社会医学研究．第 30 巻 1 号．Bulletin of Social Medicine, Vol.30（1）2012

原著

都市郊外在宅高齢者における社会経済的要因，循環器系疾患有病と健康三要因との因果構造
A structure analysis of socioeconomic factors and health states
for the urban elderly dwellers with cardiovascular diseases
久保美紀
Miki Kubo
帝京科学大学医療科学部看護学科
Department of Nursing, Teikyo University of Science

抄録
目的：循環器系疾患を有する都市郊外在宅高齢者の社会経済的要因と、健康状態の身体的・精神的・社会的側面（以下、健康三要因）との因果構造を明確にし、循環器疾患をもちながら生活する人に対して、社会経済的要因を踏まえた予防のための望ましい支援を検討する科学的なエビデンスとすることを研究目的とした。
方法：都市郊外に居住する 16,462 人の高齢者に対する郵送自記式質問紙調査である。13,195 人（回収率 80.2%）を基礎的データベースとした。そして初回調査から 3 年後の 2004 年 9 月に同様の調査を実施した。分析対象者は8,162 名である。社会経済的要因、循環器系疾患の有病と健康三要因との因果構造を共分散構造分析によって分析した。
結果：社会経済的要因、循環器系疾患状況、並びに健康三要因の因果は、『社会経済的要因』（『』潜在変数）が基盤となり『精神的要因』を直接的に、あるいは循環器系疾患有病状況を介して規定していた。また、健康三要因は、『精神的要因』が基盤となり、その 3 年後の『身体的要因』と『社会活動的要因』を規定していた。『社会活動的要因』の決定係数が、男性で約 70%、女性で約 60%であり、適合度指数は NFI=0.936、CFI=0.941，RMSEA=0.037 と、高い適合度が得られた。
結論：循環器系疾患を有する都市郊外在宅高齢者の健康状態は、『社会経済的要因』が基盤となり、循環器系疾患の有病を規定し、『精神的要因』を経て『身体的要因』、『社会活動的要因』が規定されることが明らかになった。
研究成果を他の世代で検証するとともに、対象地域を拡大し外的妥当性を高めることが研究課題である。
Abstract
Objectives: This study aimed to clarify causal relationships between cardiovascular diseases，socioeconomic
factors, and health states for the urban elderly dwellers.
Methods: The questionnaire survey was conducted to all 16,462 urban elderly dwellers of 65 years old or morein a city. The answer was obtained from 13,195 people (response rate of 80.2% ). The follow-up survey of 8,162
members was done in September, 2004. By using the Structural Equation Models, the causal relationships wereanalyzed．
Results: All the elderly were seen that “physical factor” (“ ”means latent variable ) and “socialactivity factor”conducted on the follow-up survey in 2004 and“psychological factor”conducted which wasinvestigated in 2001 would be significantly affected by cardiovascular diseases and socioeconomic factors which
was investigated in 2001. Total number of 70.0% for the old elder men, 60.0% for the same women of the“social― 13 ―

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factor ”were explained by these model with height validity level with NFI=0.936, CFI=0.941, RMSEA=0.037.
Conclusions: Both the “physical   factor” and the “social activity factor” would be affected bycardiovascular diseases and“psychological  factor”during three years follow-up in the urban elderly dwellers．
Future research is needed to make clear the research fact for the another generation with external validity ofthese results．
キーワード：健康三要因

因果関係

都市郊外在宅高齢者

循環器系疾患Key words ：three health factors, analysis of causal relationships, urban elderly dwellers,cardiovascular disease
1

緒言加え、社会的要因が提示されたことで注目された。そ我が国の総人口に占める 65 歳以上の割合（高齢化率）は、2011 年 10 月 1 日時点で 23.1％

1）して近年、健康の社会的決定要因として「社会経済環となり、今境」を挙げ、社会経済環境の整備に着目した健康支援

後も高齢化率は上昇すると推計されている。また、に取り組んでいる 11）。社会的要因と循環器疾患との「2009 年度国民医療費」2）の報告では、全医療費に占関連を示す科学的根拠になる実証研究として、米国高める 65 歳以上の割合は 50％以上であることが示され

齢化社会アカデミー（NAAC）による報告 8 再掲） では、ている。一方で、「平成 20 年 患者調査」3） による傷循環器疾患を持つ人は持たない人に比べて、年齢を病別の総患者数をみると、高血圧性疾患約 797 万人、調節しても所得が低かったことを明らかにしている。

