書評

山崎広明 著『豊田家紡織事業の経営史
─紡織から紡織機，そして自動車へ─ 』
粕 谷誠東京大学 教授「Ⅰ はじめに─ 本書の課題」で語られるとお郎は，1930 年代に名古屋で伊藤家に次ぐ地位り本書は，豊田佐吉，豊田利三郎，豊田喜一郎を占めるに至っている。

といった豊田家の人々の所得がどの程度であっ「Ⅲ 豊田自動織布（自働紡織） 工場の急成たのかを『日本紳士録』に収録されている所得長」では豊田式織機を退職し，外遊した後には税額から明らかにするとともに，豊田紡織，豊じめた織布工場が発展し，1918 年に豊田紡織

田紡織廠，豊田自動織機製作所，トヨタ自動車株式会社となるまでの過程が分析される。佐吉工業という豊田家の事業の発展を家族の高所得は豊田式織機から受け取った特許料 8 万円などの形成と関わり合わせて明らかにしたものであで織機 200 台を備え付ける工場を創業し，1914る。

年には紡績機械を据え付けて紡績業にも進出し「Ⅱ 豊田ファミリーの所得の形成過程」は，た。そして第一次世界大戦期の活況に加えて，交詢社発行の『日本紳士録』に所載の所得税額豊田利三郎や西川秋次などが加わることでマネを東京興信所発行の『商工興信録』所載のそれジメントが強化されたことが，高利益に結びつと比較し，両者の数字が近似していることから，いたとしている。

前者の数値が信頼できるものであることを確か「Ⅳ 豊田紡織株式会社の経営史」では，豊田めた上で，1905 年以降の豊田家の人々の所得紡織が豊田家 6 割，藤野家 3 割，児玉家 1 割で税額を（史料の欠如する 1922 年を除いて） 系統出資する資本金 500 万円の会社としてスタート的に明らかにし，所得税の算出方法から逆算しし，上海の豊田紡織廠を加えれば中堅紡績の地て，いくつかの年度について所得額を明らかに位を占めていたこと，豊田佐吉の持株は利三郎している。それによれば豊田佐吉の所得額は，と喜一郎に引き継がれたこと，菊井紡績が合併300 円（1901 年），3,500 円（1912 年），36,731 円

されて豊田佐助が大株主となったこと，1937（1917 年）
，112,575 円（1918 年），468,775 円（1919年には利三郎と喜一郎が東洋棉花に株式を売却年），492,000 円（1920 年），152,060 円（1927 年），して，持株率が 3 割に低下したことなどが確認

122,390 円（1928 年） であり（佐吉は 1921 年にされた上で，豊田紡織は工場を増設し，上海に上海に渡り，1927 年に帰国するので，この間の所子会社（豊田紡織廠） を設立し，さらに染色・得税は課税されず），第一次世界大戦期に急増し加工工程を垂直統合したほか，レーヨンへの多ていたこと，1920 年代も大戦前よりはるかに角化もおこなうなど，大紡績会社が打ち出した高い水準を維持していたことがわかる。佐吉ののと同様な戦略を採用していたこと，および経死後その財産を相続した豊田利三郎と豊田喜一

費を計上して秘密積立金を積み立てていた可能

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企業家研究〈第 13 号〉 2016.7

性があることが示唆されている。

達を明らかにしている。発明家は経済的に報わ「Ⅴ（株）豊田紡織廠の経営史」では上海のれないことの方が多いが，豊田佐吉は織機の開豊田紡織廠の経営が分析される。まずは在華紡発と巨大な富の形成の双方を成し遂げた希有のの発展が概観され，ついで豊田佐吉が日中親善人物であり，それがさらに日本を代表する自動論をもっていたこと，および 1922 年に設立さ車会社に発展していくのであるから，豊田家のれた豊田紡織廠は豊田紡織 35％，豊田家 36％，富の形成の考察は興味あるテーマといえる。ま藤野家 16％，児玉家 12％ という出資割合であた戦前期日本の資本家が利益に連動する割合がったことが明らかにされる。豊田紡織廠は 16，高い高額の重役賞与を得ていたこと，および財20 番手という在華紡でスタンダードな製品構閥家族が株式を高い比率で集中するほか，専門成をとり，垂直統合の割合が 6 割程度であった経営者も重役賞与によって株式を買い集めて，こと，1920 年代には西川秋次，石黒昌明といかなりの比率の自社株を保有するに至っていた

う専門経営者が 10％ を超える出資をするに至ことなどは，戦前日本の株式市場・ガバナンスったこと（豊田家から株式を譲り受けた），1930

構造の特徴をなす基本的事実として確立してい年代には藤野家・児玉家が持ち株を減らし，豊るが，本書はそれを「地方財閥」としばしば言田家や西川・石黒の持ち株が増加したこと，同われることのある豊田家について，丹念に分析社の利益水準は在華紡の中位であったことなどしたものである。分析は細かい点にまでいきとが明らかとなった。

