『論座』２００２年２月、pp．206−217

聖戦思想と非合理の世界「正義」を闘う人々とどうつきあうのか
大野健一
政策研究大学院大学教授
北海道料理屋の女将が、客の切れ間に私にきいた。「先生、世の中にはあんなにたくさん頭のいい人がいるのに、なあんで戦争でしか物事を解決できないんでしょうかね」。イカジャガをこしらえながら、頭はそんなことで一杯だったという。
文通しているハノイの貧しい老婆が、手紙の末尾に訴える。「あなたは良識と学問があり、知恵を備え、深く広い知識をお持ちです。それに加えて『日出づる国』の住民でいらっしゃいます。アフガニスタン人の辛苦を緩和するために、あなたに何かできることはございませんか」
私の専門は経済だから、テロや戦争は範囲外だと突き放すこともできよう。だが彼女らの問題提起はすべての人間が考慮すべき重大なポイントを含んでいると思うので、あえて正面から議論してみたいのである。またこの問題は、途上国開発の仕事を通じて私が常に感じている疑問とも直結しているから、決して他人事ではない。
テロ行為を強く糾弾する気持ちは誰しも同じである。そこに議論の余地はない。だが、アメリカをリーダーとする対テロ軍事行動に対しては、どうしても割り切れない感情を抱いた人々が意外に多いのではないか。またそれは日本人に限られたわけでもない。問題は、人類の多くが共有すると思われるこの強く切ない感情が、感情のままにとどまっており、国連やサミットに提示できるしっかりした形に仕立てあげられていないことにある。だがその明瞭化は絶対に不可能というわけではなかろう。重要なことは、今回の対テロ戦争の結末がどういうものになるにせよ、われわれの前にはある一つの問題が残されているということである。それはつまり、本質的に非合理なこの世界において、きれいに割り切れる理性のみで行動しようとする優勢な人々とどう共存していくかという問題である。
報復合戦の不毛さ
二度の大戦と冷戦下の核の恐怖を体験した二十世紀をあとにして、少しは明るい展望を期待していた二十一世紀の幕開けの年が、テロ対アメリカの闘いから始まったことは衝撃的であり、また象徴的でもあった。どうもこのままでは、IT の発展により人類ファミリーがますます親密かつ幸福になっていくという未来予想図は描けそうにない。その前に、われわれは自分たちの内に巣くっている思考をもう一度洗いなおす作業が必要であろう。わざと大げさに言うつもりはないのだが、いま人類は、これから永遠に「正義」対「正義」の闘いを続けるのか、それとも進歩の名にふさわしい思想と行動原理を打ち立てるのかの選択に迫られているように思われる。アメリカが今回のテロの親分を軍事力で思う存分叩くことは、卑怯で残忍な行為に対する懲罰としても、本土攻撃を被った彼らの気持ちを晴らすためにも、理解できないことではない。しかし腹いせにはなろうが、どうも人間の行為としてあまり高いレベルに達しているようには1

思えない。考えるよりも先に走り出した「眼には眼を」の報復合戦が、長期的には憎しみを増幅し、テロ集団を創出しつづけることは火を見るよりも明らかではあるまいか。たとえ敵を力で押さえつけたとしても、心の中の憎しみは消えていないから、それは真の平和ではない。聖戦が抱える最大の問題は、それを闘う双方が自分を正義の側だと固く信じて疑わないところにある。ゆえに交渉による解決の道が閉ざされ、大不幸を引き起こすまでエスカレートせずにはおれない。
眼をわが国に転じれば、金を出す、あるいは自衛隊を送るのバリエーションで時間を費やした政府・国会をみるにつけ、論争を高めるための知的インプットが同様に必要とされていることを痛感する。今回は早めに手を打ったのでアメリカには一応感謝されたようだが、議論の質としては十一年前の湾岸戦争とあまり変わりがない。アフガニスタン復興や難民支援は有意義な事業であり、ぜひ協力すべきだが、ただ同国の現状を直視するならば、外部からの支援によって安定と発展の礎を早急に築けると期待するのはかなり難しいといわざるをえない。
