KAFM-WJ 018

ESGPとCFP－日本企業の実証研究と事例研究－

経営管理研究部

砂川伸幸・日置孝一・山梨剛史
2021年10月５日

ESGP と CFP−⽇本企業の実証研究と事例研究−
砂川伸幸*，⽇置孝⼀**，⼭梨剛史***
１．はじめにESGP（ESG Performance）と CFP（Corporate Financial Performance）の関係は，新しい研究テーマである。Huang（2021）によると，過去３０年間において，ESGP と CFP に関する研究成果の発表数は 7,485 にのぼる（Web of Science の検索）
。⼀⽅，伝統的なファイナンスの研究成果（CAPM 関連）は 2,636 である。とくに，2010 年以降は，ESGP-CFP
に関する研究が⼤きく増加している傾向にある。
国連における SDGs（Sustainable Development Goals）の採択が 2015 年，CO2 削減⽬標を定めたパリ協定の発効が 2016 年，アメリカのビジネス・ラウンドテーブルがステークホ
ルダー資本主義への転換を明記したのが 2020 年である。社会の潮流を⾒ても，ESG への取組みが企業のパフォーマンスにどのような影響を与えるかについての研究は，ファイナン
スや経営の分野において，新しい⼤きなテーマになったといえる。学術的な研究というだけ
でなく，実践的な意義も⼤きいテーマであると考えられる。
しかしながら，欧⽶に⽐べて，⽇本企業に関する ESGP-CFP の実証研究は，遅れているのが現状である。また，個別企業にとっては，⾮財務といわれる ESGP が，どのように，どの程度，財務パフォーマンス（CFP）に影響を与えているかが分かりにくいという実践的な課題も残されている。
本稿では，第 2 節において，ファイナンスの分野における ESGP と CFP の先⾏研究を概観する。ESGP と CFP の関係については，両者の相性が悪いというエージェンシー仮説と相性が良いというステークホルダー仮説がある。どちらの仮説が現実妥当であるかは，実証的な問題である。近年の研究の多くは，ESGP が CFP にポジティブな影響を与えるという結果を報告している。
第 3 節では，⽇本企業を対象とした実証研究の⼀部を紹介する。社員と企業の関係に焦点を当てた社会性の指標と財務指標の関係を検証した結果，⼥性社員の⽐率が⾼い企業や社員離職率の低い企業，社員教育が充実している企業は，平均的に資本効率や売上⾼伸び率が⾼いことが分かった。
第 4 節では，実際の個別企業のデータを⽤いて，ESGP が CFP に与える影響を測定する
アプローチについて紹介する。

*

京都⼤学経営管理⼤学院教授 isagawa.nobuyuki.3w@kyoto-u.ac.jp**

京都⼤学経営管理⼤学院研究員 hioki.koichi.7f@kyoto-u.ac.jp***

株式会社 SHIFT
1

２．ESG-CFP に関する先⾏研究（1）エージェンシー仮説とステークホルダー仮説
ESGP と CFP の関係を検証する際の仮説の構築において，拠り所となる考え⽅は，エージェンシー仮説とステークホルダー仮説に分類される。伝統的なエージェンシー仮説は，経営者の⾏動が，必ずしも株主価値や企業価値の最⼤化と⼀致することはないという考え⽅である（Jensen and Meckling (1976)，Jensen (1984)）。エージェンシー仮説によると，CSR
活動は，経営者の名声や⾃⼰実現欲によることが多いため，企業にとってはコスト負担が⼤きく，財務パフォーマンスに与える影響はネガティブになる。
ステークホルダー仮説では，組織の⽬標達成に影響を与えたり，そのために影響を受けた
りするグループや個⼈をステークホルダーとみなす。主なステークホルダーである顧客，社
員，地域社会，サプライヤー，規制当局や政府は，企業の利益や価値創造と密接に関係している。そのため，企業がステークホルダーと良好な関係を構築し，維持するための CSR 活
動は，利益や企業価値の向上に結び付くと考える（Freeman (1984)）。
ステークホルダー仮説は，伝統的な⾒解に対する修正（Revisionist View）といわれることがある。ステークホルダー仮説によると，CSR や ESG への投資は，企業の⻑期的なパフォーマンスを改善する可能性がある（Porter and Kramer (2007)）。以下では，ESG に焦点を当て，ESGP の改善が CFP の向上に結び付く要因について紹介する。
第⼀の要因は，評判（reputation）とロイヤリティ（royalty）の向上である。ESG が優れている企業は，ステークホルダーにとって魅⼒的なパートナーといえる。働きやすいという評価が⾼い企業は，社員にとって魅⼒的であり，社員のロイヤリティが⾼まると考えられる。
直接的には離職率が低くなるため，採⽤や退職にかかるコストが低くなる。間接的には，企業理念やパーパスが浸透しやすく，組織としての⽣産性が向上したり，⽬標達成の実現性が強くなったりする。また，環境スコアが⾼い企業の製品やサービスは，環境志向が強い顧客に受け⼊れられやすい。環境志向が強い顧客との関係強化を⽬的とする企業は，環境スコア
が⾼いサプライヤーを選択する。社会の ESG 志向が強くなると，BtoC であれ BtoB であれ，ESGP が⾼い企業の製品やサービスは，そうでない企業に⽐べて，より⾼く，より多く販売することができると考えられる1。ESG 投資を⾏う投資家にとっても，ESGP のレーテ
ィングが⾼い企業は，魅⼒的な投資対象である。
第⼆の要因は，リスクの低下である。ESG活動としての公害防⽌（産業廃棄物の軽減），社員の安全衛⽣の向上，社会的に公正な取引（強制労働との関係の回避）などに

