社の都合による解雇として処理していたため（三井文庫，1972，627─628 頁），この記述だけでは酒井の退職が本当に会社都合による解雇だったのか判断できない。他に酒井の退職理由を記した文書も見当たらず，具体的な退職理由については不明である。だが，この議案によると，退職時に酒井へ支給する慰労金の金額は，起案当
初 325 円であったのに対し，可決時には慰労金 300 円と特別手当金 100 円の合計 400 円に増額されている。その理由も不明だが，ここから酒井の退職は円満な退職であったと推測することができよう。
その推測を裏付けるため，退職後の酒井と三井物産との関係にも触れておこう。
『酒井商会の沿革』には，酒井商会の「開店挨拶状」の写真と翻刻文が掲載されている。それによると，酒井商会
は本店を亀岡に置き，支店を神戸（兵庫）に設置しているが，本店での事業内容は「三井物産兵庫
支店ノ北海道肥料及人造肥料牛荘大豆粕等取扱販売」であった。退職後も三井物産兵庫支店との関係が継続していることが確認できる。一方，支店での事業内容は「紐育スタンター石油会社及ヒ越
後産地ノ有名ナル製油家等直輸入石油鉱油等ノ特約」販売であった（酒井商会，1990，35─36 頁）。
この石油についてはどうだろうか。
『酒井商会の沿革』では酒井の退職理由について，三井物産が兵庫支店石油部の廃止を決定した
ため商権を引き受けて独立したと記しているが（同上，29─30 頁），実際には酒井の退職は，同支店の石油取扱量が急増している時期にあたっていた。
『三井事業史』によれば，1897 年 8 月に理事会
で兵庫支店の石油買持高を 5 千函から 1 万函に増加する件が可決されたのを手始めに（三井文庫，
1971，59 頁），翌年 8 月にはその 1 万函に加えて米・露石油合計 1 万函，越後産石油・機械油 5 千

函までの買持が認可され（同上，250 頁），さらに酒井退職直後の 1899 年 8 月には米国石油買持高
を 2 万函から 3 万函に，越後産石油・機械油買持高を 5 千函から 1 万 5 千函に増加する件が可決されている（同上，464 頁）。また同年 11 月には，馬関出張所に 5 千函までの米国石油の買持が認可されているが，その仕入れについては兵庫支店があたることとされている（同上，500 頁）。
なお，1901 年 5 月 28 日には兵庫支店を神戸支店に合併する件が可決されており，そこでは「先28

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年来純然タル内地商売ハ漸次之ヲ廃止シタル結果」，兵庫支店の「米穀肥料石油等ノ商売」が「輸出米幷ニ大豆，大豆粕輸入商売」へと変化したことが述べられている（三井文庫，1972，157 頁）。
兵庫支店の石油事業の縮小・撤退時期についてはさらに検証が必要ではあるが，それまでは石油も三井物産を通して仕入れていた可能性が高い。
ここまでは，酒井商会の創業者である酒井賀一郎と三井物産との関係について検証してきた。三井物産神戸支店・兵庫支店で営業マンとして経験を積み，石油掛主任までも務めた酒井が，三井物産を退職して創業したのが酒井商会である。出光佐三が回想するように「前垂掛けの丁稚の姿」で働く商店であったとしても，江戸時代以来の旧態依然とした商店と同列に論じるべきではないことは明らかである。
それでは，出光はどのような経緯でその酒井商会を就職先として選択したのだろうか。

Ⅲ 出光佐三の進路選択⑴ 「卒業生志望書」と卒業論文『筑豊炭及若松港』
出光は進路について，「卒業生志望書」で次のように述べている。
箇人商店ニ就職スルヲ希望ス，内部組織ノ昔流ナルヲ嫌ハズ，将来小資本ナリトモ独立商業経
営ノ志望ニ付，是等ニ就テ便利ナル所ヲ可トス，目下ノ処，商業ノ種類撰択中ナリ，候補トシ
テ思付キタルハ材木商ナリ，故ニ大坂市中，又神戸・名古屋地方ノ箇人商店ニ於テ実地見習ノ志望ナリ，勿論所謂角帯前垂式タルヲ嫌ハズ10）
ここで出光が述べているのは，将来は独立商業経営を志望しているので，実地見習のために個人
商店への就職を希望するということであり，これは冒頭で引用した彼の回想とも一致している。彼
は個人商店への就職を希望するにあたり，「内部組織ノ昔流ナルヲ嫌ハズ」「勿論所謂角帯前垂式タルヲ嫌ハズ」と述べている。これは，前近代的な職制や様式をも拒否しないということであり，丁稚として，一からの見習としての就職をも覚悟するということを意味していると考えられる。
では，出光はなぜ数ある個人商店の中から酒井商会を選択したのだろうか。それを考える手がかりとなるのは，彼の卒業論文『筑豊炭及若松港』である。この卒業論文については評伝等でもすでに言及されているが，改めて確認しておきたい11）。
出光はこの卒業論文中の「石炭ト重油トノ将来」において，燃料としての両者の優劣を比較して「種々ナル点ニ於テ重油ノ石炭ニ勝レルヲ発見シタリ」と述べている。しかし，当時の「我国ノ現状」は，「石油業ハ未ダ以テ其発達大ナラズ」，従って石油は「如何ニ燃料トシテ利益ヲ有スルモ，
日々増加スル原動力ニ対スル燃料ヲ悉皆供給スルガ如キハ夢想ダニモ能ハサル」という状況であった12）。その後の石油需要の増大だけではなく，供給量が絶対的に不足している点にも言及していることは注目に値する。そのような出光が，石油を取り扱っていた酒井商会に興味を持ったとして研究ノート 「丁稚」か「Salary man」か［石堂詩乃・髙槻泰郎・上東貴志］

