島根大学

学部・研究科等の教育に関する現況分析結果
学部・研究科等の教育に関する現況分析結果（概要）１． 法文学部
２． 人文社会科学研究科
３． 教育学部
４． 教育学研究科
５． 教育実践開発専攻
６． 人間科学部
７． 医学部
８． 医学系研究科
９． 総合理工学部
10． 自然科学研究科
11． 総合理工学研究科
12． 生物資源科学部、隠岐臨海実験所

1
3
5
7
11
13
16
18
21
24
27
31
34

注）現況分析結果の「優れた点」及び「特色ある点」の記載は、必要最小限の書式等の統一を除き、法人から提出された現況調査表の記載を抽出したものです。

島根大学

島根大学

学部・研究科等の教育に関する現況分析結果（概要）
学部・研究科等

教育活動の状況

教育成果の状況

法文学部【３】

高い質にある【２】

相応の質にある

人文社会科学研究科【２】

相応の質にある【２】

相応の質にある

教育学部【３】

高い質にある【２】

相応の質にある

教育学研究科【２】

相応の質にある【２】

相応の質にある教育実践開発専攻【２】

相応の質にある【２】

相応の質にある

人間科学部

【２】

相応の質にある【２】

相応の質にある

医学部【２】

相応の質にある【２】

相応の質にある医学系研究科【２】

相応の質にある【２】

相応の質にある

総合理工学部【２】

相応の質にある【２】

相応の質にある自然科学研究科【２】

相応の質にある【２】

相応の質にある

総合理工学研究科【２】

相応の質にある【２】

相応の質にある

生物資源科学部、隠岐
臨海実験所

【２】

相応の質にある【２】

相応の質にある

- 1 -

島根大学

- 2 -

島根大学 法文学部

１．法文学部
（

分析項目Ⅰ

教育活動の状況･･･････････････････････

4

）

（

分析項目Ⅱ

教育成果の状況･･･････････････････････

4

）

- 3 -

島根大学 法文学部

分析項目Ⅰ

教育活動の状況〔判定〕

高い質にある〔判断理由〕
教育活動の基本的な質を実現している。
フィールド学習、フランス語圏誘客促進のためのフランス語版観光パンフレット
作成、社会学教室による聞き書き調査、及び出雲地方の方言調査など、異文化交流活動、地域連携活動の取組を実施している。
〔優れた点〕○

島根県内外の地域・自治体と連携した教育活動を多数実施している。主な活動として、①フィールド学習（経済学、考古学、地理学、文化人類学など）、②日本人学生とフランス人留学生による、フランス語圏誘客促進のためのフランス語版観光パンフレット作成（出雲市、雲南市；各観光協会協働）、③社会学教室による聞き書き調査（隠岐諸島など）、④出雲地方の方言調査などがある。

〔特色ある点〕○

平成 29 年度入学生より学部独自キャリア教育プログラム「キャリアゲート制」を実施している。同制度は、必修科目「キャリアプランニング」と「企業」・「公務員」・「教員」・「司法」・「専門職」それぞれの“ゲート”の特性に合わせたゲート講座からなり、「キャリアプランニング」（２年前期１単位）は島根大学教員による講義を通じて【「働くこと」はどういうことか】・【現代の働き方】といった学部の専門科目とつながるテーマについて理解を深めるとともに、各業界で活躍する法文学部卒業生をゲストに受講生が自身の将来をより身近に具体的に考える契機を提供する。

分析項目Ⅱ

教育成果の状況〔判定〕

相応の質にある〔判断理由〕
現況分析単位の目的に沿った基本的な教育成果が認められる。

- 4 -島根大学 人文社会科学研究科

２．人文社会科学研究科
（

分析項目Ⅰ

教育活動の状況･･･････････････････････

6

）

（

分析項目Ⅱ

教育成果の状況･･･････････････････････

6

）

- 5 -

島根大学 人文社会科学研究科

分析項目Ⅰ

教育活動の状況〔判定〕

相応の質にある〔判断理由〕
教育活動の基本的な質を実現している。
〔優れた点〕○

大学院共通科目として「山陰地域プロジェクト演習」を設けている。これは大学院生が、教員の指導下で山陰地域に関する独自の調査・研究を行った際に、調査研究期間（時間）、研究内容、研究成果などを報告書として提出し、それを当該授業として審査認定するというものである。
こうした一連の教育によって大学院生による研究成果が多く出されている。令和元年度の大学院生の研究成果（修了者を含む）は、学術論文が２本（内、査読付き１本）、一般論文・資料が１本、国際学会報告が２本、国内学会報告が８本公表され、研究指導のレベルが高いことが示されている。

