社会医学研究．第 31 巻 1 号．Bulletin of Social Medicine, Vol.31（1）2014

原著

再就業した元潜在看護職の勤務継続意思に関連する要因
Factors Related to the Intention of Duty-Continuanceof Former Non-Active Nurses
巴山玉蓮 1）, 佐々木かほる 2）, 北爪明子 1）
Gyokuren TOMOYAMA1）, Kaoru SASAKI2）, Akiko KITAZUME1）
1） 群馬県立県民健康科学大学
2） 桐生大学保健医療学部

看護学部

看護学科

1）Gunma Prefectural College of Health Sciences, School of Nursing2）Kiryu University, Faculty of Health Care, Department of Nursing
抄

録
本研究の目的は再就業した元潜在看護職の勤務継続意思に関連する要因を明らかにすることである．国内の病床規模 100 床以上 500 床未満の病院に勤務している元潜在看護職 400 名を対象として，2010 年 7 月 5 日から 8 月 23
日に調査を実施した．調査には自記式調査票を用い，調査票は郵送法により直接対象者から回収した．勤務継続意
思に関連する要因の分析には，多重ロジスティック回帰分析（強制投入法）を用いた．調査票は 271 通（67.8％）を回収し，220 通（有効回答率 55.0％）を分析対象とした．再就業した元潜在看護職の勤務継続意思に関連する要因は，「配偶者あり（p<0.01）」，「生活全般の満足感（p<0.05）」，「職務内容（p<0.01）」の３要因であった．
再就業した元潜在看護職の勤務継続意思を持続させるためには，「配偶者」も含め，「生活全般の満足感」が得られるような勤務形態の工夫や休暇取得に関する調整および，自分の成長が感じられるなど「職務内容」に満足感が得られるような職場の支援体制が求められることが示唆された。
Abstract
The purpose of this study is to elucidate the factors of determining former non-active nurses’intention tocontinue their job. Methods: Former non-active nurses working in hospitals with 100 to 499 beds were surveyed
between July 5 and August 23, 2010. The subject comprises 400 former non-active nurses who were sent selfadministrated questionnaires by postal mail. Results: Data from 220 valid responses were subjected to logistic
regression analysis. The following factors were found to be related to the former non-active nurses’intention tocontinue their job:“having a partner”,“satisfaction with their lives”,“the job contents”．
Conclusion: The present findings suggest that it is required for every working place to afford great“satisfaction
to their life”and to“their job contents”, such as feelings of personal growth in the job.
キーワード：潜在看護職，勤務継続意思，再就業
Key words: non-active nurses, intention of duty-continuance, return to workⅠ．緒言る．しかし，看護職の人員配置は , 質の高い看護の提医療の高度化や多様化に伴って看護職の活動の場が拡大しつつあるなか，安全で質の高い看護を提供する

供が十分可能となるほど確保されていないのが現状である．

という看護職の役割は，これまで以上に増大してい― 45 ―

2006 年の診療報酬改定における，医療機関の看護社会医学研究．第 31 巻 1 号．Bulletin of Social Medicine, Vol.31（1）2014

職の配置基準では，患者 7 人に対し看護師 1 人（7 対 1）であったと報告している．

という手厚い配置がされた場合，患者 1 人当たり 1,555

また栗原ら 10）は，潜在看護職の職場復帰支援を目

点の入院基本料が創設された．この改定は，病院の収的とした研修を受講後に就業した 170 名を対象に，「就益にプラスの効果をもたらすことから，看護職の争奪

職先決定理由」「就職先の満足度」「就業継続意思」にのみならず，中小規模病院における採用活動を困難についてアンケート調査をした結果，「就職先の満足度」

し，看護職の偏在と地域格差

1）2）を顕在化させた．第3）と「就職継続意思」との間に有意な相関が認められたにおと報告している．この他に，潜在看護師の再就業に向いても需要数が供給数を上回り，看護職の人員不足はけた研修と研修後のアンケート調査によるプログラム

改善されていない．このような看護職の人員不足は，の評価に関する報告は散見 11）― 15）されるが，再就業し過重労働等によるバーンアウトを引きおこし，離職率た元潜在看護職が勤務を継続しようとする意思に関連を上昇させることからさらなる人員不足を招き，看護する要因についての知見はみられない．