九月十一日のような事件が起こると、それに対して予想される二種類の反応がある。一つは、テロ行為は人類全体に対する挑戦であり絶対に許容できないから、それに立ち向かうアメリカを断固支持すべきであるというものである。もう一つは、テロはアメリカの無神経で傲慢な世界戦略が生み出した結果にすぎないから、アメリカこそ大いに批判されるべきであるというものである。いずれの立場にもそれぞれ納得しうるところがある。だが私はいずれの極端にも立ちたくないし、どちらかを選べと強要されるのもいやである。私は筆を扱う人間として、違うところに立脚したいのである。
ビンラディンという名の狂人に怒りをぶつけることは易しいし、アメリカのアフガニスタン爆撃を非難することもまた簡単である。この論争にどちらかの側のプレーヤーとして参加することの意義は認めるし、おそらく世界はそのようにして動いていくのであろう。だがそれだけでは、われわれの身中の虫を退治したことにはならない。またアフガニスタンを舞台に繰り広げられた戦争はテロ対策の核心とはいえず、ここには問題の倭小化が起こっている。なにゆえテロリストがあのような行動に出、われわれがこのように応戦するのかを当事者から一歩退いて熟慮することは、この事件を機に人類が少し賢明になるための手がかりを与えてくれるはずである。
科学の発達と思想の貧困
科学と産業はめざましい発展を遂げ、世はブロードバンド時代を迎えたが、物質方面の発展と精神方面の進歩とは同時進行どころか、むしろ逆相関をもつようだ。いくらミサイルが正確に飛んだりホームページが速く開けたとしても、それは人間の知恵や社会の住みよさとは別の領域に属する。断片的な情報が無数に飛び交うサイバー空間の中で、根源的な問題に立ち向かう人間の力はむしろ減退していく。情報通信革命に賞賛を寄せるのはよいとして、そろそろこちらの問題にも真剣に取り組んだほうがよい。そのことと、今回のテロ事件は密接な関連をもつのである。
この十年にも満たないインターネットの爆発的普及が、人類の思考の質を悪くしている可能性がある。
その理由はいくつか考えられる。
その第一は、知的能力の配分の問題である。人間には優劣があるにせよ、一人の人間が処理できる物事の量は限られている。IT の発達、とりわけ電子メールと携帯電話は、それを通じる仕事を増大させ、そのペースを加速させる。仕事量が一定ならば効率化により余った時間を思索にあてることもできようが、2実際には仕事の増加率の方が勝っているから個人の時間はむしろ圧迫される。よほど自己防衛しないかぎり、四六時中メールをチェックしたい衝動にかられ、時間は細切れにしか使えなくなる。書簡しかなかった時代はもちろん、電話・ファックス時代にも考えられなかった惨状である。
第二に、発信コストの低減があげられる。活字にせよ電波にせよ、従来の情報発信にはコストがかかり、また多くの場合、媒体機関による内容審査が行われていた。だが現在はメールアドレスを取得しホームページを開設してしまえば、誰でもどんな情報でも流すことができる。これが情報民主主義につながるという利点はもちろん否定できないし、また理屈上は高邁な思想を発信することも可能である。だがコストがここまで下がれば、悪情報が良情報を量的に凌駕するのは自然のなりゆきといえよう。数秒で理解できないような、文字だらけのページをクリックしてくれる人は少ない。
だが第三に、より深刻な問題は、異文化間の棲み分けというオプションが消滅しつつあることである。
