自己点

検評

平成 30(2018)年 2 月

大手前大学

価

書

目

次

Ⅰ．建学の精神・大学の基本理念、使命・目的、大学の個性・特色等・・・・・

１

Ⅱ．沿革と現況・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・

４

Ⅲ．評価機構が定める基準に基づく自己評価・・・・・・・・・・・・・・・・

９

基準 1 使命・目的等・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・

９

基準 2 学生・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・

１４

基準 3 教育課程・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・

４１

基準 4 教員・職員・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・

６２

基準 6 内部質保証・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・

６７

大手前大学

Ⅰ．建学の精神・大学の基本理念、使命・目的、大学の個性・特色等
本学は“STUDY FOR LIFE（生涯にわたる、人生のための学び）”を建学の精神として
定め、大学の使命として、①生涯学習の提供、②人格形成と問題解決力の養成、③地域
社会と国際社会への貢献の三つを掲げている。
大学は「大手前大学学則」（以下、「学則」）第 1 章総則の第 1 条（目的）に「本学は、建学の精神である“STUDY FOR LIFE （生涯にわたる、人生のための学び）”に基づき、豊かな教養と専門的学術、旺盛な自己開発精神、優れた国際感覚及び問題解決能力を備えた人材を育成し、地域の教育・研究および生涯学習の中心として、地域社会・国際社会に貢献することを目的とする。」と定めている。
学生の夢を実現させる大学に大学は高度の教育・研究機関としての社会的役割をもっている。学生たちはこの「高度な教育・研究機関」に対して自分たちなりの夢をもって大学の門をたたく。大学が学生たちに期待するものと、学生たちが大学に期待するものとの間につねにズレが生じる。
そのズレは避けがたいものであるものの、少なくとも、かれらが卒業をするときに「この大学に来てよかった」と実感してもらえる環境をつくる必要がある。
本学は「リベラルアーツ型大学」というビジョンを掲げて、長年、多くの改革を行って来た。ここでいうリベラルアーツ型大学の目標とは、学生たちに人間としての教養を学修させることによって、自分自身で考え、分析できる力を育成し、社会に貢献できる人材を養成することである。
ただ、本学は新しく実学的な学部を平成 28 年 4 月から開学した。すなわち管理栄養士の資格を取得することを主たる目的とする健康栄養学部である。また、総合文化学部の英語コミュニケーションやスイーツ学、現代社会学部のビジネスマネジメントやファッションビジネス、メディア・芸術学部の建築・インテリアや出版編集など実学的な分野がすでに存在していた。
そこで目下、リベラルアーツを基盤としつつ、実学的考え方を大学の戦略のなかに入れる基本設計を形成しつつある。その考え方は以下のとおりである。実学を重視する考え方を大切にしつつも、実学を習得した者が現代社会において真の意味で存在価値をもつためには、リベラルアーツを学修することが不可欠という認識である。それがリベラ
ルアーツを基盤とする意図である。
本学ではリベラルアーツのビジョンを実現するために、操作的側面として、グランドデザインおよび C-PLATS®にもとづくカリキュラムを形成するとともに、GPA 制などを整備した。また、それに加えて、実体的側面として、学生の一人ひとりが自分の考えを的確にいだけるような教育課程の実現をめざしている。
このような大学の戦略の一層の推進を目指し、本学の使命として社会に有用な人物の養成を掲げ、「社会の最前線に立つ人材」を育て上げることを目的とする。
「社会の最前線に立つ人材」を育て上げるための本学独自の教育システムとして、グランドデザインを指針に、C-PLATS®能力開発プログラムを導入した全学教育をおこな

1

大手前大学っている。必修コア教育科目（キャリアデザインⅠⅡⅢⅣ、ゼミナール、卒業論文、卒業制作）においては、全学プレゼンテーション、教育ボランティアの授業参加などを教育ツールとして導入し、機会あるごとに映像記録を残して、学生の能力伸長を可視化している。以下に詳細について述べる。
C-PLATS®
C-PLATS®とは、問題解決のために必要なコンピテンシーの頭文字をとった造語で、
三つの能力基盤と 10 のコンピテンシーから構成されている。
能力基盤

コンピテンシー
コミュニケーション力（Ｃommunication）※他者と知識・情報、思考、意志、感情等を交換し共通の理解を深める
能力
プレゼンテーション力（Ｐresentation）※アイデアや計画を効果的に説明し、聞き手の理解・共感を得たり、説行動基盤

得することができる能力
リーダーシップ（Ｌeadership）※他のメンバーに影響を及ぼし集団や組織を統率して、組織の問題を解決し目標を達成する能力
行動力（Ａction）※迅速で的確な意思決定とその実行により、問題を解決してミッション（到達目標）をやり遂げる能力
創造力（Ｃreativity）※独自の発想を生み出し、形にする能力
計画力（Ｐlanning）

思考基盤※目標に効率よく到達するための方法や手段を考えて、やり遂げる能力
論理的思考力（Ｌogical Thinking）※物事を志向の形式に従って筋道立てて考察し論証する能力
分析力（Ａnalysis）※課題となる物事や事象に対して論点や問題点を明確にする能力
チームワーク（Ｔeamwork）※集団・組織の一員として目的を共有し、協働して問題を解決する能力

社会的基盤

社会的責任（Ｓocial Responsibility）※社会的責任を果たす必要性を理解し、自らの人生の理念によって社会に貢献しようとする意志

全授業科目において、これら 10 の能力の伸長を意識して教育にあたることとしている。学生も同様に授業をうける。シラバスには C-PLATS®の項目を設け、科目ごとに担当教員がそれぞれの能力のレベルを設定、学生はその科目がどの能力伸長に役立つかを理解できるように表示している。学内ネットワークシステム（el-Campus）には学生個人が目標などを書き込み、振り返りをおこなうが、それとともに C-PLATS®の目標値を2

大手前大学

書き込み、自己評価を行う。ここでは教職員もそれらの情報を共有して助言等を行うことができる。
グランドデザイン
グランドデザインとは、4 年間の学士課程全体を通してすべての学生が身につけなけ
ればならない項目とその時期を定め、あらゆる教育活動において全学的に取り組む指針である。平成 23(2011)年度策定、平成 28(2016)年度に改定されたもので、4 年間のどの時期に何をどの程度達成しておくべきか、そしてどのような方法で可視化するかを示したものである。
全学プレゼンテーション
本学では、プレゼンテーションを「C-PLATS®能力の伸長を可視化して自己・他者評
価できる最善の手法」と位置づけ、平成 23(2011)年度から、全学プレゼンテーション大会を実施している。これは、全ての学生がまずクラス内で発表し、優秀者は 2 次選考を経て決勝大会へと進み、学年毎の最優秀者を決定するというイベントである。
毎年、前年度プレゼンテーション大会の点検評価をおこない、実施方法等に改善を加えてきたが、平成 28(2016)年度には、全学的な教育方針（参考：学生の夢を実現させる
大学に

P.1 中段）の徹底を図って、大きく改定した。名称を「大手前プレゼンフェス

タ」とし、専門性重視の観点と専門分野の多様性に対応する内容とすることとした。具体的には、1、2 年生は従前の方法を踏襲して本学の特色である「リベラルアーツ教育」の成果を確認し、3、4 年生の発表は、画一的なものから専門分野ごとに発表形式が異なるものへと変更している。
教育ボランティア
学外から社会人の「教育ボランティア」を募集し本学の教育活動について第三者の視点から評価・助言していただくものである。教育の質を担保するための仕組みとして平成 23(2011)年度に導入した。平成 29(2017)年 9 月現在、キャリアカウンセラー、企業の経営者や人事教育担当者、地域商工会の方々、本学の卒業生など 450 人を超える登録がある。
大手前プレゼンフェスタでの審査員、3 年次ゼミナール教育ボランティア面談での個
人面談（全学生）など、様々な場面において教育に参加していただいている。
映像記録
教育による学生一人一人の能力伸長の成果を可視化するために、全学プレゼンテーシ
ョンを中心に、全学年全ての学生それぞれの発表を映像記録に残している。他にも、入学直後のプレゼンテーションをはじめ、3 年次ゼミナール教育ボランティア面談なども映像記録化し、教員、学生がいつでもアクセスできることで、教育ツールとして、また、
学生自らの自己評価や自己啓発に役立てている。

3

大手前大学Ⅱ．沿革と現況
1．本学の沿革
1．大手前学園及び本学の沿革
学校法人大手前学園は、第二次大戦終結直後の昭和 21(1946)年 4 月、学園創始者（初代理事長）藤井健造が大阪府から指定校の認定を受け、大阪市大手前之町に大手前文化学院を開校したことをその創始とする。戦後日本の復興・再建を担うに足る有能で情操豊かな新時代の女性の育成を目指したものであった。当初は財団法人であったが、昭和
26(1951)年学校法人大手前女子学園として認可を得て、同年 4 月に同地に大手前女子短期大学（服飾科）を開設した。昭和 41(1966)年には、西宮市（現さくら夙川キャンパスの地）に大手前女子大学を開学した。
その後、昭和 61(1986)年に大手前女子短期大学を学園発祥の地・大阪大手前から兵庫県伊丹市に移転するとともに、大手前文化学院を大手前栄養文化学院専門学校に改称した。また、大学開学 30 周年にあたる平成 8(1996)年には、大学院文学研究科を開設している。
平成 12(2000)年には、法人名を大手前学園に改称するとともに、大手前女子大学を大幅に改組・拡充し、男女共学の大手前大学として新たなスタートをきった。大阪大手前のキャンパスでは、平成 14(2002)年に大手前栄養製菓学院専門学校から製菓課程を独立させ、大手前製菓学院専門学校を開設した。いたみ稲野キャンパスでは平成 16(2004)
年に大手前女子短期大学を地域総合科学科構想のもとに改組して大手前短期大学と改称、男女共学のライフデザイン総合学科として生まれ変わった。平成 22(2010)年には大学に通信教育部を設置、生涯教育の場を広く社会に提供している。また、平成 28(2016)年には、大手前栄養学院専門学校の管理栄養学科を、募集停止し、大手前大学に健康栄養学
部管理栄養学科を設置した。これに伴い、大手前栄養学院専門学校と大手前製菓学院専門学校を、大手前栄養製菓学院専門学校に改編した。
現在は、「さくら夙川」「いたみ稲野」及び「大阪大手前」の 3 つのキャンパスに 3
つの高等教育機関（大学、短期大学、専門学校）を擁し、卒業生 5 万人を超える総合教育機関として発展を遂げている。
本学の沿革＜学部・学科、大学院の設置＞
年月

昭和 41(1966)年

内
4月

容

大手前女子大学開学
文学部哲学科・英文学科を設置

昭和 44(1969)年4月

英文学科を英米文学科に名称変更、文学部史学科を設置

昭和 46(1971)年

4月

専攻科（哲学科、英米文学科）を増設

昭和 50(1975)年4月

哲学科を美学･美術史学科に名称変更

平成 4(1992)年4月

文学部に日本文化学科を設置

平成 8(1996)年4月

大学院文学研究科を開設

平成 10(1998)年4月

大学院文学研究科博士後期課程開設

平成 11(1999)年4月

美学・美術史学科を美術学科に、英米文学科を英語文化学科

4

大手前大学に名称変更
平成 12(2000)年4月

大手前女子大学を大手前大学（男女共学）に名称変更、文学部を人文科学部に名称変更、社会文化学部人間環境学
科、社会情報学科を設置

平成 15(2003)年4月

大学院文学研究科比較文学比較文化専攻を比較文化専攻に
名称変更

平成 16(2004)年

4月

日本文化学科と英語文化学科を統合し交流文化学科を設置

平成 17(2005)年4月

大学院文学研究科を比較文化研究科に名称変更
美術学科をメディア・芸術学科に、社会情報学科をキャリア
デザイン学科に名称変更

平成 19(2007)年4月

人文科学部・社会文化学部の 2 学部制を改編し、総合文化学
部総合文化学科、メディア・芸術学部メディア・芸術学科、
現代社会学部現代社会学科を開設

平成 22(2010)年

3月

一般財団法人日本高等教育評価機構による認証評価で認定

4月

現代社会学部通信教育課程を設置

平成 23(2011)年3月

人文科学部英語文化学科、日本文化学科を廃止

平成 24(2012)年3月

人文科学部メディア・芸術学科、交流文化学科を廃止
社会文化学部人間環境学科、キャリアデザイン学科、社会文化学部を廃止平成 26(2014)年

3月

人文科学部史学科廃止、人文科学部廃止

平成 27(2015)年

3月

公益財団法人日本高等教育評価機構による認証評価で「適合」と認定

平成 28(2016)年4月

健康栄養学部管理栄養学科を設置＜付置研究所の設置＞
年

月

内

容

昭和 46(1971)年4月

アングロノルマン研究所を設置

昭和 56(1981)年4月

史学研究所を設置

平成 14(2002)年4月

文部科学省「オープンリサーチセンター整備事業」に採択され、史学研究所にオープンリサーチセンター開設

平成 15(2003)年

4月

アングロノルマン研究所を交流文化研究所に名称変更

平成 21(2009)年

4月

CELL 教育研究所を設置

平成 26(2014)年

4月

IIE (Institute of International Education) を設置

平成 29(2017)年

3月

CELL 教育研究所を廃止

5

大手前大学＜主な施設の設置、整備＞
年

内

月

容

昭和 40(1965)年4月

平成 3(1991)年

1月

同上

西宮総合運動場竣工

平成 4(1992)年

9月

同上

大手前アートセンター竣工

平成 7(1995)年

1月

平成 8(1996)年

3月

同上

新学舎竣工

平成 9(1997)年

3月

同上

研究棟竣工

平成 12(2000)年3月

平成 14(2002)年

5月

平成 15(2003)年

3月

西宮（現さくら夙川）キャンパス

学舎竣工

阪神・淡路大震災にて被災、本館棟ほかが倒壊

伊丹（現いたみ稲野）キャンパス
同上

大学学舎（M 棟）竣工

体育館増改築西宮（現さくら夙川）キャンパス オープンリサーチセンタ
ー竣工

平成 19(2007)年

6月

同上

メディアライブラリーCELL 竣工

平成 24(2012)年

2月

同上

旧図書館書庫を製菓実習室・研究室に改修

平成 28(2016)年3月

大阪大手前キャンパス

A 棟改修

2．本学の現況
・大学名
大手前大学
・所在地
（表Ⅱ-2-1）
大学名

大手前大学〒662-8552

設置形態

私立・国立・公立

兵庫県西宮市御茶家所町 6-42
さくら夙川キャンパス

キャンパス〒664-0861

所在地

兵庫県伊丹市稲野町 2-2-2
いたみ稲野キャンパス〒540-0008

大阪府大阪市中央区大手前 2-1-88
大阪大手前キャンパス

・学部構成【学部】（表Ⅱ-2-2）
総 合 文 化 学 部

総 合 文 化 学 科

メディア・芸術学部

メディア・芸術学科

現 代 社 会 学 部
健 康 栄 養 学 部

現 代 社 会 学 科
現代社会学科（通信教育課程）
管 理 栄 養 学 科

6大手前大学【大学院】（表Ⅱ-2-3）
比較文化専攻（博士前期課程）

比 較 文 化 研 究 科

比較文化専攻（博士後期課程）

・学生数、教員数、職員数
・学生数【学部】（表Ⅱ-2-4）[平成 29(2017)年 5 月 1 日現在]
編入学
入学

学部名

収容

在学生

定員

総数

定員

学科名
定員

※1

編入学

在籍学生数

生数

1 年次 2 年次 3 年次 4 年次

(内数)

総合文化学部

総合文化学科

190

4/4

844

646

17

182

143

163

158

メディア・芸術学部

メディア・芸術学科

180

4/4

784

657

21

182

163

157

155

現代社会学部

現代社会学科

220

4/5

966

784

15

213

197

177

197

管理栄養学科

80

－

160

169

90

79

－

－

670

12/13

2,754

2,256

667

582

497

510

健康栄養学部※2

合計※1

編入学定員については、左が 2 年次編入、右が 3 年次編入。

※2

健康栄養学部は平成 28 年 4 月開設。

【通信教育課程】（表Ⅱ-2-5）
学部名

現代社会学部

学科名

現代社会学科

入学
定員500

比較文化研究科53[平成 29(2017)年 5 月 1 日現在]
3 年次
編入学
定員
500

収容

在学生

定員

総数

3,000

1,450

【大学院（博士課程）】（表Ⅱ-2-6）

研究科

－

在籍学生数

編入学
生数

1年

2年

3年

4年

(内数)

次

次

次

次

207

250

920

503

73

[平成 29(2017)年 5 月 1 日現在]

専攻

入学

収容

在籍

定員

定員

学生数

比較文化専攻（博士前期課程）

10

20

6

比較文化専攻（博士後期課程）

3

9

3

7

大手前大学・教員数（表Ⅱ-2-7）[平成 29(2017)年 5 月 1 日現在]
専任教員数
設置基

学部名

学科名

助手
教授

准教授 講師

助教

計

準上の

兼任

兼担
教員数

必要数

(非常勤)
教員数

総合文化学部

総合文化学科

14

6

4

0

24

0

12

57

55

ﾒﾃﾞｨｱ・芸術学部

ﾒﾃﾞｨｱ・芸術学科

16

8

0

0

24

0

13

3

73

19

7

3

0

29

0

5

6

1

0

12

0

10

0

20

54

27

8

0

89

0

54

71

239

1

0

0

0

1

0

－

14

9

1

0

0

0

1

0

－

14

9

所

0

0

0

0

0

0

－

9

0

所

0

0

0

0

0

0

－

5

0

0

0

0

0

0

0

－

6

0

－

－

－

－

－

－

27

－

－

55

27

8

0

90

0

81

105

248

現代社会学科
現代社会学部

通信教育課程管理栄養学科

健康栄養学部

小計
比較文化研究科

比較文化専攻

小計
史
交

学
流

研
文

化

究
研

究

IIE(Institute of International
Education)
大学全体の収容定員に応じて定め

15
4

35

11

56

る専任教員数
合計

・職員数（表Ⅱ-2-8）[平成 29(2017)年 5 月 1 日現在]

正職員

パート

嘱託

派遣

合計

（ｱﾙﾊﾞｲﾄも含む）

人数

104

6

25

11

146

％

71

4

17

7

100.0%

8

大手前大学

Ⅲ．評価機構が定める基準に基づく自己評価
基準 1．使命・目的等
1－1

使命・目的及び教育目的の設定≪1－1 の視点≫
1-1-①

意味・内容の具体性と明確性

1-1-②

簡潔な文章化

1-1-③

個性・特色の明示

1-1-④

変化への対応（1）1－1 の自己判定「基準項目 1－1 を満たしている。」（2）1－1 の自己判定の理由（事実の説明及び自己評価）①意味・内容の具体性と明確性②簡潔な文章化③個性・特色の明示④変化への対応
上記の視点については以下のように述べる。
本学の使命として、以下に示す①生涯学習の提供、②人格形成と問題解決能力の養成、③地域と国際社会への貢献の三つを掲げている【資料 1-1-1】。
1．本学の使命は、国籍、地域、民族、宗教、年齢、性別を問わず学ぶ機会を提供し、“STUDY FOR LIFE（生涯にわたる、人生のための学び）”を提供することである。
2．本学の使命は、高い倫理観と強い意志を持って社会の困難な問題を他者と協働して解決する人材を育成することである。
3．本学の使命は、教育と研究を通じて地域と連携し地域発展に尽くすと共に国際社会に貢献することである。
目的については学則第 1 条（目的）に下記の通り明確に示している【資料 1-1-2】。
建学の精神をはじめとする理念体系を平成 26(2014)年度に自己点検・評価委員会で
本学は、建学の精神である“STUDY FOR LIFE （生涯にわたる、人生のための学び）”に基づき、豊かな教養と専門的学術、旺盛な自己開発精神、優れた国際感覚及び問題解決能力を備えた人材を育成し、地域の教育・研究および生涯学習の中心として、
地域社会・国際社会に貢献することを目的とする。
見直しを検討し、教学運営評議会・常任理事会の議を経て、平成 27(2015)年度からそれまでの理念体系の趣旨を継承しつつ、より明確で簡潔な文章かつ具体的な表現に改定

9

大手前大学した。建学の精神に基づき、本学の使命として①生涯教育の提供、②人格形成と問題解決能力の養成、③地域社会と国際社会への貢献を掲げている【資料 1-1-3】。
大学の目的については学則第 1 条に「本学は、建学の精神である“STUDY FOR LIFE
（生涯にわたる、人生のための学び）”に基づき、豊かな教養と専門的学術、旺盛な自己開発精神、優れた国際感覚及び問題解決能力を備えた人材を育成し、地域の教育・研究
および生涯学習の中心として、地域社会・国際社会に貢献することを目的とする。」と明確な表現に改めた【資料 1-1-1】。
大学院の目的については、「学部教育の基礎の上に、広い視野に立って高度かつ、専門的な学術の理論及び応用を教授研究し、その深奥を究めて社会の進展と文化の向上に寄与する人材を育成することを目的とする。」と大学院学則第 1 条に定めている【資料1-1-4】。
現代社会学部通信教育課程の目的については、大手前大学通信教育学部規程の第 4 条(課程の目的)において「通信教育課程は、国内外の社会問題を教育研究の対象とし、学修活動の中でグローバル化、情報化が進んだ現代社会にあって、諸課題を発見・理解できる力やコミュニケーション力を身につけ、社会人基礎力を備え、企業社会など、幅広い社会分野で活躍できる人材の養成を目的とする。」と定めている【資料 1-1-5】。
尚、目的に基づき、大学においては学部別の教育目的を具体的に明示している【資料1-1-6】。
使命・目的・教育目的を実践するための三つのポリシーは「大学の使命と目標」を掲げた平成 19(2007)年度にその理念にそって定められ、平成 23(2011)年度の見直しにより改定されたが、今般の理念体系の見直しに合わせ教育の質保証を簡潔で明確かつ具体的に示すべく平成 27(2015)年度から現行のポリシーに改定した。
平成 28(2016)年度には、健康栄養学部新設による 4 学部体制に反映すべく、大学全体
および各学部ごとの三つのポリシーの整備を実施した【資料 1-1-7】。
（3）1－1 の改善・向上方策（将来計画）
平成 28(2016)年度を迎えるにあたり、年度ごとに行っている中期計画評価において「大手前大学基本計画」基本方針の見直しを『学生の夢を実現する大学に』というコンセプトのもとに明文化【資料 1-1-8】して以下のように教育改革を進めることとした。
①カリキュラム改革
既存のカリキュラムは、グランドデザインにもとづき、体系性をもち、教育目標も明確である。今後は、学生たち一人ひとりの立場からのあたたかみのある教育を目指して、
一歩一歩、歩を進めていく。
②学生一人ひとりの能力開発の可能性の担保
本学の教育目標は自分で問題点を見つけ出すとともに、問題解決能力をもつことができる人材の養成である。それを達成するために、カリキュラムとしては、グランドデザ
インと C-PLATS®という教育設計にもとづいている。そして、学年が上がると、専門性が教育の中心を占めることになり、それは専門的個別性をもつ。今後は、この個別性をも十分に担保できるような改革をめざす。

