ISSN 2433-7013

日本リハビリテーション教育学会誌
第 2 巻 特別号 2 号 2019 年
第 7 回 日本リハビリテーション教育学会学術大会
大会テーマ：語り合おう！臨床に役立つリハビリテーション教育

日 時：令和元 年 12 月 21 日（土）会 場：大濱信泉記念館 多目的ホール (住所：沖縄県石垣市登野城 2-70)
大会長：後藤 純信（国際医療福祉大学大学院 作業療法学分野）

NPO:Rehabilitation Academic center（RAC）
The Society of Japan Rehabilitation

Education

第 7 回日本リハビリテーション教育学会

第 7 回日本リハビリテーション教育学会学術大会（石垣島）
テーマ：語り合おう！臨床に役立つリハビリテーション教育
令和元 年 12 月 21 日（土）大濱信泉記念館 多目的ホール(住所：沖縄県石垣市登野城 2-70)
開会 丸山仁司（日本リハビリテーション教育学会 会長）
9:05 大会長教育講演 「IPE の理念と ICF・WHODAS2.0」
国際医療福祉大学 医学部 生理学講座 後藤 純信・・・1
9:45 一般演題Ⅰ（口述発表）
座長：国際医療福祉大学 小田原保健医療学部 理学療法学科 堀本 ゆかり
1. 訪問看護ステーション内リハビリテーション部門管理に繋がる社員教育
楽らくサポートセンター レスピケアナース 上田 豪気・・・2
2. 理学療法士臨床実習における実習施設外での自己学修時間の現状
こころ医療福祉専門学校 新谷 大輔・・・3
3. ロングホームルーム活用による動機づけ向上の効果
熊本駅前看護リハビリテーション学院 竹本 舞・・・4
4. 理学療法士養成校学生のグリットと職業的アイデンティティとの関係について―大学生と専門学生の比較―
増田整形外科 山田 輝子・・・5
5. 脊椎術後患者における術前情報を用いた回復期病院転院因子の検討
国際医療福祉大学大学院 有山 里沙・・・6
10:55 一般演題Ⅱ（口述発表）
座長：国際医療福祉大学 福岡保健医療学部 理学療法学科 森田 正治
6. 介護職における仕事の定着に寄与する有効的因子 ― 職場内研修に着目した分析 ―国際医療福祉大学大学院 柴田 美雅・・・7
7. 外来患者の行動変容ステージと患者満足度ならびに自己超越傾向尺度の関係性― 行動変容群に着目して―医療法人社団 SEISEN 清泉クリニック整形外科 静岡 福永 遼平・・・8
8. 理学療法士のキャリア発達に影響を与える職業経験に関する質的研究
医療法人 下地診療所リハビリテーション科 石野 麻衣子・・・9
9. 新人理学療法士が離職に至るまでの心理的プロセス ―半構造化面接を用いて―国際医療福祉大学 小田原保健医療学部 理学療法学科 和田 三幸・・・10
10. 1 年次見学実習におけるジェネリックスキルの効果
国際医療福祉大学 小田原保健医療学部 作業療法学科 古舘 卓也・・・11
閉会i

大会長教育講演
IPE の理念と ICF・WHODAS 2.0—国際疾病分類の理念と生活の質向上—
国際医療福祉大学 医学部 生理学講座
後藤 純信
最近は医師中心医療から，関連職種間連携で患者個々を治療する医療が重要とされ，学部教育の段階か
ら関連職種連携教育(Interprofessional education，IPE)が盛んにおこなわれるようになっている．IPE の理念
は，「患者・利用者中心の保健・医療・福祉の実現のために学生や教育者を含めた関係者がお互いにお互いのことをお互いから学び続けていくこと」とされ，この理念達成のために，各専門職が平等な関係性のもとで，お互いを尊重しあいながら，患者やサービス利用者の目的達成のために各々の知識と技能を活用しながらそれぞれの役割を行うことが重要とされている．
異なる職種間での連携を図るための疾病に関する共通言語や認識の共有のため，WHO は，国際疾病分類(International Classifi caiton of Disease：ICD)や国際障害分類(International Classification of Impairments，Disbilities，and Handicaps：ICIDH)を発表したが，医学モデル志向が強すぎるとして批判され，2001 年に新たに国際生活機能分類(International Classification of Functioning， Disability and Health：ICF)を開発した．
この ICF は，個人の機能と障害が健康状態と個人や環境の状況的要因との動的な相互作用によるものとする循環型相互作用モデルを導入し，医療的側面からだけでなくいわゆる広義の健康の概念を基軸にした見方を提示したが，総コード数が膨大で分類する際の評価基準が曖昧になる問題点があり，その後 ICF
チェックリストを導入した．一方で，WHO-DAS2.0(WHO Disability Assessment Schedule2.0)は，ICF の生
物心理社会学的モデルを適用しながら異なる視点から障害評価を行うために開発されたツールで，患者の反応から直接的に障害の性質を評価するツールとなっている．そのため，特定の介入をすることで生じる前後の相違を測定でき，ICF の包括的な項目の 1 つと位置付けられている．ただし，記入者による評
価のばらつきも大きく，それを今後どのように標準化して，母集団の健康と障害のレベルの評価や臨床での介入効果と効率性上昇を測定するツールとして幅広く認知させていくかなどの課題も残されている．
本講演では，
大学や医療現場での IPE を効率的に行うためにはどのようなことに着目すればよいかを，
ICF や WHO-DAS2.0 などの評価ツールの活用性を考えながら，問題提起したい．

