高野山大学大学院通信教育規程
平成 16 年４月１日制定・施行
平成 27 年 7 月 15 日最終改正
第１章
第1条

総則
高野山大学大学院（以下、「本大学院」という。）学則第 4 条の 2 の規定により、文学研究科修士課程密教学専攻に通信教育の課程（以下、「通信制大学院」という。）を置く。
第2条

大学院委員会は通信制大学院について大学院学則所定の権限を行なう。

第3条

通信制大学院の運営、事務取扱は通信教育室が行なう。

第2章
第4条

学年・学期
学年は、4 月１日にはじまり翌年 3 月 31 日に終る。

２

学年は次の２学期に区分する。

(1)

前期

４月１日より９月２０日まで

(2)

後期

９月２１日より３月３１日まで

第3章
第5条

修業年限と在籍年限
通信制大学院における標準修業年限は 2 年とし、在籍期間は休学期間を含め 4 年を超えることはできない。
２

前項の規定にかかわらず、職業を有しているなどの事情により、標準修業年限を超えて一定の期間にわたり計画的に教育課程を履修し修了することを希望する者（以下、｢長期履修学生｣という。）の在籍期間は、休学期間を含め 8 年を超えることはできない。
３

学生は各年次修了時点において、修業年限を変更することができる。

第4章

授業科目および履修方法

第 6 条

通信制大学院における教育は、授業科目の授業、および学位論文の作成または特定の課題についての研究に対する指導（以下｢研究指導｣という。）によって行なうものとする。
1

２

前項に規定した指導方法による以外に、本学および全国各地において随時学習指導を行なうことができる。
第7条

通信制大学院における授業科目、単位数および履修方法等を、別表 1 のとおり定める。
第8条

授業の方法は印刷教材等による授業（以下、この場合の印刷教材等を「テキスト」という。）、放送その他これに準ずるものの視聴による授業（以下、「放送授業」という。）、本学その他の地域において開講する面接授業（以下、「面接授業」という。）、各種メディアを利用して行なう授業（以下、「メディア授業」という。）のいずれか、またはこれらの併用によって行なう。
２

印刷教材等による授業および放送授業（電子出版を含む）で行なう授業科目は、科目ごとに指定された設題に対するレポートを定められた期間内に提出し、添削指導を受け、その科目の試験に合格しなければならない。
３

面接授業およびメディア授業で行なう授業科目は、授業を受け、科目ごとに指定された試験に合格しなければならない。
４

面接授業の実施は、大学通信教育設置基準（昭和 56 年省令第 33 号）第 5 条に定める基準により行なうものとする。面接授業は、原則として本学において実施し、その時期については別に定める。
５

授業科目の授業方法、履修方法および評価方法は、別表 2 のとおり区分する。

６

授業科目は、それぞれの修業年限に配当して履修させる。

第9条

印刷教材等による授業における 1 単位に相当する教材の分量は、大学通信教育設置基準第 5 条および大学通信教育設置基準の制定等について（文大大第 225 号通達）に定める基準により行なうものとする。
２

印刷教材等による授業については、４５時間の学修を必要とする印刷教材をもって１単位とする。
３

放送授業については、１５時間の放送をもって１単位とする。

４

面接授業またはメディアを利用して行う授業については、１５～３０時間の授業をもって１単位とする。
５

実習については、３０～４５時間の授業をもって１単位とする。

第 10 条教材作成に関する規程は別にこれを定める。

第 11 条印刷教材等については、その発行と同時に学習指導書および質問票を添えるものとする。
2

２

授業を補充して一般教養を高め、建学の精神を普及するためのパンフレット等の補助教材を配布することができる。
３

学生は、印刷教材等の内容に対して、質問票もしくは電子メールによりいつでも質問することができる。
４

質疑応答に要する費用は、質問者の負担とする。

第 12 条大学院委員会が教育上有益と認めるときは、他の大学等との協議に基き、学生にその授業科目を履修させることができる。
２

前項の規程により履修した授業科目について修得した単位は、大学院委員会の議に基き 10 単位を限度として、本大学院における授業科目の履修により修得したものとみなすことができる。
第5章