7 次看護職員需給見通しに関する検討会報告書の質に影響するのではないかと懸念されている

4）5）

．

そこで本研究では，再就業した元潜在看護職を調査

少子化による 18 歳人口減少の影響を受け，新しい対象として，再就業した元潜在看護職の勤務継続意思

看護職の人材の輩出に限界があることは，周知の事実に関連する要因を明らかにし、潜在看護職の再就業をである．このような状況を踏まえると，現在約 65 万支援するための基礎資料とすることを目的とした．

人いる

6）

と推定されている潜在看護職の再就業を促進する取組みは，人員不足が問題視されている看護職

Ⅱ．用語の操作的定義
再就業した元潜在看護職とは，医療機関において就確保のための重要な方策の一つと考えられる．
日本看護協会が 2006 年に実施した「潜在ならびに
7）

定年退職看護職員の就業に関する意向調査報告書」

業経験があり，過去に離職していたが，現在は就業している看護職をいう．
中小規模病院とは，病床規模 100 床以上 500 床未満

では，潜在看護職の 77.6％が再就業を希望しており，雇用形態については「非常勤」を希望している者がの病院とした．

52.3％であった．また，潜在看護職のうち未婚者の79.3％は常勤を希望し，既婚者の 60.5％は非常勤を希Ⅲ．研究方法
1．調査対象及び調査期間望していた．2008 年の「潜在看護職員の就業に関す
8）る報告書」 では，退職理由は，「出産・育児・子供

潜在看護職の退職理由は「出産・育児・子供の為」の為」，「他分野への興味」，「看護内容への不満」，「結であり，潜在看護職が就職の際に重視する条件は「勤婚」，「残業量が多い」の順であり，再就業を希望する

務時間」であった 7）．2006 年 4 月の看護師の労働移

潜在看護職が重視する条件は，「勤務時間」，「給与」，

動は，大規模病院への移動と同時に小規模な医療施設「看護内容」，「通勤時間」の順であった．これらの調への移動の傾向も見出された 16）という報告を参考に，査結果からは，潜在看護職の全体の 77.6％は再就業を再就業した元潜在看護職は大規模病院より，中小規模

希望しているものの，出産・育児や子どもの世話が，病院に勤務している可能性が高いのではないかと考え再就業する際の就労条件に影響していることが読み取た．そこで，国内の病床規模 100 床以上 500 床未満のれる．さらに，再就業を希望する潜在看護職が，個々病院に勤務する再就業した元潜在看護職 400 名を対象の生活状況に応じた雇用形態や就労時間を選択できるとして，2010 年 7 月 5 日から 8 月 23 日に調査を実施

職場があれば，再就業できる可能性を示している．

した．

潜在看護職を対象にした先行研究を概観すると，香月ら 9） は，職場復帰した潜在看護師 7 名に半構成的

2．データ収集方法

面接を行った結果，「復帰後の不安」については，【看調査開始直前の 6 月時点で，看護職求人情報誌に

護技術】【同僚との関係】【責任の重さ】【業務の理解求人のあった病床規模 100 床以上 500 床未満の病院は不足】【今後について】であり，「してもらって良かっ223 であった．そこで，223 病院の看護管理者に対し，た支援」については，【声かけ・気遣い】【限定的・段文書により調査の趣旨を説明し，研究協力の可否と協階的な仕事の進め方】【チェックリスト・ダブルチェッ

力可能な場合の人数を確認する依頼文を送付した．そク】（【 】は香月らの研究におけるカテゴリを示す）の結果，54 病院の看護管理者から研究協力の同意が― 46 ―

社会医学研究．第 31 巻 1 号．Bulletin of Social Medicine, Vol.31（1）2014得られた．同意が得られた各病院に協力可能な対象者

4．データ分析の人数分の調査票を送付し，看護管理者に配布を依頼

まず記述統計量を算出した．次に，以下に示す項目した．調査票は，返送用の封筒を同封のうえ合計 400について値の再割り当てを行った．勤務継続意思につ部を送付し，調査対象者が個々に直接返送する方法に

いては，
「ない」
「あまりない」を『継続の意思がない』，

より回収した．

「ややある」「ある」を『継続の意思がある』とした．
健康状態は，「健康ではない」「あまり健康ではない」

3．調査内容を『健康ではない』，「まあまあ健康である」「健康で調査内容は，個人の特性，職務に関する内容（勤務ある」を『健康である』とした．勤務と生活の両立は，「で継続意思を含む）である．

