ISSN 2433-7013

⽇本リハビリテーション教育学会誌
第 4 巻 特別号 2 号 2021 年
第 13 回 ⽇本リハビリテーション教育学会学術⼤会
⼤会テーマ︓働きやすい職場作りを⽬指して-教育と管理の⽴場から-

⽇ 時︓2021 年 12 ⽉ 18 ⽇（⼟）
会 場︓⾼知リハビリテーション専⾨職⼤学（〒781-1102 ⾼知県⼟佐市⾼岡町⼄ 1139-3）
⼤会⻑︓和⽥ 三幸（国際医療福祉⼤学 ⼩⽥原保健医療学部 理学療法学科 ）NPO:Rehabilitation Academic center（RAC）
The Society of Japan Rehabilitation

Education

第 13 回日本リハビリテーション教育学会

第 13 回日本リハビリテーション教育学会学術大会（高知）
テーマ：働きやすい職場作りを目指して-教育と管理の立場から2021 年 12 月 18 日（土）高知リハビリテーション専門職大学（〒781-1102 高知県土佐市高岡町乙 1139-3）
ZOOM 情報：https://zoom.us/j/98799732068（9：15 より入室可）
ミーティング ID: 987 9973 2068
パスコード: kochi1218
開会 堀本ゆかり（日本リハビリテーション教育学会）
9:35 大会長教育講演 「リハビリテーション職のバーンアウト」
国際医療福祉大学
10:45 一般演題Ⅰ（口述発表）

和田 三幸 先生・・・1

座長：国際医療福祉大学 福岡保健医療学部 堀本 ゆかり

1. 当院理学療法士におけるキャリア・アンカーとキャリアイメージの傾向
東船橋病院 黒川 世準・・・2
2. 対面授業と比較したオンライン授業に対する学生および教員の意識調査
福岡和白リハビリテーション学院 吉田 修一・・・3
3. 臨床実習における指導者の臨床能力と学生の満足度の関係性―理学療法における臨床能力評価尺度(CEPT)を用いた検討
新小文字病院 森 政人・・・4
4. 理学療法士の就職活動期、就職後の就職決定因子の変化と自己効力感の関係
学校法人了德寺大学附属 上青木整形外科 鎌田 啓志朗・・・5
閉会 和田 三幸（第 13 回 日本リハビリテーション教育学会学術大会大会長）

【教育講演】
リハビリテーション職のバーンアウト
国際医療福祉大学 小田原保健医療学部 理学療法学科
和田 三幸
バーンアウト（Burnout）とは，1974 年にアメリカの精神科医である Freudenbergerによって発表された造語である．当時は，薬物依存の末期者を表す用語として使用されていたが，次第に，薬物依存者をケアするボランティアたちの感情的疲労が生じたことから，「疲弊した状態にある者」のことをバーンアウトと呼ぶようになった．その後，1981 年にアメリカの社会心理学者である Maslach らによってバーンアウト状態を測定する 3 種類の質問紙が開発された．これにより，バーンアウトに関する研究が多数報告されるようになった．このなかで，バーンアウトは対人サービス業で働く者に生じる特有の状態であると考えられていたが，1990 年代になると対人サービス業で働く労働者以外にも起こることが明らかとなった．
本邦においては，久保および田尾が Maslach らによって開発された質問紙を改訂し，日本語版バーンアウト尺度を開発している．この尺度は 17 項目の設問からなり，情緒的消耗感，脱人格化，個人的達成感の 3 つの下位項目に分けられている．無料で使用することができるため，国内での研究報告が多い．医師，看護師，教師に関する報告も散見されるが，本講演においては，リハビリテーション職である理学療法士，作業療法士，言語聴覚士に焦点を当て，それぞれのバーンアウトの現状について紹介する．
バーンアウトの状態が続くと離職に至るといわれている．バーンアウトは，時代背景や対象者に合わせて定義が変化するが，現在のリハビリテーション職としてどのようにバーンアウトを捉える必要があるのかについて講演したい．また，その際に，バーンアウト者はどのようにバーンアウト状態から脱却するのか，そして，周囲の者はどのように対応すればよいのかについて考察することで，働きやすい職場作りを目指す一助となれば幸いである．