インターネットを含む通信・交通の発展は、地球全体を単一の情報空間に統合してしまった。英語の壁やデジタルディバイドは残っているが、この急激な変化を未来に延長すれば、情報に関して緩衝地帯を設定することは限りなく不可能になるであろう。摩擦回避のための棲み分けはもはや現実的な選択でなくなり、われわれは異文化接触の問題に正面から取り組まざるをえなくなったのである。だが異文化間摩擦は人間の原初的性格からくる本質的に非合理なものであり、これを理性だけで処理することはできない。異民族がお客さんであるうちは礼儀正しくつきあうこともできるが、彼らが生活全般に踏み込んでくると事態はそう簡単ではなくなる。科学技術の成功が世界を変質させ、それ自身では解けない問題をわれわれに突きつけたのである。このギャップを放置すれば、差異を超克して融和に向かうよりも、彼我の間に見えない壁を再構築して自己防衛を図ろうとする反動的引きこもりが優勢となる。世界が物理的に統合されればされるほど、各民族の心は閉ざされていくという矛盾がここにはある。
世の中には難問が山積している。難問がなければそれを創造するのが人間の最も尊い営みである。
「これを思いこれを思い、これを思って通ぜずんば、鬼神まさにこれを通ぜんとす」（荻生徂徠『弁名』)というところまで対象と徹底的につきあう覚悟が思惟の深さを保証する。ブロードバンド時代が到来して、これまで人類が考えあぐねてきた問題が解けたとか、人生の不条理な苦痛がやわらいだというようなことは聞いていない。むしろ逆に、そうした問いと向き合う余裕や忍耐さえなくなり、スクリーンに入れ替わり現れる情報にわれわれは翻弄されつつある。
インターネットが悪いのではない。それを使いこなす知恵がこちら側にないのだ。管理しえない未来の深淵に向かって人類全体が墜落しているような感覚を覚えるのは私だけだろうか。これは単なる懐古趣味ではない。科学技術の加速により、人間を人間たらしめてきた性質が徐々に希薄になって動物化することが恐ろしいのだ。
グローバリゼーションの不調
ソ連崩壊以降の十年間に起こった大事件の多くは、一つの糸でつながっているような気がする。米ソ冷戦はイデオロギー間の対決であり、人類は核の恐怖という巨大な抑圧にさらされたが、そのルールは単純明快なものだった。白でなければ黒、いずれを選択するかを迫るゲームだった。これは世界史でもきわめて特異な状況である。アメリカの勝利によって冷戦時代は幕を閉じたが、それはまた同国の外交政策が破綻をきたす萌芽を含んでいたのである。なぜならば、世界はそんな単純形式のゲームをもはや3許容しなくなったからだ。
それにもかかわらず、またある意味では当然かもしれないが、アメリカは自由主義と個人主義を基調とする自らのローカルシステムを普遍原理として世界に布教しはじめた。もはやアメリカがどのように振る舞っても、敵陣営による周辺国の切り崩しのおそれはなくなった。政治原理としての民主主義、経済原理としての市場主義--しかもアメリカ型のそれ--をすべての国に普及させること、人類の進歩をその進捗度で測ること、そしてこれに従わない国にはしかるべき制裁を科すことが現実に行われるようになった。
アメリカは自らのシステムの絶対的優越性を疑わないから、それを広めることは自己に課された歴史的使命であると本気で信じている。これは覇権国によくみられる症状だ。世界銀行、国際通貨基金(IMF)、世界貿易機関(WTO)などの国際機関は、この目的を実現するために後発国を支援し、必要ならば強制力をもって従わせるという役割を担っている。
これを統合される立場の後発国からみるとどういうことになるか。発展途上国や体制移行国のグローバリゼーションとは、単に自由化と IT 革命を通じて他国との交流が深まることではない。現実の世界には強弱があり、影響を及ぼす国と及ぼされる国の差は歴然としているのだ。彼らのグローバリゼーションは、強烈な外的刺激を受けながら、既存の世界システムに組み込まれるために自らを作りなおす過程にほかならない。しかも自国のアイデンティティーは失いたくない。わが国にとっては過去となった、幕末開国の試練に彼らはいま突入しているのである。当時の日本と異なり、現在の後発国は概して官民ともに能力が不足している。それにもかかわらず、彼らには速やかな国際規範の達成が要求される。だがこの強い国際統合圧力のもとで、大部分の後発国は自分の運命をうまくコントロールできないでいる。このジレンマが昂じると、激しい経済混乱や自国文化の喪失が引き起こされるのである。いくつか例をあげよう。