糖尿病約 237 万人、心疾患約 154 万人、悪性新生物約Kaplanら12） や Schaller13） らは、喫煙、アルコール過152 万人、脳血管疾患約 134 万人であることが報告さ

剰摂取、身体活動量不足、高血圧、高コレステロールれており、これらの実態を総じていえば 65 歳以上の血症、肥満などの循環器疾患の危険因子が社会階層が高齢者が慢性疾患を抱えながら生活をしていることが高い人より低いに多くみられるとともに、循環器疾患明らかになっている。そして、その殆どが心疾患、高で死亡する割合が高いことを報告している。一方で、血圧性疾患、脳血管疾患を総称した循環器系疾患であ森河 14）らによるわが国における研究報告では、社会る。そのため今後は、高齢化率の上昇に伴う循環器系経済状況と循環器疾患との関連はみられないことを示

疾患患者の増加が、国家予算に占める国民医療費の割した。

合の増加要因になることが懸念される。他方、都道府4）

このほかに都市郊外高齢者を対象にした 6 年間の追県別患者数（人口 10 万人当たり患者数） では、地跡研究では、身体的・精神的・社会的な健康の因果関方自治体に比べて東京都、愛知県、大阪府といった都係については、精神的要因を基盤として身体的要因を経市自治体のほうが高い水準にあり、今日の都市部へのて社会的要因を規定していることが明らかにされた 15）。

人口集中 5） により、これらの疾患の絶対数は今後もしかしながら、社会経済的要因、循環器系疾患数を増加し続けると推察される。このようなことから、65含めた身体的・精神的・社会的健康状態の因果構造を歳以上の循環器疾患患者に関する健康問題は都市政策実証的に明らかにした研究は報告されてこなかった。の課題である。

そこで本研究では、社会経済的要因は男女で異なるこ

Alonso6）らは、循環器疾患の人はその他の慢性疾患とが推測されることから性差を考慮し、都市郊外在宅の人に比べて QOL が低いことを報告している。また、高齢者を性別に分類し社会経済的要因、循環器系疾患

7）

Kaplan は循環器疾患患者の社会的つながりとその後の有病数と健康状態を身体的､ 精神的、社会活動的のの生存との関連を報告している。このほかに、循環器三つの要因で評価した健康状態の三要因（以下、健康疾患患者には、うつ病（状態）や不安症状などの精神三要因）との因果構造を明確にすることを研究目的と8―9）という報告もある。そしした。また、本研究により循環器系疾患に関連する因てこれまで、循環器疾患に対して生活習慣の改善を中果構造が明らかになることで、循環器疾患をもつ人に的健康を損なう人が多い
心とした対策10）がとられてきた。

対して、社会経済的要因を踏まえた予防のための望ま一方で、世界保健機関（WHO）の健康の定義は、健康を規定する要因として身体的要因と精神的要因にしい支援を検討する科学的なエビデンスの一つとなると考えている。

― 14 ―

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2

研究方法

2―1

得点を最大 3 点から最小 0 点として算出した。IADL

調査対象と調査方法

は「日用品の買物」「食事の用意」「預貯金の出し入れ」

1）調査対象「年金や保険の書類を作成」に「新聞や書物を読める」

都市郊外Ａ市に居住する調査に同意が得られた在の 5 項目から構成され、それぞれの項目は BADL の項

宅高齢者（65 歳以上）の男女 16,462 人を対象とし、目と同様に「できる＝ 1」「できない＝ 0」の選択肢で2001 年 に 回 答 が 得 ら れ た 13,195 人（ 回 収 率 80.2 %）スコア化し、IADL 合計得点を最大 5 点から最小 0 点を基礎的データベースとした。そして 13,195 人のうとして算出した。

ち 2004 年の調査にも回答した 8,560 名の中から、85（2）精神的要因歳以上の 398 人を除いた、65 ～ 84 歳の男女 8,162 名

精神的要因の観測変数は、主観的健康感、生活満足を分析対象とした（表 1）。

感と元気度を過去と比較する設問とし、「自分で健康2）調査方法だと思いますか（主観的健康感）」「自分の生活に満足調査方法は、郵送自記式質問紙調査とした。初回調していますか（生活満足感）」そして「昨年と比べて査は、2001 年 9 月に行い、2 回目の調査は初回調査か元気ですか（昨年比較元気）」の 3 項目とした。