〔特色ある点〕○

教育実施体制として教員の教育と研究の質を維持するため、研究科担当教員の「人文社会科学研究科担当教員再審査に関する申し合わせ」（平成 18 年制定）に基づき、６年ごとに一定の基準の研究活動を満たしたものだけを担当教員としている。平成 20 年度と平成 26 年度に再審査を実施し、令和２年度に３回目を実施予定である。再審査の審査基準は過去の論文数・学会発表数であり、基準に満たなかった者には、一定の猶予期間を与え研究活動を促している。大
学院教育の水準を維持すると同時に、論文や学会発表を促すことによって研究科担当教員の研究水準の維持も成果として表れた。

分析項目Ⅱ

教育成果の状況〔判定〕

相応の質にある〔判断理由〕
現況分析単位の目的に沿った基本的な教育成果が認められる。

- 6 -島根大学 教育学部

３．教育学部
（

分析項目Ⅰ

教育活動の状況･･･････････････････････

8

）

（

分析項目Ⅱ

教育成果の状況･･･････････････････････

10

）

- 7 -

島根大学 教育学部

分析項目Ⅰ

教育活動の状況〔判定〕

高い質にある〔判断理由〕
教育活動の基本的な質を実現している。
教師教育の専門性の向上を基盤としたグローバル人材の育成を目的として、島根大学戦略的機能強化推進経費を受諾して「地域連携と FD を兼ねたデータに基づくグ
ローバル教育強化戦略」事業を実施しており、同事業で留学した学生数は 35 名となっている。また、近隣の県教育委員会との連携による実践的能力向上、Web 学修ポー
トフォリオによる学修成果の可視化等の取組を行っている。
〔優れた点〕○

山陰両県との交流人事によって計２名の現職教員を学部専任教員として受け入れ、インターン先や受け入れ機関との連携強化を図るとともに、「1,000 時間
体験学修」（学外体験活動）における学生への事前・事中・事後指導を綿密に行って、体験学修の質の充実を図っている。また、学外学修の管理・運営を担う専門部署として「教育支援センター」を設置し、特任教員１名と事務補佐員
２名を配置して受け入れ機関や各専攻との連絡調整を行っている。学外連携団
体数は、第２期中期目標期間最終年度の平成 27 年度が 181 団体であったのに対し、平成 30 年度には 271 団体へと拡充している。

○

ディプロマ・ポリシーとして示された「教師力 10 の軸」を表示項目とする成績評価のレーダーチャートや、「1,000 時間体験活動」の活動履歴、各授業における学年平均と自己評価および GPA 得点等の比較とその経年変化等を可視化す
る、学部独自の web ポートフォリオ「プロファイルシート・システム」を活用
し、学生との個別指導を定期的に実施して、個に即した適切な履修指導を行っている。上記の取組によって、学部で定める基準単位未修得者数の第３期中期
目標期間中の推移は平成 28 年度 17 名、平成 29 年度 10 名、平成 30 年度２名、
令和元年度６名で、概観として基準単位未修得者数の減少傾向がみられる。

○

教育学部では、教務・国際交流室のもとに「国際交流部門」を置いて、教師
教育の専門性の向上を基盤としたグローバル人材の育成に努めている。具体的には、「地域連携と FD を兼ねたデータに基づくグローバル教育強化戦略」事業を創設し、島根大学戦略的機能強化推進経費を受諾して、（平成 30 年度～令和
元年度）先進的な試みを行っている。その内訳は、①米国２大学と協働して正規科目を開講し、教員と学生の送出と受入を双方向で行う「双方向連携プロジ
ェクト」、②先進科学技術研究開発機関（NASA: 米国航空宇宙局・JAXA: 国立研- 8 -島根大学 教育学部