九〇年代の市場体制移行は二通りのやり方で実施された。一つは、中国やベトナムに代表される慎重なプラグマティズムである。彼らは市場対政府の教条的理解を排し、国際機関の圧力にもあまり屈することなく、試行錯誤を一つずつ積み重ねてきた。そのおかげで、多くの矛盾を抱えながらも高成長を維持し、みるべき成果をあげることができた。これと対照的にロシア、キルギスタン、モンゴルといった国々
は、国際機関や欧米顧問の強い指導のもと、過去の完全否定と新システムの全面受容というビッグバン方式で民主化と市場移行をめざしたが、その結果は経済活動の半減と政治社会の不安定であった。とりわけロシア民営化の失敗は惨憺たるものであった。
一九九七年に発生したアジア経済危機についてはさまざまな解釈があろうが、やはりその核心として、途上国を拙速な対外開放に誘った国際機関の責任を否定することはできないように思われる。ここでの問題は銀行部門にあった。金融システムもその監督体制も未熟な東アジアの途上国が、対外資本取引の大胆な自由化によって直面したのは、過大な外資流入によるバブルの発生であり、その後の逆流出が引き起こしたマクロ経済の急激な崩壊であった。これには、危機発生後の IMF 政策のまずさによって困難が増幅されるというおまけまでついた。
最近は全般に、国際機関をめぐる途上国側の抵抗がめだつ。WTO の新ラウンドになかなか着手できなかった最大の原因は、先進国主導の貿易交渉に対して途上国が深い不信を抱いたことにあった。地
球温暖化に関する国際会議においても、不当な環境対策を強要されていると感じる途上国の不満は強い。こうした途上国の不満は一部の NGO と共鳴し、大きな国際会議が開催されるごとに場外で集会と騒乱を繰り返すというパターンができあがってしまった。
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そして今回のテロ事件である。この報に接して、筆者はグローバリゼーションに対する不満もここまできたかという感を強くもった。むろんこの事件は、経済を扱う国際機関とは分野が異なる。また実行したのは国家ではなく狂信的なテロ集団であり、そのやり方はあまりにも残忍であった。だがそれでもあえて、その原因の深いところにおいて、この事件は九〇年代以降常態化した後発国の不満や反発とつながるものがあると私は主張したいのである。それは、優勢な世界システムヘの収束を求める外圧のなかで、それにうまく適応できない社会に蓄積された心理的な葛藤と屈折の爆発であった。
割り切れる世界と割り切れない世界
世の中には合理と非合理がある。合理的な問題に対しては頭脳を明晰に働かせなければならないし、非合理に対してはまたそれにふさわしいやり方がある。この区別は大切であり混同してはならない。合理、つまり rational とは数字が割り切れるということだ。それは測定可能性と矛盾の排斥を前提とし、時間・空間・因果律に支配される二項対立の世界である。非合理は irrational であり、測定不可能で矛盾を満載した割り切れない世界である。科学技術は合理の世界に属する。だがいくら世の中が便利になっても割り切れないことは残るわけで、非合理の方を忘れていいわけはない。むしろ人生の幸不幸や社会の品性はそちらで決まるのである。