ら 3 年後の 2004 年 9 月に同様の調査内容（学歴を追加）（3）社会活動的要因の自記式質問紙調査による追跡調査を実施した。
2―2

社会活動的要因の観測変数は、「外出することがど調査内容のぐらいありますか（外出頻度）」「友人や近所の方と1）社会経済的要因お付き合いとしていますか（近所付き合い）」と、社

社会経済的要因の観測変数は、「去年一年間のあな会活動として、「趣味活動を積極的にされていますかた方（夫婦の合計）の収入はどのくらいでしたか（年（趣味活動）」の 3 項目を用いた。

金や仕送りを含む）」と質問し、「なし」から 100 万区

3）循環器系疾患の有病数

切りで 1000 万以上の 11 選択肢項目、および「答えた循環器系疾患の有病数に関する調査項目は、高血圧、くない」の合計 12 項目で所得を選択させた。学歴は、脳卒中（脳梗塞、脳出血、くも膜下出血など）、心疾患（心15 の選択肢項目を、新制中学校卒、高等学校卒、短筋梗塞、狭心症、不整脈）のうち現在治療中の疾病に期大学卒以上の三カテゴリーに分類した。

○をつけてもらい、その数を「循環器系疾患数」とし

2）健康状態の三要因て、最大 3 点から最小 0 点で算出した。

（1）身体的要因

2―3

用語の操作的定義

1）循環器系疾患

身 体 的 要因の 観 測 変 数 は、日常 生 活 能 力（BasicActivities of Daily Living : BADL）、手段的日常生活

高血圧、脳卒中（脳梗塞、脳出血、くも膜下出血など）、能力（Instrumental Activities of Daily Living : IADL）

心疾患（心筋梗塞、狭心症、不整脈）を総称したものの両指標とともに、治療中の疾病数を用いた。BADLとした。
2）健康三要因16)

は古谷野ら が開発した老研式生活活動指標を参考に、「トイレに行ける」「お風呂に入れる」「外出時に歩本研究では、健康状態を身体的、精神的、社会活動行できる」の 3 項目とし、それぞれの項目に「できる＝ 1」の 3 つの側面から観測することとし、これらを健康状「できない＝ 0」の選択肢をスコア化して、BADL 合計態の三要因とした。

表1

分析対象者

― 15 ―

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2―4

分析方法

しても不利益を被らないこと）、個人情報の保護（参1）調査項目に対する探索的因子分析

加者の秘密の漏洩・個人が特定されない形でデータを共分散構造分析に用いる潜在変数を探るために、8取り扱う）、最善（参加者のために最善をつくす）、公つの調査項目に対して、最尤法、バリマックス直交回正性（研究参加者間に不公平が生じないように配慮）転による探索的因子分析を実施した。の倫理的原則に沿って研究手順を考慮し、文面で同意

第一因子は、主観的健康感と昨年と比較した元気、を得てから調査を開始した。

それに生活満足感であり、これらを『精神的要因』（『』3

分析結果潜在変数を意味する）と命名した。第二因子は、近3―1

循環器系疾患数の性別分布

所付き合いと趣味活動であったが、第三因子の外出循環器系疾患のない人の割合は、男性 57.9％、女性頻度の因子得点が 0.327 と高かったことから第二因子60.2％であった。一方で、循環器系疾患数が 3 つの人に含め『社会活動的要因』と命名した。第三因子は、の割合は、男性 0.7％、女性 0.4％であった（表 3.1）。

IADL と BADL および外出頻度が抽出されたが、外3―2

出頻度を第二因子に含めたことから、IADL と BADLの関連要因

性別、社会経済的要因別にみた循環器系疾患数を『身体的要因』と命名した。第三因子までの因子累

年齢階級別に循環器系疾患数をみると、年齢階級が積寄与率は 40.69%であり、第一と第三因子の信頼係高くなるにしたがって、男女共に循環器系疾患の有病数は 0.5 以上であったが、第二因子の信頼係数は 0.479数が有意に多くなる傾向がみられた。また、学歴が高と必ずしも高い値ではなかった（表 2）。