どき，なぜ豊田紡織・豊田紡織廠・豊田自動織「Ⅵ 豊田自動織機製作所の経営史」では，機が発達し，高い利益をあげられたのかについ1926 年に設立された豊田自動織機製作所に豊ての説明も説得的である。織物産地の研究を長田紡織が 6 割，豊田家が 15％，児玉家が 5％，くおこなってきた著者ならではの分析といえよ

藤野家が 2.5％ のほか，佐吉の部下も出資してう。

いたことが確認された上で，織機や紡績機の販

以下では本書を読み進む中で気のついた 2 つ売先，豊田式織機と比較して高利益率であったの点についてコメントし，書評の責めをふさぎことなどが明らかにされ，最後に自動車事業のたい。第 1 は，豊田家の所得の形成過程を扱っ展開により増資がおこなわれたことが明らかにた第Ⅱ章であるが，『日本紳士録』に掲出されされて結ばれている。ている所得税額によって作表されているが，読「Ⅶ（株）豊田自動織機製作所の自動車事業者にとっては（資料的な価値よりも） 所得額の進出の金融過程」では，豊田自動織機製作所が方が有用であるから，やはり推定であっても所自動車事業を拡充するために，増資と借入によ得額を掲出して欲しかった，ということである。って資金を調達したが，増資は豊田紡織廠と豊豊田家が他の有力財界人と比較してどの程度の田紡織がともに三井銀行（を中心とした銀行か所得をあげていたかは興味ある問題であり，そら）から資金を借り入れて払い込んだこと，トれは所得税額の比較で明らかとなるが，豊田家ヨタ自動車工業として独立した後も豊田自動織の人々がどの程度の所得を得て豊田系企業を設機製作所が 75％ の株式を保有し，やはり三井立していったのかを明らかにすることに本書の銀行（を中心とした銀行） から資金を借り入れ狙いがあるだけになおさらである。

ることでトヨタ自動車工業に払い込んでいたこ

第 2 に，豊田家の人々がどの程度所得があったのか，という問題と豊田系企業がどのようにとを明らかにした。
最後に「Ⅷ むすび」では以上の考察が要約

資金調達をおこなって設立されたのかは，とりあえず別問題であるし，さらに豊田紡織・豊田されている。
以上の通り本書は，豊田家の資産形成とその紡織廠・豊田自動織機製作所というピラミッド基礎となった豊田家事業の経営の推移・資金調構造の存在によって，それがさらに甚だしくな書

評 山崎広明著『豊田家紡織事業の経営史』［粕谷誠］

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万円払込済），豊田家はその 6 割を出資するので，韓国のチェボルを彷彿とさせるような複雑な支180 万円の資金が必要となる。ところが第Ⅱ章

配網との関わりで，豊田家の所得を論じることで明らかにされた所得を 1918 年まで合計してで，所得形成と事業拡大の関係がよりクリアにいってもせいぜい 30～40 万円程度にしかなり明らかになったように思われる。

そうもない。豊田自働紡織工場は三井物産など紡織の研究に望蜀の嘆を書き連ねたが，本書外部から資金を借用していたが，藤野家・児玉が地方財閥・企業グループ研究のみならず，自家から払い込まれた 120 万円でその資金（の一動車工業や紡織工業の研究の発展に重要な貢献部）を返済し，それが豊田佐吉らの払込資金にをなすものであることを最後に強調しておきた充てられたのであろうか，などといろいろな想い。

像をしたくなるところであるが，実証を重視す
る本書は何も語ってくれない。
続いて豊田紡織廠と豊田自動織機製作所が設立されるが，豊田紡織廠には豊田紡織が最大株主となり，豊田一族も出資し，豊田自動織機製作所には豊田紡織廠が最大株主となるとともに豊田紡織と豊田一族も出資した。このように豊田系事業は複雑な持株関係を持つグループをなしていたのである（近年，牧幸輝氏が論文を発表している）。この関係を 1936 年について整理す

ると，豊田紡織（払込 1,170 万円）には豊田利三郎と喜一郎が 45.5％ を出資し（532 万円），豊田紡織廠（払込 500 万両，本書 107 頁の 1936 年
上期の相場で換算すると 735 万円）には利三郎・喜一郎が 15.3％（112 万円），豊田紡織が 35％出資し（合計 50.3％），豊田自動織機製作所（払込 600 万円）には利三郎・喜一郎が 7.6％（46 万円），豊田紡織が 28.6％，豊田紡織廠が 50％ 出資していた（合計 86.2％）。利三郎と喜一郎は690 万円を出資し，3 社の払込合計 2,505 万円を支配していたのである。仮に豊田紡織の 45.5％（532 万円），豊田紡織廠の 50.3％（370 万円），豊田自動織機製作所の 86.2％（517 万円） を直接所有しようとすれば，1,419 万円必要だったのであるから，（過半数を所有しているわけではないが，事実上の） 支配会社・子会社・孫会社を通じる支配により，約半分の資本で支配を実現していたのである。こうした関係は戦時期にトヨタ自動車工業などの重工業の会社が設立されると，さらに複雑になっていくのは，本書第50

企業家研究〈第 13 号〉 2016.7（文眞堂，2015 年 7 月，ⅱ＋171 頁，2,900 円＋税）