1

著者の⼀⼈である砂川は，オムロン CFO 兼グローバル戦略本部⻑の⽇⼾⽒との対話（⽇本 CFO 協会 CFOX !! 2021）において，この可能性について議論している。
2

注⼒することで，企業はリスク・エクスポージャーを低下させることができる。政府や規制当局，地域社会との良好な関係を維持することで，政治や法規制の変化や社会環境の変化をいち早く知ることができ，リスクの感知度が⾼くなることが期待できる。社会性の評価が⾼い企業は，社員のロイヤリティが⾼く組織⼒に優れているため，経営環境の悪化に対するレジリエンス（強靭性）も強いと考えられる。総じて，ESG活動に取り組む企業は，リスクに対する意識が強く，より効果的なリスク管理を⾏うことで，リスクを軽減することができる。後述するように，ESGPが⾼い企業は，リスクを反映する
資本コストが低いという実証結果が報告されている。
第三の要因は，イノベーションによる持続的な成⻑である。ESG 活動に積極的に取り組む企業が有する地域社会や顧客，環境団体などとの良好な関係は，イノベーションの源泉である新しい知識や社会ニーズを提供すると考えられる。ロイヤリティが⾼い社員が多い企業は，企業内での情報共有意欲が⾼いため，既存技術や既存ビジネスを活⽤した新製品や新事業が⽣まれやすい。イノベーションの阻害要因といわれる短期志向の克服についても，相対的に容易であると考えられる。
（2）ESGP-CFP の実証研究
エージェンシー仮説によると，ESG 活動によるコストの増加によって，企業のパフォー
マンスは悪化する。ステークホルダー仮説によると，戦略的な ESG 活動は，ESGP を⾼め，企業のパフォーマンスの向上に結びつく。どちらの仮説が現実妥当的であるかは，時代や経済環境や社会環境に依存するであろう。気候変動や労働問題がビジネスの機会やリスクになりつつある近年では，ESGP が CFP にポジティブな影響を与えるステークホルダー仮説と整合的な実証結果が多く報告されている。
先に述べたように，ステークホルダー仮説によると，ESGP が⾼い企業はリスクが⼩さく，
資本コストが低い傾向があると考えられる。資本コストは，DCF 法を⽤いて企業価値や株式価値を評価する際の割引率である。リスクが⼩さく割引率が低いほど，企業価値は⾼くなる。先⾏研究の多くは，この仮説を⽀持する結果，すなわち ESG レーティングが⾼いほど資本コストが低くなること報告している（El Ghoul, et al. (2011)，Chava (2014)，Bolton
and Kacperczyk (2020)）。
いくつかの実証研究は，企業の ESGP と CFP の間にポジティブな関係があることを⽰している（Gillan et al. (2010)，Borghesi et al. (2014)，Gao and Zhang (2015)）。
CFP の指標としては，ROA，ROE，トービンの Q などが⽤いられる。また，Servaes
and Tamayo (2013) は，ESGP が価値を創出するのは，広告宣伝費の⾼いグループに限られるという結果を報告している。Albuqurque et al. (2019) は，製品差別化が3