1

一般演題

1
訪問看護ステーション内リハビリテーション部門管理に繋がる社員教育
上田 豪気 1)，2) 森田 正治 2）
１）楽らくサポートセンター レスピケアナース２）国際医療福祉大学大学院【はじめに】
訪問看護ステーション管理者が管理業務と訪問業務に従事し多忙の中で， 社員教育に割り当てる時間
はさらに少なくなっており管理者が行う社員育成への優先度が低いことなどが指摘されている. 本研究では部門管理と社員教育がどのように行われているのかを質問紙調査を元に明確にし， 管理者の立場に立って探究し， 訪問看護ステーション事業の部門管理方法および社員教育方法についての資料にしようと考えた. 本研究の目的は， 質問紙調査により訪問看護ステーションにおける社員教育及び管理方法の実態を把握し， 円滑な運営に帰する一助とすることである.
【方法】
福岡県内の訪問看護ステーション 370 箇所を研究対象に， 自記式質問紙を作成し， 郵送による質問
紙調査とした. 質問紙は， 開設経年数・人員・教育内容・教育方法などの基本情報質問紙と， 先行研究をもとに作成した訪問看護ステーションの管理と教育に関する項目および研究者の経験に基づく項目を加え， 「人材の有効配置」， 「利用者・地域の情報収集」， 「良好な組織の風土つくり」， 「労務管理」，「職務満足」， 「人材育成」， 「従業者への責任」， 「利用者への責任」の 8 領域， 71 項目で作成した部門内の管理・教育体制に関する質問紙を作成し調査を行った. 回収した質問紙について， 単純集計分
析及びクロス集計分析を行い， 記述統計値を算出した. 倫理的配慮として， 研究対象者に研究の目的，
研究協力への任意性等を文書および口頭で説明し， 書面での同意を得て実施した. データはすべてコード化し， 個人が特定できないようにして分析を行った. なお， 本研究は， 国際医療福祉大学倫理委員会の承認（19-Ifh-033）を得て実施した.
【結果】
自記式質問紙の回収数は 53 件であり， 回収率は 12.0%であった. 訪問看護ステーションの開設経年数の平均は 4.1 年である. 管理や教育マニュアルの有無の質問に対しては「マニュアルあり」と回答した事
業所が 29 事業所（55.0%）， 「マニュアルなし」との回答が 24 事業所（45.0%）であった. その中で， マニュアルがある事業所の 4 件法の総得点平均， 労務管理の平均， 人材育成の平均点はマニュアルがな
い事業所と比較し点数が高い傾向を示した.
【考察】
研究対象者の管理教育マニュアルの有無を比較し， 質問紙の得点でマニュアルがない事業所は， 部
門管理と現場訪問， 社員教育を担う中で多忙により円滑に行えていない状況があり， 模索しながら行なっているのが現状であると推測される. 教育には社員が全員で教育する体制の充実が欠かせない. それには管理者が直接社員を指導するだけでなく， 社員全員で円滑かつ効率的に社員を育てる体制づくりと管理者が自らの考えを社員に伝達し， 意見も取り入れ問題を解決すること， また， 管理者が不在の際にも円滑に業務や教育が行えるような職場環境を形成するために， 部門管理及び教育マニュアルの必要性への示唆を得ることができた.
2

一般演題

2
理学療法士臨床実習における実習施設外での自己学修時間の現状
新谷 大輔 1)，2) 森田 正治１） 樋口 隆志２） 川原 洋一２） 濱中 博之２）
１）国際医療福祉大学大学院

