社会医学研究．第 31 巻 1 号．Bulletin of Social Medicine, Vol.31（1）2014

原著

有料老人ホーム入居者の要介護維持と累積生存率
Preventative care and cumulative survival rate
for the elderly living in nursing home
櫻井尚子、藤原佳典、星旦二

Naoko Sakurai, Yoshinori Fujiwara, Tanji Hoshi
東京慈恵会医科大学大学院・看護学専攻
東京都健康長寿医療センター研究所
首都大学東京・都市システム科学域
The Jikei University
Tokyo Metropolitan Institute of Gerontology
Tokyo Metropolitan University目的：高齢者住宅の確保が緊喫の社会問題となっている我が国において、有料老人ホームへの期待は大きい。しかしながら、有料老人ホーム入居者における要介護度の改善に関する報告が少ないことから本研究の目的は、有料老人ホーム入居後の生存維持状況を明確にすると共に、要介護度の改善がもたらす生存との関係を明確にすることである。
方法：対象は、関西圏でチェーン展開する有料老人ホーム 27 施設に 2012 年 9 月 1 日現在入所している高齢者 2,658名である。有効回答数 2,375 名（有効回答率 88.6%）を分析対象とした。
調査方法は、入居時の要介護認定度を明確にし、2012 年 9 月 1 日時点での要介護度を追跡調査した。また、入居時の要介護認定度別にその後の累積生存率を解析した。調査項目は、生年月日、入居月日、性別、要介護推移（要支援 1 ～要介護 5）、その後の転帰（死亡、転出、入院、入居中）である。個々人のケア記録に基づき、2002 年から 2012 年 9 月 1 日までの 10 年間の情報を抽出し分析した追跡調査研究である。分析方法は、入居時点での要介護認定度別にその後の累積生存率を解析した。分析ソフトは、SPSS19.0J, AMOS19.0J for Windows を用いた。
結果：入居者の要介護認定度は、全国の施設における実態と比べて要介護認定度が軽い傾向が示された。次に、入居時の要介護認定度が入居後に改善した割合は、18% にみられた。さらに、入居時の要介護認定度が軽いほど、その後の累積生存が高く維持されていた。加えて、入居後の要介護度が改善された群はそれ以外群に比べて累積生存率が高く維持されていた。
結論：入居時の要介護認定度が軽いほど、その後の累積生存が高く維持されていた。加えて、入居後の要介護度が改善された群はそうでない群に比べて累積生存率が高く維持されていた。
Key words: Preventative care, cumulative survival rate elderly nursing homeObject：The purpose of this study is to make clear the cumulative survival rate after the nursing home entering,and clarify the relations between the survival and the need of nursing care degree improving.
Method：The subjects are 2,658 elderly people entering 27 institutions among all 33 nursing homes “SUPERCOURT” institutions located in the Kansai area in September 1, 2012. We are able to analyze 2,375 answers
with 88.6% of effective response rate. The investigation method made a certification for long-term care degree
at entering and followed a need of nursing care degree as of September 1, 2012. We analyzed a subsequent― 21 ―

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cumulative survival rate according to a certification for long-term care degree at entering. The investigation
items were the date of birth, entering time, sex, need of nursing care change (support 1 - need of nursing care 5
required), a subsequent outcome are checked about death transference and hospitalization.

Based on the carerecord of the individual, the follow-up study that got information from September 1 of 10 years for 2002 to 2012
was analyzed by using SPSS19.0J and AMOS19.0J for Windows.
Results：As for the certification for long-term care degree of the resident, the tendency was demonstrated thata certification for long-term care degree was milder than the actual situation in institutions of the whole country.
The ratio that a certification for long-term care degree at entering improved after entering was found in 18%.
Furthermore, subsequent cumulative survival was maintained highly so that a certification for long-term caredegree at entering was mild.
In addition, a cumulative survival rate among the improve or maintain the nursing care degree after theentering was higher than the other groups, and the preventative care effect on the cumulative survival was
made clear for the first time in our country.
Conclusion：Not only a need of nursing care degree at the time of the entering was milder than the wholecountry situation, but also the preventative care effect on the cumulative survival was made clear for the firsttime in our country.