進んでいる企業は，ESG 活動からの利益が⼤きいという結果を報告している2。
ESGP と CFP の実証研究においては，複数の実証研究を⽤いたメタアナリシス（meta-analysis）も⾏われている。よく引⽤される Friede et al. (2015) のメタアナ
リシスは，1970 年以降の実証研究を分析し，ESGP と CFP の間にはネガティブな関係がないこと，多くの研究がポジティブな結果を⾒出していることを報告している。Vishwanathan et al. (2020) は，メタアナリシスを適⽤し，CSR が CFP に与える
間接的な要因を確認している。それらの要因は，評判の向上，利害関係者間の良好な関係（reciprocation），リスクの低下，イノベーション能⼒の向上である。彼⼥たちの研究では，
これらの要因を介して CSR が CFP にポジティブな影響を与えることが，数値として⽰されている。
Lu and Tayler（2016）は，198 件の研究を⽤いたメタアナリシスを⾏い，ESGP が CFPに与えるポジティブな影響は，短期的ではなく⻑期的に表れることを確認している。また，
社会性の指標より環境指標の⽅が CFP に与える効果が⼤きいこと，市場ベースの CFP（トービンの Q や株価）より財務会計ベースの CFP（ROA，ROE，キャッシュフロー，売上⾼など）の⽅が ESGP の影響を受けやすいこと，アメリカ以外の企業の⽅が ESGP と CFP の関係が強いことなどを報告している。
３．⽇本企業の ESGP-CFP に関するデータ分析（1）社会性指標と資本効率の分析
このセクションでは，近年の⽇本企業の ESGP と CFP の関係について⾏った検証結果について報告する。分析の対象となる ESG データは東洋経済の CSR 企業総覧から収集した。
企業の財務データは，Financial QUEST から収集した。
ESG 関連では，社会性（Social）に属する指標を対象とした。⼥性従業員⽐率，⼥性管理
職⽐率，社員平均年齢，社員勤続年数，離職率，⼥性離職率，⽉平均残業時間，メンタルヘ
ルスに伴う求職者数，社員の教育研修費⽤（⼈材育成投資），管理職者数，給与⽔準などの指標をとりあげる。管理職の財務指標には，資本効率の指標である ROA（総資産利益率）と成⻑性の指標である売上⾼成⻑率（社員⼀⼈当たり売上⾼の差分）をとりあげる。
前のセクションで説明したように，社会性の指標が⾼い企業は，重要なステークホルダーである社員にとって魅⼒的であり，財務パフォーマンスにポジティブな影響を与えることが予測される。先⾏研究で⽰されているように，ESG 投資や ESG 活動の効果が表れるまでにはある程度の時間が必要であるため，被説明変数（従属変数）の ROA と売上⾼について2

Gillan et al. (2021) は，コーポレートファイナンスの分野における ESG/CSR と CFP の関係を包括的にサーベイしている。
4

は，１年から３年のラグをとる。いずれも，説明変数は 2017 年度の時点公表されている
ESGP である3。
ROA を⽤いた検証では，2017 年の ROA を起点として，2018 年（1 年後），2019 年（2年後），2020 年（3 年後）の ROA との差分（difference）を被説明変数とする重回帰分析を⾏った。以下では，2018 年の ROA と 2017 年の ROA との差分を ROAlag1，2019 年と 2017
年の差分を ROAlag2，2020 年との差分を ROAlag3 とする。
重回帰分析では，ROA に影響を与えうる要因を探索するため，説明変数を採択しやすい
変数減少法と説明⼒に応じて変数を選択するステップワイズ法を併⽤した。被説明変数に⽋損値が含まれるデータは削除し，説明変数の⽋損値は残りのデータの平均値で置換した。
その結果，分析対象のデータ数は 995 となった。
図表 1 は，回帰分析の結果を⽰している。図表から分かるように，ROAlag1 については，
変数減少法とステップワイズ法のいずれにおいても，管理者職数による正の効果のみが確認された。ROAlag2 については，変数減少法とステップワイズ法の双⽅において，勤続年数と管理者者数による正の効果，離職者数による負の効果が確認された。変数減少法においては，⼥性従業員⽐率と⽉平均残業時間が有意な正の効果をもつことが確認された。⼥性管理職⽐率については，有意傾向であるが，負の効果が確認された。
勤続年数の正の効果と離職者数の負の効果は，会社での働きやすさが社員のモチベーシ
ョンやロイヤリティを通じて，財務パフォーマンス（ROA）にポジティブな影響を与えている可能性を⽰している。⼥性従業員⽐率の正の効果については，多様性という要因を追加した同様の解釈ができる。⼥性管理者職⽐率については，負の効果を⽰しているが，⼥性管理者職⽐率が著しく⾼い企業や業種が分析対象に含まれており，それらの影響を考慮する必要があると考えられる。例えば，業種や業態，⼥性管理職⽐率が⾼い企業と低い企業のグループなどに分類した検証が必要であろう。このような分析は，今後の課題である。
ROAlag3 については，変数減少法とステップワイズ法の双⽅において，勤続年数が ROAの変化に正の影響を与えることが確認された。変数減少法においては，管理職者数の正の効
果，30 歳未満従業員数とメンタルヘルスに伴う休職者数の負の効果が確認された。勤続年
数の正の効果とメンタルヘルスに伴う休職者数の負の効果は，会社での働きやすさが財務
パフォーマンスにポジティブな影響を与える可能性を⽰唆している。
以上の結果は，ESG の社会性の指標が優れている企業は，社員のロイヤリティや多様性
を通じて ROA が向上するというステークホルダー仮説と整合的であるといえよう。
（2）社会性指標と成⻑性の分析
次に，社員⼀⼈当たりの売上⾼の成⻑率を財務指標とした検証結果を紹介する。ROA と3