-1-

【一般演題1】

当院理学療法士におけるキャリア・アンカーとキャリアイメージの傾向
黒川 世準１），堀本 ゆかり２），柊 幸伸 2）1）東船橋病院 2）国際医療福祉大学大学院【目的】
本研究における目的は，当院リハビリテーション科に従事する理学療法士のキャリ
ア志向やキャリアイメージに関する現状を把握することである．職域としても選択肢が増え，ライフステージも多様化するなか，生涯学習やキャリア形成を継続するための支援の一助となると考える．
【方法】
対象は当院のリハビリテーション科に所属する 20 歳代から 30 歳代の理学療法士（男性 9 名，女性 10 名，既婚者 8 名，未婚者 10 名，平均年齢 26.84±3.41 歳）であった．調査方法は google form を使用した横断的な質問紙調査であった．第 1 セクシ
ョンは性別や年齢，婚姻状況，キャリアイメージなどの調査を実施した．第 2 セクシ
ョンでは edgar.H.schein により開発されたキャリア・アンカー診断を用いてキャリア・アンカー属性を調査した．
【倫理的配慮】研究への参加は自由意志によるものとし，回答の送信をもって本研究への同意を確認した．また，本研究は東船橋病院倫理審査委員会の承認済みである（承認番号：1580）．
【結果】
キャリアイメージにおいては多いものから，専門性の向上（63.2％），管理職・大学教員，起業（10.5％）と続いた．将来のキャリアイメージ（自由記載）においては，キーワードごとに分類し，専門性の向上と副業・起業といった事業に関するものが多くを占めた．キャリアの阻害因子に関しては，経済的要因（68.4％），時間的要因（47.4％），身体的要因（47.4％）であった．また，キャリア・アンカーの各属性と性別，年齢，婚姻状況との関連性について x2 検定，残差分析を用いて比較を実施した．
どの属性においても有意差は認められなかった．
【考察】
キャリアアンカー属性では 57.9％の対象者が生活様式を最も重視していた．しかし，自由記載の項目においては専門性や起業・副業のキーワードが多く挙げられた．
このことから自身のキャリアイメージと内在的にある属性が乖離していることが考えられる．従って，専門性の向上や事業などリスクを伴うものを進めていきたいと考えるものの，時間的，身体的，経済的，精神的な負担がキャリア形成を妨げている要因であると思われる．
【結論】
生活様式を重視する者が多く見られたことはワークライフバランスを推進している国の流れや課題を汲んでいる結果であると考えられる．経済的，身体的，精神的，時間的負担といった阻害因子の解消がキャリア支援で重要になると思われる．

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【一般演題2】

対面授業と比較したオンライン授業に対する学生および教員の意識調査
吉田 修一１），堀本 ゆかり２），池田 拓郎 2）
1）福岡和白リハビリテーション学院 2）国際医療福祉大学大学院【目的】本学でも，オンライン授業を導入しているが，その効果について十分な検証に至っていない．今回，オンライン授業の意識調査を行い，今後のオンライン授業設計に活用することを目的とする．
【対象】本研究では，オンライン授業を経験した学生及び教員を対象とした．有効回
答数は学生が 255 件，教員が 16 件であった．
【方法】本研究はグーグルフォームを用いた WEB アンケートとした．学生向けのアンケートの内容は，対面授業と比較したオンライン授業の学習，質問，予習，復習のしやすさ，教員の熱意，オンライン授業の不安，期待，要望，達成度の 9 項目を選択式または自由記述式で回答を得た.教員向けのアンケート内容は，対面授業と比較したオンラ
イン授業の利点，欠点，効果や反省等，見直しが必要な点，達成度を自由記述式または選択式で回答を得た．加えて，オンライン授業を行った後の定期試験について，難易度や内容の変更と，定期試験の結果の変化についても選択式の回答とした．なお，本研究は，倫理委員会の承認を得て，学生が特定されないよう配慮した．
【結果】学生向のアンケート結果は，学習，質問，予習，復習のしやすさについて，オンライン授業の方が「全般的に」あるいは「科目によって」良好であるとする回答が半数以上を占めた．オンライン授業の不安，期待，要望については，授業の進行等に関するものと，通信環境に関するものがそれぞれ約 1/3 を占めた．達成度は 0～10 段階で平均値が 5.7，標準偏差が 2.36 であった．教員向アンケート結果は，すべての項目について授業内容や指導方法に関するものが 1/3 以上を占めた．達成度は 0～10 段階で平均値が 5.9，標準偏差が 1.88 であった．定期試験は，内容は「ほぼ同じ」が約 6 割であったが，「平均点が低くなった」が約 6 割であった．
【考察】本研究は双方向型オンライン授業を実施した意識調査であった．実技系の授業など対面授業の方が進行しやすく，学生にとっても理解しやすいことを示す結果となったが，質問や予習・復習の観点からはオンライン授業の方が良好な回答を得た．一方で，達成度は学生．教員ともに比較的良好な数値を示しており，オンライン授業に対して関心があり，有効活用することで教育の質を向上する一因となり得ると考えた．
【結論】今後，双方向型のみでなく，一方向型を取り入れたハイブリッド型授業やブレンド型授業を導入する方が教育効果は高くなると予測された．