試験

第 13 条学生は、通信授業による履修科目について、平常試験および科目最終試験を受けなければならない。
２

授業科目の試験は、100 点を満点とし、60 点以上を合格とする。

３

学費未納者については、受験資格を認めない。

４

試験は、筆記試験、レポート試験、口述試験、実技試験またはその他の方法によって行ない、その時期および方法については別にこれを定める。
５

試験において不正行為が判明した場合は、受験した科目を無効（不合格）とし、一定期間履修停止の懲戒処分を行なう。再度の不正行為または悪質な不正行為を行った時は、当該年度の全受験科目を無効とし、かつ当該年度の履修停止または退学処分とする。
６

不合格科目については、再試験を行なうことができる。

第 14 条平常試験はレポート試験によるものとし、提出される答案について採点してこれを平常点とする。
第 15 条科目最終試験はレポート試験によるものとし、提出される答案について採点する。

２

科目最終試験を受けることができる者は、平常試験に合格した者に限る。

３

科目最終試験は、通学の課程と同一程度において行なう。

４

科目最終試験は、学期を通じて適切に行なうものとする。

５

平常試験ならびに科目最終試験の答案の採点方法については別に定める。

第6章

単位の認定

3

第 16 条２

平常試験と科目最終試験の両方に合格した者には、授業科目所定の単位を与える。

単位の認定時期は当該学期末とし、履修期限については別にこれを定める。

第 17 条

単位認定された授業科目については、本人の請求により成績に関する証明書を交付する。
２

通信制大学院で発行する成績に関する証明書は、単位を修得した授業科目について、優、良または可の評語をもって記載し、評価の基準は次のとおりとする。
(１) 優：100 点～80 点(２) 良：79 点～70 点(３) 可：69 点～60 点
３

本大学院が当該者の入学前の既修得単位によって認定した授業科目については「認定」の評語をもって記載する。
第7章

修了要件および課程修了の認定

第 18 条修士課程の修了の要件は、通信制大学院に２年以上在学し、第 8 条に規定するところに従って合計 30 単位以上を修得し、且つ必要な研究指導を受け、研究発表を行い、修士課程の学位論文（以下｢修士論文｣という。）を提出してその審査および最終試験に合格することとする。
２

前項の規定にかかわらず特定の課題についての研究の成果の審査をもって修士論文の審査に代えることができる。
３

修了の時期は 3 月または９月の年２回とする。

第 19 条

修士論文は、広い視野に立つ精深な学識をそなえ、且つその専攻分野における研究能力または高度の専門性を要する職業等に必要な高度の能力を有することを立証するに足るものでなければならない。
第 20 条

前条に規定する最終試験は修士論文を中心とし、これに関連する科目について行なわれる筆記試験または口述試験とする。
第 21 条修士論文の審査方法は、高野山大学学位規程に準じ、特定の課題についての研究の成果の審査方法等については、大学院委員会で審議し決定する。
第 22 条

課程修了の認定は、大学院委員会がこれを行なう。

第8章

学位の授与
4

第 23 条２

通信制大学院を修了した者は、修士（密教学）の学位を授与する。

学位に関して必要な事項で本規程に定めのない事項については、高野山大学学位規程で定める。
第9章

入学、退学、休学、復学および転学

第 24 条入学の時期は、学年の始めとする。但し、教育研究上支障がないときは、後期に入学させることができる。
第 25 条

通信制大学院に入学することのできる者は、次の各号の１に該当する者でなければならない。
(1)大学を卒業した者(2)外国において学校教育における１６年の課程を修了した者(3)文部科学大臣の指定した者(4)大学に 3 年以上在学し、または外国において学校教育における１５年の課程を修了し、本大学院において、所定の単位を優れた成績をもって修得したものと認めた者(5)本大学院において、個別の入学資格審査により、大学を卒業した者と同等以上の学力があると認めた者で、２２歳に達した者(6)その他、本大学院において、大学を卒業した者と同等以上の学力があると認められた者
第 26 条