非合理はわれわれの生活にいくらでも転がっている。恋愛は非合理の塊であり、合理的な恋愛というのは言葉の矛盾である。進学、就職、結婚、転職といった人生の岐路の選択はすべて非合理を抱えており、何が正解で何が誤りときれいに決められはしない。しかし現実はわれわれに行動のための決断を迫る。非合理は解決するものではなく、味わうものである。そこで要請されるのは、矛盾をからだ全体で感じ、引き裂かれそうな感覚の中で行為の帰結を受けとめるという行き方である。しかも選ばれなかった選択も否定されたわけではなく、どこかに存在しつづける。重要なのはこの経験の深さであって、この感じはすぐれた言語や芸術を媒介として、人に伝え、分かちあうこともできる。これが非合理から逃げず、じっくりつきあうということだ。それができない人間は、割り切れない問題を無理にどちらかに片付けて、片付けたあとは感情移入によって選んだ方を善、選ばなかった方を悪と断定して聖戦を開始するのである。
デカルトやニュートン以来、割り切れない感覚はたわいもない情緒として知性の片隅に追いやられ、測定しうる変数のみを研究対象とするという道を人類は歩んできた。明治以来、欧米思想を懸命に摂取したわが国においても、合理的とは正しいもの、非合理的とは誤ったものという固定観念が定着している。
人間の認識を理性という狭い領域に押し込めたおかげで、科学技術の成果は実にめざましいものとなった。だが置き去りにしたはずの非合理は、消えることなくわれわれの人生の中心部に今なお存在しているのである。理性を絶対化し偶像化する長い迷夢から、もうそろそろ覚めなければならない。
二つの矛盾するものがあってそのいずれもが正しいというような思考、それは決して古くもないし間違ってもいない。それどころか、異民族・異文化となんとか共存共栄していかなければならない新世紀に有効なやり方は、おそらくこれしかないのである。先日、河合隼雄氏のセミナーで「生命は矛盾だらけであり、矛盾がないのは無機物にすぎない。二十一世紀は矛盾をどれだけ抱え込めるかが勝負だ」という発言に接し、大いに勇気づけられた。しかも彼によれば、欧米思想に洗脳されて久しいと私があきらめかけている現代日本人にも、非合理を肯定的に経験できる感性が今なお宿っているというのである。
5たしかに日本人の祖先は長い間、非合理を包みこんで平気で生きてきた。ただ電車に揺られメールに追われる日々を過ごしていると、われわれの一体どこにそんな性質が残されているのか、にわかには信じがたい。だが日本のユニークな風土と歴史が刻印してきた有史以前からの民族の性格は、一世紀半程度の欧米化では払拭されないのであろう。ただしそれは新たな時代状況のもとで再生されなければならない。日本の近代化を生きた先人の言葉から二つだけ紹介しておこう。
夏目漱石は一九一一年の講演「中味と形式」で、次のように語る。活動写真に子供を連れていくと、どちらが善人でどちらが悪人かと聞く。だが人情物や芝居の続き物は善悪をそう簡単に答えられるものではない。子供は複雑な筋を理解できないから、目の前に展開する光景のすべてを善悪という倫理上の二大性質に押し込めようとするので、笑止千万だ。だが問題は、立派な大人もよくこの弊に陥ることである。物事の内容を熟知しその複雑さの中に生息している人間はそれほど形式に拘泥しないが、門外漢は中身はわからなくても形式だけ知りたがり、それで安心している。たとえばあるドイツの学者が、自由の要求と秩序の要求は矛盾する、相反することを同時に唱えてはおかしいから、この矛盾はどちらかに片付けるべきだというようなことを言う。「ですが、貴方がたはまあどうお考えになりますか。オイケンのいう通りで宜いと御思いですか。果たしてこの矛盾が一纏めになるものとお思いになりますか。また明かに矛盾しているというお考えでありますか。貴方がたにこんな質問を掛けたって詰らない、また掛ける必要もありません。が私はどう考えてもオイケンの説は無理だと思うのです」。
