ＮＯＴＥＳ

美術館・博物館の教育普及活動について―美術館・博物館に関するアンケート調査から―

研究開発室

的場 康子

−要旨−
① 美術館・博物館は厳しい運営状況にあり、その存在意義が問われている中で、本稿では、その教育普及機能の活性化に注目した。美術館・博物館に対するアンケート調査結果を通して、教育普及及活動の実態を明らかにし、今後の美術館・博物館の方向性についての考察を行う。
② 美術館・博物館における教育普及活動は「教育」そのものだけでなく、「美術館・博物館に対する親密感」を高める効果も期待して実施されていると考えられる。
③ 今はまさに美術館・博物館の運営にとって厳しい状況が続いているといえるが、これを時代の転換点と捉え、長期的視野に立って、予算配分等、運営上の工夫を行い、教育普及活動を続けていくことこそが、将来にわたり美術館・博物館の持続可能な運営のために、必要な資源を育てることにつながるということができる。

１．はじめに高度経済成長期以降、美術館・博物館は全国に急増し、今やその数は、公立、私立を合わせて5,363 館ある（図表１）。しかしながら、近年の厳しい経済情勢により、美術館・博物館の中には存亡の危機に立たされるものも多 く、その存在意義が問われている。
他方、 今まさに少子化が大きな社会問題となっており 、その克服のために、次世代育成支援が国の重要な課題である。美術館・博物館は本来、社会教育施設として、子どもを含め、人々の教育や文化の発展に寄与するためのものである。実際に、2004年
度から始まった文部科学省の「子どもの居場所づくり新プラン」においても、美術館・博物館はその拠点として、子どもたちの文化活動を支援する役割が期待されている。
このようなことから、本研究では、美術館・博物館が時代の要請に応え、その存在価値を高めるための一方策として、その教育普及機能 ＊１の活性化に注目した。それは、子どもを含め、多くの人々に積極的に 働きかけ、美術館・博物館の持 つ資源を最大限 有効に活用することが、社会における美術館・博物館の意 義を広く認めてもらうために必 要と思われるからである。

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そこで、本稿では、美術館 ・博物館に対 するアンケート調査結果を 通して、教育普及活動の実態等を明らかにし、美術館・博物館の運営における教育普及活動の役割・位置づけについての考察を行い 、美術館・博物館の存在意義を高めるための方 策を探ることとする。

図表１ 「博物館 」
数の推 移
0

1,000

2,000

3,000

4,000

5,0006,000(館）

498 242 【2,968】

2,228

1990年度

3,341

1996年度

8453,997

2002年度博物館

美術館

321 【4,507】
1,034

332

【5,363】

動物園・植物園・水族館

注 ：この数値は、「博物館法」に基づく「博物館（ 登録博物館及び博物館相当施設）」と、それ以外の「博物館類似施設」の合計数である。博物館法に基づく「博物館」は、開館日数や敷地面積などの規定がある代わりに助成制度において 有利であるとされているが、社会教育施設としての博物館の機能は、博物館類似施設であっても 同様である。 ちなみに、2002年度においては、登録博物館819館、博物館相当施設301館、博物館類似施設4,243館という内訳である。なお、「博物館」には、総合博物館、歴史博物館、科学博物館、野外博物館が含まれる。
資料：文部科学省「社会教育調査」各年版

２．アンケート調査結果（１）
調査概要
当研究所が実施した「美術館・博物館に関するアンケート調査 」の実施概要は図表２の通りである。なお厳密には、博物館法に定められている「博物館」には、動物園や植物園、水族館も含まれている。しかしながら、扱っている資料や、施設の性格が異なるため、本調査においては、これらを対象外とした。
図表２ アンケート
調 査の実施概要
調査時期
調査方法・対象
サンプル数