入学は、所定の入学試験により選考のうえこれを許可する。

第 27 条

入学志願者は、所定の入学志願書、志願者調書、卒業証明書、成績証明書および課題論文に入学検定料を添えて、指定された期日までに本学学長宛に提出しなければならない。
第 28 条

入学を許可された者は、所定の誓約証書（保証人連署）を指定された期日までに提出しなければならない。
第 29 条病気その他やむを得ない事由により休学または退学しようとする者は、その事由を明記し、保証人連署のうえ、学長に願い出て許可を得なければならない。
２

休学または退学は、大学院委員会の議を経て、学長が決定する。ただし、休学の期間は 1 年を超えることができない。
第 30 条休学した者は、次年度に復学するものとする。
5

２

課程の途中において退学した者が再入学を願い出たときは、欠員のある場合に限り、大学院委員会の議を経て、学長がこれを許可することができる。ただし、既修の科目、単位および在学期間の認否は、大学院委員会が定める。
第 31 条他の大学院から通信制大学院に転入学を希望する者については、第 27 条の規定に準ずる選考のうえ、これを許可することがある。ただし、転学を許可された者の既に修得した科目・単位および在学期間については、大学院委員会で審査の上、その一部または全部を認める。
第 32 条学生が他の大学院に転学しようとするときは、事由を附して学長に願い出て許可を得なければならない。
第 33 条

通学制大学院の学生で、通信教育の課程に転籍する者については、前条の規定を準用する。
第 34 条

通信制大学院の学生は、他の大学の大学院、学部等の正規の課程に在籍することを認めない。
第 10 章
第 35 条

教育職員免許状
通信制大学院において教育職員免許法（昭和 24 年法律第 147 号）に定める専修免許状を取得しようとする者は、当該 1 種免許状の所要資格を有する者で、次の各号のいずれかに該当しなければならない。
（1）修士の学位を有する者（2）通信制大学院に 1 年以上在学し、30 単位以上修得した者
２

通信制大学院において教育職員免許状を取得するためには、教育職員免許法および教育職員免許法施行規則（昭和 29 年文部省令第 26 号）に定める必要単位を修得しなければならない。
３

通信制大学院において取得できる教育職員免許状の教科、種類、必要な授業科目および単位数は別表 3 のとおりとする。
第 11 章
第 36 条

学費等
入学志願者は入学検定料を、入学を許可された者は入学金その他必要な納付金を、別表 4 に定めるとおり納めなければならない。

6

第 37 条

授業料等学費の種類および金額を、別表 5 のとおり定める。

２

前項の他に必要な諸費用は、別にこれを徴収する。

３

学費およびその他必要な諸費用は、指定された期日までに納入しなければならない。

第 38 条休学中の学費は徴収しない。但し、別表 5 に定める在籍料を納入しなければならない。
２

復学した者の学費は、本人の入学年度の学費と同額とする。

３

停学に附された者は学費を納入しなければならない。

４

年度途中で退学する者は、当該学期の学費を納入しなければならない。

５

退学者で再入学を許可された者の学費は、再入学する年度の新入学生の学費と同額とする。ただし再入学料については別表 6 のとおりとする。
第 39 条いったん納入した学費、その他の諸費用は、原則として返還しない。

第 40 条学費を納入せず、督促してもなお納付しない者は、除籍する。除籍となった者の再入学はできない。
第 12 章
第 41 条科目等履修生
通信制大学院において、授業科目の一部を履修しようとする者がある時は、選考の上科目等履修生として受講を許可することができる。
２