Future research is needed to make clear the research fact for the another generation andalso make clear the external validity of these results.
キーワード：高齢者施、要介護予防、累積生存率
Key words：preventive care, cumulative survival rate, nursing homeⅠ．緒言されている 6―8）。

わが国では 2000 年より介護保険制度が施行され、2006 年 4 月に提示された新しい介護保険制度では、老人福祉法第 29 条第 1 項に基づく有料老人ホームは、市町村において、要介護状態の軽減・悪化防止のため

2008 年 276 施設 30,792 定員であったものが 2013 年にの支援が必要とされる要支援者を対象とした予防給

1）

は 7,563 施設 315,678 定員と増加しており 、介護保付、虚弱高齢者、一般高齢者が要支援・要介護状態と険制度における「特定施設入居者生活介護」という介なることを予防する介護予防事業などが創設され、予護保険の給付対象に位置づけられ各地域で着実に定着防重視型システムへの転換が図られた 9）。介護予防にしている。

よって高齢者が自立を保ち、医療費や介護給付費を効

超高齢社会にあって高齢者施設における入居者の平均要介護度は、介護老人福祉施設で 2001 年 3.48 が率よく活用する必要があることから、高齢者の自立度別にみた経済評価がなされている。

2011 年 3.89、介護老人保健施設で 3.11 が 3.31、介護吉田ら 10）は、要介護へと自立度が低下することに療養型医療施設で 4.04 が 4.41 へとそれぞれ重症化しより医療・介護給付費が大きく増加することから、自1）ている 。このような中にあって 2012 年 7 月現在の立を維持し、重篤化を先送りすることが高齢者の医有料老人ホームの要介護度は全国平均 2.2 であるもの

療・介護給付費の低下につながる可能性を示唆していの、要介護度 4 ないし 5 が 25% 以上を占めている 。

る。高齢化が進む中で要介護者の増加を可能な限り抑施設種類別にみた要介護度認定割合較差は当然であ制し、介護保険料を安定化させることは、財政面だけるが、都道府県別にみても、要介護認定割合には較差

ではなく、高齢者本人の QOL（生活の質）の視点かが生じている。これまでの医療の地域較差の研究としらも重視すべき課題である。要介護度の改善がもたらては、高齢者の医療費に関する研究が数多く推進されす影響については、岩下ら 11) が通所介護事業所で行ってきた 2―4）。また、老人福祉対策の地域較差の存在をた 17 名の事例報告と、福間ら 12）が居宅要介護者を対提起した報告 5）、高齢者の健康余命の地域較差に関す象にしたものであり、高齢者居宅施設での報告はない。

1）

る研究では、要介護期間が女性の方が男性より長く、これらのことを背景として、本研究の目的は、有料女性の介護予防が緊急の課題であるとすることが報告

老人ホームに入居した高齢者を対象として、入居後の― 22 ―

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3-2．対象施設と全国有料老人ホーム入居者の要介生存維持状況を追跡調査によって明確にすると共に、護度割合比較

入居後の要介護度の改善がもたらす生存との関係を明確にすることである。

全国有料老人ホームと対象施設群入居者の要介護認定度の割合を比較した（表 2）。全国の有料老人ホーⅡ．研究方法

ムでは、要介護度が重い割合が多いのに対して、対象2-1．対施設群入居者では、要介護度がより軽度の入居者が多象

関西圏でチェーン展開する有料老人ホーム全 33 施

く、その割合も要介護 1 が 24.6% と最も多いことが示

設中 27 施設に、2012 年 9 月 1 日現在入居しているされた。また、要介護認定 4 と 5 の入居者が全国は全2,658 名を対象とした。有効対象数は、性別、生年月体の 25% を超えていたのに対して、対象施設群入居日、入居年月日が不明な者を除く 2,375 名（有効回答者は 17.8% であり、要介護度 5 のみでは全国が 10% を率 88.6%）であった。