2005年11月
全国美術館会議編『全国美術館ガイド(2004年)』及び財団法人日本博物館協会「全国博物館園職員録(平成1 6年)」等 をもとに、首都圏（東京都、神奈川県、千葉県、埼玉県）の美術館、博 物館を抽出した。
配布数：492館
有効回収数：220館（有効回収率：44.7％）（２）
調査対象の属性
回答が寄せられた220館を種類別にみると、「歴史博物館」（郷土資料館や歴史的史料、歴史的人物、作家の記念館等） が最も多く、次いで「美術館」（絵画、彫刻、工芸品、陶芸等を扱っている博物館）、「科学博物館」（自然物や産業技術等に関する博物館）、ＬifeＤesign ＲＥＰＯＲＴ2006.3-4

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ＮＯＴＥＳ「資料館」（企業博物館等、様々なモノのコレクションを扱っている博物館）の順となっている ＊２（図表３）。
設立主体別にみると、「都道府県」や「市区町村」といった地方自治体によって設立された施設が半数以上を占めている＊３。このような公立施設の割合は、館種によって異なり、「歴史博物館」は７割以上、「科学博物館」は約４割、「美術館」は約３割が公立施設である。
次に、美術館・博物館が、実際に教育普及のためにどのような取り組みを行っているかをみてみよう 。なお、注１のように、「展示」も教育普及の重要な要素であるが、活動の性格が異なるため、本調査においては、「展示」以外の 講演会やワークショップ等の教育的活動のことを「教育普及活動」とし、その実態を紹介する。
図表３ 館種別にみた設立主体の割合（単位：％）
N

国・独立行政法人

都道
府県

市区町村

財団法人

民間
企業

個人

その他

無回答全体

220

歴史博物館

90

1.8

8.6

42.7

15.5

11.4

5.0

9.5

5.5

0.0

11.1

60.0

7.8

6.7

1.1

6.7

美術館

6.7

62

1.6

0.0

32.3

29.0

14.5

11.3

8.1

3.2

科学博物館

23

4.3

8.7

30.4

13.0

17.4

4.3

17.4

4.3

資料館

156.7

6.7

26.7

6.7

33.3

0.0

20.0

0.0

その他

28

3.6

21.4

32.1

17.9

3.6

7.1

10.7

3.6

無回答

2

0.0

0.0

0.0

0.0

0.0

0.0

0.0

100.0

（３）教育普及活動の内容
まず、 回答が寄せられた220館における教育普及活動の実施状況をみると、「今年度実施している」が205館、「今年度は実施していないが、過去に実施していた」が８館となっており、合わせて213館（全体の96.8％）が「実施経験あり」ということである（図表省略）。「これまで実施しておらず、今後も実施する予定はない」は６館（残り「無回答」１館）である。したがって、教育普及活動を実施している美術館・博物館から多くの回答が寄せられたということが 、本調査の特徴といえる。
次に、実際にどのような教育普及活動を行っているか 、教育普及活動「実施経験あり」の213館について、館種別に具体的な内容をみてみよう。
歴史博物館では、「学校等の団体見学の受け入れ」や「講座・講演会」、科学博物館
では、同じく「学校等の団体見学の受 け入れ」、次いで「ワークショップ」が上位を占めている。美術館でも、これらの活動は６割以上を占めているものの、「鑑賞教室（ガイドツアー、ギャラリートークなど）」が第１位となっている（図表４）。
１館あたりの回答項目数の平均をみると、歴史博物館 3.7、科学博物館は 4.0、美術館は3.4であり、科学博物館が最も多岐にわたって活動を行っていることがうかがえる。

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別の設問で、美術館・博物館の持つ機能のうち、「どのような機能 を最も重視しているか」をたずねたところ、歴史博物館や美術館における最も回答割合の高かった項目は「資料の展示」であったのに対し、科学博物館では「展示以外の教育普及」であった。
科学博物館が特に様々な活動を展開しているのは、こうした意識が背景にあることによると考えられる。
図表４ 館種別教育普及活動 の内 容＜複数回答＞
0