10

大手前大学③グローバル人材および地域で有用な人材の育成
ボーダレス化が進む現代社会において、グローバルに活躍できる人材の育成は急務である。
「実践英語がうまくなる大手前」というスローガンのもとに、実践的な英語教育をさらに充実させる。また、グローバル人材とはたんに英語ができるというだけではなくて、グローバルな視野にたてることが求められている。それに対応する必要がある。
他方、それぞれの地域社会で、そこに根を張ることができる人材が求められている。
それに対応できる教育をほどこす必要がある。地域にはローカルな情報があふれている。
情報感度が鋭くて、地域で汗を流せる人材を育成する。
④専門の学修の課程でリベラルアーツの深さを自覚できる教育を学生たちは自分たちのメジャーを選ぶ。そして 4 年生になると卒業論文や卒業制作に勤しむ。それは学修の専門化となる。だが、専門化して行けば行くほど、リベラルアー
ツ的な知識や思想がとても有益であることを自覚できるほどの深い教育をほどこすことを理想としていきたい。そのためには、ゼミナールの位置づけなどのカリキュラムの工夫と、併せて教員の自覚が求められる。

【資料 1-1-1】

大手前大学 Web サイト(http://www.otemae.ac.jp/about/kengaku.html)【資料 1-1-2】

大手前大学学則【資料 1-1-3】

大手前大学 Web サイト(http://www.otemae.ac.jp/about/kengaku.html)【資料 1-1-4】

大手前大学大学院学則【資料 1-1-5】

大手前大学通信教育部規程【資料 1-1-6】

大手前大学学則【資料 1-1-7】

大手前大学 Web サイト(http://www.otemae.ac.jp/about/policy.html)【資料 1-1-8】

基本計画(大学中期計画平成 28 年度進捗報告)

1－2

第1条

第1条
第4条

第 3 条の 3

使命・目的及び教育目的の反映≪1－2 の視点≫
1-2-①

役員、教職員の理解と支持

1-2-②

学内外への周知

1-2-③

中長期的な計画への反映

1-2-④

三つのポリシーへの反映

1-2-⑤

教育研究組織の構成との整合性（1）1－2 の自己判定「基準項目 1－2 を満たしている。」（2）1－2 の自己判定の理由（事実の説明及び自己評価）①役員、教職員の理解と支持

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大手前大学②学内外への周知③中長期的な計画への反映④三つのポリシーへの反映⑤教育研究組織の構成との整合性
上記の視点については以下のように述べる。
使命・目的については、理事長、学長のリーダーシップの下、理事会、評議員会、教授会、その他の会議や、FD (Faculty Development) SD (Staff Development)において全役員・教職員への浸透をはかり理解を得ている。
本学は意思決定において理念に沿っているかを最重要基準としている。理事会等意思決定機関や審議機関としての会議参加者は、常に理念に合致しているかを最終の判断基
準とすることにより、理念が自ずと組織全体に浸透している。
使命・目的および教育目的の策定および改定に関しては、自己点検評価委員会において討議立案し教学運営評議会に上程、決定し、教授会にて報告。すべて議事録に記録されている。議事録は学内ネット上に公開、全教職員が閲覧する。
使命・目的および教育目的については、学則に明示して、大手前大学ホームページに大学、4 学部の三つのポリシーとともに掲載。学園案内、また、募集要項に記載、学内外に周知している。
使命・目的および教育目的に基づき、大学中期計画（4 年）にて、将来への展望を計り、その実現を目的に、毎年度ごとに、評価と見直しを行っている。
使命・目的および教育目的に基づき、大手前大学では、大学全体の三つのポリシーと、
4 学部ごとに三つのポリシーを定めている。
使命・目的および教育目的の実現するために、大手前大学は現代社会学部現代社会学
科、総合文化学部総合文化学科、メディア・芸術学部メディア・芸術学科、健康栄養学
部管理栄養学科、大学院比較文化研究科の 4 学部 4 学科と 1 研究科を擁している。4 学部にはそれぞれ、メジャー、研究プログラムを配し、それぞれの教育目的を達成するべく運営されている。
（3）1－2 の改善・向上方策（将来計画）
本学の教育方針としてのグランドデザインと C-PLATS®という教育設計とともに、さらなる専門性の充実を目指す。
上記教育理念への教職員の理解は進んできた。今後は外部ステークホルダーへ本学の教育理念の理解を更にはかる。特に高等学校の教職員、高校生及びその保護者への理解を深め本学の理念に共感する有能で志の高い学生の入学を促進する。
理念を実践するため方針・計画・組織を連動させ、環境変化に迅速に対応するべく、
これまでに増して適正かつ迅速な意思決定と行動に努める。
使命や目的が実践の指針として機能するように、全ての教員・職員が共通認識として授業改革、評価方法等の開発・実践に更に取り組んでいく。

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大手前大学［基準 1 の自己評価］
本学は使命・目的及び教育目的基準については以下の通り十分に満たしている。
・ 本学は教育基本法、学校教育法、大学設置基準などの法令に則り、建学の精神のもとに使命・目的及び学部教育目的を定め日々実践している。
・ 本学の建学の精神“STUDY FOR LIFE（生涯にわたる、人生のための学び）”のもと理念体系を具体的かつ簡潔明確で分り易いものに改定した。
・ 建学の精神である“STUDY FOR LIFE（生涯にわたる、人生のための学び）”を実践するために、通信教育課程を設けるなど、理念を実践に結び付けている。
・ 使命・目的に基づく教育体系は社会の変化に対応する本学独自の極めて個性的なものである。
・ 本学は FD 活動、広報活動などを通じて理念体系を学内外に浸透させている。
・ 理念体系が明確で役員・教職員に浸透していることにより、中期計画や「グランドデザイン」などにその考えが反映している。
・ 本学の使命の一つの柱である国際化の推進については、交流文化研究所及び IIE(Institute of International Education)を設置して国際化を推進するなど、理念に沿った組織体制を構築している。
社会連携についても、地域・社会連携室及び社会連携委員会が、公開講座等を継続開催することにより地域社会へ貢献している。

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大手前大学基準 2．学生
2－1

学生の受入れ≪2－1 の視点≫
2-1-①

教育目的を踏まえたアドミッション・ポリシーの策定と周知

2-1-②

アドミッション・ポリシーに沿った入学者受入れの実施とその検証

2-1-③

入学定員に沿った適切な学生受入れ数の維持（1）2－1 の自己判定「基準項目 2－1 を満たしている。」（2）2－1 の自己判定の理由（事実の説明及び自己評価）
本学は平成 26(2014)年度に自己点検・評価委員会が三つのポリシーの見直しが必要であるとの見解を示して改定案を検討し、教学運営評議会・常任理事会の議を経て、通学課程では平成 29(2017)年度からアドミッショポリシーは 4 学部ごとに改定した。通信
教育課程は平成 27(2015)年度にアドミッションポリシーを改定した。改定の趣旨は改定した使命・目的に合致した入学者を選考することにより、教育の質の向上を目指すものである。
今回の改定により高い能力・学修意欲・志を持った人材を求めていることが明確に示された。この新しいポリシーをステークホルダーに周知をはかるとともに、そのポリシーに沿った入学者を選考し、適切な学生数を維持する。
通信教育課程については通学課程と同じポリシーとしていたが、その設置の趣旨に鑑み学修意欲と強い意志を持った学生を受け入れることを明記した独自のアドミッション
ポリシーを掲げることとした。
【アドミッションポリシー(入学者受入れの方針)】（通学課程）
通学課程全体大手前大学は、本学の建学の精神、目的、使命および教育方針に基づき、自ら課題を探求し、自律的に考え行動して解決の道を切り拓く、意欲と能力に富んだ学生を国内外から幅広く受け入れます。多様な能力を持った学生を幅広く受け入れるために、多種の選抜方式を用意し公正かつ厳正な選考を行います。
本学は以下の資質を備えた人材を積極的に受け入れます。
１．問題解決に必要な基礎的知識・能力およびその潜在能力
２．旺盛な好奇心・探究心と自己を高めようとする強い意欲
３．社会に貢献しようとする高い志と社会的責任感
総合文化学部
総合文化学部は、本学の建学の精神、目的、使命および教育方針に基づき、以下の資質を備えた人材を積極的に受け入れます。各種入学試験では、それまでに学習した教科の基礎的知識・技能および下記の資質を多面的・総合的に評価します。
１．文化的事象に対する知的好奇心と探究心および自己向上意欲がある。
２．文化的事象について学ぶうえで必要とされる基礎的知識と学習能力がある。

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大手前大学

３．学修成果を活用して社会に貢献しようとする意欲がある。
ついては、基礎的な教科の「国語」、「外国語」、「地理歴史」、
「公民」、
「数学」、
「情
報」などの基礎力を身につけていることが望まれます。また、一定程度のコミュニケーション力や論理的思考力、行動力などを重視します。
これらの能力をさまざまな試験によって問います。AO 入試では面談によって、志望動機とともにコミュニケーション力や論理的思考力、行動力などを判断し、二次選考で調査書によって高等学校での学習成果を確認します。また、特に優れた外国語能力をもつ人を対象とした英語 AO 入試を設けています。公募制推薦入試では、調査書の内容と適性検査によって知識と論理的思考力などを見ます。一般入学試験では、各科目の試験を通して、知識や語学力、論理的思考力、数理力などを問います。このほか大学入試センター試験利用入試を設けて、同様の資質を問います。
メディア・芸術学部
メディア・芸術学部は、本学の建学の精神、目的、使命および教育方針に基づき、以下の資質を備えた人材を積極的に受け入れます。各種入学試験では、それまでに学習した教科の基礎的知識・技能および下記の資質を多面的・総合的に評価します。
１．創造的表現活動に対する関心・旺盛な探究心と自己を高めようとする強い意欲がある。
２．他者とコミュニケーションを取りながら協調・協働し、問題解決をしようとす
る意欲がある。
３．将来に対して明確な目標を持ち、自らの夢に向かって挑戦する意志がある。
ついては、基礎的な教科の「国語」、「外国語」、「地理歴史」、
「数学」、
「情報」、
「芸
術」などの基礎力を身につけていることが望まれます。また、一定程度のコミュニケーション力や論理的思考力、行動力などを重視します。
これらの能力をさまざまな試験によって問います。AO入試では面談によって、志望動機とともにコミュニケーション力や論理的思考力、行動力などを判断し、二次選考で調査書によって高等学校での学習成果を確認します。また、芸術性や建築の素養を評価するため、作品AO、建築AO入試を設けています。また、特に優れた外国語能力をもつ人を対象とした英語AO入試を設けています。公募制推薦入試では、調査書の内容と適性検査によって知識と論理的思考力などを見ます。一般入学試験では、各科目の試験を通して、知識や語学力、論理的思考力、数理力などを問います。このほか大学入試センター試験利用入試を設けて、同様の資質を問います。
現代社会学部
現代社会学部は、本学の建学の精神、目的、使命および教育方針に基づき、現代社
会のさまざまな事象や課題を自律的に考え解き明かし、多様な学問領域に挑戦する、
以下の資質を備えた人材を積極的に受け入れます。各種入学試験では、それまでに学習した教科の基礎的知識・技能および下記の資質を多面的・総合的に評価します。

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大手前大学１．現代社会のさまざまな事象・課題に対する関心・旺盛な探究心と向上心がある。
２．他者とのコミュニケーションを積極的にとり、課題解決をしようとする意欲がある。
３．未来に向かって創造性に積極的に取り組む意志がある。
ついては、基礎的な教科の「国語」、「外国語」、「地理歴史」、
「公民」、
「数学」、
「情
報」などの基礎力を身につけていることが望まれます。
また、一定程度のコミュニケーション力や論理的思考力、行動力などを重視します。
これらの能力をさまざまな試験によって問います。AO 入試では面談によって、志望動機とともにコミュニケーション力や論理的思考力、行動力などを判断し、二次選考で調査書によって高等学校での学習成果を確認します。また、特に優れた外国語能力をもつ人を対象とした英語 AO 入試を設けています。公募制推薦入試では、調査書の内容と適性検査によって知識と論理的思考力などを見ます。一般入学試験では、各科目の試験を通して、知識や語学力、論理的思考力、数理力などを問います。このほか大学入試センター試験利用入試を設けて、同様の資質を問います。
健康栄養学部
健康栄養学部は、本学の建学の精神、目的、使命および教育方針に基づき、自ら課題を探求し自律的に考え行動して解決の道を切り拓く意欲と能力に富み、食を通じて国民の健康向上への貢献を志す学生を受け入れます。
多様な能力を持った学生を幅広く受け入れるために、多種の選抜方法を用意し公正かつ厳正な選考を行います。
本学は以下の資質を備えた人材を積極的に受け入れます。
１． 健康と栄養に対する強い関心と旺盛な探究心および自己成長意欲
２． 健康と栄養の専門家として社会に貢献しようとする高い志３． 管理栄養士を目指すための基盤となる知識・能力
ついては、基礎的な教科の「国語」、「外国語」、「生物」、「化学」、「数学」などの基礎力を身につけていることが望まれます。
また、一定程度のコミュニケーション力や論理的思考力、行動力などを重視します。
これらの能力をさまざまな試験によって問います。AO 入試では面談によって、志
望動機、特に管理栄養士資格取得への意欲とともにコミュニケーション力や論理的思
考力、行動力などを判断し、二次選考で調査書によって高等学校での学習成果などを見ます。公募制推薦入試では、調査書の内容と適性検査によって知識と論理的思考力などを見ます。一般入学試験では、各科目の試験を通して、知識や語学力、論理的思
考力、数理力、理科の学力などを問います。このほか大学入試センター試験利用入試を設けて、同様の資質を問います。
【アドミッションポリシー】（通信教育課程）
大手前大学通信教育部は、本学の建学の精神、目的、使命及び教育方針に共感し、大16

大手前大学

学での学びに必要な基礎的知識・能力・態度、および日本語能力を持ち、かつ以下に示
す学びへの学修意欲と強い意志を持った入学者を積極的に受け入れます。
１．高いレベルの教養や判断力・決断力・行動力の修得意欲
２．知識・能力・資格・学位を獲得してキャリアアップやキャリアチェンジしようとする意欲、およびそれを成就させる強い意志
３．生涯学び続けるための旺盛な好奇心・探究心および学修意欲【アドミッションポリシー】（大学院・博士前期課程）
本学の建学の精神である「STUDY FOR LIFE」に則り、日本をはじめ、欧米、アジア諸国における文学、歴史、思想、社会、芸術など文化現象の比較論的研究・調査を行うとともに、調和のとれた国際感覚を有し、とみにグローバル化へと進む世界への貢献を可能とする優れた資質を備えた学生を受け入れる。
【アドミッションポリシー】（大学院・博士後期課程）
本学の建学の精神である「STUDY FOR LIFE」に則り、日本、欧米、アジア諸国を中心として、世界各地の文学、歴史、思想、社会、芸術など文化現象の比較論的研究・調査を行うとともに、高度な専門知識、調和のとれた国際感覚、さらにとみにグローバ
ル化へと進む世界への貢献を可能とする優れた資質を備え、既にその研究実績に基づいて独自の研究テーマを確立し、さらにそれを深く研究しようとする意欲を有する学生を受け入れる。
以下の 3 つの観点について、通学課程、通信教育課程、大学院に分けて本学の取り組
み状況を記す。


教育目的を踏まえたアドミッション・ポリシーの策定と周知

アドミッション・ポリシーに沿った入学者受入れの実施とその検証



入学定員に沿った適切な学生受入れ数の維持

通学課程①教育目的を踏まえたアドミッション・ポリシーの策定と周知
アドミッションポリシーについてはこれまで同様、入学案内の学生募集要項【資料2-1-1】、本学 Web サイト【資料 2-1-2】などで周知をはかると同時に、高校説明会、高校訪問、オープンキャンパス、入試相談会、入試説明会、大学体験授業、模擬授業、キャンパス見学会などにおいて理解浸透に努めるよう準備をしている。
②アドミッション・ポリシーに沿った入学者受入れの実施とその検証
本学では上述のアドミッションポリシーに沿って多様な能力を持った学生を受け入れるため、AO 入試、推薦入試（指定校制・公募制）、一般入試に加え、「社会人」「海外帰国生徒」「外国人留学生」などを対象とした特別入試を実施している。なお、本学では小論文を含むすべての筆記試験で、入試問題は、入学試験委員会によって管理されている。
AO 入試においても「課題方式」、「特技方式」、「英語方式」など多様な能力を持

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大手前大学った学生を受入れるべく工夫している【資料 2-1-1】。その選考は入試委員会において公正かつ厳正に審査している。
また、基礎的知識・能力のある人材や高い学修意欲を持った学生を受け入れる方針に基づき、1 科目受験の廃止、受験資格の評定平均値の UP および厳しい選考基準の設定などの入試制度変更を行っている。このように本学の理念に合致した学生を受入れる入試改革を適宜行っている。
学修意欲が高いにも関わらず家庭の経済的状況により進学が困難な学生には奨学金制
度により進学できる環境を整えている【資料 2-1-3】。
③入学定員に沿った適切な学生受入れ数の維持
ここ数年、志願者の漸減傾向が続き、平成 25(2013)年度以降は入学定員が充足できな
い状況となっていたが、志願者・入学者の減少をくい止め、回復させることが本学にとって最重要の課題であるとの認識のもと、全学を挙げて取り組んでいる。具体的には、理事長以下法人部門の役職者も参加するマーケティング戦略会議などでの議論を踏まえ、アドミッションズオフィスの体制強化、本学独自の教育内容の周知徹底、質保証のための厳正な入試選抜などの対策を実行している。この結果、減少傾向は底を打ち、志願者については平成 26(2014)年度入試から、また入学者については平成 27(2015)年度入試から増加に転じており、回復軌道に戻りつつある。
通信課程①教育目的を踏まえたアドミッション・ポリシーの策定と周知
通信教育課程のアドミッションポリシーは、開設年度の平成 22(2010)年度に策定し、平成 27(2015)年度に改訂した。本学 Web サイトにも明確に掲げるとともに、学生募集
要項に明記し志願者に対しても周知を図っている。
②アドミッション・ポリシーに沿った入学者受入れの実施とその検証
アドミッションポリシーに沿って選考を行っている。具体的には、志願動機書の提出を受け書類選考を実施し、学修意欲・能力・志の高い入学を認めている。その選考は入試委員会において公正かつ厳正に審査している。
③入学定員に沿った適切な学生受入れ数の維持
通信教育課程では、開学以来、入学定員が充足できていない状況が続いているが、下記に示す取り組みを重ね、着実に学生数を増やしている。
【平成 27(2015)年度】(1)スクーリングの代わりとなるメディア授業を今年度より、これまでの 10 科目から 17
科目 30 単位に増やし、初めてインターネットの学習のみで卒業できるようにした。
(2)増加傾向のある近畿圏以外の入学者を確保するべく、スクーリング会場を従来の本学・東京・岡山会場に加え、今年度より札幌・名古屋・福岡会場を追加し、全 6 会場に拡大した。
(3)心理学関連科目に 2 科目の増設を行い 27 科目 53 単位の内容に充実させた。また、認18