超えているが、対象施設群は 5.5% であった。

2-2．方

表2

法

有料老人ホーム入居者要介護度別割合

調査方法は、入居時点での要介護認定度を明確にし、同時にその後の要介護度を追跡し、要介護度の経年変化を明確にした。
調査項目は、生年月日、入居年月日、性別、要介護推移（要支援 1 ～要介護 5）、転帰（死亡、転出、入院、入居中）である。分析では研究 ID を用いた。
入居者または家族代諾者から研究に対する包括的な承諾を得て、施設担当者がケア記録の 2002 年から2012 年 9 月 1 日までの 10 年間の情報を抽出し、匿名化された個別記録を研究者らが分析した追跡調査研究である。
分析方法は、入居時点での要介護認定度別にその後の累積生存率を解析した。分析ソフトは、SPSS19.0J,AMOS19.0J for Windows を用いた。

Ⅲ．結果

3-1．性別年齢階級別調査対象者数
有効回答数 2,375 名の内、入居時 60 歳未満 16 名と不安定要素が大きいことから、90 歳以上 447 名の高齢者データを除外し、1912 名を分析対象とした。
対象施設の入居者の年齢は 80 歳代が最も多く約 70%を占めており、80 歳以上は 75％であった。
表1

性別年齢階級別分析対象者数― 23 ―1）施設入居者要介護度

平成24年 9 月現在

2）厚生労働省．介護サービス施設・事業所調査．平成24年 7 月 1 日現在

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3-3．要介護度別の入居者数と入居時要介護度

3-5．入居時要介護度別に見た累積生存率
入居後 7 年以内に死亡した 60 ～ 90 歳未満の高齢者は、要支援と要介護 1 が 70 名、要介護 2 と要介護3 が 84 名、要介護 4 と要介護 5 が 59 名、計 213 名であった。入居後の累積生存率を要介護度別 3 群にわけ、Kaplan-Meier 法による累積生存率を図 2 に示した。
要介護度 4 と 5 群は、累積生存率が他の群よりも有意に低いことが示された。
また、死亡した 60 ～ 90 歳未満の高齢者の入居時の要介護度階級別の死亡・生存に関する尤度比を入居者2251 名のデータを用いて算定し表 4 に示した。要介

図1

護度が軽くなるほど生存率が維持され、生存の尤度比入居時の要介護度数と要介護度別入居者割合も高く維持されていた。尤度比は 3 階級とも 1 に近い
要介護度 5 が少ない実態は、本対象施設入居者が、ことより要介護度があたえる影響はあまり多くないこ

要介護度が軽い高齢者の入居者割合が多いからなのとが予測されるが、要支援および要介護 1 と、要介護か、入居者の要介護予防の効果なのかを明確にするた

2 および要介護 3 は、死亡よりも生存が多く、要介護めに、要介護度別の入居者数と入居時要介護度を比較

4 および要介護 5 では、死亡者の尤度比は生存者よりした。

も大きいことより、入居時の要介護度はその後の生存対象施設群での入居時の要介護度は、要介護度 1 がに影響していることが示された。

最も多く、要介護度が重くなるほど、その人数と割合が少なくなることが示され、本施設への入居者は、入居時点にも要介護度が軽度であるだけではなく、入居後も要介護度が軽度で維持されている実態が明確にされた。
3-4．入居後の要介護度の推移
対象施設群入居時の要介護度と、入居後に再度認定された要介護度の推移を追跡調査し、要介護度の改善群、維持群、低下群に分けて解析した。

図2

入居時介護度別累積生存率

入居後の要介護度の推移は、維持群 52.5%、低下群
表429.6％、改善群 17.9％であった。性別、年齢を問わず入居時要介護度階級別死亡と生存の尤度

約 18% の人に、要介護度の改善が見られた。本施設群に入居した高齢者では、性別、前期・後期高齢者別を問わずに、要介護度が維持・改善する実態が明確にされた。
表3

対象施設群入居後の要介護度の推移
3-6．入居後の介護度改善状況
入居後から 3,000 日以内に死亡した 60 ～ 90 歳未満の高齢者のうち、入居時の介護度が登録されており、入居後の最初の再認定の介護度が把握された高齢者
101 名を、維持・低下群 86 名と改善群 15 名に分け、Kaplan-Meier 法を使って分析した累積生存率曲線を― 24 ―

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図 3 に示した。介護度改善群は、低下・維持群に比べ持・改善が顕著であるが、死亡率には有意な差は認めて累世生存率が高く維持される傾向が示された。