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も不思議ではなかろう。そこで，次節では出光の就職の経緯をたどることでその推測を検証していこう。

⑵

出光と鈴木商店

出光は酒井商会ヘの就職の経緯について，「初めは神戸の鈴木商店に入るつもり」であったと述べている。しかし，鈴木商店からの返事が遅かったため，やむなく酒井商会に頼んで就職したという（出光興産，1970，63─64 頁）。両者の比較の上で問題となるのは，出光卒業当時，鈴木商店が石油の販売事業に携わっていたかどうかであろう。
桂芳男によると，1882（明治 15）年 1 月，鈴木商店の初代鈴木岩治郎ほか 7 名が発起人となり，
資本金 3 万円で神戸石油商会が設立されたという（桂，1977，32 頁）。そこで，神戸石油商会がいつまで存続していたのか，桂が典拠としている『神戸開港三十年史』を用いて確認しよう。同書で神戸石油商会の名が見られる最後の記事は，1889 年 12 月 19 日の神戸市内石油貯蔵制限法発布についての記事である。その当時，「『ブラオン』商会」が「神戸石油商社及び三井物産会社等」に米国からの石油輸入の紹介をしていたことが記されている（村田，1898，626─627 頁）13）。なお同書には「市内現存の諸会社諸工場一覧」として，1895 年当時，神戸市内に存在していた資本金 1,000 円
以上の会社・工場の一覧表が掲載されているが，そこには神戸石油商会の名称は見られない（同上，172─183 頁）。

また桂は，出光が神戸高商を卒業した 1909 年の鈴木商店の事業内容について「⒜『関東曹達』の肥料の関西総代理店を兼ねる一方，⒝『樟脳，樟脳油精製，樟脳油薄荷脳，薄荷油，魚油輸出販
売，砂糖，米利堅粉，輸入販売及鋳鉄，鍛鋼，銑鉄，鋳物，マリエブル式銑鉄，諸器械製造』ない
し『砂糖，樟脳，製鋼，各種商品輸出入』を営業科目とするところまで成長していた」と述べている（桂，1977，65─66 頁）。しかし，ここでも鈴木商店が石油を取り扱っていた形跡は見られない。
では逆に，出光は酒井商会についてどの程度の知識を持っていたのだろうか。出光に酒井商会の存在を教えたのは，福岡商業学校で同級生であった八尋俊介であった。八尋は当時日本製粉神戸支店に勤務していたが，個人商店に勤めたいという出光の希望に対し，「店主は三井物産出身の人であるし，当時の高商出を使いこなす店かとも思う，希望なら私から上役に可否を聞いて貰ってみてもよろしい」と酒井商会を紹介したという（八尋，1961，117─118 頁）。少なくとも出光は，酒井が三井物産出身であることは知っていたはずである。また，石油を取り扱っていること，三井物産在籍時に酒井が石油掛主任まで務めたことも聞いていた可能性は高い。鈴木商店からの返事が遅く，出光の心情的には「やむなく」の就職であったかもしれないが，彼のキャリア設計や関心から考えるならば，あながち的外れな選択ではなかろう。
では，その出光のキャリア選択は彼の同級生たちにどのように受け取られていたのだろうか。個人商店に丁稚として就職してもよいという彼の選択は，同級生たちからそこまで異端視されねばな
らないものだったのだろうか。

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Ⅳ 神戸高商卒業生のキャリア選択⑴

神戸高商における教育の目的

出光の同級生たちのキャリア選択について検討する前に，神戸高商がどのような人材を養成しようとしていたのかを先に確認しておきたい。最初の入学者を迎えた始業式での水島銕也校長の教訓談を引用する（神戸高等商業学校学友会，1904，2 頁）。
本校の目的は，主として自ら大規模の商業又は外国貿易を経営すべき人物を養成するに在り，
但し多数の卒業生中には，或は教員と為り，或は官吏と為るものもあるべしと雖も，是等は本
校教育の主たる目的にはあらず，故に本校に於ては他日諸子卒業の後自ら商務を処理し，事業を経営するに当り，最も適切に必要を感すべき知能を授くる方針を以て，各学科を教授すべし
神戸高商が養成しようとしていた人物とは，大規模な商業・外国貿易業を経営するに足る能力を持った人物であった。それは，「自ら商務を処理し，事業を経営する」ことのできる人物である。
会社等の組織の中で一部の業務を担当するだけではなく，経営者として事業全体を俯瞰して判断する能力を持った人物を養成することが目的だったのである。
次に引用するのは，出光たち第 3 回生の卒業証書授与式での元山陽鉄道社長牛場卓蔵の演説である。牛場は卒業生を「実業社会の将校たるべき方」，つまり実業社会の指揮官候補であるとし，職業の選択について次のように論じている（同上，1909，265 頁）。
各自の将来の発達を考へれば，大会社大企業は必ずしも熱望すべきものではなく，小会社小企
業はさして軽んずべきものではありませぬ。将来に要する能力を与ふるものは寧ろ小会社小企
業なのである。何故かといふに，大会社に在つては事業は幾つにも分業せられ，また大会社の常として最大切なのは秩序であるが，これがやゝもすると弊害を生じて形式に流れて終ふ，例
へば年限に依て進級させる。従て各個人の活動的精神を抑へるから，この点から考へても大会
社に入つた新参の人は将来有用な脳力を練ることが出来る相当の地位に進むことは仲々困難である。然るに小会社にあつては一人で八百屋的に各種の事務をとるから脳力練磨の機会が多い
牛場は，大会社の分業制と年功序列制とを批判する一方で，小会社は各種の業務に携わることができる点を評価している。実業社会の指揮官候補にとっては，業務全般を把握し，経営能力を磨くことができる小会社の方が適しているというアドバイスであり，実地見習のために個人商店を選択した出光に共通する考え方である。この当時，敢えて小会社や個人商店を選択するような発想は，
決して出光だけのものではなかったのである。
では，出光と同様の発想をする卒業生は彼以外にも存在したのだろうか。まずは神戸高商卒業生
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がどのような企業への就職を希望し，実際に就職していたのかを確認しよう。