科目等履修生の資格については第 25 条の規定を準用する。

３

科目等履修生の単位については履修した授業科目について科目最終試験を受け、これに合格した場合、その授業科目所定の単位を学期末に与える。
４

科目等履修生が履修した授業科目および修得した単位は、第 7 条に規定する授業科目および単位として 10 単位を限度に認定することができる。ただし、本学の指定する科目群を履修した場合に限り、20 単位を限度に認定することがある。
５

科目等履修生の在学年数は、第 5 条に規定する年数として換算することはできない。

６

科目等履修生の科目等履修料および検定料は別表 7 のとおりとし、所定の期日までに納めなければならない。
７

その他科目等履修生について本規程に定めのない事項については、大学院科目等履修生規程を準用する。
第 13 章
第 42 条

学則の準用
賞罰その他本規程に定めのない事項については、高野山大学大学院学則を準用す
7

る。
附則
本規程は、平成 16 年 4 月 1 日から施行する。
附則１

本規程は、平成 20 年 4 月 1 日から施行する。

２

第 18 条の「修了要件」については、平成 19 年 4 月 1 日に遡及して適用する。

附則
本規程は、平成 25 年 4 月 1 日から施行する。
附則
本規程は、平成 27 年 7 月 15 日から施行する。

8別表１
授業

科

目（講義内容）

主要科目
基礎科目

密教学概論
密教史概説
弘法大師伝
密教学特別演習
密教入門

単位必修
４４２２２

選択

関連科目文 学 研 究 科 修 士 課 程 通 信 教 育 課 程 密 教 学 専 攻

仏教要論Ⅰ(仏陀の伝記)
仏教要論Ⅱ(初期仏教入門)
仏教要論Ⅲ(大乗仏教思想入門)
密教学特殊研究Ⅰ(空海の思想)
密教学特殊研究Ⅱ(国際人としての空海)
密教学特殊研究Ⅲ(密教の典籍)
密教学特殊研究Ⅳ(真言教学の諸問題)
密教学特殊研究Ⅴ(密教の安心)
密教学特殊研究Ⅵ(ホスピスと援助論)

２
２２
２
２
２
２
２
２

密教学特殊研究Ⅶ(密教と現代)
密教学特殊研究Ⅷ(密教と異宗教)
密教史特殊研究Ⅰ(高野山学)
密教史特殊研究Ⅱ(真言密教の系譜)
密教学演習Ⅰ(曼荼羅の研究)
密教学演習Ⅱ(秘密事相)
密教学演習Ⅲ(密教瞑想法)
空海全著作を読むⅠ（般若心経秘鍵）
空海全著作を読むⅡ（高野雑筆集）
空海全著作を読むⅢ（三教指帰）
空海全著作を読むⅣ（即身成仏義）
空海全著作を読むⅤ（辯顕密二教論）
遍路学
遍路実習Ⅰ
遍路実習Ⅱ
遍路実習Ⅲ
密教文化特殊研究Ⅰ（空海の書）
密教文化特殊研究Ⅱ（空海論の現在）
密教文化特殊研究Ⅲ（日本密教美術）
密教文化特殊研究Ⅳ（インド密教美術）
密教文化特殊研究Ⅴ（チベットの密教と文化）
密教文化特殊研究Ⅵ（密教と説話文学）
密教文化特殊研究Ⅶ（高野山の年中行事）
密教文化特殊研究Ⅷ（悉曇）
現代布教論
寺院経営と法律
教育学特殊研究２２２２２２２２２２２２２１２４２２２２２２２２２２２9

履修方法：主要科目 12 単位、密教入門を含む基礎科目 4 単位、関連科目 14 単位を含め合計 30 単位以上を修得すること。
修了要件：2 年以上在学し、所定の 30 単位以上を修得して、且つ必要な研究指導を受けて、研究発表を行った上で、修士論文を提出しなければならない。ただし、特定の課題についての研究の成果の審査をもって修士論文の審査に代えることができる。
専修免許：中学校教諭専修免許状（宗教）、高等学校教諭専修免許状（宗教）を取得しようとする者は、当該１種免許状の所要資格を有し、教育学特殊研究を含め別表 3 により修得しなければならない。
【削 除】
遍路実習の修得は 4 単位を上限とする。
別表 2
履修方法
（略記）