られなかったと述べている。

また、入居後の要介護改善群は低下維持群に比べて病院と診療所の病床施設が多く病床利用割合が高い生存割合が高く、改善群は尤度比が死亡にくらべて生ほど要介護認定割合と介護保険料を高める可能性を中存者で大きいのに対して、低下・維持群は死亡者に比村ら 13）の研究は示唆している。栗盛ら 14）の研究では、べて生存者で小さかった。このことより、入居後の介要介護度認定割合は、高齢者の就業率や在宅死亡割合護度の改善は生存に寄与することが推測される。という高齢者の取り巻く環境からの直接効果はほとん
どみられないものの病院や診療所の病床数が多という潜在変数「医療施設と機能」を経由して間接的に関連する可能性を報告している。さらに、潜在変数として「医師数と施設入所者数」を投入すると要介護状況の決定係数は顕著に増加していた。このことは、高齢者の就労が低く、医療機関と介護施設の供給体制が整備されていることが、入院や施設入居の需要を喚起し、その結果、施設入所者が増え、要介護者数の増加につながっている可能性を指摘している。

図3

高齢者の社会参画を促し、入院期間を短縮するなど入居後の介護度改善と生存率の推移の介入実証研究により、要介護割合を低下させる因果表5

入居後の要介護改善状況別生存の尤度効果を究明する研究が求められる。
対象施設においては、入居後の累積生存率は入居時の要介護度が軽度なほど累積生存率が維持され、生存の尤度比が高い状況にあった。本研究は、有料老人施設での追跡調査であり、対照群との比較は出来ていな
いものの、入居者へのケアの質が確保され要介護予防による生存維持の効果を明確にした、世界で初めてのⅣ．考察研究報告であろう。

4-1．施設入居者の要介護状況
4-2．有料老人ホームにおける要介護度の改善がも本対象施設は、「安全・清潔・イキイキとした生活たらす生存との関係を提供する」を理念としており、入居者の具体的な支援目標として、疾病や怪我による入院率の最小化と低高齢化率の増加に伴い軽度要介護度（要支援・要介下を提示している。2007 年から、美味しい食の提供

護 1）者の増加を予防するために、国は介護予防施策と共に、誤嚥性肺炎による入院率の改善のため口腔ケを行い、在宅高齢者の廃用症候群の予防に努めている。

アを重視した取組みや、嚥下機能改善のためのパタカ

在宅高齢者を対象としたモデル事業において筋力向上

ラ体操を行うと共に、温泉を活用し、入居者の楽しみにより 43%、栄養改善により 52.6%、口腔ケアによりや思いを実現する取組を行っている有料老人ホームで34.3%、要介護一次判定が改善した 15）16）17）とし、栄養ある。

改善や口腔ケアにおいて、特に 75 歳以上の高齢者に有対象施設群の入居者の年代が 80 歳代が最も多いこ意な身体機能や意思疎通の改善が認められたと報告しとは全国と同様であるが、80 歳以上は対象施設群でている。また、岩下ら 11） は、介護の目的は自立支援

は 75%、全国は 84% であり、対象施設群は全国平均であり、介護スタッフによるケアのばらつきを最小限よりもやや若い入居者が多い傾向にあった。に留めることが重要であると述べている。要介護度のまた、入居者の要介護度は、全国の有料老人ホームに比べて要介護度が軽度な人の割合が多かった。福間ら

12）改善のためには、ケアを行う人材の育成が求められていると言える。の研究では、要介護度軽度者（要支援・要介護 1）

対象施設群においては、入居時の要介護度が軽いほで介護の量とサービスの質が寄与して、要介護度の維どその後の累積生存率は高く維持されており、また、― 25 ―

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入居後要介護度が改善した群ほど累積生存率は高く保18）

善維持し最期の間際まで主観的健康感を保ちながら、は、在宅高齢者を対象に 3 年間家族を含めたスタッフも質の高いケアを提供できるこの要介護経年変化を追跡した研究において、要介護とにより、いきいきと働ける施設が増えることが期待群における 3 年後の死亡割合は男性の 42.3%、女性のされている。本施設の設置場所の特性として、駅から24.6% であり、要介護度が重くなるに従って累積生存徒歩圏に位置させている意図は、家族によるお見舞い率がより低下する傾向が示されていたことを報告して機会を確保したいということであった。家族による頻おり、本研究においても要介護度が重くなるほど累積回の「てあて」が介護度の予防と維持、それに生存維生存率が低下する同様の結果が支持された。