大手前大学
定心理士の資格取得のためのスクーリングを従来の 15 日間から 6 日間に大幅に短縮させ、より学びやすい環境を整備した。
(4)日本語教員に関する科目を新たに 5 科目追加し、「日本語教員養成課程」を開設した。
現在、外国人に日本語を教えることができる人材へのニーズが高まっており、更なる入学者の増加を見込んでいる。
(5)阪神間の歴史や文化に直接触れることができるスクーリングとして、「歴史探訪」「観光開発」「文学めぐり」「スイーツ探訪」の 4 科目を新設した。大阪・神戸間の史跡・名所・施設・店舗などを実際に訪問しながら学習できる。
以上の取り組みの結果、在籍学生数は平成 28 年 5 月 1 日時点で前年度 857 名から
1,237 名へ増加（対前年比 144.3％）し、定員充足率は前年度 0.29 から 0.41 へと改善した。
【平成 28(2016)年度】(1)増加傾向の見込まれる近畿圏以外の入学者を確保すべく、スクーリング会場を今年度より仙台会場を新たに追加し、全 7 会場に拡大した。
(2)昨年度開設した日本語教員養成課程のさらなる充実のため、今年度はさらに 6 科目を新規開講した。
(3)“大学での学び方を学ぶ”ための若年者向けの授業科目「基礎ゼミナール」を今年度より開講した。若年者の入学者が増えるなか、充実した学びの環境を整えることで入学者の獲得に繋げていく。
以上の取り組みの結果、在籍学生数は平成 29 年 5 月 1 日時点で前年度 1,237 名から1,450 名へ増加（対前年比 117.2％）し、定員充足率は前年度 0.41 から 0.48 へと改善した。
【平成 29(2017)年度】(1)社会的に日本語教員の需要が高まる中、「日本語教員養成課程」において日本語教育
能力検定試験に対応した科目や教案作成などの演習に対応した科目を 2 科目新設した。
(2)大学で初めて学ぶ人や大学での学び方がわからない人を対象に「アカデミックスキル
科目群」を新設した。履修計画の立て方やレポートの書き方、論理的思考法など、基礎をしっかりと身につけたうえで大学で学んでもらうための環境を整えた。
(3)入学前学習のためのデジタル教材「学びの基礎」を新設した。出願後に本格的な学習を開始するまでに「大学生としての心得」・「学生生活」・「情報検索スキル」・「電子メディアスキル」など、学ぶために必要なことをデジタル教材で学習でき、入学後の振り返り学習にも利用できるようにした。
(4)スクーリングの代わりとなるメディア授業をこれまでの 17 科目 30 単位から 21 科目
34 単位に増やし、インターネットの学習のみで卒業できる環境をさらに整備した。
大学院①教育目的を踏まえたアドミッション・ポリシーの策定と周知
大学院においてもアドミッションポリシーを前述のとおり掲げ、本学 Web サイト等
【資料 2-1-4】に明確に掲げるとともに、学生募集要項に明記し志願者に明示している【資料 2-1-5】。
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大手前大学②アドミッション・ポリシーに沿った入学者受入れの実施とその検証
学部の進学志望者に対する説明会を実施し【資料 2-1-6】、アドミッションポリシーに沿って公正かつ厳正に選考している。
③入学定員に沿った適切な学生受入れ数の維持
博士前期課程は 20 人の収容定員に対し 6 人、後期課程については 9 人に対して 3 人が在籍している。説明会の開催などを積極的に行い入学者増に努めている。
なお、現在、研究生として 3 人の学生が学んでおり、次年度からは正規学生として進学してもらうよう案内を行っている。
（3）2－1 の改善・向上方策（将来計画）
通学課程
平成 31（2019）年度入試では質保証のため健康栄養学部及び新学部（仮称：国際看護学部）において、公募制推薦入試では、筆記試験だけでなくグループ面接を導入する。
グループ面接を導入することにより、学力のみならず一定程度のコミュニケーション力を判断することが可能となる。
また、定員確保のため平成 29（2017）年現在、37 協定校のうち一部の協定校を特別協定校とし指定校枠増大等を図り関係強化を進展させる。また、兵庫県及び大阪府のみ
ならず、沖縄、中四国、山陰地域からの入学者増を図る。
通信課程
来年度の学生募集に向けて、「日本語教員養成課程」関連科目を充実させ、若年層および 20～30 代女性入学者の新規獲得を目指し、公務員試験対策の科目群・情報クリエイ
ティブ系科目群の新設を予定している。
大学院
平成 28(2016)年度からは留学生確保を見据え「日本語教員養成課程」を設置した。
今後は海外での入学試験実施について整備し、面談は「スカイプ」等の音声通話ソフトを利用して、渡日することなく、現地で実施できるよう配慮し、留学生の確保に努める。
また、研究科名称から具体的な学問内容が分かりづらいことから、学生募集の際には「歴史分野」「英米分野」などと表記し、受験生に理解しやすくすることを検討している。

【資料 2-1-1】【資料 2-1-2】【資料 2-1-3】【資料 2-1-4】

大手前大学平成 30(2018)年度学生募集要項大手前大学(ベーシック型 AO 入試・特別 AO 入試)
大手前大学 Web サイト(http://www.otemae.ac.jp/about/policy.html)
平成 30(2018)年度学生募集要項(奨学金制度と特待生)
大手前大学 Web サイト(http://www.otemae.ac.jp/faculty/grad/culture/policy.html)

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大手前大学【資料 2-1-5】

大手前大学大学院平成 29(2017)年度学生募集要項【資料 2-1-6】

大学院進学志望者説明会資料

2－2

学修支援

≪2－2 の視点≫
2-2-①

教員と職員等の協働をはじめとする学修支援体制の整備

2-2-②

TA(Teaching Assistant)等の活用をはじめとする学修支援の充実（1）2－2 の自己判定「基準項目 2－2 を満たしている。」（2）2－2 の自己判定の理由（事実の説明及び自己評価）①教員と職員等の協働をはじめとする学修支援体制の整備②TA(Teaching Assistant)等の活用をはじめとする学修支援の充実
上記の視点については以下のように述べる。
本学では学生の学修をサポートする学習支援センターを設置し、本学が独自に開発した LMS である「el-Campus」を駆使して教員、職員及び TA (Teaching Assistant) 等が協働して学修支援を行い、一人でも多くの学生が意欲的に学修に取り組み、高い知識・能力を修得して卒業するよう支援体制を整えている。
通学課程
学生が学びの主体であることを前提とすれば、教育活動そのものが学修支援ということになるが、本学では教職協働の学修サポート部門として学習支援センターを設置し、教育力向上のための施策として教職協働 FD (Faculty Development) を実施している。
質の保証を強く推進してきたため、リテンション率は若干下降気味であったが、学修支援等の施策によってその傾向に歯止めをかけている。
 学習支援センター
 アドバイザー制度
 el-Campus による学修支援 学修支援とラーニングコモンズ
 学習支援センター運営会議の設置と運用
 リテンション率向上の取り組み
上の 6 つの学修支援の取り組み状況について以下に記す。
学習支援センター
従来は必修科目のコーディネーターが業務の一環として運営に関わっていたが、平成24(2012)年度より、学習支援センターのコーディネーター1 人（教員）、マネージャー1
人（教務課職員）、学習支援相談員（学生課職員）チューター及び PS (Peer Supporter)を配置して組織的に運営している。平成 26(2014)年度よりマネージャーに替えてスーパーバイザーを置き、体制の充実をはかっている。

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大手前大学

チューター及び PS に対しては研修会を、PS に対しては論理的思考を伸ばすためのワークショップ等を随時開催し、能力の向上をはかっている。
学生からの相談は授業での課題（初年次必修科目などの課題の内容、論述課題の書き方）、進路選択（ゼミナールの選び方、就職・職業に関するもの）、悩み相談（勉強にやる気が出ない、授業を休みがちになる、退学を考えている）、その他近況報告（課題を提出できなかった、プレゼンテーションがうまくできなかった）などさまざまであり、それらの相談にチューター及び PS は真摯に対応し、充実した支援を行っている。
初年次必修科目及び 2 年次必修科目（「キャリアデザインⅢ～Ⅳ」）に係る授業時間外
課題への支援を必要とする学生が多いが、これらの科目は本学の C-PLATS®問題解決能力の養成の基本的科目であり、学修支援に注力している。また、授業を休みがちな学生に対しては、学習支援相談員が電話等により連絡し、出席を促している。
アドバイザー制度
本学はアドバイザー制度を設け、専任教員がアドバイザーとなって学修支援・進路決定支援などの学生支援を行なっている。アドバイザーは GPA に基づいて、担当する学生に指導が必要になった場合の面談や、保護者を含む三者面談などを定期的に実施している。本学が開発した LMS「el-Campus」システムの導入がこれらの学生への支援の助けとなっている。
アドバイザーは、各年次の必修科目である担当教員がこれを担当し、当該教員は授業内外で時間が許す限り学生の相談・助言指導に当たっているが、オフィスアワーを設けて学生がより相談しやすい環境を整えている。
「el-Campus」による学修支援
本学が独自に開発した LMS「el-Campus」の機能を駆使して学修支援を行っている。
この「el-Campus」では通常の LMS 機能に加えて e ポートフォリオ機能、C-PLATS®
能力の自己評価システムなどの学修支援システムを付加している。
例えば、出席管理システムを使って出席状況に変化が生じた学生を把握し、教職協働
して学生・保護者に状況を確認して適切な対処を行っている。これは学修への意欲が下がった学生を早期に支援するための施策である。
課題の配布や提出も本システムを利用して行い、提出された課題は自動的に e ポート
フォリオ化され、学生はもとより教員も学生の能力の伸長を確認して学修意欲を高めると同時に助言に役立てている。また、教員やマーカーが課題を採点・添削するのを容易にし、より密度の濃い学修支援を可能にしている。
C-PLATS®機能を使って、学生の能力伸張と今後の学修目標について教員がアドバイスする仕組みを運用している。学生が各学期終了後に 10 の C-PLATS®能力の伸長について自己評価し、次の学期の目標を設定し、アドバイザー教員が確認して助言する仕組みである。このシステムの運用により、教員が学生の学修に対して常に注視し助言をして学生の学修を支援している。
学修支援とラーニングコモンズ
さくら夙川キャンパスの学習支援センターは、メディアライブラリーCELL(CELL)

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大手前大学の一室に開設されている。図書館はもとより、CELL 内にある他部署（IT サポートセン
ター及び資格サポートセンター）と毎月 1 回ミーティングを実施し、図書館の空間全体
を学生がともに学びあう場として提供できるよう運営している。
また、いたみ稲野キャンパスの学習支援センターは、図書館に近接した 2 教室に開設されている。また、図書館付近のスペースをラーニングコモンズとし、可動式の机・椅子を配置して、自習やグループワークの場として学生に提供している。チューターや PS
は学生からの相談に基づく学修支援だけでなく、随時図書館を巡回し、相談に応じる様にしている。
学習支援センター運営会議の設置と運用
平成 26(2014)年度より、学修支援連絡協議会を設置し、学生の学修に関する実態を把握・分析・改善策等を検討してきた。平成 28(2016)年度にこれを改組し、教務部長が議長となり、教務課、図書館事務室、資格サポートセンター及び学習支援センタースタッフが協働してその任に当たることとなった。正課授業における授業時間外学修、並びに正課外の学習を全般的に支援する態勢を整えている。
リテンション率向上の取り組み
リテンション率の向上については、従来より、家庭の経済的な問題など多くの要因が指摘されてきた。本学の教育の質保証のためのリベラルアーツ教育に基づく課題解決力の養成を厳正に実施し、卒業のハードルを高めたことも一つの要因であった。本学の授業では PBL+SDL による学生の能力伸張を目指す授業は課題の自己学修、発表、グルー
プワーク、プレゼンテーション、ディスカッションなどが多用されており、コミュニケーションが苦手な学生にとってはハードルの高いものとなっている。
これらのほか、学生が履修した授業とのミスマッチにより、授業の中途で学修を放棄してしまうことも原因の一つになっていた。そこで、学生の成績が次学期以降に挽回できるよう、授業の 12 週目において履修を中止し、当該履修登録を消除できるようルールを変更した。履修の中止によりかえって卒業が困難とならないよう、アドバイザーと十分に相談しながら学修計画を修正できるよう配慮している。この施策により、退学率
は減少しつつある。
通信教育課程同課程では「el-Campus」を用いて一元的な学修支援、授業支援を行っている。加えて、学修アドバイザー、TA による学修支援、授業支援及び学修相談会の開催、学園祭への参加などを通じて学生の「学修の継続」をサポートしている。
 LMS「el-Campus」
 学修アドバイザー制度
 TA (Teaching Assistant)と SA（Student Assistant）
 学修相談会
 学生による授業アンケート23

大手前大学 卒業延長時の経済的支援
 「学友会」の設立
上記の 7 つの取り組み状況について以下に記す。
LMS「el-Campus」
同課程では「el-Campus」を用いて、教材管理、課題の出題と提出、質問管理、採点
管理、出欠管理などの学修機能はもとより、お知らせ、学生による授業アンケートなど
学生とのコミュニケーションツールとして利用しており、学生支援の根幹のシステムとなっている。
例えば、学生からの質問や学修履歴、履修状況などをパソコン上で確認することが可能であるので、学生個人に合わせた対応を適切に実施している。また、学修が滞っている学生に対しては、「el-Campus」から一斉にメッセージを配信して学修の継続を促している。「el-Campus」にログインを行っていない学生に対しては、葉書又は年 2 回発行
している「大手前通信だより」などの冊子を自宅に郵送することや電話等での学修相談を行い、学生に合わせた支援を推進している。
学修アドバイザー制度
学生の授業理解を高めるために学修アドバイザーを配置し、「el-Campus」を用いて次の学修支援を行っている。悩みや不安を解消するための学習相談、学びやすい学習環境の構築、学びのコミュニティ作り、楽しい学生生活のサポートなど学生の学習をサポートすることが役割となっている。担当教員指示のもとに、授業に関するアドバイスを行うほか、広く学修環境や e ラーニングに対するシステム等に対しての質問を「el-Campus」のメッセージ機能を利用していつでも受け付けし、即座に支援できる体制を整えている。
TA (Teaching Assistant)と SA（Student Assistant）
TA は大人数の印刷授業やスクーリングの実習授業に、SA はスクーリングに効果的に配置を行い、学修の支援と助言を行っている。
学修相談会
学修に関する不安を払拭するために、対面による学修相談会を実施している。場所は本学のほか、大阪梅田・難波、神戸三ノ宮、京都、明石などで夜間に実施し、学びの継続を支援している。
また、学修面以外では、夏季学生交流会に参加することで学生同士の交流を深めることや大学祭の模擬店企画運営など学生生活を有意義に送ることにより、学修に対する継続を促している。
学生による授業アンケート
年度末には学生に学修に関するアンケートを本学「el-Campus」上で実施している。
アンケート結果は 89％の学生が「満足している・やや満足している」という選択肢を選

24

大手前大学んでおり、その結果からも高い満足度であるといえる。
卒業延長時の経済的支援
平成 25(2013)年度までは、卒業延長時の学費は修得した単位数に応じて、2 段階の授業料を設定していた。具体的には 106 単位以上修得している者は 217,900 円、修得している単位が 106 単位未満の者は 301,100 円としていた。卒業延長時の学費を軽減し、卒業をめざす学生に対する経済的な支援として、平成 26(2014)年度から卒業延長時は一律
50,000 円とした。
「学友会」の設立
通信教育課程開設から 4 年が経過した平成 26(2014)年、在学生と卒業生の繋がりの組織の設立機運が高まり、学生有志により、学友会が発足されることになった。学友会は、通信教育課程の学生交流会、卒業生の集い、在学生の学習会・相談会など大学行事への運営協力など学生の交流の場を創出する通信教育課程の卒業生、在学生の組織として設立された。
大学院
博士前期課程、博士後期課程ともに学生 1 人に指導教員が 1 人つき、懇切な指導と研究状況の点検を行っている。
本大学院教員、学生及び卒業生を構成員として、「大手前大学比較文化学会」を設立している。例年、11 月頃に定期大会を開催し、学生による研究発表を行う。さらには、専門分野で高名な研究者を特別講演に招いて、その分野での先端的な研究を知り、優れた研究者に接することによって学的探究心の陶冶、促進をはかっている。学会終了後には懇談会を開催し、学生と外部講師、卒業生との交流をはかり、学生の研究活動の参考となる場を設けている。
（3）2－2 の改善・向上方策（将来計画）
通学課程
体制の構築はほぼできたものの、リテンション率のさらなる向上など目に見える成果はこれからの課題である。今後、教職員の意識を高め全教職員が協働して取り組む態勢を整えて各施策を実質的なものとする。
教育の質保証の一環として、授業についていけない学生には必要に応じてリメディアル
教育をさらに充実させる。また、課題への取組が困難な学生ばかりでなく、さらに学修を深めたいという学生にも利用してもらえるよう呼びかける。
通信教育課程学生のニーズに応えるため授業アンケートによる改善、初年次教育を円滑に行うための学習支援サポーター制度導入を行う。
学生アンケートの自由記述欄の今後の学習改善に向けての積極的なコメントなど学生の声を授業改善、学修支援に活かしていく。

25

大手前大学

大学院
指導教員と学生との心的、学的接触の密度を一層上げるように各教員に指示し、学修指導体制の強化をはかる。
大手前比較文化学会への本大学院の修了生の積極的な参加を促し、後輩たちへの刺激とともに、修了生自身の学的発展を実現させる。さらには、国内外の学会に積極的に参
加を促す。
2－3

キャリア支援≪2－3 の視点≫
2-3-①

教育課程内外を通じての社会的・職業的自立に関する支援体制の整備（1）2－3 の自己判定「基準項目 2－3 を満たしている。」（2）2－3 の自己判定の理由（事実の説明及び自己評価）①教育課程内外を通じての社会的・職業的自立に関する支援体制の整備
上記の視点については以下のように述べる。
本学は、学生が卒業後において、困難な問題を解決し社会に貢献できる価値ある人材として受入れられる教育を実践している。社会に貢献できる価値ある人材とは、問題解決能力を具備し、困難な問題を解決して価値を生み出す人材である。本学ではこの問題解決能力を養成すべき能力の基本コンセプトとし、問題を解決するための三つの基盤能力（社会性基盤、思考基盤、行動基盤）と、これらの基盤をさらに細分化した 10 のコ
ンピテンシー(C-PLATS®)を養成するシステムを平成 23(2011)年に構築した【資料2-3-1】。本 C-PLATS®能力開発プログラムは平成 22(2010)年度「大学生の就業力育成支
援事業（就業力 GP）」に採用されている【資料 2-3-2】。
本学では、すべての授業（講義、実習、演習）のシラバスに C-PLATS®(Level)の到達基準を明示して、10 のコンピテンシーを養成する教育を実践し、既に浸透させており、授業を通じて、社会人として具備すべき問題解決能力を備えた学生として社会に送り出している【資料 2-3-3】。
C-PLATS®能力開発プログラムをベースとして、学生が具体的なキャリア構築のための以下の教育課程プログラムを整備している。
 「キャリアデザインⅠ・Ⅱ・Ⅲ・Ⅳ」（必修科目）
 職業選択演習(3 年次向け正課科目)
 インターンシップ
また、課外においても学生のキャリア構築をサポートするための以下の体制を整備している。
 進路支援、就業力育成支援の組織体制
 「就カツくん」システムによる学生・教員・職員の三位一体の進路支援体制
 教育ボランティアによるキャリア支援 e ポートフォリオシステムの運用

26

大手前大学 全学プレゼンテーションの実施
これらの本学の C-PLATS®能力開発プログラムおよび進路指導態勢の整備とその運用により、就職・進学を希望するすべての学生が進路を決定できるものと自負している。
就職率の推移の表が示す通り、平成 28(2016)年度卒業生では 97.1％と高水準になっている【資料 2-3-4】。
【就職率の推移】

内定率

平成 24 年度

平成 25 年度

平成 26 年度

平成 27 年度

平成 28 年度

85.3%

90.1%

95.6%

97.1%

97.1%

以下に上記の具体的な取り組み状況について記す。
キャリアデザインⅠ・Ⅱ・Ⅲ・Ⅳ（必修科目）
キャリアデザイン」は 1・2 年次の必修科目として学生が自己のキャリアをデザインするとともに、社会人として具備すべき基礎的な C-PLATS®能力の修得を目的とした科目として設置している【資料 2-3-3】。グループワークを通じた調査・分析、レポート作
成、ディスカッション及びプレゼンテーションを通じてそれらの能力を修得すると共に、社会において職業人として自立できる基盤を養成している。
本科目は少人数クラスでアドバイザー制を敷いており、教員がアドバイザーとして能力開発に加えて進路支援の指導・助言を行う責任体制を取っている。
職業選択演習（3 年次向け正課科目）
企業・業種・職種に関する知識の修得、働くことの重要性を理解することによる就労意欲の高揚、自己分析による職業選択の意思決定を目的として「職業選択演習」を設けている【資料 2-3-5】。
インターンシップ
本学ではインターンシップの目的を効果的に達成するために、PBL 型インターンシッ
プとして本学独自の授業コンテンツを構築している。学生は事前の授業で対象企業及び業界について調査・分析し、インターンシップでの課題を設定する。インターンシップ
後にはその課題に対するレポートをまとめ、全員がその成果をインターンシップ・プレ
ゼンテーション大会で発表している。平成 28(2016)年度は 43 人が受講している【資料2-3-6】。
進路支援、就業力育成支援の組織体制
キャリアサポート室では進路開拓、就職ガイダンスの実施、学内合同企業説明会の実
施、「キャリアデザイン」、「職業選択演習」などの授業サポート、就職活動支援などキャリアガイダンスに関する全般の支援のほか、C-PLATS®能力開発のサポート、e ポート
フォリオシステムの運用、教育ボランティア制度の運営管理など能力開発全般の支援を行っている。

27

大手前大学「就カツくん」システムによる学生・教員・職員の三位一体の進路支援体制
本学は、独自の就職支援システムとして「就カツくん」システムを平成 22(2010)年度から導入し、学生・教員・職員が連携して進路支援を行う体制を構築している。本システムは学生が就職活動情報の入力、教員アドバイザーが授業や面談から得た学生の進路に関する情報を入力、そしてキャリ
アサポート室職員が面談・指導内容などを入力することにより学生・教員・職員が情報を共有した
上で三者が連携して進路を支援するものである【資料 2-3-7】。

［図 2-5「就カツくん」システム］

教育ボランティア制度によるキャリア支援
本学では教育ボランティア制度を構築し、本学の教育改革を外部の目で評価していた
だくと同時にキャリアガイダンスの支援を担っていただいている。具体的には、「キャリ
アデザイン」の授業におけるキャリア形成に係るアドバイス、学生の成果に対する評価、
3 年生のゼミ学生面談などである【資料 2-3-8】。
e ポートフォリオシステムの運用
本学では e ポートフォリオシステムを構築し、学生が 4 年間学修した成果を大学のシステム上でポートフォリオ化している。学生は自己のポートフォリオを毎学期振り返り、
C-PLATS®能力の伸張を自己評価し次学期の学修目標を立ててチャレンジしている。この e ポートフォリオは、学生の就職活動時には自己の成果アピールとして役立てている【資料 2-3-9】。
全学プレゼンテーションの実施
本学では、プレゼンテーションを「C-PLATS®能力の伸長を可視化して自己・他者評
価できる最善の手法」と位置づけ、平成 23(2011)年度から、全学プレゼンテーション大会を実施している。これは、全ての学生がまずクラス内で発表し、優秀者は 2 次選考を経て決勝大会へと進み、学年毎の最優秀者を決定するというイベントである。
プレゼンテーション大会には、能力の伸長の可視化だけではなく、プレゼンテーショ
ンテーマを自己のキャリアデザインに関するものと定めることにより、職業的自立を促す効果を期待している。【資料 2-3-10】。
平成 28(2016)年度には、名称を「大手前プレゼンフェスタ」とし、1、2 年生は従前の方法を踏襲して本学の特色である「リベラルアーツ教育」の成果の確認を期待し、3、4 年は専門分野ごとに発表形式が異なるものへと大きく改定した【資料 2-3-11】。
（3）2－3 の改善・向上方策（将来計画）
学生・教員・職員の三位一体の進路支援の継続と強化