20

4060

学校等の団体見学の受け入れ

88.9
86.4

65.5

講座・講演会
ワークショップ
48.9
40.9

鑑賞教室（ガイドツアー、ギャラリートークなど）
25.6

自然観察会
1.7

20.0
18.2

音楽会・コンサート
映画上映会

15.6％）
100 （80

76.7
77.3
70.7
67.8
81.8
65.5
74.1

45.5
歴史博物館 (N=90)
41.4

31.8

科学博物館 (N=22)
美術館 (N=58)

10.3

注：教育普及活動の「実施経験あり」の213館のうち、回答数の少なかった資料館を除き、歴史博物館、科学博物館、美術館について、比較したものである（図表５も同じ）。

（４）
教育普及活動の目的
次に、このような教育普及活動は、どのような目的で行われているのかをたずねた
ところ、歴史博物館・科学博物館と、美術館では、若干、回答傾向が異なっていた ＊４。
歴史博物館は「生涯学習の一環として」、科学博物館は「学校教育の補完として」「子どもの教育のため」の回答割合が第１位であり、一般や子どもへの「教育」を主な目的としているのに 対して、美術館は「身近な存在とするため」に最も多くの回答が寄せられている（図表５）。
ただし、「入館者を増やすため」への回答割合が、科学博物館 が同率１位で７割以上、歴史博物館で５割以上となっており、美術館・博物館全体でみると、教育普及活動は「教育」そのものだけでなく、「美術館・博物館に対する親密感」を高める効果も期待して実施されていると考えられる。
また、「学校教育の補完」や「子どもの教育」への回答割合について、設立主体別にみると、都道府県 や市区町村といった地方自治体による設立施設は５〜６割、財団法人や民間企業といった民間による設立施設は３〜４割であり、公立施設の方が子どもへの教育を強く意識していることがうかがえる（図表省略）。
次は、こうした様々な教育普及活動の中でも、「子どもの教育」を目的とした活動にＬifeＤesign ＲＥＰＯＲＴ2006.3-4

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焦点を当て、その一つの側面である学校との連携状況についてみてみよう。
図表５ 館種別 教育普及活動 の目的＜複数回答＞
020

40

60

80

100 （％）

78.9
68.2
75.9
71.1
54.5

生涯学習の一環として美術館・博物館を身近な存在とするため

98.3

67.8

郷土理解を深めてもらうため

18.2
13.8

60.0

学校教育の補完として

72.7

43.1
54.4

入館者を増やすため

72.7

58.6
51.1

子どもの教育のため

72.7

44.8
22.2

地域活性化のため
その他

7.8
4.5
6.9

36.4
34.5歴史博物館 (N=90)
科学博物館 (N=22)
美術館 (N=58)（５）教育普及活動 を実施するに当たっての学校等との連携状況
まず、学校教育との連携はどのように行われているかをみてみよう。
実際に、教育普及活動「実施経験あり」と回答した213館のうち、小学校、中学校、高等学校、大学のいずれか一つとでも「連携している」と回答した施設は162館（76.1％）であった。この162館について、その具体的な連携内容をみると、「授業の一環としての団体見学（鑑賞教室）」が最も多く、次いで「博物館実習の受け入れ」、「修学旅行や校外学習等の行事としての団体見学（鑑賞教室）」の順となっている（図表６）。館種
別にみても同じような傾向であり、いずれの施設においても、この３項目が上位を占めている（図表省略）。
次に、連携内容別にどの学校と連携しているかをみたところ、「博物館実習の受け入れ」と「学生ボランティアの受け入れ」は「大学」と連携している割合が高いものの、それ以外の項目はいずれも「小学校」と連携している割合が８割以上となっている。
このように、学校との連携内容として、どちらかというと授業あるいは学校行事の一環としての団体見学に偏っており、「出前授業」や「学校の先生に対する研修会」といった、美術館・博物館と学校との双方向の働きかけによって成立しうる活動は、相対的に低い実施率であるのが実態である。
今後、美術館・博物館の教育普及機能をさらに高めるためには、子どもの教育に寄与する可能性を最大限に探り、連携内容のバリエーションを広げる工夫をすることも必要と思われる。