⑵

神戸高商卒業生のキャリア選択

神戸高商卒業生のキャリア選択を検討するにあたって問題となるのは，会社と個人商店とをどのように分類するかである。先に出光が鈴木商店を志望していたことに触れたが，鈴木商店は 1902
（明治 35）年に合名会社となっていた（桂，1977，53 頁）。しかし，出光の認識の上では，鈴木商店

はあくまでも個人商店であった。同様の認識は，他の卒業生の記述にも見受けられる。そこで，以下の記述を手がかりとして個人商店を定義づけたい。
卒業後ハ鈴木商店ヘ就職致度候，就職志望理由の主なるものハ，一は同店の金子氏を敬慕するの余り，二にハ自己の手腕を振ハんには須く個人商店に就職すべしとの先輩の言あり，且つ私もかく信じ居り，而して鈴木商店（名義上会社なるも）の如きは，或は各種製造工業に，或ハ輸出入業に従事致居候間，最も興味深かるべく，又最も良く私の志望に適せるものと存じ，三には同店内の和合頗る円満なりと聞及び候故ニ御座候14）
これは 1916（大正 5）年卒業の草葉忠一の記述であるが，鈴木商店を希望する理由として，大番頭の金子直吉に対する個人的な敬意や，自己の手腕を振るうには個人商店が適している点をあげている。また，鈴木商店が名義上会社であることを理解しながらも，個人商店として認識している点も重要である。この記述から，個人商店とは会社組織か否かに関わらず，創業時に個人商店であり，経営にあたっては主人・番頭の個人的な影響力が強く，店員個人の裁量・責任も大きい組織として認識されていたと考えられる。
そこで本稿では，ひとまず「卒業生志望書」の表記に基づき，卒業生の認識から会社・個人商店の分類を試みる。すなわち，名称に「商店」「商会」等の表記が含まれている場合には，個人商店として認識されていたと判断し，その規模を問わず個人商店に分類する。その上で，希望就職先についての記述を具体的に分析し修正を加える。
図 1 は，『第三回卒業生志望書』から卒業後の進路について第一志望にあたるものを抽出し，その内訳を示したものである。それに対して実際の就職先を『神戸高等商業学校一覧』から抽出し，志望書と同様に会社・個人商店を分類し，その内訳を示したものが図 2 である。図 1 の「個人商店」志望者と「会社・商店併記」との合計は全体の約 25％ であり，図 2 からは 20％ 弱の卒業生が実際に個人商店に就職していることが読み取れる。
しかし，上記はあくまでも卒業生の認識から推測した分類である。そこで，次に資本金を基準にして規模別に分類してみたい。なお，この当時は公称資本金と払込資本金の差が大きい企業が存在するため，株式会社については払込資本金を基準とし，その他の企業については，判明するものに限り払込資本金を用いた。
表 1 は，第 2 回生から第 10 回生までを対象として，「卒業生志望書」から第一志望にあたるもの

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企業家研究〈第 15 号〉 2018.7

図 1

第 3 回卒業生志望進路内訳

図 2

第 3 回卒業生進路内訳
その他
7%

業種のみ，
その他
18%
進学
9%

進学
14%
会社・銀行
43%

学校
3%
自営
3%

個人
商店
14%

会社・商店
併記
10%

（注）「卒業生志望書」の残されている卒業生のみを対象として算出した。
（出所）『第三回卒業生志望書』（神戸大学大学
文書史料室所蔵，201020501600000）より作成。

会社・銀行
44%

学校
7%
官吏
3%
自営
7%

個人
商店
18%

（出所） 神戸高等商業学校編『神戸高等商業学
校一覧 自明治四十二年四月 至明治四十三年三月』より作成。

を抽出し，同年の『日本全国諸会社役員録』に記載されている資本金を用いて規模別に分類したものである。その際，業種等と企業名が併記されている場合には企業名を優先し，企業名が複数併記されている場合には最初に書かれている企業名を用いた。
「記載なし」は『諸会社役員録』に記載されていない企業であり，概ね個人経営・小会社に該当する。なお，住友銀行を除く住友の諸事業で個人経営のものも「記載なし」となるが，規模の上で他の個人経営・小会社とは同列に扱い難いため別に分類した。
「その他」は，企業名が書かれていない，あるいは実業に従事することを希望しない等のケースである。
表 1 からは，就職を希望する企業名が書かれている場合には，資本金 1,000 万円以上の株式会社を希望する卒業生が多いことが明らかであり，大企業志向が強かったといえよう。具体的な企業名をあげると，全般的に三井物産（1909 年 10 月に資本金 100 万円の合名会社から資本金 2,000 万円の株式会社に変更）への就職希望者が多い。また期間後半には三菱合資会社（資本金 1,500 万円）
・鈴木商店（資本金 50 万円の合名会社）への就職希望者が増加しているが，表 1 には卒業生のそのような動向がよく表れている。ただし，鈴木商店は 1920 年には 5,000 万円まで増資しているため（桂，1977，
129 頁），注意が必要である。