究開発法人宇宙航空研究開発機構）と教育機関との連携を具体化する「先進期間連携プロジェクト」、③山陰両県の高等学校と海外展開を図る企業の現地法人と協働して、山陰地域からのグローバル展開の事例観察を行う「高大／地域
連携プロジェクト」の３プロジェクトに大別される。
島根大学の平成 29 年度の短期留学者数が 3.67％であるのに対し、本事業で留学した学生数は教育学部生の 5.47％にあたる 35 名である。また、参画した学生のうち、実に 65％にあたる 23 名が１年以内に留学プログラムへの参加（平成 30
年度）を遂げている。さらには、平成 29－30 年度に、本事業への参加を経て、
グローバルチャレンジやトビタテ留学ジャパンなどの独自の留学機会を得た学生も４名おり、本事業が、学生の海外への関心醸成に有効に働いていることは明らかである。教師教育分野では[U.S.News & World Report]誌において 25 年間連続
全米１位を誇るミシガン州立大学（米国）と教育連携体制を確立し、平成 30 年
度 は そ の 成 果 を 国 外 の 教 育 学 会 （ Hawaii International Conference on
Education）で３件、先方の研修者と共に共同発表を行った。そこでは、教員養成において欠かすことのできない「他者視点として異文化を捉える力」や「批判的省察力」が、本事業の参加によって向上することを明らかにした。
本事業のうち、特に①の米国大学との協働による「双方向連携プロジェクト」の成果は、受け入れ側のヴァージニア・コモンウエルス大学国際教育センター（米国）のウェブサイト、およびミシガン州デトロイト日本商工会ニュースレタ
ーによって広く公表され、高い評価を得ている。ヴァージニア・コモンウエルス
大学（米国）では、本プログラムを正式に単位認定する方針であり、教育学部でも私費留学生に対する科目等履修生の規則を改正して、その受け入れを推進している。
〔特色ある点〕○

教職大学院と鳥取県教育委員会との連携事業として、令和元年度より山陰教師教育コンソーシアムの事業の一環として、鳥取県内の高校生の教職志向の高揚を目指す「「未来の教師育成」プロジェクト」を立ち上げ、教育学部への志願者増加へ向けた長期的取組みを開始した。それぞれの取組は、新聞記事にも取り上げられ、地域から注目されている。

○

ミシガン州立大学（米国）の学生と島根大学教育学部の学生が協働して立案した授業を、平成 29 年度より島根大学教育学部附属義務教育学校で実施している。平成 29 年度は、STEM（STEAM）教育（S は Science、T は Technology、E はEngineering、M は Mathematics、A は Art の意味で、さまざまな分野の知識を横断的に活用して取り組む活動を通した教育）の実践を行なった。また、平成 30
年度からは、さらに一歩進め「総合的な学習の時間」（令和元年度からは、附- 9 -島根大学 教育学部

属義務教育学校の学校設定科目である「未来創造科」）のカリキュラムの一部として、同校で取り組む「住みたいまちプロジェクト」に関わり、問題解決の論理的な思考プロセスについて学ぶ実践を行なった。いずれも、言語の壁を乗り越えて、アイデアや意見を積極的に伝えようとする場がみられた。

分析項目Ⅱ

教育成果の状況〔判定〕

相応の質にある〔判断理由〕
現況分析単位の目的に沿った基本的な教育成果が認められる。

- 10 -

島根大学 教育学研究科

４．教育学研究科（

分析項目Ⅰ

教育活動の状況･･･････････････････････

12

）

（

分析項目Ⅱ

教育成果の状況･･･････････････････････

12）- 11 -

島根大学 教育学研究科

分析項目Ⅰ

教育活動の状況〔判定〕

相応の質にある〔判断理由〕
教育活動の基本的な質を実現している。
〔特色ある点〕○

心理実践実習Ⅰ、臨床心理実習Ⅰ（心理実践実習Ⅱ）、心理実践実習Ⅲにおいては、島根大学こころとそだちの相談センター（以下、「相談センター」）
における臨床事例担当実習、学外の医療機関（島根県２、鳥取県１、東京都
１）、教育機関（島根県２、鳥取県２）における現場実習、及び医療機関（島根県１）、矯正施設（島根県１）における見学実習を行い、多様な機関で多様な実習機会が持てるようになっている。相談センターは、臨床心理士および公認心理師受験資格取得を目指す大学院生のための学内実習施設を兼ねた地域の住民向けの心理相談機関であり、平成 13 年度に教育学研究科所属「心理臨床・
教育相談室」として設立された。その後平成 29 年度全学センター化され、さらに平成 30 年度には医学部附属病院のある出雲キャンパス内に「出雲分室」が開設されている。これにより島根県西部地区の方の相談ニーズに対応するなど、地域の心理相談ニーズに幅広く対応している。基本的に、１回 50 分（有料）の継続的な心理面接およびプレイセラピーを実施しているが、平成 30 年度の延べ相談件数 6,413 件であった。これは全国の同種の相談機関の中でもトップクラスと言える。臨床心理専攻ではこのような学内実習機関での、充実した実習を提供している。