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図表６ 学校との連携状況＜複数回答＞（単位：％）
連携内容別の連携先回答割合

連携内容の回答割合

N=162

小学校

中学校

高等学校

大学

授業の一環としての団体見学（鑑賞教室）

79.6

N=129

86.0

62.8

38.8

29.5

博物館実習の受け入れ

67.9

N=110

1.8

8.2

5.5

98.2

58.6

N= 95

84.2

77.9

45.3

26.3

46.3

N= 75

93.353.3

17.3

16.0

学校の先 生に対する研修会・講座

39.5

N= 64

90.6

71.9

25.0

7.8

学生ボランティアの受け入れ

16.7

N= 27

11.1

33.3

14.8

66.7

修学旅行や校外学習等の行事としての団体見学（鑑賞教室）美術館・博物館職員が学校に出向いて出前授業を行う（６）
教育普及活動を実施するに当たっての問題点
最後に、教育普及活動を実施するに当たっての問題点をたずねた結果を紹介する。
教育普及活動を実施していると回答した213施設において、最も多い回答は「職員が足りない」であり、次いで「予算が足りない」、「付帯施設を設けたいが、スペースが足りない」と続いている（図表７）。まさに、「人、金、スペース」不足が教育普及活動を行うに当たっての問題点であることが示された。館種別、あるいは設置主体別にみても、同じような 回答傾向である。
図表７ 教育普及活動を実施するに当たっての問題点＜ 複数回答 ＞
0102030405060（％）

職員が足りない

59.6

予算が足りない

50.7

付帯施設を設けたいが、スペースが足りない

36.6

交通の便が良くない

28.2

参加者が少ない

16.0

地域との関係が希薄である

6.6

行政側からの制約が大きい
やり方がわからない

4.7
1.4

特に問題点はない
教育普及活動を行う必要性を感じていない

8.9（N=213）

0.5

実際に、「３年前と比べて、事業費、管理費、人件費等を含む総予算が増えているか、それとも減っているか」をたずねた設問では、「減っている」の回答割合が66.7 ％を占めている（図表省略）。まさに、多くの美術館・博物館が厳しい運営を迫られているとＬifeＤesign ＲＥＰＯＲＴ2006.3-4

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ＮＯＴＥＳいえる。
このような厳しい状況の中で、いかに教育普及活動を推進していったらいいのか、美術館・博物館の種類、設立主体の違いを超えて、多くの施設における共通の課題であることがうかがえる。

３．まとめ
以上、 美術館・博物館の教育普及活動についての調査結果を紹介してきた。施設の属性によって、その活動のあり方は様々であるが、一つの傾向としては、科学博物館が最も教育普及に力を入れており、しかも、集客効果のみならず、子どもへの教育を強く意識して実施していることが示された。また、歴史博物館は生涯学習のために、美術館は、教育目的よりも身近な存在となることを強く期待して活動を展開しているのが特徴である。さらに、設立主体別にみると、私立よりも公立施設の方が、子どもの教育を意識して教育普及活動を行っている傾向があることも明らかとなった。
ただし、教育普及活動の推進に当たっては、「人員や予算不足」が多くの美術館・博物館共通の問題点として浮き彫りになった 。また、本調査の自由回答欄に「教育普及を行う担当者の育成が必要」との意見がみられたが、今後、積極的に美術館・博物館が教育普及活動を行うためには、そのための「人材育成」も急務である。さらに、学校との連携状況をみると、小学校に偏っており 、中学校から高等学校に進むにつれて弱くなることも明らかとなった 。学校側の都合にもよるが、今後は、中学校や高等学校との交流も積極的に行い、子どもの成長に合わせた体系的な教育普及活動のプログラム開発も必要である。
しかしながら他方、 このような厳しい運営環境の中にあっても、 ここ３年の入館者の動きをたずねた 設問では、科学博物館の半数以上が入館者数が「増加している」と回答している ＊５。すなわち、教育普及機能 を重視し、様々な活動を行っている科学博物館において、入館者数の増加傾向が最も強く現れているということである。このことから、教育普及活動を通して、多くの人々に積極的に呼びかけることによって、人々に認知され、その存在価値が高まる可能性があることが確認された 。まさに、教育普及活動は、美術館・博物館を社会に根付かせるための「種蒔き」のようなものである。
そのことによって 、活動の参加者それぞれの生活の中に美術館・博物館を活用する習慣を身につけさせることができ れば、 彼らは良き理解者として、あるいは、将来または現在の美術館・博物館の支え手として成長する可能性を秘めているといえる。
今はまさに美術館・博物館 の運営にとって厳しい状況が続い ている。しかしながら、これを時代の転換点と捉え、長期的視野に立って、予算配分等、運営上の工夫を行い、教育普及活動を続けていくことこそが、将来にわたる美術館・博物館の持続可能な運営のために、必要な資源を育てることにつながると思われる。