その一方で，第 3 回生から第 7 回生までは「その他」の割合が高く，第 7 回生では企業名を書いている卒業生は 15％ に満たない。この点を踏まえるならば，大企業志向が決定的に強まるのは第8 回生以降であるといえよう。なお第 3 回生では，業種までしか書いていない卒業生は全体の 14.1％，会社・銀行への就職希望者は 22.2％，個人商店等への就職希望者は 8.1％，会社・銀行と商店とを併記する者は 6.1％ であった。
「個人商店」志望者と「会社・商店併記」とを合計すると 15％弱となるが，彼らの考える「個人商店」が会社組織の企業を指している可能性も否定できないため，研究ノート 「丁稚」か「Salary man」か［石堂詩乃・髙槻泰郎・上東貴志］

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表 1

資本金規模別就職志望状況
資本金規模（単位：％）

第2回

第3回

第4回

第5回

第6回

第7回

第8回

第 9 回 第 10 回

1908 年 1909 年 1910 年 1911 年 1912 年 1913 年 1914 年 1915 年 1916 年

5,000 万円以上
1,000 万円以上 5,000 万円未満
500 万円以上 1,000 万円未満
100 万円以上 500 万円未満
50 万円以上 100 万円未満
50 万円未満

10.7
12.5
8.0
0.9
0.0
0.9

1.0
2.0
4.0
1.0
1.0
0.0

1.0
11.4
1.0
4.8
1.9
1.0

1.9
14.8
4.6
5.6
0.0
0.9

1.6
6.3
3.9
4.7
1.6
1.6

0.0
2.5
2.5
1.6
0.0
0.8

1.6
23.8
3.3
2.5
0.0
0.0

1.7
24.3
4.3
1.7
0.0
0.0

0.9
29.9
1.7
3.4
0.9
0.0

5,000 万円以上
1,000 万円以上 5,000 万円未満
500 万円以上 1,000 万円未満
100 万円以上 500 万円未満
50 万円以上 100 万円未満
50 万円未満

0.0
0.9
0.0
0.0
0.0
0.0

0.0
0.0
0.0
2.0
0.0
1.0

0.0
1.9
0.0
1.9
0.0
0.0

0.0
2.8
0.0
1.9
0.0
0.0

0.0
2.3
0.0
3.1
0.0
0.8

0.0
2.5
0.0
0.0
0.0
0.0

0.0
8.2
0.0
1.6
0.8
0.8

0.0
9.6
0.0
2.6
0.0
0.9

0.0
9.4
0.0
0.0
0.0
0.0

5,000 万円以上
1,000 万円以上 5,000 万円未満
500 万円以上 1,000 万円未満
100 万円以上 500 万円未満
50 万円以上 100 万円未満

0.0
0.0
1.8
12.5
0.9

0.0
0.0
1.0
8.1
0.0

0.0
0.0
1.0
0.0
1.9

0.0
0.0
0.9
0.9
0.9

0.0
0.0
0.0
0.0
2.3

0.0
0.0
0.0
0.0
0.0

0.0
0.0
0.0
0.0
4.9

0.0
0.0
0.0
0.0
7.8

0.0
0.0
0.0
0.9
18.8

50 万円未満

0.0

1.0

0.0

0.0

0.8

0.0

1.6

0.0

0.9

住友銀行（1911 年までは個人銀行）

5.4

3.0

1.0

0.0

0.0

0.0

0.0

0.0

0.0

記載なし（住友系列）

1.8

2.0

1.0

0.0

0.0

1.6

0.8

0.9

0.9

株式
会社

合資
会社

合名
会社

記載なし

8.9

2.0

1.9

1.9

2.3

1.6

5.7

0.9

3.4

その他

34.8

70.7

68.6

63.0

68.8

86.9

44.3

45.2

29.1

（注） 1）「卒業生志望書」の残されている卒業生のみを対象として算出した。
2） 特別生を含まない。
3） 日本銀行・横浜正金銀行は「株式会社」に，韓国/朝鮮地方金融組合は「その他」に含めた。
（出所） 各年の「卒業生志望書」（神戸大学大学文書史料室所蔵，201020501590000，201020501600000，201020501610000，
201020501620000，201020501630000，201020501640000，201020501650000，201020501660000，201020501670000），および各年の商業興信所編『日本全国諸会社役員録』から作成。