きていない」「あまりできていない」を『できていない』，

1）個人の特性「まあまあできている」「できている」を『できている』

年齢，性別，婚姻状況，子どもの有無，要介護家族とした．生活全般の満足感は，「不満である」「やや不の有無，臨床経験年数，健康状態，勤務と生活の両立，満である」を『不満である』，「まあまあ満足である」「満

生活全般の満足感，直近の離職期間，直近の離職理由，足である」を『満足である』とし，休暇の取得状況は

再就業の動機について尋ねた．健康状態は，「1．健康「とれなかった」「あまりとれなかった」を『とれなかっではない，2．あまり健康ではない，3．まあまあ健康

た』，「ややとれた」「とれた」を『とれた』とした．

である，4．健康である」の 4 段階評定とした．勤務

満足感測定尺度については，「職務内容」，「職場環と生活の両立は，「1．できている，2．まあまあでき境」，「給与」，「人間関係」についてそれぞれ項目の平ている，3．あまりできていない，4．できていない」

均点と標準偏差を算出し，満足感測定尺度の信頼性をの 4 段階評定とした．生活全般の満足感は，「1．満足

検討するため Cronbach αを算出した．

である，2．まあまあ満足である，3．やや不満である，

勤務継続意思との関連要因の分析を行うに当たり，4．不満である」の 4 段階評定とした．直近の離職理由，

勤務継続意思と対象者の個人の特性及び職務に関する

再就業の動機については複数回答形式で尋ねた．

内容についてはχ2 検定を行った．勤務継続意思と満2）職務に関する内容

足感測定尺度の「職務内容」，「職場環境」，「給与」，「人

職種，雇用形態，所属する病院の病床数，在職期間，間関係」との関連は，Mann-Whitney の U 検定を行っ

研修受講の頻度，休暇の取得状況，キャリアアップにた．次に勤務継続について，『継続の意思がある』と向けた目標，職務満足感について尋ねた．休暇の取した群の要因を明らかにするために，勤務継続意思を得状況は，「1．とれた，2．ややとれた，3．あまりと従属変数とし，χ2 検定にて有意差が認められた項目

れなかった，4．とれなかった」の 4 段階評定とした．

について「0」，「1」のダミー変数を設定した後に独立

キャリアアップに向けた目標については，「1．ある，2．

変数として，多重ロジスティック回帰分析（強制投入ない，3．わからない」の 3 選択肢を設定した．

法）を行った．

職務内容，
職場環境，
給与，
人間関係に関する項目は，

独 立 変 数 間 の 多 重 共 線 性 に つ い て は，Variance安達が開発した職場環境，職務内容，給与に関する満Inflation Factors（以下，VIF）により確認した．統足感測定尺度 （以下，満足感測定尺度）の 33 項目

計処理は，SPSS18.0 for Windows を使用し，有意水を用いた．この 33 項目には，下位尺度として「職務準は 5％とした．

17）

内容（9 項目）」「職場環境（8 項目），」「給与（6 項目）」，，「人間関係（10 項目）」が設定されている．評定は「1.
, そⅤ．倫理的配慮

う思わない～ 4. そう思う」の 4 段階であり , 得点が高看護管理者に対する調査協力の依頼は，本研究の目いほど満足感が高いと評価される．この満足感測定尺的，方法，研究協力に対する自由意思の尊重，個人情度の信頼性と妥当性は確認されている．

報の保護，および研究への同意の確認方法に関する説

勤務継続意思については，「これからも現在の職場

明書と往復はがきの郵送により行った．往復はがきので，看護師として仕事を継続する意思があるか」につ返送をもって，本研究への同意が確認できたとみなし

いて尋ね，「1．ある，2．ややある，3．あまりない，4．

た．調査対象者に対しても，本研究の目的，方法，看ない」の 4 段階評定とした．

護管理者からの協力依頼であっても研究協力に対する自由意思を尊重すること，個人情報の保護，および研― 47 ―

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究への同意の確認方法に関する説明書を無記名の調査

Ⅵ．結果

票とともに同封し，看護管理者を介して調査協力の依

1．個人の特性（表 1）

頼をした．研究への同意は，調査票の返送をもって確調査票は 271 通が回収された．欠損値の多い 51 通を除外し，220 通（有効回答率 55.0％）を分析対象と認した．
満足感測定尺度の使用に関しては開発者から使用許した．対象者の平均年齢は 40.2 ± 8.3 歳，年代は 30