２）こころ医療福祉専門学校【はじめに】
理学療法士養成課程では，理学療法士作業療法士養成施設指定規則（以下指定規則）に基づき，学外での臨床実習（以下実習）が実施されている．先般の指定規則改正に伴い，診療参加型臨床実習（以下参加型）が推奨されており，現在は従来の方法（以下担当制）から参加型の過渡期にあたる．実習期間中は，学生にとって通常の学内での学修環境とは大きく異なるため，精神的負担が大きい．また，実習に伴う様々な学修課題のため，生活習慣も変化することがある．先行研究において，実習期間中の学生は，睡眠時間が通常よりも短いことが報告されている．また，実習期間中の課題量が多くなる時期において，特に睡眠時間が少ないことが指摘されている．学生が主体的に学修するためにも睡眠は必須と考えられるが，実習の形態の違いによる学修時間の違いや学修時間と睡眠の関連について調査したものは，我々の渉猟しうる限りない．
本研究の目的は，参加型と担当制で，学修時間や睡眠時間の比較を行うことに加え，学修時間と睡眠時間の関連を確認することとした．
【方法】
2019 年度こころ医療福祉専門学校に在籍する最終学年の学生 14 名を対象として，質問紙にて調査した．調査項目は実習時間，自宅学修時間，睡眠時間を聴取し，実習時間と自宅学修時間の総和を真の実習時間とした．統計解析として，①実習時間と睡眠時間，②自宅学修時間と睡眠時間，③真の実習時間と睡眠時間の関係について Pearson の積率相関分析を行った．また，実習の形態により参加型と担当制に割り付けをして，群間で実習時間，自宅学修時間，睡眠時間の比較を Mann-Whitney の U 検定で行った．なお，本研究は国際医療福祉大学大学院倫理審査委員会の承認（19-Ifh-042）を得て行った．
【結果】
実習時間と睡眠時間では関連はみられなかったが，自宅学修時間と睡眠時間では負の相関を示し（r=0.63，p<0.05），また，真の実習時間と睡眠時間でも負の相関を示した（r=-0.61，p<0.05）．参加型と担当制の比較では，いずれの項目も有意差は認めなかった．
【考察】
実習の形態の比較では有意差は認めなかったが，実習形態の違いは実習時間，自宅学修時間，睡眠時間に影響を及ぼさないことが確認できた．全体での分析では自宅学修時間と睡眠時間，真の実習時間と睡眠時間において負の相関を認め，実習時間と睡眠時間は相関を認めなかったことから，自宅学修時間が睡眠時間に関与しており，自宅学修時間が長いほど，睡眠時間が短いことがわかった．このことより，実
習形態に関わらず自宅学修時間を管理することが睡眠時間を確保するのに必要であることが示唆された．

3

一般演題

3
ロングホームルーム活用による動機づけ向上の効果
竹本 舞 1)，2) 森田 正治 2)１）熊本駅前看護リハビリテーション学院
２）国際医療福祉大学大学院【はじめに】
現在，私は作業療法学科の教員を務めているが，昨年一人の学生が動機づけ低下により退学の意向を示したため，もう少し動機づけを高めるような働き方ができなかったものかと反省した．そこで，授業外のロングホームルーム（以下 LHR）を活用した取り組みが動機づけ向上にもたらす効果について検証することを本研究の目的とした．
【対象と方法】
既に検証がなされ理論化されている動機づけ理論である自己決定理論 1）を援用した取り組みを作業療法学科 2 年生 14 名に対し LHR にて実施し，介入前後に質問紙調査を行った．質問紙はライフコース展
望動機づけ尺度 2）を使用し，評価基準は 5 件法とした．また，理学療法学科 2 年生 33 名を対照の非介入群として，LHR による動機づけ向上の効果を介入群と比較した．介入前後の比較はウィルコクソン検定，介入群と非介入群との比較はマンホイットニー検定を行った．なお，本研究は国際医療福祉大学大学院倫理審査委員会において承認を得ている．
【結果】
アンケート回収率は，介入群の作業療法学科 2 年生が 100％，非介入群の理学療法学科 2 年生が90.9％であった．ライフコース動機づけ尺度において，介入前後及び介入群と非介入群の比較において有意差は認められなかった．しかし，動機づけの程度がより高いレベルである「内発的動機づけ」の平均値は，介入群が向上し，非介入群は変化を示さなかった．
【考察】
有意差を認めらなかった理由として，作業療法士の養成校という特異性から学生は専門職を目指すという目的意識による実用志向が強く，その先にある「楽しいと思うから」という理由で作業療法士を目指す充実志向まで達することへの難しさが考えられる．一方，介入群において内発的動機づけの平均値が向上したことは，行動の価値の内在化の過程が起こりつつあることが予測された．今回，LHR における取り組みの内容を全て学生が決定し自律性を尊重したこと，また決定した取り組みにおいて正のフィードバックを行い有能性の欲求を満たすことを重視しながら行ったことが内発的動機づけに導かれる結果に繋がったのではないかと考える．これにより LHR における取り組みは動機づけ向上に影響を与える良い機会になることが示唆された．
【引用文献】
1）Deci EL， Flaste R: 人を伸ばす力：内発と自律のすすめ． 桜井茂男(訳)， 新曜社， 1999.
2）藤原善美： 大学生のライフコース展望における自律性尺度の開発-自己決定理論に基づいて-．
進路指導研究 23: 11-18， 2005.