世界の禅をめざした鈴木大拙はその晩年、一九六〇年の鎌倉円覚寺における講演で次のように説いた。西洋ではものを初めから二つに分けて考える。東洋ではものが分かれる前に向かって何か究めていこうとする。「科学者や哲学者は『分かれるものならば分かれておる、分かれないものなら分かれないもので、分かれないものが分かれておるもので分かれておるものが分かれないものなんだっていうような、そんな非論理な事はわからん』と、こうですね。わからんでもいいんです。わからんでも、事実そうなんだ。
ところが、わからんものが事実でありえないというような風に考えていくのが、まあ今まで多くの人が、大多数がそれで苦しんできておるだろうと思うですね」。
漱石と大拙はいずれも明治維新前後に生を受け、東洋と西洋を共に知り尽くしたエリートであった。彼
らの言葉は現代日本人を再生することができるであろうか。
非合理肯定を政策形成へさて眼前の問題に戻ろう。見えないテロ組織に対して、それをかくまった国家を攻撃するというやり方は、いかにも間接的であり、長い目でみて効果があがるかどうか疑わしい。アフガニスタン復興は重要な人道的課題だが、地球規模の、テロ対策という本来の目的からするとやや外れた感がある。
ビンラディンのごとき狂人はいつの世にもいる。だがテロ行為を現実に成功させるには支持者と組織力が不可欠である。最も有効なテロ対策はその首領を抹殺することではなく、彼の教えに賛同するようなテロリストの供給源を断つことである。そのためには、いわれなき不正や貧困を被っていると感じる人々の抑圧感を軽減する努力が必要だ。たとえ完全に除去することはできなくとも、世界がその方向に動き出すだけで効果は現れるに違いないのである。
最近のグローバリゼーションの不調は覇権国アメリカの対外政策の生硬さによるのだから、それを変えることが根本的な解決でなければならない。たとえ目標が望ましいものだとしても、ああいう強引なや6

り方ではどうしても無理がある。アメリカン・システムと簡単に折り合えない民族や文化との摩擦を、拡大ではなく緩和する方向に政策のかじを切りなおす必要がある。テロ対策に限定していえば、それは開発援助および中東政策の再考を意味している。現在はこのいずれもがアメリカ主導型の二極思考に支配されているから、そのバランスを回復することができれば、それがわが国の最大の国際貢献となるであろう。
非合理肯定は、そのためにふさわしい思想的基盤を提供してくれる。われわれ日本人は、歴史に埋もれかけたこの思考を二十一世紀にふさわしい文脈と形式のもとに復活させる役割を担っている。そしてその際に必ずもちあがるのが、欧米とどうつきあうかという問題である。正確にいうと、他者の存在があってはじめて自己のアイデンティティーが形成されるわけだから、実はこの二つの課題は表裏一体である。欧米では善悪・優劣の二極思考がきわめて強く、これはそう簡単には直らないとすると、われわれはどう行動すべきか。これは開発援助の領域で私が日々直面している問題だ。
ただし合理的思考と非合理的思考の闘いにもちこんでしまえば、向こうの土俵で相撲をとることになるからこちらの負けである。そうした対立構図ではなく、また早急かつ完全な結果を求めるのではなく、あせらず悲観せず、さまざまなチャネルを通じて粘り強く行動しなければならない。すっきりとした答えは出ないのだが、まさにそれでよいのである。そのやり方としては、アメリカを説得かつ牽制するという道と、日本が指導力を発揮して新たなイニシャティブを展開するという道が同時に追求されなければならない。
国際機関や国際会議は、そのいずれの場としても使える。またアジアは必ずしも二極思考に染まった国ばかりではないので、リーダーシップさえあれば地域的な意見形成も十分可能であろう。
開発援助と中東政策
今回の事件以来、テロの温床としての貧困をなくすために開発援助を強化すべきだという声をよく耳にする。だが、もし援助額や参加者を増やせば貧困を削減しうると考えているのならば、それはあまりにもナイーブな見解だといわざるをえない。