くなるにつれて、男女ともに循環器系疾患数が有意に

2）因果構造を解析する方法少なくなる傾向がみられた。

各潜在変数の適合度が最も高く、最も決定係数が大きいモデルになるように

17―20）

他方で、社会経済的要因と循環器系疾患数をみると、2001 年の社会経済所得が高くなるにしたがって、循環器系疾患の有病数的要因、2001 年の循環器系疾患数、そして 2001 年、が有意に少なくなる傾向がみられた。そして、男女共2004 年の健康の『身体的要因』、『精神的要因』、『社に、循環器系疾患数が少ないほど、健康三要因の各観会活動的要因』との因果構造を共分散分析によって測変数得点が有意に高い傾向がみられた（表 3.2，3.3）
。

探った。

3―3

2―5

因果関係

倫理的配慮

社会経済的要因、循環器疾患数、健康三要因の本研究は、首都大学東京研究安全倫理委員会の承認観測変数である循環器系疾患数と 4 つの潜在変数でを得て実施した。研究実施にあたっては、
人権尊重（研ある『社会経済的要因』、健康三要因の『身体的要因』、究への参加、協力は自由意思で、参加拒否および中断『精神的要因』、『社会活動的要因』との因果関係につ

表2

観測変数に対する探索的因子分析結果― 16 ―

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いて、全ての組み合わせについて共分散構造分析を用

接効果が最も大きい経路は、『身体的要因』が内生変いて分析した。また、原因としての出発点となる外生数の場合であり、男性 0.301、女性 0.329 であった。また、的潜在変数は常に 2001 年の社会経済的要因の潜在変循環器系疾患数から健康三要因への間接効果が最も大数から循環器系疾患数を経由し、最終的な 2004 年のきい経路も同様に、『身体的要因』が内生変数の場合内生的潜在変数に至るプロセスで、性別に分けた全てであり、男性－ 0.098、女性－ 0.083 と抑制効果を示の組み合わせである 12 モデルを解析した。

した（表 4）。

その結果、内生潜在変数の決定係数が最も高かった

本研究で示された主要な研究成果の一つとして、『社のは、『2004 年身体的要因』ないし『2004 年社会活動会経済的要因』が循環器系疾患数に対して抑制的に関的要因』が内生変数である 2 つのモデルであった。男連していたことである。二つ目として、循環器系疾患性の決定係数は約 0.70、女性は約 0.60 と最も高く、適数が『身体的要因』、『社会活動的要因』に比べて『精合度指数は   NFI=0.936、CFI=0.941、RMSEA=0.037

神的要因』への抑制の強い関連が示された。三つ目ととなり、高い適合度が得られた。採択したモデルを図して、『社会経済的要因』が循環器系疾患数を経由し1 に示した。て『精神的要因』を規定し、3 年後の『身体的要因』、『2001 年社会経済的要因』から『2001 年精神的要因』並びに『社会活動的要因』に影響を与えていたことでへの直接効果を示す標準化推定値は、男性 0.262、女ある。

性 0.269 であり、『2001 年循環器系疾患数』から『20014年精神的要因』への直接効果を示す標準化推定値が4―1

考察
社会経済的要因と循環器系疾患の有病との関連

男性―0.286、女性―0.228 と抑制効果を示した。また、

本研究結果は、社会経済的状況と循環器系疾患の有『2001 年社会経済的要因』から『2001 年循環器系疾患病との関連性が高いことを示した。これまでの先行研数』への直接効果を示す標準化推定値は男性－ 0.06、究では、先進諸国において社会経済的状況（学歴と収女性－ 0.27 と男女ともに抑制効果を示した。
『2001 年入）が循環器疾患と関連がある一方で、我が国では森

社会経済的要因』から『2004 年社会活動的要因』へ

河 14 再掲）らの研究により社会経済的状況と循環器疾患の直接効果を示す標準化推定値は男性 0.194、女性との関連がないことが報告されていた。よって、本研0.118 であった。
『2004 年身体的要因』は、『2001 年精究結果は、我が国を除く先進諸国の研究結果を支持し神的要因』からの直接効果を示す標準化推定値が男性た。これは、経済成長を続けてきたわが国の生活習慣0.441、女性 0.375 であり、『2004 年社会活動的要因』や食文化が欧米化していることが示唆された。