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最後に、本稿は、美術館・博物館という施設側からみた教育普及活動の実態を紹介したものである。利用者側からみた美術館・博物館に対する評価・要望等については、次の機会に譲りたい。
（研究開発室 副主任研究員）【謝辞】
本調査にご協力 いただきました美術館・博物館の皆様に心より感謝申しあげます。
【
注釈】*1 一般に、美術館・博物館には、主に資料収集、整理保管、調査研究、教育普及の４つの機能があるといわれている。 教育普及機能とは、 資料収集や整理保管、調査研究の成果をもとに、教育的事業を行うことである。具体的には、資料の「展示」がその代表的な事業であり、さらに講演会やワークショップ等の事業もこれに含まれる。
*2 図表１で示した2002年度の全国の博物館数の内訳をみても、歴史博物館 が最も多く3,091館、次いで美術館が1,034館、科学博物館が444館、総合博物館 が366館、野外博物館が96館の順となっている。なお、本調査では、施設の性格を重視し、「資料館」として、回答項目を独立させた。
*3 注２と同様、図表１で示した2002年度の全博物館数を設立主体別にみると、都道府県と市区町村による設立施設が合わせて70.6％、国と独立行政法人による設立施設が合わせて3.0％、財団法人等の民法第34条の法人による設置が12.3％、民間企業、個人等による設置が14.1％となっている。また、館種別の、国立も含めた公立施設の割合は、日本博物館協会の調べによれば、04年３月末時点で、歴史博物館が７割、科学博物館（自然史及び理工博物館の合計）が７割弱、美術館が４割強である。こうした実際の数値より、本調査は科学博物館の公立割合が低い。
*4 ただし、館種別でみた場合、その設立主体の公私比率が回答に影響を及ぼす可能性も否定できない。確かに、教育普及活動の目的に関して、同じ種類の施設でも、私立（財団法人及 び民間企業）の方が「入館者を増やす」への回答割合が高い。
しかしながら、公立施設（都道府県及び市区町村）に絞って館種別にみたところ、最も回答割合が高い項目は、歴史博物館は「郷土理解」、科学博物館は「子どもの教育」、美術館は「身近な存在」となっており、やはり、活動の目的は、館種によって回答傾向が異なることがわかる。
*5 「３年前と比べて入館者が増えているか、それとも減っているか」をたずねた設問において、科学博物館は「増えているが 54.5％、減っているが 22.7 ％、変わらないが22.7 ％」（以下同順）であるのに対し、歴史博物館は、「26.7％、33.3％、37.8％」、美術館は「29.3 ％、34.5％、27.6％」という回答割合となっている。
【参考文献】
・財団法人日本博物館協会，2005，「博物館総合調査報告」．
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