慎重な検討が必要である15）。
では，実際の就職先についてはどうだろうか。表 2 は，卒業生の就職先企業を表 1 と同様に分類したものである。ただし，会社の設立の時期によっては卒業翌年の『諸会社役員録』を参照した。
表 2 からは，卒業生の就職先企業の規模が年々大きくなっていることが読み取れる。第 7 回生以
降は「株式会社：1,000 万円以上 5,000 万円未満」の割合が最も高くなっており，大正期に入ると大企業への就職者が急増しているといえる。それは，単に卒業生の大企業志向が強まったというだ
けではなく，増資による企業規模の拡大が進行していたためでもあった16）。一方，第 4 回生を除き，第 5 回生までは「記載なし」の割合が最も高い。第 8 回生では 6.6％ にまで低下するものの，第 10回生までを通して，おおむね 10％ 前後の卒業生が個人経営・小会社に就職している。
具体的な就職先についても触れておこう。出光のいう「大きな会社」としてまずイメージされるのは三井物産・三菱合資会社であると思われるが，第 3 回生では三菱合資会社への就職者は 101 名

34

企業家研究〈第 15 号〉 2018.7

表 2

資本金規模別就職状況
第2回

資本金規模

第3回

第4回

第5回

第6回

第7回

第8回

第 9 回 第 10 回

1908 年 1909 年 1910 年 1911 年 1912 年 1913 年 1914 年 1915 年 1916 年

5,000 万円以上
1,000 万円以上 5,000 万円未満
500 万円以上 1,000 万円未満
100 万円以上 500 万円未満
50 万円以上 100 万円未満
50 万円未満

4.9
4.2
5.6
7.0
4.2
6.3

5.9
1.0
1.0
7.9
5.9
5.9

3.7
4.7
6.5
9.3
0.9
8.4

1.9
10.2
8.3
9.3
0.9
0.9

3.1
7.8
3.1
12.5
1.6
2.3

3.3
15.4
6.5
8.1
0.8
0.8

2.5
21.3
7.4
8.2
3.3
4.1

0.0
20.5
2.6
6.8
1.7
5.1

0.8
24.8
3.3
6.6
0.8
0.8

5,000 万円以上
1,000 万円以上 5,000 万円未満
500 万円以上 1,000 万円未満
100 万円以上 500 万円未満
50 万円以上 100 万円未満
50 万円未満

0.0
2.8
0.0
0.0
0.0
2.1

0.0
2.0
0.0
0.0
1.0
2.0

0.0
0.9
0.0
1.9
0.0
0.0

0.0
3.7
0.0
0.9
0.0
0.0

0.0
5.5
0.0
2.3
0.8
3.1

0.0
4.9
0.0
2.4
0.0
1.6

0.0
4.1
0.0
2.5
2.5
1.6

0.0
4.3
0.0
0.0
1.7
2.6

0.0
2.5
0.0
0.8
0.8
0.0

5,000 万円以上
1,000 万円以上 5,000 万円未満
5,00 万円以上 1,000 万円未満
100 万円以上 500 万円未満
50 万円以上 100 万円未満

0.0
0.0
1.4
2.1
0.7

0.0
0.0
3.0
0.0
3.0

0.0
0.0
0.9
0.0
0.9

0.0
0.0
0.9
1.9
3.7

0.8
0.0
2.3
0.0
3.9

0.0
0.0
2.4
0.8
6.5

0.0
0.0
0.8
0.8
2.5

0.0
0.0
0.0
1.7
7.7

0.0
0.0
0.8
6.6
19.0

50 万円未満

3.5

1.0

0.0

2.8

0.0

0.8

4.9

1.7

1.7

個人銀行

1.4

0.0

1.9

1.9

1.6

1.6

1.6

0.9

0.8

韓国/朝鮮地方金融組合

0.0

4.0

4.7

2.8

1.6

1.6

0.0

0.0

0.0

外国企業等

0.7

5.9

0.0

1.9

0.0

0.0

0.0

1.7

0.0

記載なし（住友系列）

2.8

1.0

0.0

1.9

2.3

1.6

1.6

0.9

1.7

記載なし

13.4

11.9

8.4

12.0

9.4

10.6

6.6

9.4

9.1

その他

36.6

37.6

46.7

34.3

35.9

30.1

23.8

30.8

19.0

株式
会社

合資
会社

合名
会社

（注） 1） 特別生を含まない。
2） 日本銀行・横浜正金銀行は「株式会社」に含め，相互会社は「記載なし」に含めた。
（出所） 各年の神戸高等商業学校編『神戸高等商業学校一覧』・商業興信所編『日本全国諸会社役員録』から作成。

中 2 名，三井物産へは誰も就職していない。しかし，第 7 回生以降，三井物産への就職者は 10 名を超え，第 10 回生では 19 名まで増加する。また，鈴木商店への就職者は第 9 回生 8 名，第 10 回
生では 19 名となっている17）。当時，鈴木商店は第一次世界大戦によって大躍進中であった。大会
社に就職する卒業生が急増し，神戸高商卒業生であれば大会社に就職するのが当然という意識が一般的になるのは，大正期以降であるといえよう。

⑶ 「丁稚」か「Salary man」か18）
では次に，独立経営志望者について「卒業生志望書」の記述を見ていこう。独立経営を志望する
者，将来の選択肢の 1 つとして独立経営を考えている者，家業を継ぐと述べる者を独立経営志望者とみなすと，第 3 回生の独立経営志望者は 14 名，全体の約 14％ にあたっている。そのうち個人商
店等への就職を希望する者は 6 名，また丁稚奉公をも辞さないという者は出光を含めて 4 名であっ研究ノート 「丁稚」か「Salary man」か［石堂詩乃・髙槻泰郎・上東貴志］