への直接効果を示す標準化推定値は男性 0.786、女性さらに、本研究は共分散構造分析を用いて、循環器0.652 であった。

系疾患を有する都市郊外在住高齢者の社会経済的要因『社会経済的要因』を基盤として健康三要因への間と健康三要因を規定する要因が構造的に示された。所表 3．
1

性別でみた循環器系疾患数の分布― 17 ―

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表 3．
2

循環器系疾患数と関連要因（男性）― 18 ―

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表 3．
3

循環器系疾患数と関連要因（女性）― 19 ―

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図1

循環器系疾患を有する都市在住高齢者の社会経済的要因と健康三側面との因果構造（上図：男性，下図：女性）― 20 ―

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表4

性別にみた潜在変数間のモデル別標準化推定値― 21 ―

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得と学歴（情報・理解力等）は、今後の循環器疾患をに抽出し、調査結果の外的妥当性を高めることや、介もちながら生活する人の健康支援を考えるうえで、考入研究によって、真の因果を明確にすることも重要な慮すべき点であると思われる。

研究課題であると考える。

4―2

循環器系疾患の有病と健康三要因との因果関係

本研究における構造分析から、循環器疾患の有病は、謝辞

健康三要因の『身体的要因』、『精神的要因』、『社会活本研究における経年調査が継続できた背景として、動的要因』のうち、『精神的要因』を最も低下させる

厚生労働省（1989―1991）、文部科学省因果構造が明らかになった。同時に、健康の『精神的（1993―1995）、文部科学省（2006―2008）、首都大学東要因』は、『社会経済的要因』から直接影響を受ける

京（1991―2007）、三菱財団（2010―2011）、関係機関かと共に、循環器系疾患の有病によって間接的に抑制さらの研究資金が得られたことにある。また、2001 年れることが示された。一方で、初回調査から 3 年後のより多摩市の組織的な研究支援が得られた事に対し『社会活動的要因』と『身体的要因』は、安定した『社て、心より感謝いたします。

会経済的要因』によって循環器系疾患の有病が抑制され、『精神的要因』が維持されることを媒介し、3 年

参考文献

後の『身体的要因』ないし『社会活動的要因』が規定

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kourei/whitepaper/w-2011/zenbun/pdf/1s1s_1.

ることが男女共に示された。以上から、本研究の分析

pdf ＞［2012 年 7 月 4 日検索］

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www.mhlw.go.jp/toukei/saikin/hw/k-iryohi/09/を位置づけていく上で大きな意義があると考える。

kekka6.html ＞［2012 年 7 月 4 日検索］

4―3

研究課題

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本調査では、研究対象者からの高い回答率（80.2%）［online］インターネット＜ URL:が得られていることから偶然誤差は少ないものと推定

http://www.mhlw.go.jp/toukei/saikin/hw/kanja/

された。しかしながら、後期高齢者ほど回答率が低く

10syoubyo/index.html ＞［2012 年 8 月 1 日検索］．

なり、入院者や施設入所者からの回答は少なかったこ

4）厚生労働省．平成 21 年 地域保健医療基礎統計．

21）

である。因

［online］ イ ン タ ー ネ ッ ト ＜ URL: http://www.

果研究の基本である時間的な前後関係を全て満たして

mhlw.go.jp/toukei/saikin/hw/hoken/kiso/21.

長期に追跡し、再現性と普遍性を明確にしていくこと

html ＞［2012 年 7 月 3 日検索］とから、選択バイアスがある調査結果が研究課題である。また、他の交絡要因を含む追跡研

5）WHO 健康開発総合研究センター．都市部の健康評価．［online］インターネット＜ URL: http://

究によって、因果の本質を明確にすべきである。
次に、本研究で用いた三つの潜在変数は、先行研究を踏まえた観測変数に対する探索的因子分析により抽

www.who.int/kobe_centre/measuring/ja/ ＞［2012 年 7 月 10 日検索］出したものの、現在の社会文化的状況や情報社会を十6）Alonso J, Ferrer M, Gandek B, et al. Health-

分に反映したものではない。そのため、精神的要因とrelated quality of life associated with chronic

してうつ得点や、社会活動的要因として社会的サポー

conditions in eight countries: Results from

トや情報ネットワークを含めた調査、解析を進めるこ

the International Quality of Life Assessmentとが今後の研究課題である。

(IQOLA) Project. Qual. Life Res. 2004；13：283―

さらに、本研究の調査対象は、都心部から電車で298三十分ほどの都市ニュータウンに居住する高齢者であ7）Kaplan GA. Social Contacts and Ischemic Heart-

る。今後は、対象地域を都心部や農村での調査に広げ

disease. Annals of Clinical Research. 1988；20：

るとともに、世代別、地域別に比較できる追跡研究を行うことが課題である。また、調査対象地域を無作為― 22 ―131―136
8）The National Academy on an Aging Society.

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