28

大手前大学

平成 23(2011)年度の教育プログラムの大幅改訂により、アドバイザー制が完全に機能している。これにより「就カツくん」システムの活用が可能となってきたが、このシステムをさらに効率よく運用・活用するため、el-campus、ユニバーサルパスポートといった教育支援システムとの統合を計画している。この統合化されたシステムにより、初年度から卒業年次まで、アドバイザーによる学修状況と就職活動状況の両面からの学生指導強化が期待できる。
キャリアデザインⅢ・Ⅳにおける「職業世界の理解」に関する講義の充実
職業観や就労動機を醸成するための講義を組み入れることにより、低年次からのキャリア教育をより充実させ、また、実際の就職活動がはじまる 3 年生への良質な接続を図る。
委員会組織の改組
平成 29(2017)年度より、大学の委員会規程の変更により就職委員会をキャリア・就職支援委員会へ名称変更し、設置目的に「キャリア支援」を追加した。また、事務分掌の変更を行い、C-PLATS®能力開発プログラムの開発や運用に携わった旧就業力育成支援室の業務を、就職支援を担うキャリアサポート室に統合した。これにより、キャリア教
育と就職支援の有機的な連携が実現するため、教職協働による支援体系の整備や高度化に一層力を入れて取り組む。
【資料 2-3-1】

Otemae Competency Dictionary 2014

【資料 2-3-2】

平成 22 年度「大学生の就業力育成支援事業」採択通知【資料 2-3-3】

シラバス（キャリアデザインⅠ・Ⅱ・Ⅲ・Ⅳ）【資料 2-3-4】

本学学生の就職状況【資料 2-3-5】

シラバス（職業選択演習）【資料 2-3-6】

平成 28 年度「インターンシップ」実施報告と今後の課題【資料 2-3-7】『就カツくん』利用マニュアル【資料 2-3-8】

教育ボランティア制度のご案内【資料 2-3-9】

e ポートフォリオ活用ガイド【資料 2-3-10】

平成 27 年度全学プレゼンテーション大会実施報告書【資料 2-3-11】

平成 28 年度全学プレゼンテーションフェスタ実施報告書

2－4

学生サービス≪2－4 の視点≫
2-4-①

学生生活の安定のための支援（1）2－4 の自己判定「基準項目 2－4 を満たしている。」（2）2－4 の自己判定の理由（事実の説明及び自己評価）①学生生活の安定のための支援
29

大手前大学

上記の視点については以下のように述べる。
本学は学生が充実した学生生活を送ることができるよう、学生の意見や要望を把握・分析し、その結果を活用して学生生活支援体制の整備に努めている。以下に通学課程、通信教育課程、大学院における実施状況を記す。
通学課程
通学課程においては以下に示す施策を実施して、学生ニーズの把握と学生生活支援体制の整備を推進している。
 支援組織体制の整備
 学修支援のための施設整備
 生活規律支援 健康管理支援 経済的支援 住居支援 課外活動支援
上記 7 項目につき、具体的な取り組み状況を以下に記す。
支援組織体制の整備
学生サービス、厚生補導を担当する常設委員会として教員と職員の協働による学生委
員会（大手前短期大学との合同委員会）を設けている。同委員会は課外活動活性化専門
部会・保健管理専門部会・学生支援専門部会の三つの専門部会を置き活動している。さくら夙川・いたみ稲野両キャンパスの学生課・教務課の事務スペースを「学生サービス
センター」として一体運営し、大阪大手前キャンパスの教務学生課とともに修学・学生
生活・課外活動・交友関係や経済的な支援策までの相談窓口になるとともに、入学前の手続きから奨学金や学費納入・入寮・課外活動・ボランティア・アルバイト等学生の具体的相談に幅広く対応できる体制をとってきている。
アドバイザー制の導入【資料 2-4-1】や学習支援センターを設置して常に学生の状況を把握し、適切な支援が行える仕組み作りを整備してきた。学生一人ひとりに対してよりきめ細かな対応と積極的な支援を行うために、平成 22(2010)年度に学習支援委員会を設置、平成 26(2014)年度よりは、学修支援連絡協議会にて、各部署間・教員間の情報交換を密にして連携した態勢を構築し運用してきた。
平成 24(2012)年度にはさくら夙川キャンパスにおいて、教務課と学生課の間に学習支援センター事務室を設置し、学習支援センター担当の専任職員・教員・学習支援相談員を配置して、学修と学修以外の両面から、学生の質問・相談・要望に迅速に対応できる体制を整えてきたが、平成 24(2012)年度より、学習支援センター運営会議を設置し、上記の運営を遂行している。
また、留学生への支援体制として、平成 25(2013)年度より国際交流センター運営を強化するために専任職員を 1 人増員して対応している。

30

大手前大学

学修支援のための施設整備
本学では学修支援のためのキャンパス環境整備に取り組んでいる。さくら夙川キャン
パスのメディアライブラリーCELL 内にある図書館は学修するために皆が集う共有スペースとしてのラーニングコモンズ化をはかっている。CELL 内に学習支援センター、チューターが常駐する自習室、資格サポートセンターを設置し、インフォメーションセン
ターとしての役割や学生の自習や居場所、相談の窓口としての多角的な支援のための機能を持たせている。
いたみ稲野キャンパスでは、図書館に隣接したスペースに平成 29 年 4 月にラーニン
グコモンズを開設した。
障がい者に対する環境整備として、平成 22(2010)年・24(2012)年に階段手すりやスロ
ープ・自動ドアなどを設置し、平成 28 年 7 月に A 棟各階の多目的トイレをリニューア
ルした。キャンパス内のバリアフリー化や車いすの動線確保は順次整備中である。
海外からの留学生と日本人学生の交流の場として、平成 26(2014)年 4 月にいたみ稲野
キャンパスに、平成 27(2015)年 4 月さくら夙川キャンパスに IIE ラウンジを設置した。
生活規律支援学生委員会を主体としてドラッグ・喫煙・飲酒・交通ルール・SNS（ソーシャルネッ
トワーキングサービス）などの社会問題化しているテーマへの対応、学内でのマナー改
善のための啓発・啓蒙活動、心身の問題を抱える要支援学生への対応などの学生生活を支援している。
健康管理支援要支援学生については健康相談室や学生相談室と教職員と連携し、保健管理専門部会
主催のケース会議を月 1 回開催して対応している【資料 2-4-2】。ケース会議もまた組織を越えた連携体制を取り、構成メンバーは、看護師（健康相談室）
・臨床心理士（学生相談室）・必修科目コーディネーター・学習支援相談員（学習支援センター）・学生委員・学生課の教職員で、個別学生が抱える問題を分析し、迅速な対応と継続した支援活動を行っている。
大阪大手前キャンパスでは、保健室・学生サポートルームの看護師・臨床心理士ががその役割を担っている。
学生課及び各相談室や学習支援相談員などの支援部署間の情報交換をスムーズに行うための「学生支援システム」を両キャンパスに整備している【資料 2-4-3】。平成 21(2009)
年には「障がい学生受け入れガイドライン」を作成し、卒業後も見据えた 4 年間の継続
した自立のための支援へと継続させていくため、受験時から合格・入学までの期間も含め入学前面談を、春学期終了時に中間面談、秋学期終了時に進級面談を実施し支援態勢を整えている【資料 2-4-4】。また心に問題を抱える学生の居場所として、各キャンパスに学生相談室別室を開室している。
経済的支援
学業成績優秀で経済的に困窮している学生に対しては、本学独自の奨学金や学費減免

31大手前大学制度を設けている。独自の奨学金はすべて給付方式で、返還義務のない支援を行っている。また、「学園創立 70 周年記念事業募金」の寄付金を原資とした奨学金を設置するな
ど、経済的理由で学業継続を断念することのないよう、制度の充実に努めている。また
学費の延納・分納制度を導入するとともに、学費未納による除籍という事態を避けるため、学業継続意思のある学生については緊急奨学金の申請、各種教育ローンの紹介と在学中の利子補給制度（返還義務なし）の申請等の相談など返済計画も含めた支援を行っている。
なお、留学生への経済的支援として本学独自の私費外国人留学生授業料減免制度を実施しており、申請をもとに規程に該当する学生は授業料の 30％が減免されてきたが、平成 29(2017)年度 4 月入学生より、入試特別奨学金制度を導入。私費外国人留学生を対象に、外国人留学生特別入試を受験し合格した者のうち、総合的な判定基準により、授業料を 100%・50%・30%の 3 段階で免除する制度をスタートさせている。
経済的支援と学業を両立させるアルバイトとして SA、PS 制度を設けている。授業補
助や学内イベントの運営支援等の活動を通じて C-PLATS®能力（社会人基礎力）向上の場としても活用している。登録学生の組織化を進めており新入生オリエンテーションや
オープンキャンパスなど大学主催行事でも活躍している。本学ではアルバイトについて
は基本的に学生の主体性に任せているが、学業との両立を第一義としている。
住居支援
地方出身者や海外提携大学からの留学生の内、女子学生に対してはその住居として学園が保有する女子学生寮 3 棟を用意している。女子学生寮には管理人が常駐し、寮生の生活管理と各種相談に対応している（うち、いたみ稲野キャンパスに近い女子寮には、
大手前短期大学学生も入寮している。）歓送迎会や防災訓練などの機会を設け寮生同士の交流を積極的に進めている。また海外提携大学の男子学生に対しては、男子留学生寮として 1 棟を用意している【資料 2-4-5】。
課外活動支援体育会 13 団体（公認 13 団体）、文化会 18 団体（公認 18 団体）があり、学生の約 28％が課外活動団体に所属して活動している【資料 2-4-6】。専任教員が各団体の顧問となって積極的な活動と自主的な運営を指導している。
これら課外活動団体の全体をまとめる組織として、各団体から推薦された学生による課外活動本部を設置し、学生主導のイベント等の企画・運営を行っている。主な活動は
さくら祭、クリーンキャンペーンがあり、団体間の交流をはかるとともに、地域社会との連携活動を行っている。課外活動委員会には学生課職員がアドバイザーとして参加し、特にリーダーの養成に力を入れ、課外活動団体の代表者を対象にしたリーダーズキャン
プ、団体リーダーと新入部員による部活推進を目的としたフレッシュマンズキャンプ及び課外活動委員会執行部メンバーによる宿泊研修を実施し、リーダーシップの育成や学
生主体の活動の活性化を促す場としての成果を上げている【資料 2-4-7】。
また、課外活動団体連絡協議会を月 1 回実施する事により本学の学生としての誇りや団体活動における規律などを育む機会としている。

32

大手前大学

課外活動への助成・支援も積極的に行っており、年間活動費への助成に加え、強化対
象クラブへの特別助成や新入部員勧誘のための冊子作成費用の負担などを通じ、課外活
動の活性化をはかっている。また安全な課外活動のため、体育会団体に対し AED（自動体外式除細動器）講習やテーピング・熱中症予防講習等を実施するとともに、西宮総合
グランドや外部練習場と両キャンパスを結ぶ学園バスを運行している。
通信教育課程通信教育課程独自の取り組みとして、学修アドバイザーを設置している。一人で学ぶ時間が多い通信教育では、学び方や学修継続に不安や疑問を抱えているケースが多く、それらを適切に解消するように対応している。
学修面、学生間の交流や教職員との交流を深めるために夏季学生交流会をさくら夙川
キャンパスで実施している。この交流会を契機として、学生主体による意見交換会や学園祭参加など積極的に取り組まれるようになってきている。
また、外部機関と提携し、専門スタッフによる、オンラインによるキャリアアップのための指導を行っている。さらに、対面によるキャリアカウンセリングも定期的に実施しており、就職・転職に関する相談や、履歴書・職務経歴書の書き方から大学の学びを
現在の仕事にどう活かすかなど具体的にキャリアに関するアドバイスを行っている。
経済的支援
通信教育課程では、建学の精神である“STUDY FOR LIFE（生涯にわたる、人生のための学び）”に基づき、学歴や年齢を問わない生涯学習への意欲に応えるために、「大手前学園熊本地震復興支援特別奨学金」を設置、また「日本学生支援機構奨学金」を案内している。
「大手前学園熊本地震復興支援特別奨学金」は、熊本地震による経済的理由等から、学修継続が困難となった方々に対して設けている奨学金制度である。災害救助法が適用された地域に居住している被災者で、平成 29(2017)年度に正科生として入学する者を対象に初年度授業料を免除している。「日本学生支援機構奨学金」は、日本学生支援機構
から貸与される奨学金で、夏季スクーリングを履修している正科生を対象に案内を行っている。
また、通学課程と同じく、各種教育ローンの紹介や在学中の利子補給（返済義務なし）
制度について、在学生に対して「el-Campus」を通じて適切に案内し、学修継続に向けての支援を行っている【資料 2-4-8】。
さらに卒業延長時の学費を大きく見直し、年額一律の 50,000 円として、学生の負担を軽減し、安心して学修継続することができる環境も整えている。
大学院
大学院では学生を支援するため、設備の充実、学生のニーズを把握と対応、経済的支援の施策を行っている。
 学修支援のための施設設備整備
 経済的支援33

大手前大学上記の 2 つの取り組み状況について以下に記す。
学修支援のための施設設備整備
学生一人ひとりが高度な研究活動が継続できるよう、博士後期課程及び博士前期課程
それぞれ学生の合同研究室を設置している。合同研究室には学生 1 人につき 1 台以上のデスクを配置し、研究用の補助的教材として辞書及び辞典等も常時備えている。また、博士前期課程の合同研究室には無線 LAN 対応のノートパソコンを 2 台常設している。
加えて、博士後期課程及び博士前期課程共同のコンピュータ室を設置し、パソコン 5 台、プリンター2 台を配備し、学生の研究活動及び論文執筆等が円滑に行えるよう施設設備の整備を行っている。
経済的支援
学位論文の提出のために所定の年限を越えて在学する場合、博士前期課程では、授業料が 70％、博士後期課程では、授業料が 25％となる授業料減免制度を設けている。また、大手前学園奨学金（給付）、大手前学園利子補給奨学金（給付）、日本学生支援機構奨学金（貸与）など、学部通学課程と同様の各種奨学金制度を設けている。
（3）2－4 の改善・向上方策（将来計画）
いたみ稲野キャンパスの移転および、さくら夙川キャンパスとの統合計画にともない、学修支援のための施設整備は具体的な整理と拡充が必要となる。不足や不備が生じないように留意したい。
健康管理支援のシステムとルールは整備されたものと自認しているが、その成果はあくま
で個別の事例における支援が円滑に進み、問題が生じた場合はそれにどれだけ速やかかつ的確に対応できるかで評価されるべきである。不断の緊張感を今後も維持していきたい。
奨学金を柱とした経済的支援には、いまだ改善の余地がある。学費の未納による除籍やや
経済的困難を理由とした退学がゼロになることを目指して、知恵をしぼりたい。
今後期待される留学生の増加や、交換留学生など国際交流の活発化により、学生寮には現状以上の役割を果たすことが望まれることになるだろう。設備そのものの拡充と整備はもちろんのこと、運営ルールや使用条件の見直しなどを円滑に進めていきたい。
課外活動および学生の意見・要望の把握と活用も、未着手の可能性がまだ見受けられる。
在学生と心をひとつにして、より良き大学の文化を生み出すべく努力と試行錯誤を積み重ねていきたい。

【資料 2-4-1】【資料 2-4-2】(通学課程)アドバイザー制度(「STUDENT HANDBOOK 2017」30-31 ページ)
(通学課程)平成 29(2017)年度ケース会議予定表、ケース会議構成
員申し合せ書【資料 2-4-3】(通学課程)学生情報の共有ドライブ及び面談記録ツールの作成について【資料 2-4-4】(通学課程)障がい学生受け入れガイドライン【資料 2-4-5】(通学課程)学生寮への入寮・下宿を希望される方へ

34

大手前大学(平成 28 年 3 月)
【資料 2-4-6】(通学課程)平成 28(2016)年度課外活動団体所属学生数
課外活動(本学 Web サイト)、リーダーズキャンプ報告書、クリー【資料 2-4-7】

ンキャンペーン企画書、フレッシュマンキャンプ報告書、平成29(2017)年度さくら祭報告書、平成 28(2016)年度大手前祭報告書【資料 2-4-8】

2－5（通信教育課程）「平成 29(2017)年度 4 月入学

学生募集要項」20～22 ページ

学修環境の整備≪2－5 の視点≫
2-5-①

校地、校舎等の学修環境の整備と適切な運営・管理

2-5-②

実習施設、図書館等の有効活用

2-5-③

バリアフリーをはじめとする施設・設備の利便性

2-5-④

授業を行う学生数の適切な管理（1）2－5 の自己判定「基準項目 2－5 を満たしている。」（2）2－5 の自己判定の理由（事実の説明及び自己評価）
本学は大学設置基準面積を上回る校地・校舎面積を保有し、学修施設を整備して教育環境を整え、少人数クラス方針による教育の質保証を実践するべく諸施設を管理運営している。
教育研究目的を達成する為に以下に示す必要なキャンパスを整備、適切に維持・運用しており、体育、運動施設についても適切に機能している。施設設備等については、常駐の専門業者へ委託し円滑な施設設備を使用できるように維持管理している。
①校地、校舎等の学修環境の整備と適切な運営・管理
さくら夙川キャンパス（兵庫県西宮市、25,205 ㎡）、いたみ稲野キャンパス（兵庫県伊丹市、22,816 ㎡／大手前短期大学と共用）、大阪大手前キャンパス（大阪府大阪市、2,462 ㎡

健康栄養学部）及び運動施設としての西宮総合グランド（兵庫県西宮市、20,609 ㎡／大手前短期大学と共用）の 4 校地から、大学院生を含め在籍学生は2,265 人、校舎延床面積は 33,448 ㎡である。これは設置基準上必要な校地面積 27,600㎡、設置基準上必要な校舎面積 17,063 ㎡を十分満たしている。
②実習施設、図書館等の有効活用
さくら夙川キャンパスでは主にメディア・芸術学部生が使用する教室棟、美芸院があるが平成 29(2017)年度より一部教室を ICT 化し、アクティブラーニングに適した使用に改装した。そこでは他学部の授業や教職員研修にも活用している。
また、さくら夙川キャンパスのメディアライブラリーCELL 内にある図書館は学修するために皆が集う共有スペースとしてのラーニングコモンズ化をはかっている。
CELL 内に学習支援センター、チューターが常駐する自習室、資格サポートセンターを設置し、インフォメーションセンターとしての役割や学生の自習や居場所、相談の35

大手前大学窓口としての多角的な支援のための機能を持たせている。
他方、いたみ稲野キャンパスにおける図書館前スペースを有効活用するべく平成
29(2017)年度からラーニングコモンズ化をはかって改装した。学生グループ学修やプ
レゼン準備等々のラーニングエリアとして活用させている。チューターも配置し学修支援の体制も整えている。
③バリアフリーをはじめとする施設・設備の利便性
障がい者に対する環境整備として、平成 22(2010)年・24(2012)年に階段手すりやス
ロープ・自動ドアなどを設置した。キャンパス内のバリアフリー化や車いすの動線確
保は順次整備中であるが、まず、さくら夙川キャンパスのトイレ美装工事に 2016 年に着手し、A 棟において車いすに対応した多目的トイレを改装し利便性を高めた。
また、懸案事項であった美芸院と健学院にエレベーターおよび渡り廊下を設置。加
えて体育館と学生食堂が入る健身館にエレベーターおよびループの設置を平成
29(2017)年度中に行う。これで車いすでの移動が可能となり、特に障がい者に対する利便性が大きく増すこととなる。
④授業を行う学生数の適切な管理
本学はリベラルアーツ教育を目指しており、少人数クラスによる双方向型の質の高い教育を行っている。履修者数が実技科目 20～25 人、演習科目 40 人、講義科目 100
人を超える場合には 2 クラス開講、セメスターリピート開講などにより、少人数クラスを維持している。
今後将来的に学習効果を十分検証して、グループワークなど学びのシェアが有効である授業の運営等、少人数のクラス編成が極端になりすぎないよう 100 人・200 人規
模のクラス編成も検討していく方針である。
（3）2－5 の改善・向上方策（将来計画）
キャンパスの将来計画において、いたみ稲野キャンパスを移転させ、さくら西宮キャンパスと統合する計画を立てている。そのことから大阪大手前キャンパスとさくら夙川キャンパスとの Two キャンパスとなり、学習環境の再整備が急務となってくる。
また 2019 年 4 月に国際看護学部（仮称）の設置構想を計画しており、健康栄養学部と合わせて理系学部が 2 学部となり、これまで以上に学生の学修環境の質向上を目指
していく考えである。
大阪での新棟建替え工事や、西宮での新棟（短大も統合）建築など確実にその計画を進めていくこととなる。
2－6

学生の意見・要望への対応≪2－6 の視点≫
2-6-①

学修支援に関する学生の意見・要望の把握・分析と検討結果の活用

2-6-②

心身に関する健康相談、経済的支援をはじめとする学生生活に関する学生の意見・要望の把握・分析と検討結果の活用

2-6-③

学修環境に関する学生の意見・要望の把握・分析と検討結果の活用（1）2－6 の自己判定

36

大手前大学「基準項目 2－6 を満たしている。」（2）2－6 の自己判定の理由（事実の説明及び自己評価）
通学課程① 学修支援に関する学生の意見・要望の把握・分析と検討結果の活用
学生の意見や要望を把握するために、学生が気軽に相談できる窓口をアドバイザー面
談、必修科目コーディネーター、ハラスメント相談員、学生サービスセンター、学習支援センター、国際交流センター、図書館、健康相談室、学生相談室、保護者懇談会、課
外活動連絡協議会、課外活動宿泊研修など複数用意し、相談内容に合わせて窓口を選択できる体制を整備している。
また、学生生活の実態把握と満足度などを確認し支援の在り方を検討するため、学生生活アンケート、留学生アンケートを毎年定期的に実施している【資料 2-6-1】。
学生の意見や要望を大学の役職者が直接学生から聞く機会として、学長・副学長・学部長等大学執行部の教員を交えた学生懇談会を年 1 回開催している。「よりよい大手前大学を築くために」をテーマとして、日頃の学修や学生生活に関して、自由に意見交換ができる場としている。授業などで参加できない学生に対しては、意見箱やメールを使って意見を寄せてもらっている。
これらの意見や要望は逐次各担当部署から学生委員会等の関連委員会、教学運営評議会、教授会に報告され、必要な改善策を審議・決定し、速やかに改善している。また、重要なテーマについては FD 活動などの研修の場で教職員が議論し、共通理解を得て改善に取り組んでいる。
②