分析項目Ⅱ

教育成果の状況〔判定〕

相応の質にある〔判断理由〕
現況分析単位の目的に沿った基本的な教育成果が認められる。

- 12 -

島根大学 教育実践開発専攻

５．教育実践開発専攻
（

分析項目Ⅰ

教育活動の状況･･･････････････････････

14

）

（

分析項目Ⅱ

教育成果の状況･･･････････････････････

15）- 13 -

島根大学 教育実践開発専攻

分析項目Ⅰ

教育活動の状況〔判定〕

相応の質にある〔判断理由〕
教育活動の基本的な質を実現している。
〔特色ある点〕○

通常の講義では、山陰地域の教育課題を踏まえ最新の情報・知識の提供をした上で、山陰地域の学校・教育委員会の訪問等（へき地校訪問、外国人児童が増加した学校、地震被害を受けた地域等）により、実際の実践の場を学びのフィールドにしている。その主な成果として、平成 29 年度夏季に教職大学院が主
催し、鳥取県教育委員会・倉吉市教育委員会と連携・開催した地域教育課題支援事業「災害×まち×教育―学校の役割を考える―」がある。ここでは、島根大学大学院授業「社会変化と学校役割」において作成した「防災・減災のための教員研修資料」を、鳥取県中部地震被害地域の学校関係者にむけて発表した。

○

島根大学教職大学院は、島根・鳥取県教育委員会との連携の下、鳥取県東部と島根県西部にサテライト教室を開設し、島根大学松江キャンパスから遠い連
携校から派遣された現職学生の学習・研究の利便を図っている。また、島根大学教育学部附属学校との連繋強化のため附属学校のためサテライト教室を開設した。

- 14 -

島根大学 教育実践開発専攻

分析項目Ⅱ

教育成果の状況〔判定〕

相応の質にある〔判断理由〕
現況分析単位の目的に沿った基本的な教育成果が認められる。
〔特色ある点〕○

島根大学教職大学院では、平成 28 年度より、独自の「授業評価・学生生活アンケート」を実施している。学生生活について、共通科目、選択科目、演習・実験実習に関する科目への学生の満足度は、共通科目、選択科目は 80％以上の学生が肯定的に回答している。特に令和元年度はどの項目も 100％を示し教育内容の改善が効果を上げてきたとみることができる。なお、この授業評価・学生
生活アンケートに至る過程の中で、島根大学教職大学院では独自の学生と教員との定期的な面談システムであるナビゲーションシステムを用いており、そこでの指導効果がアンケート結果の向上に繋がっていると考えている。

- 15 -

島根大学 人間科学部

６．人間科学部（

分析項目Ⅰ

教育活動の状況･･･････････････････････

17

）

（

分析項目Ⅱ

教育成果の状況･･･････････････････････

17）- 16 -

島根大学 人間科学部

分析項目Ⅰ

教育活動の状況〔判定〕

相応の質にある〔判断理由〕
教育活動の基本的な質を実現している。
〔特色ある点〕○

学生の保護者と連携して、学生の指導に当たるため、希望者に対して個人面談の実施を平成 30 年度から開始した。平成 30 年度は２学年合わせて 58 組の保護者が参加し、令和元年度は３学年合わせて 66 組の保護者が参加した。

○

他領域の人々と連携する力を育成するために、コースを越えて学部全体で行うインタラクティブ・プレゼンテーション・ミーティング（IPM）を必修としている。IPM は、各コースの学生が一堂に会して、互いの学修・研究発表を行うことにより、同じ領域の人々ばかりでなく、領域の異なる人々ともコミュニケー
ションをとり、協働して問題解決にあたれる力を育成する授業である。

分析項目Ⅱ

教育成果の状況〔判定〕

相応の質にある〔判断理由〕
現況分析単位の目的に沿った基本的な教育成果が認められる。

- 17 -

島根大学 医学部

７．医学部
（

分析項目Ⅰ

教育活動の状況･･･････････････････････

19

）

（

分析項目Ⅱ

教育成果の状況･･･････････････････････

20）- 18 -

島根大学 医学部

分析項目Ⅰ

教育活動の状況〔判定〕

相応の質にある〔判断理由〕
教育活動の基本的な質を実現している。
〔特色ある点〕○

医学科・看護学科ともグローバルな視点で物事を判断し行動できる能力を身に付けるために、海外研修の機会を積極的に作り、履修学生数は平成 25～27 年
度医学科看護学科合計 100 名から平成 28～30 年度は 114 名に増加した。

○

医学科では、離島・中山間地など地域の医療が抱える課題を理解し、地域医療への動機付けや意欲を向上することを目的とした授業や地域医療体験実習を
入学後の早期から実施している。また、高学年においても約 70 の地域医療機関と連携した地域医療実習を行い、地域医療人育成に取り組んでいる。