図表 1，図表 2 で…/前期とあるのは，前期（2016 年度）の実績値を表している。
5

同様に，2017 年の⼀⼈当たり売上⾼を起点として，2018 年（1 年後），2019 年（2 年後），2020 年（3 年後）の⼀⼈当たり売上⾼との差分を被説明変数（従属変数）とする重回帰分
析を⾏った。売上⾼の差分は，成⻑率を表す財務指標である。以下，2018 年と 2017 年の差
分を saleslag1，2019 年と 2017 年の差分を saleslag2，2020 年と 2017 年の差分を saleslag3とする。ROA の分析と同様に，変数減少法とステップワイズ法を適⽤した。⽋損値について ROA の検証と同じ処理を⾏ったところ，分析対象のデータ数は 929 となった。また，変数減少法とステップワイズ法において，すべてで同じモデルが推定されたため，ステップワ
イズ法の結果のみを報告する。
分析結果は図表 2 に⽰されている。図表から分かるように，1 年後の売上⾼成⻑率を⽰す saleslag1 については，社員の勤続年数と教育研修費⽤（⼈材育成投資）の正の効果が確認された。社員の勤続年数が⻑いほど，⼀⼈当たり売上⾼の伸び率は⼤きくなる可能性がある。また，社員に対する教育費⽤が多く，⼈材の育成と社員の学習機会を提供すること
で，売上⾼が成⻑する可能性が⽰唆されている。
2 年間のラグをとった saleslag2 については，勤続年数と教育研修費⽤の正の効果，⼥性
離職率と⽉平均残業時間の負の効果が確認できた。残業時間が少ないほど，⼥性の離職率が低いほど，売上⾼の成⻑率が⾼くなる可能性がある。働きやすさや社員の多様性は，企業の成⻑に寄与しているといえる。3 年間のラグをとった saleslag3 については，勤続年数の正の効果と⼥性離職率の負の効果に加え，平均給与の負の効果が観察された。平均給与については，売上⾼だけではなく，利益等も関係してくると考えられるため，解釈が困難である。⼥性離職率の負の効果については，社員の多様性が売上⾼の持続的な成⻑に結び付くことを⽰唆している。
ここでも，社会性の指標が優れている企業は，社員のロイヤリティや多様性を通じて売上⾼の成⻑率が向上するというステークホルダー仮説と整合的な結果が得られたといえる。
4．個別企業の ESGP-CFP 分析のフレームワークと適⽤事例
個別企業が関⼼をもつテーマとして，⾃社の ESG 活動（ESGP）と財務パフォーマンス
（CFP）の関係がある。砂川研究室が学術会員として参加している ESG 情報研究会においても，参加企業の問題意識として，⾮財務指標（ESGP）と財務的なインパクト（財務指標）のつながりが⽰せないという声は少なくない4。ここでは，実在の企業（対象企業とする）のデータを⽤いて，ESGP と CFP の関係を分析するアプローチについて考察する。
個別企業の ESGP が CFP にどの程度寄与しているかを調べるためには，ESGP 以外の要因をコントロールする必要がある。ここでは，ファイナンスの実証研究で⽤いられるマッチングの⼿法を適⽤して，ESGP 以外の要因をコントロールする。具体的には，基準時点にお4