心身に関する健康相談、経済的支援をはじめとする学生生活に関する学生の意見・要望の把握・分析と検討結果の活用①にも記載したが、心身に関する健康相談については、さくら夙川キャパス、いたみ稲野
キャンパスでは健康相談室、学生相談室が、大阪大手前キャンパスでは保健室、学生サポー
トルームが主にその役割を担っている。相談内容により健康相談室・保健室の看護師、学生
相談室・学生サポートルームの臨床心理士が対応している。守秘義務が生じるケースが多いが、内容により学生委員会内でのケース会議で相談・協議してその対応を協議し、フィードバックするようにしている。また、年次報告を行っている。
③

学修環境に関する学生の意見・要望の把握・分析と検討結果の活用
学修環境に関する学生の意見・要望については、可能な限りそれに対応すべく個々の改善を積み重ねている。平成 29(2017)年度の学内改修工事により、さくら夙川キャンパスの利便性がよいスペースに新学生ホールを作ったことや、ダイバシティ対応の一環として進めた学内トイレの整備を具体的事例として挙げておきたい。,

通信教育課程①

学修支援に関する学生の意見・要望の把握・分析と検討結果の活用

37

大手前大学

学生の意見や要望を把握するために、通常のメール、電話対応を行うほか、受講前アンケートや授業アンケートなど各種のアンケートを実施している。特に年度末アンケー
トでは、学修面や学修アドバイザーの対応や通信教育課程全体に関する設問を設け、概ね満足であるという評価結果が出ている。また、在学生と卒業生の組織である学友会を通じて意見を聴取している。これらの要望については内容に応じて通信教育部事務室や各種委員会などにおいて組織的に対応している。
②

心身に関する健康相談、経済的支援をはじめとする学生生活に関する学生の意見・要望の把握・分析と検討結果の活用
通信教育課程における学生生活はキャンパス内ではなく、主に学生各自の具体的生活環境に含まれるものであることを前提としつつ、スクーリング時などキャンパス内で対応できる
意見・要望については速やかに対応することを心がけている。
③

学修環境に関する学生の意見・要望の把握・分析と検討結果の活用②に準じて、活用している。

大学院① 学修支援に関する学生の意見・要望の把握・分析と検討結果の活用
学生と大学院担当の教員及び事務職員による懇談会を毎年開催し、学生ニーズの把握に努め、大学院生活、研究活動、論文執筆等における学生の疑問、不安を少しでも解消できるよう体制を整えている。
また指導教員は、日頃から親しく学生と接して、単に研究上のことだけでなく、生活上の相談にものっている。
本大学院教員、学生及び卒業生を構成員として、「大手前大学比較文化学会」を設立している。例年、11 月頃に定期大会を開催し、学生による研究発表、外部の著名人を招いての特別講演等を実施している【資料 2-6-2】。学会終了後には懇談会を開催し、学生と外部講師、卒業生との交流をはかり、学生の意見・要望を聞く場ともしている。
②

心身に関する健康相談、経済的支援をはじめとする学生生活に関する学生の意見・要望の把握・分析と検討結果の活用
教務課および学生課といった主な窓口にほかの支援体制を加えて、個別の意見・要望を速やかに把握し、それてに的確に対応できるように心がけている。
③

学修環境に関する学生の意見・要望の把握・分析と検討結果の活用②に準じて、活用している。

（3）2－6 の改善・向上方策（将来計画）
教職員が常に学生にとって身近な存在であることにより、アンケートのような統計的手段では補足できない意見や要望をくみ取っていけるはずだと考えている。本学が、学内において声をあげれば必ずどこかに届く規模であることを利点として、対応について38大手前大学もまた小さな声が発言者に実感できるかたちで学校の環境を改善していくことを不断の小さな問題解決のなかで示していきたい。
【資料 2-6-1】【資料 2-6-2】(通学課程)平成 29(2017)年度学生生活アンケート(大学院)第 19 回大手前比較文化学会プログラム、「第 19 回大手前比較文化学会」特別講演(平成 28 年 11 月 18 日)［基準 2 の自己評価］
本学はさらなる向上を目指して更に改善すべき点があるものの、学修と教授についての基準は以下の通り十分に満たしている。
・通学課程の 4 つの学部と通信教育課程はそれぞれ独自に制定したアドミッション・
ポリシーに基づき、受験生の多様性に応じた各種の入学試験を適切に実施している。
・リベラルアーツ教育の方針のもと、GPA 制度、CAP 制度、コアカリキュラム、メジャー・マイナープログラム、PBL+SDL、C-PLATS®能力開発、e ラーニングなど多くの先進的な取り組みにより、能力を開発する教育プログラムと教授方法を確立している。本学が独自に開発した LMS である「el-campus」の駆使は特筆に値する。
・教員によるアドバイザー制度をはじめ、学習支援センターの設置や TA、PS の活用などによる教職協働など学修及び授業の支援を充実させている。
・通学課程４学部、通信教育課程、大学院それぞれ独自のディプロマポリシーのもとにカリキュラムポリシーを定め、GPA 制度、CAP 制度の導入など厳正な評価による単位認定、卒業・修了認定により卒業生の質保証を行っている。その成果の一端としてリテンション率の向上をあげることができる。
・いたみ稲野キャンパスの図書館付近にラーニングコモンズを開設して、学習支援センターとの相乗効果をあげている。
・本学独自の「就カツくん」システムを活用し、学生・教員・職員が三位一体による進路支援を行っている。C-PLATS®による社会人としての基盤的能力開発と進路支援システムが相乗効果を発揮し、平成 28(2016)年度卒業生では、97.1％就職率を達成するなどキャリアガイダンスの成果が出ている。
・C-PLATS®能力開発の主要メソッドとして PBL＋SDL を位置づけ、PBL＋SDL 実
践のための「OCD」、PBL シラバス、ルーブリック体系、教員相互による授業見学、学生による授業アンケート、教育ボランティア、e ポートフォリオシステムなどのサブシステムを開発し、それらのシステムを有機的に連動させ教育手法の開発、実践、評価を行い、教育目的の達成状況の評価とフィードバックシステムを構築し運用している。
・学生の学修支援、生活支援、健康管理支援、経済的支援、住居支援制度を整備し、学生の意見や要望を取り入れたきめの細かい学生サービスに努めている。
・教員は本学の教育目的や教育課程に則して厳しい審査基準により採用し配置している。配置後も教育目的に合致した教員評価、能力による昇任、コンピテンシー・ファカルティ、教員相互による授業見学、学生による授業アンケートなどによる教育

39

大手前大学力向上施策を実施している。
・大学設置基準面積を上回る校地・校舎面積を保有し、リベラルアーツ教育を実践するための学修施設を整備して教育環境を整え、少人数クラス方針による教育の質保証を実践するべく教育環境の整備している。特に CELL、アートセンターなど本学の教育目的に則した先進的な施設が整備されている。

40

大手前大学基準 3．教育課程
3－1

単位認定、卒業認定、修了認定≪3－1 の視点≫
3-1-①

教育目的を踏まえたディプロマ・ポリシーの策定と周知

3-1-②

ディプロマ・ポリシーを踏まえた単位認定基準、進級基準、卒業認定基準、修了認定基準等の策定と周知

3-1-③

単位認定基準、進級基準、卒業認定基準、修了認定基準等の厳正な適用（1）3－1 の自己判定「基準項目 3－1 を満たしている。」（2）3－1 の自己判定の理由（事実の説明及び自己評価）①教育目的を踏まえたディプロマ・ポリシーの策定と周知②ディプロマ・ポリシーを踏まえた単位認定基準、進級基準、卒業認定基準、修了認定基準等の策定と周知③単位認定基準、進級基準、卒業認定基準、修了認定基準等の厳正な適用
上記の視点については以下のように述べる。
通学課程
本学は平成26(2014)年度に自己点検・評価委員会において三つのポリシーの見直しが必要であるとの結論に至って改定案を検討し、教学運営評議会、常任理事会の議を経て、
平成29(2017)年度から通学課程・通信教育課程ともにディプロマポリシーを改定した。
改定の趣旨は同時に改定を行った使命・目的に掲げる問題解決能力等の養成により社会に貢献できる人材と認めた学生に学位を授与し、社会に卒業生の質を保証すると明確に定めたことである。
また、全学のディプロマポリシーに加え、各学部のディプロマポリシーを定めた。さらに、通信教育課程についても改定を行い、通学課程と同様に卒業生の質を保証するものとして、内外に宣言することとしたものである。
以下に、通学課程、通信教育課程、大学院の順に具体的な内容及び取組状況を記す。
【ディプロマポリシー】（通学課程）
大手前大学は、本学の建学の精神、目的、使命、および教育方針に基づき、社会に貢献できる価値ある人材として認める学生に対して卒業を認定し、学位を授与します。所定の期間在学し、使命および教育方針に基づいて設定された授業科目を履修して、基準となる単位数、専攻プログラム、必修プログラム等を、定められた成績評価基準を満たして修めることが学位授与の基準となります。
本学は、学生の学修成果を可視化し、厳格かつ公正な評価基準に基づく成績評価を行うことにより、学位授与者が以下の知識・能力・態度を身につけていることを保証します。
１．専門分野における知識と以下に示す 10 の能力：C-PLATS®を修得し、それらを41

大手前大学駆使して思考し、決断し、行動して社会に貢献することができる。
(1) 社会性基盤能力：チームワーク、社会的責任能力(2) 思考基盤能力：創造力、計画力、論理的思考力、分析力(3) 行動基盤能力：コミュニケーション力、プレゼンテーション力、リーダーシップ、行動力２．自ら問題を発見し、多様な人々と協働して問題を解決することができる。
３．豊かな人間性、高い倫理観および社会的責任感を有している。
総合文化学部
本学では、所定の卒業要件を満たし、学修によって修得した知識と能力をもって社会に貢献することのできる学生に学位を授与します。総合文化学部では、以下の要件を満たす学生に対して卒業を認定し、学位を授与します。
１．文化に対する幅広い視野と教養および専攻領域における専門的能力を修得している。
２．高い問題解決能力を備え、多様な人びととともに課題に取り組むことができる。
３．学修によって育まれた豊かな人間性と明確な社会的責任感を有する。
メディア・芸術学部
本学では、所定の卒業要件を満たし、学修によって修得した知識と能力をもって社会に貢献することのできる学生に学位を授与します。メディア・芸術学部では、以下の要件を満たす学生に対して卒業を認定し、学位を授与します。
１．専門分野で培った創造的な構想力をもって社会にかかわっていくことができる。
２．他者、社会、世界に関心を示し、多様な人々と協働して問題を解決することができる。
３．良質な価値観を持って、文化的で豊かな社会を構築する力となれる。
現代社会学部
本学では、所定の卒業要件を満たし、学修によって修得した知識と能力をもって社会に貢献することのできる学生に学位を授与します。現代社会学部では、以下の要件を満たす学生に対して卒業を認定し、学位を授与します。
１．豊かな教養と旺盛な自己開発精神、専攻領域における専門知識を修得している。
２．優れた国際感覚とコミュニケーション能力を備えている。
３．学修によって育まれた豊かな人間性と、社会に貢献する意欲と能力を備えている。
健康栄養学部
健康栄養学部の学生には、4 年間における学びおよびボランティア活動などの課外活動を通して、健康と栄養の専門家として社会に貢献できる人材として認める学生に対し卒業認定し、学位（栄養学）を授与します。所定の期間在学し、使命および教育方針に基づいて設定された授業科目を履修して、厳正な成績評価のもと基準となる単位数、成績評価基準を満たすことを学位授与の基準とします。
本学は、学位授与者が以下の知識・能力・態度を身につけていることを保証します。
１．実践的な管理栄養士として必要な資質を保持するとともに、管理栄養士国家試験42

大手前大学に挑戦できるレベルの総合的な能力を有している。
２．豊かな人間性と高い倫理観と社会的責任感を有している。
３．自ら問題を発見し、多様な人々と協働して問題を解決することができる。
通学課程はディプロマポリシー改定により卒業生の質の保証を宣言した。これは本学が教育の質保証を謳うだけではなく、実際に社会に対して本学の卒業生の質を保証するものである。本学が独自に開発した C-PLATS®能力開発の教育システムが完成年度を迎えその成果が出ていることに加え、メジャー制度などのカリキュラムの改定、成績評価・
単位認定・卒業認定の厳正化などの教育改革によって質を保証できる体制を整えた。


PBL シラバスの開発・運用

 ルーブリックの開発
 成績評価と単位認定
 GPA 制度
 CAP 制度
 専攻プログラム
 卒業論文・卒業制作
 卒業認定本学の公正で厳正な単位の認定及び卒業・修了認定を担保するための上記 8 つの施策について現状を以下に記す。
PBL シラバスの開発・運用
シラバスには、その授業の目的や授業計画の他、各 C-PLATS®能力別到達目標と期待される学修成果、その為の能力開発手法、PBL のための課題、授業外学修などを掲載するよう平成 23(2011)年度に改訂を行い運用している。
ルーブリックの開発
能力開発の目標レベル及びその到達基準を定めたルーブリックは既に構築し、「OCD」に明記しているが、さらに詳細なルーブリック体系を開発中である。一部のコンピテン
シーでは既に開発済みで実験的な運用を行っている段階である。
成績評価と単位認定
成績は、原則として 5 段階で評価しており、その基準は、A（特に優秀な成績）、B（優秀な成績）、C（一応その科目の要求を満たす成績）、D（単位が与えられる最低の成績）、
F（不合格）としている。A、B、C 及び D の成績を得たものについては、所定の単位を授与する。単位授与の基準は、成績の評価基準と密接に関わるものであるから、シラバ
スに明記している。教員が作成したシラバスは、学部長、プログラム主任及び教務課職員がチェックし、必要事項が記入されていないものについては当該教員に記入を促すな
ど、徹底に努めている。
平成 24(2012)年度より、大学以外の教育施設における学修（大学設置基準第 29 条）として、一定の技能審査における成果又は合格に係る学修を本学における学修と認め、単位を授与する制度を導入した。同年度は TOEIC テスト（一般財団法人国際ビジネス

43

大手前大学

コミュニケーション協会）及び IT パスポート試験（独立行政法人情報処理推進機構）の 2 試験を対象としたが、平成 25(2013)年度より各種外国語検定試験などを中心として対象を拡大した。この制度は、単に学外における資格試験を単位化するものではなく、学修を多様化し、自発的な学修を促進することを目的としている。従って、本学の授業
科目の内容と同種かつ同レベルの成果を得ただけのものについては、安易に単位を授与することなく、質保証を担保している。
GPA 制度
本学では、平成 18(2004)年度より GPA 制度を導入し、入学時からの通算 GPA が 1.5以上であることを卒業要件とするとともに学修支援・指導に活用している。
GPA は、各科目の成績評価 A を 4 点とし、B を 3 点、C を 2 点、D を 1 点、F を 0
点として全履修科目における 1 単位あたりの平均点を算出している。本学では単に成績を数値化するだけでなく、前学期の GPA により当該学期において履修登録できる単位の上限が変動し、GPA1.5 未満が 2 学期以上連続したものについては保護者を含めた三者面談を実施している。また、本学を卒業するには必要な単位を修得するだけでなく、入学時からの通算 GPA1.5 以上を要件としている。
CAP 制度
本学では、学生が各年次・学期にわたって適切な学修ができるよう、1 学期に履修登録できる単位数の上限（CAP）を定め、厳正に運用している。各学期、原則として 20単位までの履修登録を認めているが、GPA が高い学生はさらに多くの授業科目を履修できる。
平成 22(2010)年度入学者までは、前学期の GPA が 2.0 以上の学生は 22 単位、同 2.5
以上で 24 単位、同 3.0 以上で 26 単位、同 3.5 以上で 28 単位まで履修登録できることとしていた。また、4 年生については CAP が適用されず、適切な学修の質が担保されているとはいえなかったが、平成 23(2011)年度よりこれを改めた。すなわち、原則として
1 学期あたり 20 単位は変わらないが、GPA2.5 以上で 22 単位、同 3.0 以上で 24 単位、
同 3.5 以上で 26 単位と上限を下げ、さらに 4 年生についても例外なく CAP を適用する
ことにより、学修の質を担保することとした。
専攻プログラム
リベラルアーツ教育を目指す本学はメジャープログラムを導入している。学生はいず
れか 1 つのプログラムをメジャー（主専攻）として修了することが卒業要件とされている。
平成 25(2013)年度以前の入学者のプログラムの修了要件は 24 単位以上の修得であったが、平成 26(2014)年度の入学者からは専攻プログラム内の科目より 36～40 単位の修得を要するものとして、プログラムの充実を図った。また、専攻プログラム内の科目より 16～20 単位の修得でマイナー（副専攻）が修められることとした。なお、プログラ
ム内の授業科目の単位を必要な数だけ満たせばよいとするのではなく、必修・選択科目の別や先修条件を整備し、質保証を重視することとした。その趣旨はリベラルアーツ教
育で広く学ぶと同時にいずれかの分野では専門的に学ぶことにより学修の質を高めるこ

44

大手前大学とにある。
平成 28(2016)年度に健康栄養学部管理栄養学科が設置されたが、同学部の卒業についても、「栄養学」を主専攻として修めることが卒業の要件となっている。
卒業論文・卒業制作
総合文化学部、メディア・芸術学部及び現代社会学部の 3 学部は、平成 23(2011)年度から「卒業研究」を必修科目とし、平成 26(2014)年度からこれに「卒業制作」を加えて選択必修として、卒業論文を執筆するか卒業制作物を作成し、単位を修得することを卒業要件としている。なお、その評価は厳正に行われている。
健康栄養学部においては、「管理栄養士特講Ⅰ～Ⅱ」又は「卒業研究」のいずれか 4
単位を修得することが卒業の要件としている。
卒業認定
卒業要件を全て満たした学生に対しては教授会の議を経て、学長が学位授与を決定している。その認定は厳正に行われており卒業生の質保証を担保している。
通信教育課程【ディプロマポリシー】（通信教育課程）
大手前大学通信教育部は、リベラルアーツ教育を通して高度な学際的知識と汎用的能力を修得した学生に対して卒業を認定し、学位を授与します。
本学は、学位授与者が以下の知識・能力・態度を身につけていることを保証します。
１．生涯学び続け自己を高めようとする意欲と強い意志を持っている。
２．困難な問題を解決に導く知識と汎用的能力を修得し、高度化した現代社会においてそれらを駆使して思考し、決断し、行動して社会に貢献することができる。
３．高い倫理観を持ち、美しく豊かに生きるための人間力を具備している。
単位授与の基準については、成績評価が密接に関連していることから、シラバスに記載している「成績評価の方法」に成績評価の方法とそれらの配分を学生に示して適切に単位認定を行っている。また、単位修得試験については、受験資格を明記し、印刷授業
及びメディア授業については、「全ての教材が『済』になること」としている。スクー
リングについては、科目によってレポート課題の提出やディスカッションへの寄与度などを明示している。
また、学修効果を考慮して、次の通り各学年に年間履修できる単位数に上限を設けている。
履修上限単位数
正科生

42 単位

科目等履修生

30 単位

聴講生

10 単位

既修得単位の認定制度を用意しており、過去に在籍した大学等で修得済みの単位を本
学において修得したものとして認定することができる。修得した科目の内容にかかわら45

大手前大学ず、一括で単位数を認定する制度である。2 年次～4 年次編入学生においては、入学時に次のとおり全員が各入学年次ごとに定められた単位数の認定を受けることができる。
認定単位数
2 年次編入学生

31 単位

3 年次編入学生

62 単位

4 年次編入学生

93 単位

また、1 年次入学生においては、過去に在籍した大学等で修得済みの単位を 60 単位を上限として、入学時に本学において修得したものとして認定を受けることができる。
卒業認定については、ディプロマポリシーに定められた内容に則り、実施している。修業年限以上在籍し、所定の単位を修得したものについて、成績評価及び単位認定を取りまとめた判定資料を作成し、卒業の可否については教授会の議を経て、学長が学位授与を決定している。
大学院【ディプロマポリシー】（大学院比較文化研究科

比較文化専攻（博士前期期課程））

大手前大学大学院比較文化研究科博士前期課程においては、以下に示すような能力を身につけ、所定の科目を 30 単位以上修得した上で、かつ必要な研究指導を受け、学位論文の審査に合格した者に学位を授与する。
１．本学の大学院生が修了するにあたって、備えておくべき能力
博士前期課程においては、それぞれの専門を深く理解し、体系的にそれを表現できる知識と能力をもつこと。
２．修士論文審査基準
研究テーマの問題設定が明確であり、その問題設定にもとづいて、文献やデータを適切に利用し、明晰な論理に基づいて立論しそれらの上に、結論として独自の学問的知見を備えていること。
なお、学位論文としての形式を備えていること、また、研究倫理への十分な配慮がなされていること。
【ディプロマポリシー】（大学院比較文化研究科

比較文化専攻（博士後期課程））

大手前大学大学院比較文化研究科博士後期課程では、以下に示すような能力を身につけ、かつ必要な研究指導を受け、学位論文の審査に合格した者に学位を授与する。
１．本学の大学院生が修了するにあたって、備えておくべき能力
博士後期課程においては、自分の専門の分野において、深い思考力と広範な知識を身につけ、自立した研究者としての能力を修得していること。
２．博士論文審査基準
研究テーマが当該分野の研究史をふまえた上で、明確に問題設定されて整然と論じられていること。
その問題設定に基づく仮説を検証するために、文献やデータを収集・分析し、新しい独自の学問的見解が示されていること。そしてその成果の一部が、全国レベルの学会