○

医学科学士編入学の再編：令和元年度選抜から、学士編入学を２年次編入（５名）と３年次編入（５名）とし、志願者のニーズに応じた受け入れとした。なお、３年次編入においては、入学後のカリキュラム履修の円滑化を図る
ために、受験資格を歯科医師、獣医師、薬剤師の免許取得者とした。

○

地域枠入試、緊急医師確保枠入試においては、入学前の地域医療体験実習に基づく地域医療機関の評価及び推薦する市町村長等の面接評価を参考にし、単なるペーパー試験では評価できない受験者の適性や意欲を多角的に評価することを継続して実施している。

○

医学部では平成 25 年度から必修英語科目以外で学生のレベルやニーズに応じて受講できる学部独自の英語副専攻プログラム「アドバンスト・イングリッシュスキルコース」を開講している。また、コースの科目群から医学科は合計 120
時間、看護学科は合計３単位以上履修した学生には、「アドバンスト・イング
リッシュスキルコース」修了認定証を授与している。

- 19 -

島根大学 医学部

分析項目Ⅱ

教育成果の状況〔判定〕

相応の質にある〔判断理由〕
現況分析単位の目的に沿った基本的な教育成果が認められる。
〔特色ある点〕○

医学科は、留年者に対し、不合格科目だけでなく、進級する予定だった学年の授業科目のいくつかを履修させ、留年した年度も修学習慣が途切れない指導を行い、学生のモチベーションを維持させている。

- 20 -

島根大学 医学系研究科

８．医学系研究科（

分析項目Ⅰ

教育活動の状況･･･････････････････････

22

）

（

分析項目Ⅱ

教育成果の状況･･･････････････････････

23）- 21 -

島根大学 医学系研究科

分析項目Ⅰ

教育活動の状況〔判定〕

相応の質にある〔判断理由〕
教育活動の基本的な質を実現している。
〔特色ある点〕○

世界に先駆けて超高齢社会を経験し、その健康課題に先進的に取り組んできた島根県においては、超高齢社会における健康課題の解明とその看護に焦点を当てた研究による看護方法の開発や知の構築を行っていく必要が急務であることから、修士課程の実績を踏まえて、平成 28 年度より博士後期課程「超高齢看護学」（定員２名）を設置し、人材の育成に取り組んでいる。現在７名が在籍している。また、令和元年度には、博士前期課程に「がん看護 CNS（専門看護師）コース」を設置し、がん患者とその家族の QOL 向上を目指した高度ながん看護実践能力・適切な倫理的判断力・研究的視点を備えた看護専門職者の育成を行っている。続いて、令和２年４月からは、妊娠・出産・育成とキャリアの両立、高齢妊娠等による分娩のリスクや合併症妊娠の増加等、島根県の周産期医療を支えるためには、医師等専門職との連携・協働能力を備えた質の高い助産師の育成・確保が急務であるため、博士前期課程に助産学コース（定員３名）
を立ち上げ、現在の看護学科（学士課程）の助産師選択制（６名）を大学院に
移行する。

○

看護学専攻博士前期課程のがん護 CNS コースでは、都道府県及び地域がん診療
連携拠点病院や在宅がん診療を担う診療所・訪問看護ステーションにおいて２
単位５科目の計 10 単位 50 日間にわたる臨地実習を通して、がん看護専門看護師としての直接的ケア・医師と協働する医療処置・コンサルテーション等の役割
開発に向けて、諸理論を活用した論理的判断を行いながら実習し、専門的・総合的能力を養っている。そして、臨地で学ぶ中からがん看護実践上の課題を明確化し、研究を実行、修士論文として纏めている。

○

老人看護 CNS コースでは、本院、県内基幹病院（４施設）、介護老人保健施設（１施設）、介護医療院（１施設）、訪問看護ステーション（２施設）等において 10 週間の実習を通して、老人看護専門看護師が果たす実践・相談・ケア調
整・倫理調整・スタッフ教育の役割について学んでいる。

- 22 -

島根大学 医学系研究科

分析項目Ⅱ

教育成果の状況〔判定〕

相応の質にある〔判断理由〕
現況分析単位の目的に沿った基本的な教育成果が認められる。

- 23 -

島根大学 総合理工学部

９．総合理工学部（

分析項目Ⅰ

教育活動の状況･･･････････････････････

25

）

（

分析項目Ⅱ

教育成果の状況･･･････････････････････

26）- 24 -

島根大学 総合理工学部

分析項目Ⅰ

教育活動の状況〔判定〕

相応の質にある〔判断理由〕
教育活動の基本的な質を実現している。
〔特色ある点〕○

主体的な学習を促進するため、島根大学では中期計画でフィールド学習、課題解決型授業、反転授業等の能動的授業の実施率（令和元年は 50％超）を向上させるとしている。特に、Moodle での動画を用いた反転授業や実験動画の作
成、公開などが行われており、学生の学習時間が増大した、あるいは講義室では見せることのできなかった実験の様子を動画で見せることにより理解が向上したなどの効果が出ている。