⼀般社団法⼈ ESG 情報開⽰研究会については，https://edsg.org/ を参照。
6

いて，業種，企業規模，成⻑性，資本構成などの主要な財務項⽬は類似しており，ESGP のみが異なる企業を複数抽出する。これらの企業を類似企業（マッチング企業）とよぶ。ESG
活動や ESG 投資は，タイムラグを経て財務指標にインパクトを与えると考えられるため，類似企業と対象企業の数年後の CFP の差を検証する。このような検証⽅法は，DID（difference in difference）と呼ばれ，特定の活動の効果を抽出する⽅法として標準的に⽤いられている。マッチングと DID の⽅法を⽤いることで，ESGP が CFP に与えるインパク
トを定量的に測定することができる。
図表３は，実際の対象企業と類似マッチング企業の ROIC（投下資本営業利益率）の推移を⽐較したものである。基準時点は 2018 年，ESGP の効果は 3 年後（あるいは 3 年間）に表れると仮定する。ESGP としては，温室効果ガス排出量，⽔資源投⼊量，⼥性役員⽐率，
外国⼈役員⽐率を採⽤した。これら 4 指標は，対象企業が注⼒している項⽬である。各指標について ESGP が異なるマッチング企業を選出したため，指標ごとに類似企業の ROIC の推移は異なっている。マッチングの仕⽅によっては，すべての指標で同じ類似企業を選出することも可能である。
図表 4 は，対象企業の ROIC と類似企業の ROIC（平均値）の推移である。ESGP の効果
が 3 年後に表れると仮定した場合，温室効果ガスの削減に注⼒した対象企業の ROIC は
1.7％上昇した（表の 3 年間変化の⾏）。温室効果ガスの排出量が相対的に多い類似企業は，ROIC が 0.4%低下している5。両者の ROIC の差 2.0%（表の①差 [対象−類似]）は，ESGPが影響した結果であると考えられる。⽔資源についても同様である。
⼥性役員⽐率や外国⼈役員⽐率については，対象企業と⽐較して，各指標が⼩さい企業が類似企業になっている。⼥性役員⽐率が⾼い対象企業は，3 年間で ROIC を 1.7%改善している。対象企業と財務的に類似しているが⼥性役員⽐率が低い類似企業は，3 年間で ROIC
が 0.8%低下した。両者の差 2.5％は，⼥性役員⽐率の影響を反映したものであると考えられる。
このようにして，対象企業が注⼒をした ESG 指標ごとに，そのインパクトを算出することができる。インパクトを総計すると，8.0%の ROIC の改善という過⼤推定になるため，等分をするか，ウェイトをつける必要がある。表の②と③の⾏は，その結果を⽰している。
実際のウェイトの配分（効果の配分）は，企業が注⼒している程度や ESG への投資⾦額を⽤いて算出することになるであろう。
ESGP 以外をコントロールするマッチングを⾏い，ESGP の相違と CFP の差の関係を検証することで，個別企業の ESGP の財務インパクトを抽出することができる。ただし，ROICのように最終的に⽬標とする財務指標と ESG 活動の間には，いくつかの仲介的な要因が関係している。
例えば，温室効果ガスや⽔資源の利⽤を削減する過程では，製造⼯程が改善されたり，サ

5

対象企業より ESGP が劣る企業をマッチングの基準にしている。
7

プライチェーンが⾒直されたりする。財務的には，売上原価率やロジスティックスのコストに影響するであろう。また，環境志向の強い顧客ロイヤリティが強くなり，販売単価の改善や販売数量の増加が⾒込める。売上⾼成⻑率や売上⾼利益率に好影響が出ると考えられる。
⼥性役員の⽐率は，新製品や新サービスの増加，働きやすさの改善による労働⽣産性の向上などを介して，ROIC に寄与するという因果関係が考えられる。外国⼈役員の増加は，海外売上⾼⽐率の向上に結び付くであろう。
ESGP と CFP の関係をより明確にするためには，先⾏研究や企業の経営論理を⽤いて，ESGP から最終的な財務指標へのロジックツリーを作成し，ここで紹介したデータ分析を適⽤するというアプローチが適していると思われる。