授業方法
テキストによる授業

評価方法

ＴＲ履修

レポート試験

ＳE 履修

筆記試験

ＳＲ履修

レポート試験

テキストと面接授業の併用

ＴＳ履修

レポート試験と筆記試験

テキストと放送授業の併用

ＢＲ履修

レポート試験

テキストとメディア授業（双方向の授業）の併用

ＭＲ履修

レポート試験

体験授業

ＥＲ履修

レポート試験

面接授業（スクーリング）

ＴＲ履修：レポートを提出して合格し、科目最終試験（在宅レポート試験）を受け、評価を受ける形態
ＳＥ履修：スクーリングを受講し、当該科目最終講時に科目最終試験を受け、評価を受ける形態
ＳＲ履修：スクーリングを受講し、当該科目最終講時に示される設題により科目最終試験を受け（レポートを提出）、評価を受ける形態
ＴＳ履修：レポートを提出して合格し、スクーリングを受講し、当該科目最終講時に科目最終試験を受け、評価を受ける形態
ＢＲ履修：インターネット配信の教材あるいはビデオなどの記録媒体からなる教材とテキストを併用して学習し、定められた日までにレポートを提出し評価を受ける形態
ＭＲ履修：配布されたテキストを併用してインターネット授業を受け、定められた日までにレポートを提出し評価を受ける形態
EＲ履修：前もって実習計画書とレポートを提出して合格し、担当教員の許可を得て実習に臨む。実習後、実習日誌等を提出し科目最終試験を受け、評価を受ける形態（G 履修：担当教員による修士論文の指導）
別表 3
文 学 研 究 科 修 士 課 程 通 信 教 育専攻

教科・種類

必要単位数

宗 教・ 中学校教諭専修

宗 教・ 高等学校教諭専修

授業科

目

単位

密教学特殊研究Ⅰ(空海の思想)

2

密教学特殊研究Ⅱ(国際人としての空海)

2

密教学特殊研究Ⅲ(密教の典籍)

2

密教学特殊研究Ⅳ(真言教学の諸問題)

2

教育学特殊研究を密教学特殊研究Ⅴ(密教の安心)

2含む 24 単位以上を密教学特殊研究Ⅵ(ホスピスと援助論)

2

選択履修

密教学特殊研究Ⅶ(密教と現代)

2

密教学特殊研究Ⅷ(密教と異宗教)

2密教史特殊研究Ⅰ(高野山学)

2

密教史特殊研究Ⅱ(真言密教の系譜)

2

密教学演習Ⅰ(曼荼羅の研究)210密教学演習Ⅱ(秘密事相)

2

密教学演習Ⅲ(密教瞑想法)

2

空海全著作を読むⅠ（般若心経秘鍵）

2

空海全著作を読むⅡ（高野雑筆集）

2

空海全著作を読むⅢ（三教指帰）2

空海全著作を読むⅣ（即身成仏義）

2

空海全著作を読むⅤ（辯顕密二教論）

2

遍路学

2

教育学特殊研究2

隔年開講の科目あり。この別表Ⅲに限らず当該年度の開講科目表に従うこと。

11

別表 4種類金額

入学検定料

20,000 円

入学金

100,000 円

備考
1 次検定（書類選考）、2 次検定（面接）

別表 5
学費項目

金額

備考

授業料

350,000 円

年額。標準修業年限 2 年で完納。前後期分割も可能。

面接授業登録料

10,000 円

1 科目。

在籍料

100,000 円

年額。標準修業年限を越えた場合と休学時のみ必要。

別表 6
学費項目
再入学料

金額

備考

100,000 円

別表 7
学費項目

金額

検定料

10,000 円

科目等履修料

15,000 円

備考

１単位。

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