35

図 3

独立経営志望者の推移

（％）
35.0
30.0

29.5％

26.9％

25.0
19.0％

20.0
15.0

14.1％

12.2％

15.6％

10.0

9.8％

5.0
0.0

10.3％

第3回
1909 年

第4回
1910 年

第5回
1911 年

第6回
1912 年

第7回
1913 年

第8回
1914 年

第9回
1915 年

第 10 回
1916 年（注） 1） 特別生を含まない。
2）「卒業生志望書」の残されている卒業生のみを対象として算出した。
3） 第 2 回生については，「卒業生志望書」に独立経営関連の記述が見られないため除外した。
（出所） 各 年 の「 卒 業 生 志 望 書」
（神 戸 大 学 大 学 文 書 史 料 室 所 蔵，201020501600000，201020501610000，
201020501620000，201020501630000，201020501640000，201020501650000，201020501660000，
201020501670000）より作成。

た19）。ごく少数ではあるが，出光ただ 1 人が特異な考えを持っていたわけではない。
出来得ベクンバ小僧ト生活ヲ共ニシ，専心将来独立商タルノ要素ヲ養ヒタシ，故ニ固ヨリ地
位・月給ノ如キハ眼中ニナク（但シ食料位モラヒタシ），只『ソンナ希望ガアルナラ一ツ使ツテ見テヤラウ』トイフガ如キ親切ニシテ人格高キ個人商店ニ入ルヲ望ム20）
これはそのうちの 1 人，佐山竹次郎の記述である。丁稚奉公とは一からの見習であり，それは一人前の店員としての地位や給与を保証されないということである。出光を除いた他の 2 名についても同様の記述が見られる。彼らの記述からは，たとえ丁稚からであっても実務経験を積みたいという覚悟を読み取ることができよう。では，そのような卒業生はその後も存在し続けたのだろうか。
図 3 は，第 3 回生から第 10 回生までの各学年における独立経営志望者の割合の変化を示したものである。この図からは，第 8 回生以降，独立経営志望者の割合が 10％ 前後で推移していることが読み取れる。そこでこの時期に注意しながら，独立経営と丁稚奉公的就職に関する記述にどのような変化が見られるのかを検討しよう。
先に変化が現れるのは，丁稚奉公的就職に関する記述である。丁稚奉公をも辞さないという卒業
生は，第 4 回生では 1 名，第 5 回生では 2 名存在する21）。しかし，それ以降はそのような記述は見られなくなる。その理由について，次の出光の言葉を手がかりとして考えてみよう（出光興産，
1970，64 頁）。

36

企業家研究〈第 15 号〉 2018.7

そのようにしているうちに，入店後二年ほどして，台湾へ小麦粉の売り込みにやられた。その頃台湾で，酒井商会と三井物産とが小麦粉の売込競争をやっておってね，それで酒井商会には日本製粉がついていて応援してくれ，また僕が自分で船会社に交渉して，台湾向けの運賃を下げさせるなど大いに活躍したんだ。そして台湾に単身行って大いに奮闘して，三井をたたきつけて大勝利をあげて帰ってきた。
ここからは酒井商会へ就職後，わずか 2 年で一人前の営業マンとして三井物産と渡り合っている
出光の姿を確認することができる。短期間で重要な業務を任されていることから考えるならば，丁稚奉公を覚悟しての就職ではあったが，小規模商店ならではのフットワークの軽さもあって，実際にはほぼ即戦力として働いていたと考えられる。これは他の神戸高商卒業生にしても同様であったと考えられる。とすれば，実務見習のため個人商店に就職する場合であっても，丁稚奉公を覚悟しての就職という意識が薄れていくのも当然であろう。つまり，出光が神戸高商を卒業して就職した
明治末期は，独立経営のための実務見習ならば丁稚奉公をも覚悟しなければならない時代から，当初から月給取りとして，サラリーマンとして就職する時代への転換点に当たっていたと考えられる。
次に，独立経営に関する記述の変化について述べたい。独立経営志望者の割合が 10％ 前後で推移する第 8 回生以降の時期に，独立経営の難しさに対する詠嘆ともいうべき記述が現れる。まず，第 9 回生の中西寛蔵の記述を引用しよう。
人間生レテ月給取トナル勿レ。月給取ハ恰モ算盤ノ如ク，簿記棒ノ如シ。補助簿ニシテ元帳ニ非ズトハ某教授ノ叫バレタルトコロナルガ，如何セン。神戸高商卒業トイフ外，何等ノ経歴ナ
ク，経験ナク，亦財産ヲ有セザル生ニハ何ヲカナシ得ベキ。膝ヲ屈シテ此月給取ニナラザルベ
カラズ22）。
「某教授」は，人間として生まれてきたからには従属的存在である月給取りにはなるなと主張する。しかし中西は，それに対して力なく「如何セン」と述べている。経歴も経験も財産も持たないという彼は，「膝ヲ屈シテ此月給取」になるしかないというのである。
自分ハ，将来ニ於テ特別ノ事情ノ出来セザル限リ，到底独立自営以テ大資本家ニ対抗スルヲ得ズト信ズ，寧ロ大資本家ノ下ニ立チ，此ヲ自己自身ノ営業ナリトシテ努力センニハ得ル所（金銭上ノミノ云ヒニ非ラズ）必ズシモ空シカラザルベシ，鶏口トナルモ牛後トナル勿レトハ一面ノ真理タルベク，要ハ大器晩成ニアリト信ズ23）。
また，第 8 回生の山田廉平はこのように述べ，独立経営では到底大資本家に対抗することができないという悲観的な見解を示している。将来の独立経営を考えた時，彼らの前に立ちはだかったのは資本金の壁であった。先にも述べたが，この時期は増資により資本金 1,000 万円以上の企業が増
研究ノート 「丁稚」か「Salary man」か［石堂詩乃・髙槻泰郎・上東貴志］