○

平成 22 年度以降、年間予算約 200 万円を使って毎年延べ約 40 名の大学院生をメンターとして任用し、「学習室」を開いて学部１－２年生の苦手科目の補習指導を行っている。特に数物系の難しい内容を理解するための教育質保証の一環として定着し、学生の勉学意欲の向上に役立っている。
平成 30 年度前期の学習室での指導対象科目の成績から、70 点以上の高得点を取ったのは学習室を利用した学生が多いことがわかる。また、平成 22 年度入学
生以降、徐々に標準修業年限での卒業率が向上してきており、メンター制度の効果が表れている。

○

平成 29 年度から、学生と地元企業の研究開発技術者が互いの研究・技術課題への取組を公開で発表する「学生と企業技術者による合同研究技術発表会」を実施している。発表の後、学生と企業技術者の意見交換会の場も設けている。
大学と企業の間の新たな研究協力の可能性を探るとともに、学生と企業のマッチングを見定める絶好の機会にもなっている。

○

島根大学は島根県、地域産業界、松江工業高等専門学校と連携した「しまね先端金属素材拠点創出推進事業」を平成 30 年度から実施している。この事業は「航空機産業プロジェクト」、「モーター産業プロジェクト」、「人材育成プ
ロジェクト」の３つのプロジェクトからなり、その内の人材育成プロジェクト
は総合理工学部が中心となって島根県、松江工業高等専門学校の協力の下で進めている。

- 25 -

島根大学 総合理工学部

分析項目Ⅱ

教育成果の状況〔判定〕

相応の質にある〔判断理由〕
現況分析単位の目的に沿った基本的な教育成果が認められる。

- 26 -

島根大学 自然科学研究科

10．自然科学研究科
（

分析項目Ⅰ

教育活動の状況･･･････････････････････

28

）

（

分析項目Ⅱ

教育成果の状況･･･････････････････････

30）- 27 -

島根大学 自然科学研究科

分析項目Ⅰ

教育活動の状況〔判定〕

相応の質にある〔判断理由〕
教育活動の基本的な質を実現している。
〔特色ある点〕○

平成 30 年度の自然科学研究科への改組で、地元企業・自治体の要望を考慮す
るとともに、島根大学の強みをより強化した教育コースへの再編を行った。
今回の改組で、総合理工学研究科と生物資源科学研究科のコース・研究分野を整理・融合し、自然科学研究科の３つの専攻（「理工学専攻」、「環境システム科学専攻」及び「農生命科学専攻」）に再編し、総合理工学部と生物資源科学部の 10 学科と自然科学研究科の 10 コースを１対１に対応させた。これにより、学
生は、自身の専門分野における能力をさらに磨くとともに、自然科学を広範囲に渡って体系的に学ぶこととなる。例えば、島根県は日本を代表する汽水湖である
宍道湖・中海など、豊かな自然環境を有しており、その環境保全が地域の重要な課題となっている。これまでは、「環境」に関する教育は両研究科で独立に実施されてきたが、統合により、地球環境、生態環境、水環境、住環境、環境汚染な
どの総合的環境教育が可能となった。学生は、種々の環境問題を自らの専門知識を活かして解決する能力を身につけることができる。

○

総合理工学部、生物資源科学部と自然科学研究科に学部-博士前期一貫プログ
ラムを設けた。GPA が上位 10％などの条件を満たす優秀な学生は、学部２年次からのプログラム A（学部を３年間で卒業するプログラム）あるいは学部３年次からのプログラム B のどちらかを選択し履修することができる。何れも学部３年次から研究室に配属されて、学部の早い段階から大学院での教育・研究を見据えた教育を受け、最短５年で博士前期課程を修了することが可能である（プログラム B 履修生については、修士論文研究を１年で終了できた場合に可能）。学生のモチベーションを上げ、能力を存分に発揮させることを目指している。

○

学生に国際感覚と実践力を身につけさせるために、平成 29 年度から博士前期課程の学生と学部生を対象として、タイのバンコクにある企業４～５社でイン
ターンシップを行っている。（科目名は、博士前期課程は「海外インターンシ
ップ」、学部は「海外就業体験」、共に通年科目）まず協力企業について研究した上でインターンシップ先企業を決め、相手企業との実施計画の調整、海外渡航に関する基礎知識の修得を行う。そして、２月に１週間程度現地に滞在する。現地には島根大学の教員２～３名が同行して、研修状況を把握する。履修- 28 -