持効果に寄与していることも見逃せないと考える。

たれていた。井上

そして井上は、要介護状況にある高齢者の生存は低下しやすく、要介護 5 では 3 年間に約半数が死亡し、4-3．今後の研究課題

特に要支援群の生存が他の介護度に比べ低下しやすい

対象施設群の入居者は全国の施設の平均要介護度にこと、3 年間の要介護予防に寄与する要因は、主観的比べて要介護度の重い人の割合が少なかった。その理

健康感と基本的日常動作能力、手段的日常動作能力が由が、入居時に何らかのバイアスがかかっているため優れ趣味活動をしていることであったことを報告してなのか、あるいは、対象施設群に共通した高齢者支援いる。

プログラムの効果なのかを明らかにする必要がある。

本研究においては対象数が少ないため要支援と要介そして、後者が主要因であるならば、支援プログラム

護 1 を、要介護 2 と要介護 3 を、要介護 4 と要介護 5の中でどのプログラムが有効なのかを対照施設を設けを各 1 群として算定しているため正確な比較はできなて追跡により実証することが求められる。また、類似

いが、要介護 4 と 5 を合わせた死亡割合は 14% と低した先行研究が報告されていない事から、追試によるい値であり、要支援と要介護 1 を合わせた累積生存率再現性が求めら、内的外的妥当性を明確にすることがは他の要介護群に比べて高い累積生存率を保っていた研究課題である。

ことは、対象施設群において、有効なケアの質と量が提供されてきたことの生存維持効果がみられたことがⅤ．結推測できる。

論

対象施設群である有料老人ホームにおいては、入居一般に有料老人ホームに入居した高齢者、特に軽度時の要介護認定度が軽いほど、その後の累積生存率が要介護度者の場合、高齢者の日常の役割が剥奪され、高く維持されていた。加えて、入居後の要介護度が改高齢者のいきがいや楽しみなどスピリチュアルな健康善された群はそうでない群に比べて累積生存率が高くをも低下させ、身体的精神的社会的機能の低下を招く維持されていた。

可能性がある。対象施設群においては、日々の口腔ケ全国比較により対象有料老人ホームの入居者は、要ア、高齢者各人にあった食事の提供、温泉療法、回想介護度の重い入居者が少ないことが示された。その要法によるケア等を含めて入居者の楽しみや思いを実現因を明らかにすることが、望まれる。

する取組みと、スタッフへの定期的な研修等によるケアの質の向上への取り組みが、入居後の要介護度が望謝

辞ましい高齢者が多いことに繋がっている可能性が示唆された。

本論文のデータ収集は、スーパーコートいきいき研
究所に所属する東氏が中心になり各施設の担当者のご現在の介護保険制度では、施設において質の高いケ協力により集められたものです。また、解析分析は、アを行い入居者の要介護度が改善すると、事業所の介首都大学東京大学院博士前期課程を 2012 年度に修了護報酬が少なくなるしくみになっている。そこで、東し、現在スーパーホテルに勤務している増成和平氏が京都品川区担当したものです。深く感謝いたします。

19）

では、要介護度改善ケアに成功報酬として奨励金を支給するしくみを平成 25 年度から導入している。高齢者福祉施設におけるケアの質に対する文

成功報酬によるケアの質の確保のための政策誘導が求

1）厚生労働省．介護サービス施設・事業所調査

められていると考える。今後、有料老人ホームを含む

2）藤原佳典，星旦二．高齢者入院医療費の都道府県

高齢者福祉施設への入居者が要介護度をできるだけ改地域較差に関する研究 - わが国における先行研究― 26 ―

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3）Yoshinori Fuziwara, Tanji Hoshi, Shoji Shinkai,
et al．Regulatory factors of medical care17）厚生労働省．介護予防市町村モデル事業中間報告

expenditure for older people in Japan-analysis

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