46

大手前大学誌の投稿に耐えうるものであること。
なお、学位論文としての形式を備えていること、また、研究倫理への十分な配慮がなされていること。

博士前期課程の修了要件は、「必修科目」4 単位、「基礎科目」8 単位以上、「関連科目」
6 単位以上を含め、計 30 単位以上修得し、かつ必要な研究指導を受けた上、学位論文の審査又は特定の課題についての研究の成果の審査及び最終試験に合格することとしている。修了要件を満たした者には、修士（学術）または修士（文学）の学位が授与される。
博士後期課程においては、必要な研究指導を受けた上、学位論文の審査及び最終試験に合格することが要件となる。修了要件を満たした者には、博士（学術）又は博士（文学）の学位を授与する。単位の認定試験、論文審査は厳正を期し、とりわけ論文審査は主査 1人、副査 2 人を研究科委員会で指名し、論文評価に充てている。
論文審査について、まず修士論文については主査 1 人、副査 2 人で審査して口頭試問を経た後、審査報告書を研究科委員会に提出、研究科委員会において主査、副査の論文
内容、評価を記した文章を精読して意見があれば述べる等評価の公平を委員会で確認、慎重に審査している。また博士論文については、博士学位論文構想中間報告会において提出資料に基づき、研究の目的と方法、論文の構成案等を説明させ、研究科教員の前で発表、質疑応答を経て、論文執筆の進捗状況を確認する。その後、予備審査論文を提出させ、公開による予備審査会において、論文の概要説明を行い、主査及び副査による質疑応答を経て博士論文提出の可否を研究科委員会で審査している。さらに予備審査会における質疑応答等の成果を生かして完成論文を提出させ、再び公開にて本審査を行い、その結果を主査から副査の評価を含めて研究科委員会で審議して学長が学位授与を決定している。
（3）3－1 の改善・向上方策（将来計画）
通学課程
平成 23(2011)年度及び平成 26(2014)年度の教育制度改革により、制度面においては整備されてきた。今後はさらに教育の質を向上させるため、運用面において評価の基準が明確になるようルーブリック体系を整備する。
知識の修得状況は筆記試験によりある程度の評価が可能になるが、能力の修得レベルについては可視化と評価が難しい。本学は平成 23(2011)年度に大枠のルーブリックを構築して「OCD」として共有しているが、より詳細なルーブリック体系の構築が求められる。
通信教育課程通信教育課程では学生の学びやすい環境を整備し学修継続を主眼とした教育システム（e ラーニング、メディア授業など）を推進してきた。
今後は単位認定及び卒業認定をこれまで以上に厳正に行い、卒業生の質を保証するべく取り組む。一方、定められた通常の年限で卒業できない学生が増加することを踏まえ、長期履修制度を今後も充実させて高い質を担保しつつ卒業率を高める取り組みを行う。
大学院修了生の質保証を目指し、論文審査をより一層厳正なものとする。そのために、幅広

47

大手前大学

い専門性に対応できる十分な審査能力を持った副査を選定する。その上で、厳しい論文審査に耐えられる論文能力の修得のための指導を強化する。
3－2

教育課程及び教授方法≪3－2 の視点≫
3-2-①

カリキュラム・ポリシーの策定と周知

3-2-②

カリキュラム・ポリシーとディプロマ・ポリシーとの一貫性

3-2-③

カリキュラム・ポリシーに沿った教育課程の体系的編成

3-2-④

教養教育の実施

3-2-⑤

教授方法の工夫・開発と効果的な実施（1）3－2 の自己判定「基準項目 3－2 を満たしている。」（2）3－2 の自己判定の理由（事実の説明及び自己評価）①カリキュラム・ポリシーの策定と周知②カリキュラム・ポリシーとディプロマ・ポリシーとの一貫性③カリキュラム・ポリシーに沿った教育課程の体系的編成④教養教育の実施⑤教授方法の工夫・開発と効果的な実施
上記の視点については以下のように述べる。
本学は平成 26(2014)年度に自己点検・評価委員会が三つのポリシーの見直しが必要であるとの見解を示して改定案を検討し、教学運営評議会・常任理事会の議を経て、平成 27(2015)年度から通学課程・通信教育課程ともにカリキュラムポリシーを改定した。
改定の趣旨は改定した使命・目的に合致した問題解決能力の養成による教育の質の向上をより明確にするものである。
新ポリシーは、本学の目的である「本学は、建学の精神である“STUDY FOR LIFE （生涯にわたる、人生のための学び）”に基づき、豊かな教養と専門的学術、旺盛な自己開発
精神、優れた国際感覚及び問題解決能力を備えた人材を育成し、地域の教育・研究および生涯学習の中心として、地域社会・国際社会に貢献することを目的とする。」に則り、
リベラルアーツ教育を 3 学部共通の方針として掲げ、リベラルアーツ教育によって問題解決能力 C-PLATS®を養成することを明示した。問題解決能力 C-PLATS®の開発の教育手法として PBL（問題解決型学習）と SDL（自己主導型学習）を全てのカリキュラ
ムにおいて実施することにより、本学の教育の質を保証することとした。
また、全学のカリキュラムポリシーに加え、各学部のカリキュラムポリシーを定めた。
さらに、通信教育課程についてもカリキュラムポリシーを定め、通学課程と同様に教育の質を保証するものとして、内外に宣言することとしたものである。
以下に、通学課程、通信教育課程、大学院の順に具体的な内容及び取組状況を記す。

48

大手前大学【カリキュラムポリシー】（通学課程）
大手前大学は、本学の建学の精神、目的、使命および教育方針に基づき、リベラルア
ーツ教育を通じてすべての学生が豊かな教養と専門的学術、旺盛な自己開発精神、優れた国際感覚および問題解決能力を備えた人材を育成するカリキュラム体系を構築します。
問題解決能力の養成の中心的教育手法として、本学独自に開発した C-PLATS®能力開発システム、その具体的教育手法として「問題解決型学習（PBL 学習）」と自ら能動的に考え行動する「自己主導型学習（SDL 学習）」を、全てのカリキュラムにおいて実施することにより、卒業時までに問題解決に必要な C-PLATS®能力を養成します。
本学は以下の方針に基づきカリキュラムを構築します。
１．全ての授業において問題解決に必要な以下に示す 10 の能力：C-PLATS®を養成する。
(1) 社会性基盤能力：チームワーク、社会的責任能力(2) 思考基盤能力：創造力、計画力、論理的思考力、分析力(3) 行動基盤能力：コミュニケーション力、プレゼンテーション力、リーダーシッ
プ、行動力
２．学部横断的に専攻プログラムを組み合わせて履修するシステムにより、幅広い視野と豊かな人間性、専門性および高い問題解決能力を養成する。
３．学生の能動的・自律的・主体的学修を促すカリキュラム体系、および教育システ
ムを提供する。
４．学修成果を高めるために、学修の系統性や順次性に配慮してカリキュラム体系を構築する。
５．不断の教育改革による教育内容の充実と厳正で公正な成績評価により、教育の質保証を行う。
総合文化学部
総合文化学部は、歴史、文化、国際関係、言語など人類の営為が生み出したさまざまな文化的事象を教育研究の対象とし、文化についての深い洞察力と豊かな教養を身につけ、異文化に対しても広い視野をもって尊重し理解することのできる教養豊かな人材を養成するため、以下の方針に基づいて、教育課程を編成し実施します。
１．文化的事象に関する豊かな教養とともに専攻分野における学術的専門性を身につける。
２．異なる文化を多角的、多元的にとらえる広い視野と考察力を育む。
３．自ら問題を発見し解決を導く主体的・能動的学修を促す。
メディア・芸術学部
メディア･芸術学部は、デザイン・造形美術、マンガ制作、映像アニメーション、建築・インテリア、出版編集、メディアコミュニケーション、映画・演劇を教育研究の対象とし、理論と実践による多様な学修活動を通じて、創造的な構想力と表現力を修得し、文化的に人間生活を考える素養を備えた感性豊かな人材を養成するため、以下の方針に基49

大手前大学づいて教育課程を編成・実施します。
１．広範な芸術文化活動を理解し、創造的な構想力と表現力を生み出す素養を高める。
２．専攻分野の特徴と目的に応じて、社会現場で必要とされる実践的な専門知識、技能等の修得をはかる。
３．現代社会における文化の潮流を構造的に理解し、自らが情報発信できる力を身につけるとともに、他者との協働の中で新たな自分を発見し、総合的な力をつける。
現代社会学部
現代社会学部では、心理学、観光ビジネス、ファッションビジネス、情報、企業経営の５専攻を設けています。これらの専攻の学修活動において社会現象を研究の対象とし、現代社会の諸課題を発見・理解できる基礎力を備え、社会で活躍できる人材の養成を目指すため、以下の方針に基づいて、教育課程を編成し実施します。
１．社会のさまざまな活動を理解し、洞察力、創造力等を高める。
２．社会の課題を発見し、解決を導く能動的な学修を行う。
３．専攻分野における、実践的な専門知識、技能等の修得をはかる。
健康栄養学部
健康栄養学部は、「食」を通じて人々の健康および生活の質向上を支援する管理栄養の専門家として、医療、福祉をはじめスポーツ、学校、企業など幅広い分野で社会に貢献できる人材を養成するため、以下の方針に基づいて教育課程を編成・実施します。
１．全てのカリキュラムは食と健康のスペシャリストを養成すると同時に、豊かな人
間性、高い倫理観、困難を克服する問題解決能力など、社会人としての基盤的能力を養成するものとする。
２．専攻科目のうち、基礎教育分野では、社会人経験者を含めたあらゆる学生に対応できるよう、健康と栄養の専門家に必要な自然科学系を重視したカリキュラムとする。
３．専攻科目のうち、専門教育分野では、最新の研究成果を取り入れ、社会現場で豊富な経験を持つ医師、薬剤師および管理栄養士による講義および実習を充実させ、社会現場で即戦力となる実践的な専門家の養成をはかる。
４．医療、福祉をはじめ多様な分野において必要な専門知識・技能等、および個人の状況に応じた栄養指導のための高度な専門知識・技術等の修得をはかる。
５．成績評価は厳正に行い、成績（Grade Point Average＝GPA）に基づく適正な学
修量を測り、質の高い学修に導く。
通学課程
本学のリベラルアーツ教育の根幹をなすのが C-PLATS®能力開発教育体系であり、能力開発の主要なメソッドとして PBL と SDL を実践している。
本学は平成 23(2011)年度より改編された教育課程の施行にともない、みずから困難な問題に立ち向かいその問題を解決してミッションを達成する能力と強い意志をもった人
材を育てるべく取り組んでいる。カリキュラムポリシーは、本学 Web サイト等でも公開
している。

50

大手前大学通学課程では本学の理念体系及びカリキュラムポリシーの下、リベラルアーツ教育のためのカリキュラム編成・教授法の開発施策、さらに、教育の質保証の施策として、様々な制度や教育手法を導入し実践している。
これらのプログラム編成や教授法の改革に加えて、より教育目的に沿った教育が実践できるよう不断のカリキュラム改善に取り組んでいる。例えば、平成 26(2014)年度にはキャリア教育の一環として、従来の現代社会メジャープログラムの授業科目を情報スキル系科目やプレゼンテーション科目とともに「総合科目」のうちの「共通科目」に再編成するなど、既存科目のカリキュラム体系を整備した。
通学課程が取り組むプログラム編成の制度・教育手法教育改善手法について以下に記す。
 教育の質保証と「グランドデザイン」
 三学部クロスオーバー
 レベルナンバー制度
 GPA 制度
 CAP 制度
 専攻プログラム
 コアカリキュラム
 C-PLATS®能力開発
 PBL（問題解決型学習）＋SDL（自己主導型学習） e ラーニング
 IIE プログラム
教育の質保証と「グランドデザイン」
カリキュラム方針に示す能力開発による教育の質保証を担保するために、本学の育成
すべき学生像を明示し、14 項目の具体的なカテゴリー別到達目標を各年次のマイルストーンとして定めた「グランドデザイン」を策定し、グランドデザイン推進委員会が主体となって浸透をはかっている。
三学部クロスオーバー
リベラルアーツ教育を目指す本学の総合文化学部、メディア・芸術学部及び現代社会学部の 3 学部は、全ての学生が本学の目的に掲げる「豊かな教養」を修得するために、
平成 19(2007)年度に「三学部クロスオーバー」という本学独自の教育課程編成システムを導入した。このシステムは学生が各学部より提供される専攻プログラムを履修できる制度であり、本学はこの三学部クロスオーバーにより、リベラルアーツ教育として幅広
い分野の学びを提供してきた。
平成 28(2016)年度に健康栄養学部管理栄養学科が設置され、計 4 学部となったが、同
じくいたみ稲野キャンパスで学修する 1 年次生は、既存 3 学部より提供される授業科目を履修できることとしている。
レベルナンバー制度

51

大手前大学

本学はレベルナンバー制度を導入し、全ての授業科目に 100〜400 のレベルナンバー
を付し、レベルナンバーの順に基礎から応用へと学ぶよう指導することにより学修効果を高めている。レベルナンバー制度は教育の質保証を担保するための重要な制度である。
GPA 制度本学は GPA 制度を導入し GPA が低い学生については、学期毎にアドバイザーが保護者を交えて三者面談を行い、履修指導を行っている。GPA1.5 以上は卒業要件にもなっており、GPA が 1.5 未満の学生には卒業を認めない。GPA 制度はカリキュラムポリシ
ーに掲げる本学の教育の質保証を担保するための重要な制度である。
CAP 制度本学は CAP 制度を導入し、成績優秀者を例外とするものの原則として各学期 20 単位を超えて履修はできないことになっている。CAP 制度は学生の自己学修時間を確保し、教育の質保証を担保することを目的としている。平成 26(2014)年度の入学者からは、「教職に関する科目」についても CAP の範囲内で履修登録させることとし、養成すべき教員の質保証も図ることとした。
専攻プログラム
リベラルアーツ教育を目指す本学はメジャープログラムを導入している。学生はいず
れか 1 つのプログラムをメジャー（主専攻）として修了することが卒業要件とされている。
平成 25(2013)年度以前の入学者のプログラムの修了要件は 24 単位以上の修得であったが、平成 26(2014)年度の入学者からは専攻プログラム内の科目より 36～40 単位の修得を要するものとして、プログラムの充実を図った。また、専攻プログラム内の科目より 16～20 単位の修得でマイナー（副専攻）が修められることとした。なお、プログラ
ム内の授業科目の単位を必要な数だけ満たせばよいとするのではなく、必修・選択科目の別や先修条件を整備し、質保証を重視することとした。その趣旨はリベラルアーツ教
育で広く学ぶと同時にいずれかの分野では専門的に学ぶことにより学修の質を高めることにある。
平成 28(2016)年度に健康栄養学部管理栄養学科が設置されたが、同学部の卒業についても、「栄養学」を主専攻として修めることが卒業の要件となっている。
コアカリキュラム
すべての学部において、1 年次から 4 年次を通して演習形式の必修科目を設置している。総合文化学部、メディア・芸術学部及び現代社会学部の 3 学部では、1 年次及び 2
年次は「キャリアデザインⅠ～Ⅳ」、3 年次は「ゼミナールⅠ～Ⅱ」、4 年次は「卒業研究」若しくは「卒業制作」である。健康栄養学部においては、同様に 1 年次及び 2 年次に「キャリアデザインⅠ～Ⅳ」、3 年次及び 4 年次に「応用セミナーⅠ～Ⅳ」が設置されている。
これらの授業科目は本学の進めるリベラルアーツ教育のための C-PLATS®能力開発52

大手前大学における PBL+SDL の実践の場と位置づけている。各クラスの担任教員はアドバイザーとして学修支援、進路支援、学生生活支援を行っている。
また、初年次教育では、「キャリアデザインⅠ～Ⅱ」のほかに「情報活用Ⅰ」、「英語Ⅰ～Ⅱ」を置き、基礎的なアカデミックスキルの育成を行っている。卒業生の質保証を前提としたこれら必修科目の担う役割は大きく、さまざまな要素を同時に考慮した科目設計が行われている。
C-PLATS®能力開発
すべての授業科目において、問題解決のために必要な基礎コンピテンシー（チームワーク、社会的責任能力、創造力、計画力、論理的思考力、分析力、コミュニケーション
力、プレゼンテーション力、リーダーシップ、行動力）を掲げ、それぞれの能力を向上させるよう授業を推進している。
PBL（問題解決型学習）＋SDL（自己主導型学習）
リベラルアーツ教育の手法である本学独自の C-PLATS®能力開発を推進する上で、最も高い効果が期待される教育メソッドとして PBL＋SDL を位置づけ、全ての授業において PBL＋SDL を導入し、課題に自主的に取り組む教授法への改革に取り組んでいる。
e ラーニング
学修形態の多様化をはかり、学生の自主的な学修習慣の促進と学修ニーズに応えることを目的として、平成 20(2008)年度より通学課程において e ラーニング科目を開講した。
平成 21(2009)～26(2014)年度における各年度の各学期における完了率は約 83〜90%と高い数値を示している。履修者数は開講以来増加の傾向が見られたが、平成 24(2012)
年度には質保証の観点から履修者数をサポート可能な適正数にするため、一部の科目において配当年次を変更し調整を行った。その結果、平成 24(2012)年度以降は履修者数の急増傾向は収まりつつある。しかし、科目ごとの履修者数においては、まだ 300 人前後の授業が僅かながら存在することからクラスサイズの適正化に向けた改善に取り組んでいる。
開講以来、教材へのアクセス状況をもってモニタリングしている。e ラーニングによる開講の授業は全 15 回で構成されており、原則として毎週新しい回の教材が配信される仕組みになっている。学生は各回の配信開始後２週間以内に当該回の学修を終えることとし、それ以後のアクセスは遅刻扱いとして、成績評価においてそのことを勘案する
よ う に 定 め て い る 。 完 了 率 は 、 学 生 が 本 学 独 自 の 学 習 管 理 シ ス テ ム （ Learning
Management System、以下 LMS）「el-Campus」にログインし、1 回から 15 回までの全ての回の教材にアクセスし、課題に取り組んだ学生の率を表したもので、例年履修者の約 8 割以上が途中でドロップアウトすることなく、すべての学修を終えている。
IIE プログラム
平成 26(2014)年 4 月に IIE を設置し、グローバル人材育成のための教育プログラムを開発・推進している。
「英語で英語を学ぶ」（Language Education of Otemae、以下 LEO）

53

大手前大学

プログラムは学生の英語能力に応じた 4 レベル制を採用している。また、全ての科目を
英語でも開講できるよう学則を改め、英語で教養科目を学ぶグローバル日本学プログラム（Global Japan Studies、以下 GJS）、英語でビジネスを学ぶ Global Business Studies（以下 GBS）、英語でキャリアを学ぶ Global Carrier Studies（以下 GCS）を開講している。これらの科目群の所定の単位を取得した学生には修了証（サーティフィケイト）を授与することとした。
通信教育課程【カリキュラムポリシー】（通信教育課程）
大手前大学通信教育部は、以下の三つの方針に基づいて教育課程を編成します。
１．リベラルアーツ教育による、高度な学際的知識および汎用的能力を修得できるカ
リキュラム体系を構築する。
２．学生の学修ニーズに応じて、「幅広い分野の学際的学修」と「専門分野の体系的学修」が両立するカリキュラム体系を構築する。
３．現代社会が求める学びのニーズに即応する柔軟なカリキュラム編成を行う。
通信教育課程においては教育目的に鑑み、ディプロマポリシーに即して新しいカリキュラムポリシーを制定した。これらの方針は学生募集要項に明記し、入学志願者に示している。同時に、本学 Web サイトにも掲げている。
通信教育課程の教育課程の編成については、「大手前大学通信教育開設設置認可申請書」の「教育課程の編成の考え方及び特色」の内容に基づき、適切に実施運営している。
本学の通信教育課程は教育効果が高い e ラーニングによる授業を印刷授業全てに取り入れている。また、メディア授業を導入するなど教育効果の高い授業方法を開発し導入している。
 年度を通じた履修形態(4 クール制)
 メディア授業の導入
 授業科目の再編
年度を通じた履修形態（4 クール制）
本通信教育課程では、2 単位相当の授業科目にあっても学修に要する時間、すなわち（2 時間の予習＋2 時間の授業＋2 時間の復習）×15 週を実施する期間は半年には限定せず、年度を通じて学修することを認めることとしている。具体的には、単位修得試験受
験機会を年間通じて最大 4 回（4 クール制）設けている。また、履修登録の時期を同じ
く 4 回設けて、学生の学修進捗に合わせて履修できるよう設定している。
メディア授業の導入
平成 25(2013)年度からは、授業方法を従来の印刷授業、スクーリングに加え、メディ
ア授業を追加して実施している。その目的は、①通学課程で実績のある質の高い学修方法を通信教育課程においても導入し、教育効果を高める、②土曜日、日曜日に仕事に従54

大手前大学事している学生や親の介護を行う学生など様々な事情によりスクーリングに出席困難な学生の要望に応えるためである。現在は、21 科目（34 単位）のメディア授業を開講している。なお平成 26(2014)年に開始された JMOOC に本学も参画。授業の提供を行った。
授業科目の再編
平成 26(2014)年度より、学生個人の学びを尊重し、学生自身が本当に必要な学びを実現するため、全科目から選択履修できるようにした。また、四つの専修（「教養の理解」、「現代社会と企業の理解」、「コミュニケーションの理解」、「情報の理解」）を設置していたが、同年次より科目を整理し、内容をわかりやすく示した「心理学メジャー」、「ビジネス・キャリアメジャー」及び「ライフデザインメジャー」に再編した。
単位授与の基準については、成績評価が密接に関連していることから、シラバスに記載している「成績評価の方法」に成績評価の方法とそれらの配分を学生に示して適切に単位認定を行っている。また、単位修得試験については、受験資格を明記し、印刷授業
及びメディア授業については、「全ての教材が『済』になること」としている。スクー
リングについては、科目によってレポート課題の提出やディスカッションへの寄与度などを明示している。
また、学修効果を考慮して、次の通り各学年に年間履修できる単位数に上限を設けている。
履修上限単位数
正科生