島根大学 自然科学研究科

者数は平成 29 年度 4 名から令和元年度 19 名へと急増中である。大学院生は、各企業チームでの中心的役割を担うことになるので、チームワーク力の大切さを
外国で身を持って感じ取る機会を与えられることになる。また、大学院生の場
合、専門的知識をある程度習得した上でインターンシップを行うので、国際的に必要とされる実践力を効果的に修得することができる。これまでに参加した
学生のインターンシップ中の日報に、「日本の良い点・悪い点を知ることができた」、「タイ人との価値観の違いに驚かされ、様々な視点で物事を見るようになった」、「私にとっての宝物、人生の財産になった」、「言葉が通じずとても悔しかった。もう一度来たい」等の記載があり、学生は極めて強い刺激を受けていることがわかる。なお、大学からの補助金により学生の経済的負担を軽くしている。
○

自然科学研究科の教育目的の１つに、「社会や産業の構造変化に即した科
学・技術の発展に寄与できる人材の養成」がある。そのために、次の取組を実施している。
・企業現場での PBL 教育の実施
平成 24 年度に総合理工学研究科に「産学官教育推進センター」を設置して、地域企業の現場等で PBL 教育（学生に課題を与えてその解決方法を探らせることにより、実践的な課題解決能力を身につけさせる教育）を行う「実践教育プロジ
ェクト」という科目を開講しており、自然科学研究科設置後も継続している。履
修者は増加傾向にある。
・「学生と企業技術者による合同研究技術発表会」の実施
平成 29 年度から、学生と地元企業の研究開発技術者が互いの研究・技術課題への取組を公開で発表する「学生と企業技術者による合同研究技術発表会」を実施している。発表の後、学生と企業技術者の意見交換会の場も設けている。大学と企業の間の新たな研究協力の可能性を探るとともに、学生と企業のマッチング
を見定める絶好の機会にもなっている。また、大学院生と学部生が同じ場で発表し合って議論するので、大学院生にとっては後輩を指導する能力の修得につなが
っている。

○

これまで総合理工学研究科の博士前期課程と博士後期課程では社会人キャリ
アアップノンディグリープログラム（社会人学び直しプログラム）を開設していた。平成 30 年度の改組に合わせて、自然科学研究科博士前期課程でも社会人学び直しプログラムを開設した。これにより農学系、生物系の分野も学び直しに対応できるようになり、プログラムの規模が拡充された。
このプログラムは、「先端自然科学基礎コース」と「先端自然科学発展・課題
探求コース」の２つのコースがあり、履修者は自らの目的に応じてコースを選択することができる。また、募集要項には自然科学研究科を担当する全教員の専門- 29 -

島根大学 自然科学研究科

分野が紹介してあり、履修者はその中から指導教員を選ぶことができる。
各年度の新規履修者数は平成 26 年度３名、平成 27 年度１名、平成 28 年度３名、平成 29 年度３名、平成 30 年度９名、令和元年度８名となり、平成 30 年以降履修者が飛躍的に増加した。これは、積極的な宣伝活動の結果、地方公共団体
から組織的に受講生を受け入れられるようになったためである。

分析項目Ⅱ

教育成果の状況〔判定〕

相応の質にある〔判断理由〕
現況分析単位の目的に沿った基本的な教育成果が認められる。
〔特色ある点〕○

総合理工学研究科・生物資源科学研究科（共に旧組織）において、「外国語で読み・書く力」、「外国語で聞き・話す力」、「国際的な視野」の修得に関する修了生の満足度が第３期中期目標期間に入って向上している。これは、「外国語によるコミュニケーション力とグローバルな感性の修得」を教育目的の一つに掲げ、グローバルな視野を持つ人材の養成に向けた種々の取り組みを行ってきた成果である。

- 30 -

島根大学 総合理工学研究科

11．総合理工学研究科
（

分析項目Ⅰ

教育活動の状況･･･････････････････････

32

）

（

分析項目Ⅱ

教育成果の状況･･･････････････････････

33）- 31 -

島根大学 総合理工学研究科

分析項目Ⅰ

教育活動の状況〔判定〕

相応の質にある〔判断理由〕
教育活動の基本的な質を実現している。
〔優れた点〕○

学生ごとに主指導教員１名と副指導教員３名以上（そのうち１名以上は、隣接する関連分野の教員）を定め、きめ細かく、かつ学際的な指導がなされている。主指導教員は各学生の研究指導計画書を年１回研究科に提出することが義務づけられている。このような手厚い指導の効果が、学生の授賞件数の増加に表れており、第２期中期目標期間平均 1.5 件/年から第３期中期目標期間平均 2.8
件/年へとほぼ倍増している。