-3-

【一般演題3】

臨床実習における指導者の臨床能力と学生の満足度の関係性
理学療法における臨床能力評価尺度(CEPT)を用いた検討

森政人１），堀本ゆかり 2），池田拓郎 2）
1）新小文字病院 2）国際医療福祉大学大学院【目的】
本研究の目的は、臨床実習指導者の臨床能力により学生の臨床実習に対する満足度が異なるかを検証することである。
【方法】
対象は、臨床実習指導者である理学療法士・作業療法士計 32 名であった。方法は、アンケート調査であり、理学療法における臨床能力評価尺度(Clinical Competence
Evaluation Scale in Physical Therapy:以下、 CEPT)に基本属性などの調査項目を加えた。さらに、臨床実習を受ける理学療法学科・作業療法学科学生計 77 名に対して、実習前後での満足度に関するアンケートを実施し、学生の対象者は、臨床指導者の CEPT得点により高値群・低値群に分け、マン・ホイットニーの U 検定を用いて検証した。
【倫理的配慮】本研究は、社会医療法人財団池友会新小文字病院倫理委員会において、人を対象とする医学研究以外の研究であるため倫理審査は非該当であると承諾（受付番号：2021005）を得た。
【結果】
CEPT 高値群と低値群において臨床実習に対する満足度に有意差は認めなかった。臨
床実習前では、臨床実習指導者は臨床実習に対してコミュニケーションの指導を重要としているが、学生は目標設定や治療計画を学ぶことを期待しており、相違がある傾向が認められた。また、実習後の学生は、目標設定や治療計画をとても学べたと回答していた。一方で、コミュニケーション能力はとても学べたと答える学生は他の項目より低い傾向であった。
【考察】
臨床実習指導者が臨床能力や臨床実習指導で重要としている項目は、必ずしも学生とは一致していなかった。実習に対する満足度は、あくまでも学生の感じ方によるため、フィードバックの中で目標設定や治療計画など学生のニーズに添うやり取りがある場合は、満足度が高まる傾向になると考える。一方で、コミュニケーション能力については、学生の意識の低さが伺われ、重点的に指導する必要性が示唆された。
【結論】
臨床実習指導者の臨床能力により学生の臨床実習に対する満足度の変化は認められなかった。臨床実習指導者が臨床実習に対して重要としている能力と学生が学びたい能力や実習で学べた能力に相違を認めた。

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【一般演題4】

理学療法士の就職活動期、就職後の就職決定因子の変化と自己効力感の関係

鎌田 啓志朗１），堀本 ゆかり２），柊 幸伸 2）1）学校法人了德寺大学附属上青木整形外科 2）国際医療福祉大学大学院【目的】
本研究は、理学療法士の就職活動期、就職後の就職決定因子の重要性の変化と、仕事有能感、自己効力感に差があるかどうかを明らかにすることで、今後の就職支援の資することを目的とする。
【方法】
20〜30 代の臨床勤務中、経験のある理学療法士を対象に、基本属性、就職前後の就職決定因子の重要度、仕事有能度尺度、一般的セルフエフィカシー尺度を使用し、就職決定因子の変化とその結果に伴う仕事有能感と自己効力感の高低群との関係、性別、婚姻状況の関係を調査した。
【倫理的配慮】国際医療福祉大学研究倫理審査委員会の承認を得て行われた。（承認番号 21-Ig-84）
本研究に係るすべての研究者は、「ヘルシンキ宣言」及び「人を対象とする医学系研究に関わる倫理指針」を遵守して実施した。研究実施に係る試料・情報を扱う際は、研究対象者の秘密保護に十分配慮した。
【結果】
様々な項目別に比較を行なった結果、各項目で特徴的に差が生じる結果となった。具体的に重要と考える項目として、待遇面や技術面を求める結果が全体として強く求める項目となった。
【考察】
仕事有能感を高めるためには、まず技術面を求めて就職先を決めることが重要である。自己効力感を高めるためには、職場の立地や待遇面を求めることが重要である。
女性の理学療法士は、近年働く意欲や職場条件を強く求める傾向にあると考える。既婚者は、職場環境や待遇面を求めて就職先を選択することが重要であると考える。
【結論】
自分自身の生活環境、自己効力感、仕事有能感をそれぞれ優先する、高めるためにもしっかりとした就職活動を行い、自分に合った就職先の選定を行う必要がある。そのためにも、就職決定因子を見直し、何が重要か吟味していくことが大切である。

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第 13 回 日本リハビリテーション教育学会学術大会会長委員

堀本 ゆかり（理学療法士）
丸山 仁司（理学療法士）
柊 幸伸 （理学療法士）
鈴木 真生（言語聴覚士）
寺田 佳孝（教育学）
小野田 公（理学療法士）
鈴木 啓介（理学療法士）
佐藤 珠江（理学療法士）
和田 三幸（理学療法士）
後藤 純信（医師）編集：NPO 法人リハビリテーション学術センター
日本リハビリテーション教育学会〒173-0004
東京都板橋区板橋 1-11-7-901
日本リハビリテーション教育学会 事務局
2021 年 12 月 15 日発行

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