引⽤⽂献Albuqurque, R., Koskinen, Y., and C. Zhang (2019) Corporate social responsibility and firmrisk: theory and empirical evidence, Management Science, 65 (10), 4451‒4469.
Bolton, P., and M. Kacperczyk (2020) Do investors care about carbon risk? Unpublishedworking paper.
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Gillan, S., Hartzell, C., Koch, A., and L. Starks (2010) Firmsʼ environmental, social andgovernance ESG choices, performance and managerial motivation. Unpublished working
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8

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Jensen, M, and W. Meckling (1976) Theory of the firm: Managerial behavior, agency costs
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9図表 1：ESGP（S のパフォーマンス）と ROA の重回帰分析の結果
従属変数

ROAlag1
変数減少法

説明変数
管理職_計

beta
0.078

調整済みR二乗値
F(1, 995)
p

.005
6.16
.013

従属変数

t
2.48

p
.013

説明変数
管理職_計

ステップワイズ法
beta
t
0.078
2.48

調整済みR二乗値
F(2, 993)
p

p
.013

.005
6.16
.013

ROAlag2
変数減少法

説明変数
女性従業員比率/前期
勤続年数合計/前期
離職者・合計
月平均残業時間
管理職・女性比率
管理職_計

beta
0.09
0.083
-0.09
0.063
-0.0680.128

調整済みR二乗値
F(6, 989)
p

.021
4.61
<.001

従属変数

t
2.19
2.34
2.31
1.96
1.68
3.20

p
.029
.020
.021
.051
.093
.001

説明変数

ステップワイズ法
betatp

勤続年数合計/前期
離職者・合計0.072-0.086

2.21
-2.20

0.027
0.028

管理職_計

0.125

3.14

0.002

調整済みR二乗値
F(3, 992)

.016
6.49
<.001

ステップワイズ法
説明変数
beta
t
勤続年数合計/前期
0.156
4.976

p
<.001

ROAlag2
変数減少法

説明変数
勤続年数合計/前期
従業員・30歳未満・合計
管理職_計
メンタルヘルスに伴う休職者数/前期

beta
0.138
-0.09
0.137
-0.077

調整済みR二乗値
F(4, 991)
p

.028
8.23
<.001

t
4.301
2.27
2.742
1.89

p
<.001
.023
.006
.059

調整済みR二乗値
F(3, 992)
p

10

.023
24.76
<.001

図表２：ESGP（S のパフォーマンス）と売上⾼成⻑率の重回帰分析の結果

saleslag1
従属変数
説明変数
勤続年数合計/前期
従業員の教育研修費用

saleslag1
beta
0.112
0.076

t
3.42
2.34

p
.001
.020

調整済みR二乗値
F(6, 989)
p

.015
8.07
<.001

従属変数
説明変数
勤続年数合計/前期
女性離職率
月平均残業時間
従業員の教育研修費用

saleslag2
beta
0.079
-0.095-0.086
0.068

t
2.38
2.83
2.58
2.08

p
.018
.005
.010
.037

調整済みR二乗値
F(6, 989)
p

.022
6.31
<.001

従属変数
説明変数
勤続年数合計/前期
平均年間給与/前期
女性離職率

saleslag3
beta
0.164
-0.097-0.069

t
4.68
2.79
2.10

p
0
0.005
0.036

調整済みR二乗値
F(6, 989)
p

.029
10.21
<.001

11

図表３：対象企業と類似企業の ROIC と ESGP

図表 4：対象企業の ESG の財務インパクト
温室効果ガス

⽔資源

⼥性役員

外国⼈役員

対象企業

類似企業

類似企業

類似企業

類似企業

2018年3⽉

5.9%

4.7%

5.5%

4.7%

2.9%

2019年3⽉

6.8%

4.5%

6.1%

4.6%

3.7%

2020年3⽉

7.5%

4.3%

5.5%

3.9%

2.7%

3年間変化

1.7%

平均/合計

-0.4%

0.1%

-0.8%

-0.2%

① 差 [対象−類似]

2.0%

1.6%

2.5%

1.8%

2.0%

② ウエイト(等)

0.25

0.25

0.25

0.25

1.00

①×② ウェイト差

0.5%

0.4%

0.6%

0.5%

2.0%

③ ウェイト (重視)

0.4

0.3

0.2

0.1

1.00

① ×③

0.8%

0.5%

0.5%

0.2%

2.0%

12