可を得た．また，本研究は，群馬県立県民健康科学大

歳代が 93 名（42.3%）で全員女性であった．配偶者お学倫理委員会（2010 年 6 月 14 日）の承認を得て実施

よび子どもがいる対象者は，それぞれ 202 名（91.8%）

した．

であり，
要介護者がいる対象者は 16 名
（7.3%）であった．
臨床経験年数は，10 年以上が 72 名（32.7%），4 ～
表1

個人の特性

― 48 ―

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6 年が 61 名（27.7%）であった．健康状態は「まあま2．職務に関する内容（表 2）

あ健康」という回答者が 142 名（64.5%）であった．

対象者の職種は看護師（助産師，保健師の資格保有

勤務と仕事の両立は，「まあまあできている」が 154者を含む）が 188 名（85.5%）であり，雇用形態は非名（70.0%），生活全般の満足度については，「まあま

常勤が 121 名（55.0%）で，次いで常勤が 89 名（40.5%）

あ満足である」が 146 名（66.4%），
直近の離職期間は，であった．勤務している病院の病床数は 200 ～ 300 床

1 年以上 3 年未満が 52 名（23.6%）であった．直近のが 97 名（44.1%），100 ～ 200 床未満が 70 名（31.8％）

離職理由（複数回答 n=218）については，出産・育児の順に多かった．在職期間は 1 年以上 3 年未満が 68

が最も多く 142 名（65.1%），
次いで結婚 59 名（27.1%），

名（30.9%），研修受講の頻度はときどき受けている者

転居 45 名（20.6%），家事との両立困難 40 名（18.3%）

が 104 名（49.8%）であった．

の順であった．再就業の動機（複数回答 n=218）につ過 去 半 年 間 の 休 暇 の 取 得 状 況 に つ い て は 134 名

いては，経済的理由が 123 名（56.4%），資格の活用（60.9%）がとれたと回答していた．キャリアアップに

93 名（42.7%），
再就業の勧め 54 名（24.8%）であった．

向けた目標については，「ない」と回答した者が 102

表2

職務に関する内容― 49 ―

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名（46.4%）であった．勤務継続意思は「ややある」と「あ「配偶者あり（p<0.01））」「生活全般の満足感（p<0.05））」

る」がそれぞれ 94 名（42.7%）であった．

「職務内容（p<0.01））」の 3 項目が勤務継続意思に関

満足感測定尺度の項目については，「職務内容」の連する要因として検出された．

平均（標準偏差）が 25.4（4.2）
「職場環境」が 20.7（4.3），，「給与」が 14.1（3.9）
「人間関係」が 29.0（4.6）であっ
，

Ⅶ．考

察

1．離職理由と離職期間および再就業の動機

た．尺度全体の Cronbach のα係数は 0.901 であった．

離職理由は，出産・育児が最も多く 142 名（65.1%），
3．勤務継続意思に関連する要因（表 3）次いで結婚 59 名（27.1%）であった．女性のライフイ

単変量解析の結果，勤務継続意思と統計学的に有意ベントである出産・育児は，離職理由の第一位であっな関係が確認された項目は「婚姻状況」，「休暇の取得た．この結果は , 女性の離職が結婚や出産のようなラ

状況」，「勤務と生活の両立」，「生活全般の満足感」，「職

イフイベントに関連するという宮﨑ら 16）の報告を支

務内容」，「職場環境」，「人間関係」の 7 項目であった．

持したといえる．これは看護職のみならず，働く女性

変数間の VIF はすべて 10 以下であったことから多重全体に共通する問題であり，国の対策が求められる．

．これらの 7

厚生労働省看護課が 2010 年に実施した調査 19） で項目の勤務継続意思への独立した影響を明らかにするは，再就職希望者のうち「看護職として働きたい」がために，潜在的交絡要因と考えられる年齢を加え，多36.1% と最も多かった．離職期間との関係でみると「1重ロジスティック回帰分析を行った。
（表 4）結果は，年未満」が 61.4%，「1 年以上 3 年未満」では 51.6%，「5

共線性の弊害がないことが確認された

表3

18）

単変量解析による勤務継続意思と関連する要因

表4

勤務継続意思に関連する要因χ― 50 ―

社会医学研究．第 31 巻 1 号．Bulletin of Social Medicine, Vol.31（1）2014

年以上 10 年未満」では 35.8% に減少する傾向にあるからの承認や仕事を通して成長した，やり甲斐のあることが明らかにされている．本研究では，直近の離職仕事をしているという実感が , 看護職の職務満足に関期間は，1 年以上 5 年未満が最も多く 38.1%，次いで連していることが本研究においても確認できた．した