42 単位

科目等履修生

30 単位

聴講生

10 単位

通信教育課程の入学前に修得した単位等の認定については、主に編入学者を対象として行っている。「大手前大学通信教育部規程」第 31 条第 1 項に、「正科生の本学に入学する前に、大学又は短期大学等において修得した単位（科目等履修生により修得した単位を含む。）について、教育上有益と認めたときは、本学において修得したものとして認定することができる。」と定められており、同条第 2 項では「前項により認定できる単位数は、本課程において修得したものを除き、60 単位を超えないものとする。」としている。本学の「通信教育課程既修得単位認定要項」に基づいて単位認定の運用を行っている。この既修得単位の認定方法は個別対照方式で行っている。修得した科目を個別に認定していくので、これまでの学修内容によっては、認定数が極端に少ない学生も存在している。
卒業認定については、ディプロマポリシーに定められた内容に則り、実施している。
修業年限以上在籍し、所定の単位を修得したものについて、成績評価及び単位認定を取りまとめた判定資料を作成し、通信教育課程連絡協議会において確認される。卒業の可否については教授会の議を経て、学長が学位授与を決定している。
大学院55

大手前大学

本大学院は以下のカリキュラムポリシーのもと、博士前期課程は、基礎科目と関連科
目の 2 種を設け、専門分野と関連分野の学修、研究を互いに有機的に連携させ、補強するようにカリキュラムを編成している。
博士後期課程はさらに高度な内容の科目を充実させ、個人の研究指導のほかに前期課
程の授業科目を履修して、自己の研究の基盤をさらに広く、深く掘り下げるようカリキ
ュラムを編成している。
【カリキュラムポリシー】（大学院比較文化研究科

比較文化専攻（博士前期課程））

日本をはじめ世界各地域の文学、歴史、思想、社会、芸術などの文化現象の比較研究を行うとともに、国際社会に対応しうる高度な専門知識と広い視野を備えた人材を育成する。この方針に基づいて、修士論文作成に導く必修科目、基礎科目及び関連科目を設置し、専門分野と関連分野の学習、研究を互いに有機的に連携し、補強する教育課程を編成し、実施する。
【カリキュラムポリシー】（大学院比較文化研究科

比較文化専攻（博士後期課程））

日本をはじめ世界各地域の文学、歴史、思想、社会、芸術などの文化現象の比較研究を行うとともに、国際社会に対応できる高度な専門知識と広い視野を備えた人材を育成する。この方針に基づき、各自の博士論文作成に導く研究指導のほか、前期課程のいずれの授業科目をも履修できることを前提とした、自己の研究の基盤をさらに広く深く掘り下げるための教育課程を編成する。
（3）3－2 の改善・向上方策（将来計画）
大学を取り巻く環境変化が激しい中、本学は平成 23(2014)年度と 26(2014)年度に教育の質の保証のための大幅な改革に取り組んできた。改革の進捗に合わせてカリキュラ
ムポリシーをより明確に質の向上を目指すものに改定した。
今後は、新しいカリキュラムポリシーのもと、新カリキュラムの定着と同時に、これまで本学が開発し推進してきた C-PLATS®能力開発プログラムを着実に実践していく。
通学課程
平成 26(2014)年度に教育の質保証を目指した新カリキュラムにより教育課程の整備が整った。今後は新カリキュラムの定着とより高い教育の質保証に向けて、確実な実行と教育力向上のための不断の努力を行う。また、授業科目のナンバリングを進め、現在開発途中となっているルーブリック、履修系統図を完成させる。
通信教育課程「通信教育課程連絡協議会」を「通信教育運営委員会」に代わって平成 26(2014)年 4月に設置した。同協議会は、通信教育部長を議長に学部長、教学運営室長、情報メディアセンター長などのメンバーで構成され、通信教育課程の運営及び将来計画について包括的に検討しており、具体的に今後取り組む項目として、新規科目の開講、メディア授業の追加、地方会場の設置を予定している。

56

大手前大学

大学院
授業内容・方法の一層の充実をはかる。そのため教授陣のさらなる研究の推進と学生の熱心な授業参加を促す方策として、教員同士の各学生への指導教育状況の把握と教員間の連携を強化する。優れた研究者の特別講義の実施など新しい知見と研究方法に触れる機会を増やす。
3－3

学修成果の点検・評価≪3－3 の視点≫
3-3-①

三つのポリシーを踏まえた学修成果の点検・評価方法の確立とその運用

3-3-②

教育内容・方法及び学修指導等の改善へ向けての学修成果の点検・評価結果のフィードバック（1）3－3 の自己判定「基準項目 3－3 を満たしていない。」（2）3－3 の自己判定の理由（事実の説明及び自己評価）①三つのポリシーを踏まえた学修成果の点検・評価方法の確立とその運用②教育内容・方法及び学修指導等の改善へ向けての学修成果の点検・評価結果のフィードバック
上記の視点については以下のように述べる。
第 1 次グランドデザインの制定と運用
本学の通学制学部では、グランドデザインを基本とした教育の取り組みを行っている。
これは、2011 年に当時のディプロマポリシー・カリキュラムポリシーに基づいて策定された全学的な教育の具体的施策である【資料 3-3-1】。これをもとに全学的に卒業生の質保証を掲げ、すべての学生について各項目につき一定の最低到達基準を設けて、卒業時にそこに到達できるよう教育していくこととなった。また、その推進機関として平成
25(2013)年度よりグランドデザイン推進委員会を設け、教学担当副学長を委員長とし、各学部長、教務部長、学生部長、事務局長がメンバーとなり、PDCA サイクルに基づき実施に当たってきた。
実施にあたっては、各項目で学修の到達度を測るため、それに適したテストを選び、各学年の到達目標を例示して、4 年間のうちに複数回実施して可視化を図った。たとえば、「外国語コミュニケーション力」では 1 年生で TOEIC300 点、2 年生で 400 点、３
年生で 500 点、4 年生で 550 点、「情報活用力」では 4 年生で IT パスポート取得か Rasti550
点、C-PLATS®（社会人基礎力の 10 の要素）では、10 段階のレベルを設定し、そのう
ち４年生では各項目で 3 に到達する、といった設定であった。
また、最終的な学修成果の可視化の仕組みとして、1 年生は必修授業の「キャリアデ
ザインⅠ・Ⅱ」、2 年生は「キャリアデザインⅢ・Ⅳ」の最終に教育ボランティアを含めた人々の前で自分の「キャリアプランニング」に関するテーマとしたパワーポイントによるプレゼンテーションを行い、質疑応答を行って認められること（1 年生発表 3 分・
57

大手前大学
質疑応答 3 分、2 年生発表 5 分・質疑応答 5 分）、3 年生は「ゼミナールを通じて学んだこと」をテーマとして 5 分の教育ボランティアによる個別面談を実施し、10 分の質疑応答を行って認められることと各クラスでの学年末のプレゼンテーション、4 年生は「卒業研究を通じて学んだこと」をテーマとして教育ボランティアを含めた人々の前で 7 分のプレゼンテーションを行い、20 分の質疑応答を行って認められることが求められた。
さらに、それらの代表者による全学プレゼンテーションを毎学年末におこない、学内外の社会人を含む方々に可視化する、という仕組みをとっていた。
学生には、C-PLATS®については平成 23(2011)年度から「OCD 大手前コンピテンシ
ーディクショナリー

大手前大学能力開発事典（入門編）」と題した冊子を作成し、入学時当初に配布して、説明を行っている。グランドデザインも同様に平成 26(2014)年度から「大手前大学

学びの道しるべ」と題した冊子を作成し、入学時に配布して説明をしている。
第 2 次グランドデザインの制定と運用
その後、平成 26(2014)年度末にグランドデザインの総括を全学 FD として行い、問題点の抽出と今後の対策を議論した。それをもとに平成 27(2015)年度に第 2 次グランドデザインを策定した。改訂内容の主な点は、第 1 次グランドデザインの学習到達目標が画一的であり、個々の学生の個性や将来像をもっと重視して、個々の学生が立てるそれぞれの学習到達目標に切り替える、というものである。
その結果、卒業までに 4 段階のレベルを設定し、数値ではなく文言による学習到達目
標を提示する形となった【資料 3-3-2】。また、統一的なテストは必要最低限にとどめ、個々の学生の学修到達成果は、学生が各年度の学修目標と C-PLATS®の到達目標をキャ
リアデザインシステムの e－ポートフォリオに記入し、アドバイザー教員が到達目標に達するよう指導して成果を確認する、という形に変更した。
しかしながら、これだけでは全体的な可視化は行えないため、前述したプレゼンテー
ションによる学修成果の可視化を引き続いて行うこととなった。ただし 1・2 年生の「キャリアデザインⅠ~Ⅳ」は従前の形式のままとしたが、3 年生の「ゼミナール」では、各
学年末のクラス内プレゼンテーションは廃止し、教育ボランティア面談だけとした。また 4 年生は、「卒業研究」を通じた学修成果発表を各教室に分かれて、全員が学内外に公開する形とした。
現代社会学部通信教育課程では、まだグランドデザインは作成しておらず、前述のような取り組みは行っていない。
しかし、開設当初より、各科目の授業開始時と終了時にアンケートをとっており、教員はこれを見て自身の授業の評価をすることができる。また、年に数度教員連絡会議を開催し、授業や成績評価についての課題などを討議している。
このように、第 2 次グランドデザイン制定後の学修成果の点検・評価方法は、システ
ムの形はほぼ出来上がっているものの、いまだ確立できているとまでは言えない。第 2次グランドデザインの総括は、まだ行われていない。したがって、学修成果の点検・評価も十分に行われておらず、結果のフィードバックも行われていない。
学長をリーダーとする新指導体制のもとでは、平成 28(2016)年度に新たに三つのポリ
58

大手前大学シーを制定するとともに、入学者の減少に伴い、平成 27(2015)年度に開設された健康栄
養学部に続いて平成 31(2019)年度に国際看護学部(仮称)を新設すべく準備を進めている。また、既存 3 学部についてはリテンション率や卒業者率の向上を図り、留学生の増加を図るなど、経営の安定化に向けた方針が打ち出されている。同時に、各専攻（メジャー）の専門性を高め、資格取得や各学部で特徴ある教育を行うことによって、他大学との教育内容での競争に打ち勝っていこうとしている。すでに 2 年次キャリアデザイン
Ⅲ・Ⅳは、これまでの統一的内容から、次年度から 12 のコースに分け、コースの特徴を活かした内容にすることによって、専門性を高めるとともに、メジャーやゼミ選択を考えやすくする方向に進めている。
（3）3－3 の改善・向上方策（将来計画）
このような方針のもと、教育方法や第 2 次グランドデザインの学修成果及びその点
検・評価方法も、上記の教育方針にそったものへと改善をしていく必要がある。
まず、教育方法としては、現在基本とする少人数教育はできる限り継承する。その一方で、ポータブルパソコンを活用するなどして、大人数でも教育効果が上がる授業方法を創出していくことによって、教育の面でも経営的にも効率の良い授業運営を行う。また、すでに一定程度実行されているが、演習・実習科目だけでなく、講義科目についても可能な限りアクティブラーニングを積極的に導入し、教育効果を高めていく。このような新たな教育方法へと転換していくことに伴って、新たな学修成果の点検・評価方法が必要になってくる。
また、第 2 次グランドデザインでの学修成果の点検・評価方法もこれらの視点から確立させていく必要がある。第一に現在行っているキャリアデザインシステムの e－ポー
トフォリオに基づく、学生個々人についての学修目標の設定と到達結果をデータとしてまとめ、アドバイザー教員がそれをもとにして的確な評価・指導を行うシステムを完全に履行すること。第二に全学的な学修成果の可視化のための全学プレゼンテーション大会（プレゼンフェスタ）の評価を振り返り、より実効性のあるものにすること。第三に各授業での学修成果の可視化・評価方法を確立すること。第四に各種アンケートなどを活用し、一層学修成果のデータ把握に努めること、などが考えられる。
第 1 点目の一例として、個々の学生の学修成果を示すものの一つに資格取得がある。
資格取得については、毎月の教授会で資格サポートセンターからの報告によって、教員に周知されている。また、【資料 3-3-3】に示すように、資格取得の実態をデータで把握している。しかし、資格取得を毎学期初めに全学年に呼び掛けているものの、全体的に資格取得を希望する学生は減少している。また、その種類も減少している【資料 3-3-3】。
昨年末に 1 年生全員にどのような資格を取得したいか、アンケートを行った。その結果、
MOS などをはじめ多くの資格に興味を示していることがわかった。しかし、受験者が減少している理由を明らかにする必要がある。この要因の一つに経済的な問題があるよ
うに思うが、教員の評価や指導が不十分であることも一因である。学修指導の改善へ向けての学修成果の点検・評価結果のフィードバックも不十分となっている。今後、教員に対して、資格取得の実態のデータを詳しく説明して、学生が挙げた資格取得の目標達成について評価
し、細かな指導を行ってもらうよう働きかけていきたい。

59

大手前大学第 2 の点については、例えば 4 年間の学修成果の伸長をクラス内プレゼンテーションの記
録映像や発表データなどから確認し、4 年次に学生自身の自己評価と教員・教育ボランティ
アの客観的評価を総合して、どれだけ学修成果があり、学生自身の目標がどれだけ達成され、どれだけこの教育方法による教育効果があったのか、などを最終確認する必要がある。

第 3 の点については、C-PLATS®委員会で推奨されたルーブリックは、個々の授業の学修成果の点検・評価に有効であり、取り入れるとともに授業アンケートともリンクさせることも検討したい。ただし、ルーブリックは、授業のすべての内容を示すことはできず、また授業形態によっては不向きなものもあるため、活用にはこのような点に留意する必要がある。
第 4 の点については、例えば個々の授業についてすでに行っている授業アンケートの項目を見直したが、そのデータの分析については、現在検討中となっている。これを有効なものにして、学修成果の点検・評価のフィードバックができるものとしなければならない。
このような、個々の学生の学修成果の点検・評価とともに、第 1 次グランドデザインのときに行っていた全学的なテストによる全学的な学修成果の点検・評価も引き続き行
う必要があるが、現在は 1 年次の英語で行っている TOEIC

Bridge と情報活用Ⅰで行っている日本語ワープロ検定、英語奨学生の奨学金資格更新のための TOEIC あるいは
TOEFL 受験などにとどまっている。
1 年次の英語力については、入学時のプレイスメントテストの点数は 101～120 以上の層がわずかずつ増えてきているが【資料 3-3-4】、1 年次学期末の TOEIC

Bridge の点数はほぼ横ばいである【資料 3-3-5】。今年度は、教科書を変更し、英語力をより高められるよう、チャレンジしている。
情報活用Ⅰでは、昨年から日本語ワープロ検定の合格目標を高めて、能力アップに取り組んだが、ついて行けず単位を落とす学生が続出した。
このように、かなりの学修成果の点検・評価方法の構築と運用がなされてきたものの、
なお課題は山積しているといえる。しかし、今後一層の学修成果の可視化を図り、PDCA
サイクルにのっとった点検・評価の方法を構築し、教育内容・方法及び学修指導等の改善へ向けての学修成果の点検・評価結果のフィードバックを完全なものとしていきたい。
さらに 2 年目を迎えた健康栄養学部では、第一期生が大阪キャンパスで専門教育中心の学修へと進んでおり、卒業時には管理栄養士国家試験の合格率の把握と分析が必要となってくる。
現代社会学部通信教育課程でも、日本語教師資格課程を導入し、次年度からは公務員試験対策講座も開かれる。一般の授業についての学修成果の点検・評価とともに、これらの資格取得について、教育内容・方法及び学修指導等の改善や学修成果の点検・評価を行っていく必要があろう。
【資料 3-3-1】

第 1 次グランドデザイン【資料 3-3-2】

第 2 次グランドデザイン

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大手前大学【資料 3-3-3】

資格取得の推移【資料 3-3-4】

英語プレスメントテストの結果【資料 3-3-5】

TOEIC

Bridge の結果［基準 3 の自己評価］
学修に関する制度の整備は進んでいるが、成果の点検・評価ができておらず、基準を満たしているとはいえない。
・授業時間外における学修支援に関し、大学としての責任体制を明確にし、学習支援センター運営会議を設置して、学習支援センター、教務課、図書館及び資格サポートセンターとの連携をはかっている。
・通学課程においては、すべての学生について専任教員によるアドバイザーが学修・
学生生活全般をサポートし、履修等の相談に応じるだけでなく、授業への出席状況を把握し学修継続率の向上に努めている。通信教育課程についても、学修アドバイ
ザーを配置し、学修が滞っている学生に対して学修の継続を促すなど、学生個人に合わせた対応を適切に実施している。これらの支援を効率的に行えるよう、「el-Campus」の機能を充実させている。
・通信教育課程については、遠方に在住する学生が多いことに配慮し、学外における学習相談会を実施し、また修業年限を超えて在籍する学生への学納金軽減措置を講じている。
・ルーブリックの作成は一時期推奨していたものの、普及しているとはいえない。ディプロマポリシーに基づいて徹底した CAP 制度を導入し、GPA が一定以上である
ことを卒業の要件として質保証を標榜しているが、その趣旨が教職員に浸透しているとはいえない。
・教育課程については、平成 26(2014)年度にほぼ完成しており、カリキュラムポリシ
ーにも合致している。ただし、履修系統図の作成と授業科目への採番については、作業途中である。
・履修取消制度など、学生を救済する制度を整備して中途退学防止に努めているが、救済を必要とする原因(履修取消しの理由)を究明する必要がある。
・基準 3‐3 で述べている通り、制度の整備はできていても、学修成果の点検・評価
方法は、いまだ確率できておらず、第 2 次グランドデザインの総括もまだ行われていないと考える。したがって、今後学修成果の点検・評価方法を整備し、結果のフィードバックを充実させていく。

61

大手前大学基準 4．教員・職員
4－1

教学マネジメントの機能性≪4－1 の視点≫
4-1-①

大学の意思決定と教学マネジメントにおける学長の適切なリーダーシップの
確立・発揮

4-1-②

権限の適切な分散と責任の明確化に配慮した教学マネジメントの構築

4-1-③

職員の配置と役割の明確化などによる教学マネジメントの機能性（1）4－1 の自己判定「基準項目 4－1 を満たしている。」（2）4－1 の自己判定の理由（事実の説明及び自己評価）
本学の意思決定システムは教学運営評議会を最高審議機関と位置付けており、学長を議長としてそのリーダシップが十分発揮できるように機能している。
①大学の意思決定と教学マネジメントにおける学長の適切なリーダーシップの確立・発揮
学長は理事会で決定された方針に従い、「学則」に則り大学を統括し大学運営にあたる権限を有するとともに責任を負っている。具体的には、大学の代表者である学長が、本学の最高審議機関として設置されている教学運営評議会を招集して重要事項を審議して意思決定を下すとともに、リーダーシップを発揮して業務執行にあたっている。また 2 副学長、4 学部長を含めて部長会を毎週開催し、円滑な業務運営に努めている。
②権限の適切な分散と責任の明確化に配慮した教学マネジメントの構築
学校教育法の改正・施行に伴い、改正の趣旨に則り副学長並びに教授会に関する学則等諸規則を平成 27(2015)年 3 月までに改定した。また、学長の権限を強化する
一方、副学長の役割を明確化するため、2 人の副学長にそれぞれ①入学、教学、コンプライアンス担当。②制度改革、グローバル推進、キャリア・就職支援担当を割り振って執行させて、学長の補佐体制を強化している。
③職員の配置と役割の明確化などによる教学マネジメントの機能性
大手前学園の業務を執行する事務組織については「事務組織規程」【資料 4-1-1】に規定され、権限と責任が明確になっている。組織編成は、【資料 4-1-2】の通りであり、学園の使命・目的の達成のため大学事務局を統括する事務局長のもと、総務課、教務課、学生課、キャリアサポート室などの事務部署が配置されており、また、
キャンパス横断の事務組織として、教学運営室、アドミッションズオフィス、地域・社会連携室、情報メディアセンター、国際交流センターなどが組織されている。各課室長は教職協働の観点より、不断より教員との情報連携に向け各委員会等の会議へ出席し、教学運営に密接に関わっている。
各事務組織には責任者である課長もしくは室長を置き、権限を与えて業務執行に

62

大手前大学当たらせると共に責任を明確にしている。課員及び室スタッフは専任職員を中心として人員配置されているが、業務内容や目的・時期に応じて期限付職員、派遣スタ
ッフあるいはパートタイム職員などを採用し、業務運営に必要な職員数を確保している。
（3）4－1 の改善・向上方策（将来計画）
FD や SD を通じて、教員および職員が相互に連携をさらに強めていって、教学面での研鑚を積んでいく方針である。
【資料 4-1-1】

事務組織規程【資料 4-1-2】

学校法人大手前学園事務組織略図

4－2

教員の配置・職能開発等≪4－2 の視点≫
4-2-①

教育目的及び教育課程に即した教員の採用・昇任等による教員の確保と配置

4-2-②

FD(Faculty Development)をはじめとする教育内容・方法等の改善の工夫・開発と効果的な実施（1）4－2 の自己判定「基準項目 4－2 を満たしている。」（2）4－2 の自己判定の理由（事実の説明及び自己評価）
本学は理念体系を共有し、リベラルアーツ型教育を実践する高い志と教育能力を持った教員を採用、配置、昇任、評価を行うと同時に、教育力の向上のための FD 活動を行い教養教育の質の向上に努めている。
①教育目的及び教育課程に即した教員の採用・昇任等による教員の確保と配置
大学院を含む本学の全教育課程における助教以上の専任教員の総数は 90 人で、うち、教授は 55 人となっており、大学設置基準に定められた基準を上回って配置している。
また、専任教員の採用については「人事委員会規程」に則り、まず人事委員会に諮られ、各学部からの要望をもとに教員の採用計画案が協議され意思決定される。
人事委員会の採用方針及び計画に従い、公募にて選考している。選考の基準は「大手前学園教員選考規程」に定められた、①「学園の教育理念・使命に共感し、その運営に参画できる能力と協力する姿勢を有すると認められるものの中から選考」､②「学歴、教育実績を含む職務経歴、著書・論文等の研究業績及び学会活動並びに人物評価などを総合的に審査する」の方針にもとづいて、厳正に行っている。
採用手順は学長が指名した選考委員により「大手前学園教員選考規程」に定められた基準に従って書類審査により候補者を絞り込み、選考委員による面接を行った後に模擬授業を実施する。これには、聴講希望学生を公募し、参加した学生によるアンケー
ト評価を実施し、評価の基準の一つとしている。さらに学長、理事長面談を経て人事63