37

加しつつあった。独立経営でそのような大企業に対抗するためには，多額の資本金が必要であると彼らが考えるのも当然であろう。そのような認識がこの時期の独立経営者の割合を減少させたのではなかろうか。しかし，現段階ではこれ以上踏み込んで考察するだけの準備がないため，ここでは卒業生の意識の変化について述べるのみにとどめたい。

Ⅴ おわりに本稿では，出光佐三の酒井商会就職についてのエピソードを起点として，出光が就職先として酒井商会を選択した理由について考察した。また，彼の酒井商会就職に対する「学校の面汚し」という評価を検証し，神戸高商卒業生のキャリア選択にどのような傾向があったのか，その概要を提示した。
その結果，将来の独立経営のために個人商店での実地見習を希望していた卒業生は出光だけではなかったこと，ごく少数とはいえ，丁稚奉公をも覚悟して実地見習を希望する卒業生が他にも存在していたことが明らかになった。しかし，彼が就職した明治末期は，丁稚奉公をも覚悟するような卒業生が存在した最後の時期にあたっていた。大正期に入ると，三井物産ヘの就職者が毎年 10 名を超えるようになり，大会社に就職する卒業生の割合は急激に上昇しつつあった。この時期，神戸高商卒業生のキャリア選択に大きな変化が訪れていたと考えられる。
最後に今後の課題について述べたい。神戸高商卒業生のキャリア選択について，「卒業生志望書」
は神戸高商の最後の卒業生である第 26 回生のものまで現存しているにも関わらず，本稿では第 10回生までの大まかな傾向を示すにとどまっている。第 11 回生以降についても引き続き分析し，神戸高商時代を通して，卒業生のキャリア選択にどのような傾向が見られるのか，詳細な検討が必要である。また，「卒業生志望書」には会社組織の企業を「個人商店」と認識している例も複数見え，企業の規模や組織の形態とは別に「個人商店」という概念が存在していたと考えられる。
「卒業生
志望書」に「個人商店」志望としか書かない卒業生のキャリア選択について分析するには，この「個人商店」概念がどのような企業を指しているのかを解明した上で，「個人商店」を志望することが当時どのような意味を持っていたのかを明らかにする必要がある。克服すべき課題は多岐にわたっているが，これらについては他日を期したい。
注1） 高等商業学校のキャリアという文脈では，三鍋太朗が戦間期の神戸・山口・名古屋・彦根の各高等商業学校卒業生の動向に関する比較検討を行っている。その際，複数名の卒業生（神戸高商については 10 名以上）が勤務する勤務先を主要勤務先と定義しているため（三鍋，2011，72 頁），個
人商店を含めた中小企業が分析対象から除外される結果となっており，戦間期以前の前近代的商店と近代的企業との選択問題に注目する本稿とは，やはり問題関心を異にしている。
2） 本稿では，『第二回卒業生志望書』（神戸大学大学文書史料室，1908 年，201020501590000）
，
『第

38

企業家研究〈第 15 号〉 2018.7

三 回 卒 業 生 志 望 書』（1909 年，201020501600000），『 第 四 回 卒 業 生 志 望 書』
（1910 年，
（1911 年，201020501620000），『自己要201020501610000），『自己要録 第五回 明治四十四年卒業』，『第七回卒業生自己録 大正二年』（1913 年，
録 神戸高商第六回生』（1912 年，201020501630000）（1914 年，201020501650000），『第九回生
201020501640000），『第八回生卒業生志望書 大正三年』，『 第 十 回 卒 業 生 志 望 書』
（1916 年，
卒 業 生 志 望 書 大 正 四 年』（1915 年，201020501660000）
201020501670000）を用いた。「卒業生志望書」が作成された状況については，『神戸大学百年史』に詳しい（神戸大学百年史編集委員会，2002，133 頁）。
。なお，
3）『三井物産会社職員録（明治廿六年一月調）』（公益財団法人三井文庫所蔵，物産 50─1）酒井賀一郎のご子孫である酒井忠伸氏から伺ったところによると，賀一郎は「カイチロウ」と発音するとのことである。
4）『三井物産合名会社使用人録（明治廿八年一月二十五日調）』（同上，物産 50─2）。
5）『三井物産合名会社人名録（明治廿九年一月二十日調）』（同上，物産 50─3）。
6）『三井物産合名会社人名録（明治三十年二月一日調）』（同上，物産 50─4）。
7）『三井物産合名会社職員録（明治三十一年二月一日現在）』（同上，物産 50─5）。
8）『三井物産合名会社職員録（明治三十二年二月廿日現在）』（同上，物産 50─6）。
（同上，物産9）「酒井賀一郎解傭ノ件」『自明治三十一年十一月至三十二年十二月 理事会議案』
121）。
10） 前掲『第三回卒業生志望書』。「卒業生志望書」の翻刻にあたっては，読点・並列点を補い，文字を修正している部分については修正後の文字のみ表記した。
。
11） 例えば，鮎川は 3 頁にわたってこの卒業論文について詳述している（鮎川，1977 年，27─29 頁）
12）『筑豊炭及若松港』（神戸大学所蔵）。読点は筆者が補った。
13）『神戸開港三十年史』では，神戸石油商会は「神戸石油商社」と表記されている。
14） 前掲『第十回卒業生志望書』。
15）「その他」からは外れるが，「個人商店ノ方希望」という森下醇三は合名会社芝川商店を志望し，高原幸吉は「個人経営ノ大商店」として株式会社三越呉服店を挙げている。
16） 1908（明治 41）年から 1916（大正 5）年までに払込資本金 1,000 万円以上となった株式会社として，鐘淵紡績・富士瓦斯紡績・第一銀行・台湾銀行等があげられる。
17）「はじめに」で紹介した木山論文は，関西学院高等学部商科草創期の卒業生が，大戦景気ないしは商社ブームのなか三井物産や鈴木商店という貿易商社に就職していたことを指摘しており（木山，2012，162 頁），神戸高商と一致した傾向を示している。
18） 第 10 回卒業生までの「卒業生志望書」では，サラリーマンは全て「Salary man」と表記され，その用例は 3 件である。よって本稿では「Salary man」の表記を用いた。
19） 出光佐三・佐山竹次郎・八木亭二郎・佐藤要。
20） 前掲『第三回卒業生志望書』。
21） 第 4 回生では江波戸鉄太郎（前掲『第四回卒業生志望書』），第 5 回生では葛岡保・大間知六蔵）。
（同『自己要録 第五回 明治四十四年卒業』。
22） 前掲『第九回生卒業生志望書 大正四年』