1 年未満が 21.8% であった．つまり，離職後 5 年未満がって，本研究の三つ目の要因である「職務内容」は，で全体の 59.9% が再就業したと考えられる．また，再再就業した看護職の仕事への動機づけとなり , 勤務継就業の動機の 56.4% は経済的理由であることから，昨続意思に関連する一要因となったのではないかと考え

今の経済状況を考慮すると，再就業者が増加する可能られた．

性が高まると考えられる．しかし，その一方で , 育児再就業した元潜在看護職の勤務継続意思を持続させ期間が離職期間となって離職期間が長期化するほど ,るためには，「配偶者」も含め「生活全般の満足感」

急速に進む医療に取り残される不安 , 資質の低下に対が得られるような休暇取得に関する調整が職場に求め

20）

21）

を目途に，

られる．加えて , 再就業した看護職が自分の成長が感

潜在看護職が再就業できる工夫が職場に求められる．

じられるなど「職務内容」に対する満足感が得られる

する不安が強くなるため，離職期間 5 年

ような復職後の支援体制が必要といえる．
2．勤務継続意思に関連する要因
勤務継続意思に関連する要因は，「配偶者あり」，「生

Ⅷ．本研究の限界と今後の課題

活全般の満足感」，満足感測定尺度の「職務内容」の本研究では，対象者の勤務継続意思を従属変数とし三要因であった．勤務継続意思の関連要因として分析て分析したが，その対象者が調査後も離職せず勤務し前に予測した満足感測定尺度の人間関係，職場環境，ているかどうかの確認はとれていない．これは調査票

給与それぞれの満足感は，勤務継続意思に直接関連すを用いた横断調査の限界である．したがって，追跡調る要因として統計学的な有意差は認められなかった．

査により本研究の結果が実際の行動と，どのように一一つ目の要因である「配偶者あり」に関しては，対致していたかを明確にする必要がある．

象者の 91.8% が配偶者ありと回答しているために，勤また , 病院の看護管理者の協力を得るという手続き

務継続意思に関連する一要因となったのではないかとを経て，再就業した元潜在看護職を研究対象者として考えられる．女性のライフイベントである結婚や出産選定した．選定にあたっては，看護管理者の意向が反により一時離職はしたものの，全体の 56.4% が経済的映されたため，対象者や地域に偏りがみられた．今後理由を再就業の動機として挙げていることから，配偶は，できるだけ無作為に研究対象者を抽出し，調査結者や家族の存在が潜在看護職の再就業を決意させる

果の外的妥当性を検討する必要がある．

きっかけになったのではないかと考えられた．さらに，休暇の取得を効果的に活用して勤務と家庭生活のⅨ．結論

両立ができれば，二つ目の要因である「生活全般の満

女性のライフイベントである出産・育児が，離職理足感」が高まり，その結果，「生活全般の満足感」の由の第一位であった．再就業した元潜在看護職の勤務高い対象者が勤務継続意思を持続させて就業している

継続意思に関連する要因は，「配偶者あり」，「生活全のではないかと推察された．三つ目の要因である「職般の満足感」および「職務内容」の 3 項目が確認され

務内容」の下位尺度には，仕事を通じて成長した，やた．再就業した元潜在看護職の勤務継続意思を持続さり甲斐のある仕事をしている，仕事に興味がある，尊せるためには，「配偶者」も含め，「生活全般の満足感」

敬に値する仕事である，仕事が適している，職場のみが得られるような勤務形態の工夫や休暇取得に関するんなに認められているなどの内容が含まれている．中調整および，自分の成長が感じられるなど「職務内容」

堅看護師を対象にした先行研究では，職務満足に関連に満足感が得られるような職場の支援体制が求められしていた要因は，他者からの承認であったと報告されることが示唆された。

ている

22）

．また，中小規模病院の病棟で働く看護職を対象とした先行研究では，やり甲斐を感じる体験が

謝

辞

．

本研究にご協力いただきました看護管理者の皆様，

これらの先行研究の対象者と本研究の対象者は異なっ再就業した元潜在看護職の皆様に心より感謝申し上げてはいるが , 職場の同僚に認められているという他者ます．

職務満足に関連する一要因として報告されている

23）― 51 ―

社会医学研究．第 31 巻 1 号．Bulletin of Social Medicine, Vol.31（1）2014

文

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