〔特色ある点〕○

優れた業績をあげた場合の早期修了制度、夜間・休日のスクーリング、企業等に居たまま受講できる企業滞在型授業・研究など、社会人の博士後期課程在籍をサポートする仕組みを整備している。これらの取組により、第３期中期目
標期間中に社会人学生の割合が著しく増加している。
（データ分析集の指標２：社会人学生の割合）
平成 28 年度 7.3％、平成 29 年度 18.6％、平成 30 年度 27.8％、令和元年度
36.4％

○

「地質科学に立脚した防災・災害軽減人材育成プログラム」が文部科学省の国費外国人留学生の優先配置を行う特別プログラムに採択された。本プログラ
ムは、南西・東南・東アジアの降雨関連・地震関連災害が多発する地域の学生に対し先端的な防災・減災に関する教育を行い、将来、日本の研究機関や企業と協働して災害・減災の問題に取り組む人材の育成を目的としている。優先配
置人数：博士前期課程２名、博士後期課程１名○

島根大学は島根県、地域産業界、松江工業高等専門学校と連携した「しまね先端金属素材拠点創出推進事業」を平成 30 年度から実施している。この事業は「航空機産業プロジェクト」、「モーター産業プロジェクト」、「人材育成プ
ロジェクト」の３つのプロジェクトからなり、その内の人材育成プロジェクト
は総合理工学研究科、自然科学研究科、総合理工学部が中心となって島根県、松江工業高等専門学校の協力の下で進めている。本事業で設置した「次世代たたら協創センター」はセンター長にオックスフォード大学（英国）の Roger- 32 -

島根大学 総合理工学研究科

Reed 教授を迎えており、このセンターでは総合理工学研究科、自然科学研究科の大学院生も研究に携わっている。

分析項目Ⅱ

教育成果の状況〔判定〕

相応の質にある〔判断理由〕
現況分析単位の目的に沿った基本的な教育成果が認められる。
〔優れた点〕○

平成 28～30 年度の総合理工学研究科博士後期課程修了生の就職先へのアンケ
ート調査を令和元年 12 月に行った。ほとんどの項目で４段階の３以上の評価となっている。特に「課題解決能力が優れている」、「実行力を有している」、「十分な情報技術を有している」の３項目の評価が高い。

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島根大学 生物資源科学部、隠岐臨海実験所

12．生物資源科学部、隠岐臨海実験所
（

分析項目Ⅰ

教育活動の状況･･･････････････････････

35

）

（

分析項目Ⅱ

教育成果の状況･･･････････････････････

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島根大学 生物資源科学部、隠岐臨海実験所

分析項目Ⅰ

教育活動の状況〔判定〕

相応の質にある〔判断理由〕
教育活動の基本的な質を実現している。
〔優れた点〕○

平成 26～30 年度に附属生物資源教育研究センターの隠岐臨海実験所が、教育関係共同利用拠点「日本海島嶼生物のフィールド資源教育共同利用拠点」として認定され、「公開臨海実習」や「森・里・海フィールド演習」等、毎年２件のプログラムを実施した。認定直前の３年間（平成 23～平成 25 年）と比較して認定後（平成 26～平成 30 年）では、総利用者数が 2.2 倍、他大学利用者数が1.8 倍、利用機関数が 2.0 倍に増加し、認定後の年平均利用者数は 2,000 名以上を確保している。

〔特色ある点〕○

平成 30 年度に今日的な地域課題に対応して学部改組を実施し、自然科学系学
部共通科目を新設することにより、従来の生物資源科学部開講の生物系、農学系の基盤科目に加えて、総合理工学部が開講する数理情報系、物理系、電気電子工学系などの幅広いレベルの専門基礎科目を学び、学際的視野を広げることができるようにした。

○

中期目標「アドミッション・ポリシーに基づいた、能力・意欲・適性を多面
的・総合的に評価・判定する入学選抜に改善する。」を達成するため、生物資源科学部では平成 30 年度改組に伴いすべての学科で一般入試後期日程にて調査
書を参考にした面接試験を実施している。これらの取り組みにより、改組後の平成 30 年度以降の生物資源科学部への志願者数は増加している（平成 25～27 年
度の平均は 10.5 倍、平成 28～令和元年度の平均は 11.1 倍）。

分析項目Ⅱ

教育成果の状況〔判定〕

相応の質にある〔判断理由〕
現況分析単位の目的に沿った基本的な教育成果が認められる。

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