第二次大戦終了このかた、途上国は政治社会と市場経済の未熟さを抱えながら開発努力を必死に重ねてきたのであり、それに対しては援助国も国際機関も NGO も支援を惜しまなかった。計画経済から自由放任まで、あるいは産業支援から弱者のエンパワーメントまで、この数十年間さまざまな開発戦略が採用されたが、いまだ決定的な方策は見いだせていない。ここには政治や腐敗の問題もある。東アジアなど一部の国を除いて貧困国は貧困国のままとどまっているのであり、いくら資金と努力をつぎこんでも成果があがらないという現実を前に、先進国はとうに援助疲れを起こしているのだ。この困難な問題を解決せねばならないと改めていうのならば、やはり時間はかかっても根本的なところから開発戦略を練り直すしかないのである。
いま途上国は、強まる国際統合圧力と自分たちの能力不足のジレンマに悩んでいる。彼らを支援するために打ち出される世界銀行の開発政策は、途上国の個性よりも形式的統一性を重んじ、また具体的な産業戦略を閑却して制度の欧米化を要求する傾向があり、むしろ彼らの困難を助長する場合さえある。
複雑な内容に対して市場か政府か、保護か開放かといった単純な形式を無理に当てはめようとする傾向が強すぎるのだ。
これに対してわが国は二面戦略をとるべきであろう。第一に、日本がリーダーシップをとりうるし、また7それが期待されているアジアにおいて、各国の個性と産業的関心を推進するための諸政策を実施し、生産基地としての地域ダイナミズムを高めるべきである。第二に、貧困や環境といったグローバルな開発課題に取り組むにあたっては、欧米との協調を強化するとともに、従来の受け身的姿勢を脱し、国際機関の政策自体に影響を及ぼすための外交的・研究的努力が強化されなければならない(詳細は本誌二〇〇一年十二月号の拙稿を参照してほしい)。
これらの政策の背後には、途上国が抱える非合理への深い理解と共感がなければならない。途上国
開発は、われわれがもつ理性、直覚、感性、情熱、忍耐などを総動員しなければとても扱えるような代物ではないのだ。その社会と徹底的につきあわなければ政策勧告など安易にできるものではないし、その内容も状況変化にあわせて修正していかなければならない。ある国の個性が何を欲しているかを体感できるような人材の育成が急務である。
アメリカ外交の無理が最も長期かつ悲惨な形で噴出しているのが中東、とりわけパレスチナ問題だ。
ここでは憎しみが憎しみを呼び、最悪の報復合戦が繰り広げられている。放置すればおそらく永遠に続くであろう。領土問題を解決するには、いくら長くかかっても双方の妥協と交渉が不可欠である。そのためには、双方に必ず存在する穏健派を助長するための『外圧--アメとムチ--が求められる。アメリカの中東政策はその障害となってきた。イスラエルとアラブの対立では、もちろん双方に言い分があり、また非もあるのだが、これまでアメリカがイスラエルを擁護しすぎてきたのは争えない事実ではないか。またその原因が、アメリカの国内政治に起因することもよく知られたところである。
闘いの当事者たちが非合理の思想を受けいれてくれるかどうか、私にはわからない。だが少なくともその調停者には非合理を肯定する覚悟が要求される。この問題は私の専門外だからこれ以上のコメントは差し控えるが、やはり日本の関与の仕方としては、アメリカの対外政策を軟化させるための説得と、経済支援も含めた日本独自の外交を並行実施すべきであろう。中東を石油タンクとしてみるだけの発想ではだめなのである。
アメリカ大統領の頑迷さや日本政府の現在の実力をみれば、このような政策高度化の道が険しいことは明らかである。だが私は悲観もしないし絶望もしない。また読者もそうであることを望む。もしこの思考転換ができないのならば、二十一世紀の世界はますます野蛮に向かって転がり落ちてゆくしかないのではなかろうか。

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