大手前大学委員会で審議、教学運営評議会・常任理事会の議を経て理事長が決定する【資料 4-2-1】。
特に本学では模擬授業を重視しており、これは本学の理念を実践する高い教育力があるかを最も重要な判断基準としているからである
教員の昇任については、「大手前大学教員昇任基準」及び「教員人事評価制度」に基づいて選考している。前者は主に研究成果であり昇任の最低条件が定められている。
後者は毎年行っている「教育面」「研究・制作活動」「社会連携・地域貢献」「学園／学校運営への貢献」「その他特記すべき事項」の五つの項目における総合的教員評価シス
テムであり、昇任を判断する上で重要な基準となっている。教員評価の課程では全教員を対象に学部長による面談を実施している。
昇任手順は人事委員会において、「大手前大学教員昇任基準」に定められた職位ごとの勤続年数、研究業績等の基準に該当する教員について選考を行い、昇任基準を充足するとして承認された候補者が教学運営評議会で審議され、ついで常任理事会に上申され承認される。
また学長・学部長など一定役職への任用については教学運営評議会における審議を経て理事会に上申し、承認されたのち、理事長により発令されるという手続きを経る。
②FD(Faculty Development)をはじめとする教育内容・方法等の改善の工夫・開発と効果的な実施教学担当副学長のもと FD 委員会が設置され FD 活動が企画・運営されている。また、教育力向上のための主たる施策として、学生による授業アンケートの活用、教員相互による授業見学の実施、コンピテンシー・ファカルティ、教職協働 FD を行っている。
毎学期全ての授業において履修学生の授業アンケートを実施し、担当教員は学生の意見・要望についての授業改善のためのコメントを書くことを義務づけている。学生に授業アンケート結果とコメントを纏めて公開している。自己点検・評価委員会は授業改善に活用している。
教員相互による授業見学を非常勤教員含めて毎学期実施している。各教員は他教員の授業を指定期間に最低 1 授業を見学し報告書を作成する。この報告書に被見学教員
がコメントを付し公開してお互いの授業改善に役立てている。
（3）4－2 の改善・向上方策（将来計画）
本学は教員の配置と職能開発システムを数年かけて整え、実施運用している。近年
は教学担当副学長主導で FD を行ってきたが、平成 27(2015)年度から教育内容・教育
方法の改善・向上に向けた取組を統合的に企画・推進する機関として FD 委員会を復活させており、毎月定例開催を実施している。今後、本委員会の活動により教育力の更なる向上に努める。
4－3

職員の研修

≪4－3 の視点≫
4-3-①

SD(Staff Development)をはじめとする大学運営に関わる職員の資質・能力向上への取組み64大手前大学（1）4－3 の自己判定「基準項目 4－3 を満たしている。」（2）4－3 の自己判定の理由（事実の説明及び自己評価）①SD(Staff Development)をはじめとする大学運営に関わる職員の資質・能力向上への取組み
上記の視点については以下のように述べる。
年度当初に SD 委員会を開催し、年間の SD 開催予定を策定している。特に、毎年春学期が終了する 7 月下旬に全職員を対象とした SD 研修を半日かけて実施している。
学園の財務状況や中期計画の説明を受け、学外研修派遣職員による研修内容の報告発表等も実施している。尚、教員にも出席をしてもらい教育改革の進捗説明や学修支援
状況の発表を通じて問題意識の共有をはかっている【資料 4-3-1】。
（3）4－3 の改善・向上方策（将来計画）
これまで毎年継続して立命館大学の政策立案に関する大学職員対象の聴講生制度プ
ログラムに若手職員を派遣している一方、平成 29(2017)年度は秋に関西学院大学大学
院の大学運営プログラムに科目等履修生として初めて派遣する。このように学内での研修にとどまらず学外への研修や大学職員教育プログラムを SD と位置づけて積極的に推進していく方針である。
また、学内の教職員による様々な報告や説明に加え、学外機関等の意見や講演を聴く機会を増やしていくことも考えており、手始めに日本私立学校振興・共済事業団の職員から本学と他学との財務分析比較等の報告を聞く SD 研修を開催した。
【資料 4-3-1】
4－4

大手前学園 SD 委員会規程

研究支援≪4－4 の視点≫
4-4-①

研究環境の整備と適切な運営・管理

4-4-②

研究倫理の確立と厳正な運用

4-4-③

研究活動への資源の配分（1）4－4 の自己判定「基準項目 4－4 を満たしている。」（2）4－4 の自己判定の理由（事実の説明及び自己評価）
教員の研究活動を財政的および人的に支援するため、教育研究費の充実および事務的な側面から研究助成課を設置している。
①研究環境の整備と適切な運営・管理
研究活動に極力専念できるように研究助成課が事務的支援を実施している。
②研究倫理の確立と厳正な運用

65

大手前大学

研究倫理委員会を設置して法令遵守のもとで研究活動が実施されるようにチェック監視機能を持たせている。また定期的に研究倫理に関わる研修会を監査室と連携して開催している。
③研究活動への資源の配分
教員に一律配分される個人研究費や採択型の特別研究費を設けており、特に本学の教育に直接資する目的の研究には、学長特別研究費が割り当てられる。また、科学研
究費へのチャレンジ促進支援にあたる不採択者向け研究費も配分される。
（3）4－4 の改善・向上方策（将来計画）
個人研究に加えて学部横断的研究に対しても研究活動への資源配分ができるように研究費を改訂する方針である。また、グローバル化を睨んだ研究活動支援もおこなう
準備をしている。
［基準 4 の自己評価］
本学としては更なる向上を目指して改善すべき点があるものの、教員・職員についての基準は以下の通り十分に満たしている。
・学長のリーダーシップが十分に発揮できる組織体制を備えている。意思決定機関である教学運営評議会が機能しており、教学マネジメントの機能性を担保している。
・各課室長は教職協働の観点より、普段より教員との情報連携に向け各委員会等の会議へ主体的に出席し、教学運営に密接に関わっている。
・教員中心の FD にも職員が出席して教育改革の共有化を推進しており、また、SD には学長をはじめ役職教員にも出席してもらって、課題の共有をはかっている。
・教員の研究・教育活動を財政的にも支援していく方針をさらに充実させている。特にグローバル化を睨んで海外での学会出席や、研究調査を積極的にバックアップしていく方針である。

66

大手前大学基準 6．内部質保証
6－1

内部質保証の組織体制≪6－1 の視点≫
6-1-①

内部質保証のための組織の整備、責任体制の確立（1）6－1 の自己判定「基準項目 6－1 を満たしている。」（2）6－1 の自己判定の理由（事実の説明及び自己評価）①内部質保証のための組織の整備、責任体制の確立
上記の視点については以下のように述べる。
本学は「大手前大学学則」（以下、「学則」）第 1 章総則の第 1 条（目的）において「本学は、建学の精神である“STUDY FOR LIFE （生涯にわたる、人生のための学び）”に基づき、豊かな教養と専門的学術、旺盛な自己開発精神、優れた国際感覚及び問題解決能力を備えた人材を育成し、地域の教育・研究および生涯学習の中心として、地域社
会・国際社会に貢献することを目的とする。」と定め、第 2 条において「前条の目的及び社会的使命を達成するため、教育研究活動等の状況について自ら点検及び評価を行う
ものとする。」と定めている【資料 6-1-1】。
上記学則に則して自己点検・評価委員会を置き、「大手前大学自己点検・評価委員会規程」において、委員会の業務として学校教育法第 109 条第 1 項に定める点検及び評価に関すること、また同第 2 項に定める認証評価に関することをその業務と定め、同委員会
が自己点検・評価活動を行っている。
また、委員会内に業務を分担させるために、基本理念部会、教育研究部会、学生支援
部会、社会連携部会、管理運営部会、および通信教育部会を設置して、自己点検・評価
並びに認証評価受審に対応した全学的組織を構築して、適切な自己点検・評価活動を行っている【資料 6-1-2】。
また、各部会には必要に応じて専門委員会を設置することを可能にし、本学の特色を生かしたテーマについては専門委員会を設置して、該当部会の補助的サポート的役割を担い本部会の活動に寄与することとしている。
（3）6－1 の改善・向上方策（将来計画）
自己点検・評価は各セクション、全ての教職員が日々行っていかなければならないことであり、今後も継続して自己点検評価を行う。中期計画と連動させて、中期のビジョンや計画の整合性をはかり、理念体系とその達成に向けての戦略及び具体的実施策に対して、PDCA サイクルを適切に回して絶えず改善していく。
【資料 6-1-1】

大手前大学学則

第2条【資料 6-1-2】

自己点検評価委員会規程67

大手前大学6－2

内部質保証のための自己点検・評価≪6－2 の視点≫
6-2-①

内部質保証のための自主的・自律的な自己点検・評価の実施とその結果の共
有

6-2-②

IR(Institutional Research)などを活用した十分な調査・データの収集と分析

（1）6－2 の自己判定「基準項目 6－2 を満たしている。」（2）6－2 の自己判定の理由（事実の説明及び自己評価）①内部質保証のための自主的・自律的な自己点検・評価の実施とその結果の共有②IR(Institutional Research)などを活用した十分な調査・データの収集と分析
上記の視点については以下のように述べる。
本学では平成 17(2005)年度より、各種データの蓄積、授業アンケートの実施及びその分析、教員相互による授業見学等の自己点検・評価活動を毎年度実施している。また、4 年を 1 クールとして総合的な状況について点検・評価の結果をとりまとめ、「自己点検・
評価報告書」を作成している。但し、教育情勢や本学の改革の進捗・結果等を確認する
ため 1 クールの半分の 2 年に 1 度は教学面に特化した報告書の作成を継続して行っている。
平成 17(2005)年度には「自己点検評価・報告書」として発行・公表し、平成 19(2007)
年度にも同報告書を発行した。平成 21(2009)年度には自己点検評価報告書を作成するとともに【資料 6-2-1】、日本高等教育評価機構の認証評価受審の際も活用した。平成23(2011)年度には教学面を重視した報告書を作成した。更には、平成 25(2013)年度に自己点検評価書を作成し【資料 6-2-2】、平成 27(2015)年度日本高等教育評価機構の認証評価受審を経て、本自己点検評価書作成に至っている。
定期的な報告書作成の間の時期も、本学の建学の精神に基づく特色に沿った教育目
的・社会的使命を達成するために、また、全学、学部ごとの三つのポリシーを起点とした教育の改善・向上を目的として、自己点検・評価の活動を絶えず実施している。
教学面においては、毎年、各年度終了時に、「委員会等の活動状況報告および活動計画書」を各委員会ごとに提出し、当該年度の総括・反省とそれをふまえた次年度の活動計
画の意見交換会を実施している【資料 6-2-3】。
IR の活用状況
本学では、学生生活アンケート、（学生による）授業アンケートなどのアンケートデー
タ、成績、出席状況等の修学状況データ、他にアドミッション関連データなど各部署管理の様々な情報を教学運営室が集積し、分析している【資料 6-2-4～8】。その分析結果
は教授会など各種会議、委員会や FD 等において報告、今後の方針構築のデータとして活用している【資料 6-2-9～16】。

68大手前大学（3）6－2 の改善・向上方策（将来計画）
学内の複数の情報システムや情報・データを一元管理し、分析・評価・公表の効率化をはかる。自己点検・評価のためだけではなく、大学改革における重要な情報・データとして収集・分析・評価・公表し、ステークホルダーと共有してより良い大学を目指す。
継続的に自己点検・評価を行う事により、常にこれらの情報・データが有効に利用されるようになる。
【資料 6-2-1】

平成 21(2009)年度自己点検評価報告書【資料 6-2-2】

平成 25(2013)年度自己点検評価報告書【資料 6-2-3】

平成 28(2016)年度委員会活動報告書・計画書【資料 6-2-4】

2017SP 学習・学生生活アンケート（対象 1 年）

【資料 6-2-5】

2017SP 必修欠席率年度比較【資料 6-2-6】

2017SP 必修欠席率曜日時限比較【資料 6-2-7】

2017 発表資料【資料 6-2-8】

2017 大学データ集計 0829

【資料 6-2-9】

FD 次第 2017-10-17【資料 6-2-10】

FD 資料 2017-10-17【資料 6-2-11】

5/9 教学運営評議会議事要録【資料 6-2-12】

5/9 教学運営評議会議

資料 12【資料 6-2-13】

5/16 教授会議事要録

報告事項 1−（8）【資料 6-2-14】

9/12 教学運営評議会議事要録【資料 6-2-15】

9/12 教学運営評議会

資料 11【資料 6-2-16】

9/19 教授会議事要録

報告事項 116－3

報告事項 5

議事 10

内部質保証の機能性≪6－3 の視点≫
6-3-①

内部質保証のための学部、学科、研究科等と大学全体の PDCA サイクルの仕組
みの確立とその機能性（1）6－3 の自己判定「基準項目 6－3 を満たしている。」（2）6－3 の自己判定の理由（事実の説明及び自己評価）①内部質保証のための学部、学科、研究科等と大学全体の PDCA サイクルの仕組みの確立とその機能性
上記の視点については以下のように述べる。
自己点検・評価の結果を踏まえ、平成 23(2011)年度、平成 28(2016)年度と 5 年毎に中期計画を策定し、毎年計画の進捗確認と見直しを行っている。中期計画に則って毎年各委員会、各部が年度の方針・目標と計画を立てている。その計画に従い施策を実行し、

69

大手前大学それぞれ評価を行っている。その評価に基づき改善案を策定・実施し効果の検証評価を行う PDCA サイクルの仕組みを確立している。以下が本学の PDCA サイクルの概要である。
P L A N:①中期計画の策定②各委員会、各部の年度方針・計画策定
D

O:実施と評価のための組織・システム体制の構築

C H E C K:①分析と評価②改善策の検討A C T I O N:改善策の実施と評価
以下に次の六項目について本学の PDCA サイクルの取り組み状況を説明する。
 中期計画の策定
 各委員会・各部の年度方針・計画策定
 実施と評価のための組織・システム体制の構築
 分析と評価
 改善策の検討
 改善策の実施と評価●中期計画の策定
本学では本学の使命・目的を果たすべく自己点検・評価の結果をふまえて中期計画を策定している。
中期計画は学長の指示のもと、中期計画策定部会において自己点検・評価委員会委員などが中心となって策定し、教学運営評議会での審議及び理事会の承認を経て全学内に発表している。
●各委員会・各部の年度方針・計画策定
中期計画を受けて具体的実施策についての各委員会・各部の方針・計画を策定している。これらの計画については学長・副学長などにプレゼンテーションを行い、中期計画に照らし合わせて必要があれば修正される。
●実施と評価のための組織・システム体制の構築
全ての実施策についてはその実施と目標達成評価のために必要な組織・システム体制を構築している。これにより本学では実施策が単なるお題目に終わることはなく、実施される仕組みとなっている。
●分析と評価総合評価については自己点検評価書作成時と毎年の中期計画進捗報告会時に行っている。
個別の実施策の結果についての効果検証・分析評価を行い、随時報告が行われる仕組みとなっている。分析・評価のシステムは実施策と同時にシステム化しており、それらのシステムによって分析・評価している。
例えば、教育の質の向上の施策であれば授業アンケートデータ、e ポートフォリオデー
タ、教員相互による授業見学報告書、教育ボランティアの意見、全学プレゼンテーション
大会の評価などのデータを分析評価している。

70

大手前大学●改善策の検討
中期計画策定時の現状分析評価に基づき改善施策を検討している。個別の施策について
は分析・評価が出た段階で改善施策を検討し実施している。実施結果については、部署、プログラム、教員、授業などの各々の詳細な分析にもとづき、進捗が思わしくない事項や担当部署への指導を実施するとともに、施策に問題がある場合はその根本的な原因を分析
し改善につなげている。また、必要に応じて施策の見直しも行っている。
●改善策の実施と評価
自己点検・評価の報告時および中期計画の策定と、その進捗報告会時において、個別の実施計画と結果を分析・評価している。評価をフィードバックしてさらなる改善策を策定し教育の質の向上に努めている。
（3）6－3 の改善・向上方策（将来計画）
高等教育を取り巻く厳しい環境下において、大学の使命・目的を成就すべく常に高い
目標を掲げて今後も PDCA のサイクルをフルに回転させていく。これまでの自己点検・評価の結果と中期計画における実践・評価・フィードバックの PDCA サイクルを連動させた取り組みを更に推進し改善に役立てていく。
［基準 6 の自己評価］
本学は自己点検・評価の基準について、以下の通り十分に満たしている。
・ 本学は大学の使命・目的に則して自主的に適切に自己点検・評価を行っている。
・ 本学は情報・データを収集・分析・評価を行いエビデンスに基づいた自己点検・評価を行っている。
・本学は自己点検・評価をベースとした PDCA サイクルの仕組みを構築し、着実に大学改革を行っている。
・中期計画は学長の指示のもと、中期計画策定部会において自己点検・評価委員会委員などが中心となって策定し、教学運営評議会での審議及び理事会の承認を経て全学内に発表している。

71大手前大学72

大手前大学(資料一覧)
基準 1

使命・目的等【資料 1-1-1】

大手前大学 Web サイト(http://www.otemae.ac.jp/about/kengaku.html)【資料 1-1-2】

大手前大学学則【資料 1-1-3】

大手前大学 Web サイト(http://www.otemae.ac.jp/about/kengaku.html)【資料 1-1-4】

大手前大学大学院学則【資料 1-1-5】

大手前大学通信教育部規程【資料 1-1-6】

大手前大学学則【資料 1-1-7】

大手前大学 Web サイト(http://www.otemae.ac.jp/about/policy.html)【資料 1-1-8】

基本計画(大学中期計画平成 28 年度進捗報告)

基準 2

第1条

第1条
第4条

第 3 条の 3

学生【資料 2-1-1】

大手前大学平成 30(2018)年度学生募集要項大手前大学(ベーシック型 AO 入試・特別 AO 入試)【資料 2-1-2】

大手前大学 Web サイト(http://www.otemae.ac.jp/about/policy.html)【資料 2-1-3】

平成 30(2018)年度学生募集要項(奨学金制度と特待生)【資料 2-1-4】

大手前大学 Web サイト(http://www.otemae.ac.jp/faculty/grad/culture/policy.html)【資料 2-1-5】

大手前大学大学院平成 29(2017)年度学生募集要項【資料 2-1-6】

大学院進学志望者説明会資料【資料 2-3-1】

Otemae Competency Dictionary 2014

【資料 2-3-2】

平成 22 年度「大学生の就業力育成支援事業」採択通知【資料 2-3-3】

シラバス（キャリアデザインⅠ・Ⅱ・Ⅲ・Ⅳ）【資料 2-3-4】

本学学生の就職状況【資料 2-3-5】

シラバス（職業選択演習）【資料 2-3-6】

平成 28 年度「インターンシップ」実施報告と今後の課題【資料 2-3-7】『就カツくん』利用マニュアル【資料 2-3-8】

教育ボランティア制度のご案内【資料 2-3-9】

e ポートフォリオ活用ガイド【資料 2-3-10】

平成 27 年度全学プレゼンテーション大会実施報告書【資料 2-3-11】

平成 28 年度全学プレゼンテーションフェスタ実施報告書

73

大手前大学【資料 2-4-1】【資料 2-4-2】【資料 2-4-3】【資料 2-4-4】【資料 2-4-5】【資料 2-4-6】(通学課程)アドバイザー制度(「STUDENT HANDBOOK 2017」30-31
ページ)(通学課程)平成 29(2017)年度ケース会議予定表、ケース会議構成員申し合せ書(通学課程)学生情報の共有ドライブ及び面談記録ツールの作成について(通学課程)障がい学生受け入れガイドライン(通学課程)学生寮への入寮・下宿を希望される方へ(平成 28 年 3 月)
(通学課程)平成 28(2016)年度課外活動団体所属学生数
課外活動(本学 Web サイト)、リーダーズキャンプ報告書、クリーンキ【資料 2-4-7】

ャンペーン企画書、フレッシュマンキャンプ報告書、平成 29(2017)
年度さくら祭報告書、平成 28(2016)年度大手前祭報告書【資料 2-4-8】【資料 2-6-1】【資料 2-6-2】

基準 3（通信教育課程）「平成 29(2017)年度 4 月入学
22 ページ(通学課程)平成 29(2017)年度学生生活アンケート(大学院)第 19 回大手前比較文化学会プログラム、「第 19 回大手前比較文化学会」特別講演(平成 28 年 11 月 18 日)

教育課程【資料 3-3-1】

第 1 次グランドデザイン【資料 3-3-2】

第 2 次グランドデザイン【資料 3-3-3】

資格取得の推移【資料 3-3-4】

英語プレスメントテストの結果【資料 3-3-5】

TOEIC

基準 4

Bridge の結果

教員・職員【資料 4-1-1】

事務組織規程【資料 4-1-2】

学校法人大手前学園事務組織略図【資料 4-3-1】

大手前学園 SD 委員会規程

基準 6

学生募集要項」20～

内部質保証【資料 6-1-1】

大手前大学学則

第2条【資料 6-1-2】

自己点検評価委員会規程【資料 6-2-1】

平成 21(2009)年度自己点検評価報告書【資料 6-2-2】

平成 25(2013)年度自己点検評価報告書

74大手前大学【資料 6-2-3】

平成 28(2016)年度委員会活動報告書・計画書【資料 6-2-4】

2017SP 学習・学生生活アンケート（対象 1 年）

【資料 6-2-5】

2017SP 必修欠席率年度比較【資料 6-2-6】

2017SP 必修欠席率曜日時限比較【資料 6-2-7】

2017 発表資料【資料 6-2-8】

2017 大学データ集計 0829

【資料 6-2-9】

FD 次第 2017-10-17【資料 6-2-10】

FD 資料 2017-10-17【資料 6-2-11】

5/9 教学運営評議会議事要録【資料 6-2-12】

5/9 教学運営評議会議

資料 12【資料 6-2-13】

5/16 教授会議事要録

報告事項 1−（8）【資料 6-2-14】

9/12 教学運営評議会議事要録【資料 6-2-15】

9/12 教学運営評議会

資料 11【資料 6-2-16】

9/19 教授会議事要録

報告事項 1175

報告事項 5議事 10