研究ノート 「丁稚」か「Salary man」か［石堂詩乃・髙槻泰郎・上東貴志］

3923） 前掲『第八回生卒業生志望書 大正三年』。

参考文献
天野郁夫（2006）『教育と選抜の社会史』筑摩書房。
鮎川勝司（1977）『反骨商法・出光佐三録』徳間書店。
出光興産株式会社編（1970）『出光五十年史』出光興産株式会社。
桂芳男（1977）『総合商社の源流

鈴木商店』日本経済新聞社。

株式会社酒井商会編（1990）『酒井商会の沿革

酒井賀一郎と出光佐三』株式会社酒井商会。

木山実（2012）「関西学院高等学部商科草創期の卒業生と貿易商社」『商学論究』第 60 巻第 1・2 号，
145─162 頁。
神戸高等商業学校編（1908）『神戸高等商業学校一覧

自明治四十一年五月至明治四十二年三月』。

神戸高等商業学校編（1909）『神戸高等商業学校一覧

自明治四十二年四月至明治四十三年三月』。

神戸高等商業学校編（1910）『神戸高等商業学校一覧

自明治四十三年四月至明治四十四年三月』。

神戸高等商業学校編（1911）『神戸高等商業学校一覧

自明治四十四年四月至明治四十五年三月』。

神戸高等商業学校編（1912）『神戸高等商業学校一覧

自明治四十五年四月至大正二年三月』。

神戸高等商業学校編（1913）『神戸高等商業学校一覧

大正二年九月三十日調』。

神戸高等商業学校編（1914）『神戸高等商業学校一覧

大正三年九月三十日調』。

神戸高等商業学校編（1915）『神戸高等商業学校一覧

大正四年九月三十日調』。

神戸高等商業学校編（1916）『神戸高等商業学校一覧

大正五年九月三十日現在調』。

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投

稿

日：2017 年 3 月 31 日

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掲載決定日：2017 年 11 月 28 日

Abstract

Apprentice or White-Collar Worker :Career Decisions Made by Graduates from Kobe Higher Commercial School（predecessor of Kobe University）

by Shino Ishido, Yasuo Takatsuki, Takashi Kamihigashi
This paper discusses the career decision made by Sazo Idemitsu（1885─1981）, the, upon his graduation from college, and thefounder of Idemitsu Kosan, Co., Ltd.（1940─）
reason for his selecting Sakai Shokai, a private firm. According to Idemitsu, when hebecame an apprentice to Sakai Shokai immediately after his graduation, his formerclassmates insulted him for being “a disgrace to the college.” Through verification ofthis poor reputation of his career decision, we researched the preferences of graduatesfrom Kobe Higher Commercial School concerning their career decisions over the period
from the late 1900s to the mid-1910s. At that time, graduates had the option either tobecome a white collar worker at a modern company or to serve a premodern private
firm as an apprentice.
Our research found that every year a few graduates from the college planned tojoin private firms and that it was not only Idemitsu who planned to undergo training inpractical business at such a firm in order to prepare themselves for starting up theirown businesses in the future. A few such graduates were determined to serve at private firms as an apprentice, although their number was limited. However, Idemitsu,
who graduated from the college at the end of 1900s, belonged to the last generation
who considered an apprenticeship as an effective means to learn about practical business. In the mid-1910s, more than 10 graduates annually began to join Mitsui & Co.,
Ltd., one of Japan’s major trading companies. At the same time, the number of graduates who joined Suzuki & Co.（1874─1927）, which grew its business dramatically during
World War I, also began increasing rapidly. The transition from the late 1900s to themid-1910s was a turning point for both types of graduates : those who aspired to joinmodern companies and those who planned to serve at traditional private firms.

研究ノート 「丁稚」か「Salary man」か［石堂詩乃・髙槻泰郎・上東貴志］

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