4

一般演題

4
理学療法士養成校学生のグリットと職業的アイデンティティとの関係について―大学生と専門学生の比較―
山田 輝子 1)，2) 森田 正治 2)
1)増田整形外科 2)国際医療福祉大学大学院【はじめに】
近年急激に養成校が増加し有資格者が急増している中，理学療法士の質的低下が問題視されている．その要因として卒前卒後教育の不足と体制不備が指摘されている．専門職業人としての意識形成の指標として，職業的アイデンティティが挙げられ，高めることがより高い職業発達や成熟に結びつく可能性がいわれている．職業的アイデンティティの形成は生涯かけて行われる長期的な取り組みによってなされる．近年，長期的な取り組みの達成に影響を及ぼす性格特性を反映するグリットが注目されている．本研
究の目的は，理学療法士を目指す大学生と専門学生に対して質問紙調査を行い，職業的アイデンティテ
ィとグリットの関連を検討することに加え，大学生と専門学生の違いを明らかにすることである．
【方法】
国際医療福祉大学福岡保健医療学部理学療法学科の 1 年生 91 名，2 年生 78 名，3 年生 77 名，4 年生 74名の合計 320 名，こころ医療福祉専門学校理学療法学科の 1 年生 31 名，2 年生 18 名，4 年生 15 名の合計 64 名を対象とした．有効回答率は大学生 93％，専門学生 96％であった．職業的アイデンティティの測定は医療系学生の職業的アイデンティティ尺度を使用した．グリットはアンジェラ・ダックワースが提唱するグリット・スケールを使用した．統計処理には JSTAT を使用し，職業的アイデンティティとグ
リットの関連の確認はスピアマン相関分析，大学生及び専門学生の職業的アイデンティティ及びグリットの比較にはマン・ホイットニーU 検定，学年別の職業的アイデンティティあるいはグリットの比較にはクラスカル・ウォリス検定を用い，有意水準は 5％とした．なお，本研究は国際医療福祉大学倫理委員
会の承諾を得ている．
【結果】
職業的アイデンティティとグリットの関連は，大学生（r=0.30）及び専門学生（r=0.50）とも有意な関連を示したが，大学生と専門学生との間には有意差を示さなかった．大学生の学年別職業的アイデンテ
ィティは，１年生と他の学年との間で有意差を示したが，専門学生では学年別に有意差を示さなかった．
【考察】
職業的アイデンティティ及びグリットは，大学生と専門学生とも有意な関連を示しており，グリットを高めることが職業的アイデンティティを高める可能性を示唆しており，質の高い理学療法士を育てることへ繋がるものと考えられる．また，学年別では大学生の職業的アイデンティティにおいて 1 年生と他の学年との間に有意差を示しているものの，他の学年間では差を認めなかったことから，今後，2，3 年
生への経年的サポートについて検討していく必要がある．

5

一般演題

5
脊椎術後患者における術前情報を用いた回復期病院転院因子の検討
有山 里沙 1） 堀本 ゆかり 1)，2) 丸山 仁司 1)，3)
1）国際医療福祉大学大学院

2) 国際医療福祉大学 小田原保健医療学部

3) 福岡国際医療福祉大学【はじめに】
脊椎病変は，疼痛，痺れ，筋力低下，間欠跛行等により ADL や QOL を低下させるが，手術成績は良好と言われ，現在周術期における研究が多く行われている．2025 年問題に向けて地域包括ケアシステムの政策が進められている社会的な背景もあり，急性期医療のニーズが高い患者へ充実した急性期医療資源を提供するため，円滑な回復期病院への転院や適切な介護保険サービスを導入した自宅退院に向け，各機関の連携がより一層必要とされている．
本研究は術前の診療情報や理学療法評価と，術後の退院先を調査し，回復期病院への転院が必要な患者を早期に把握することを目的とする．根拠に基づいたクリニカルパスを作成し，急性期医療機関における転院待機期間の短縮を図り，リハビリテーション時間数が充実した回復期病棟へ円滑に転院することで，廃用症候群の予防，医療保険費用の削減の一助となることを目的とする．
【対象と方法】
2018 年 4 月から 2019 年 3 月までに研究対象病院にて手術およびリハビリテーションを実施した症例
55 例（男性 32 名，女性 23 名）を対象とした．対象者の抽出は先行文献に基づき転院の可能性が高まる
後期高齢者と，本研究では一般的に定年退職前にあたる 60 歳未満の者を除外した．対象者は術後に回復期病院へ転院した 20 例，年齢 68.8±3.6 歳（以下；転院群），自宅退院した症例は 35 例，年齢 68.9±3.6 歳（以下；自宅群）であり，両群に年齢差はなかった．
方法は診療録より年齢，性別，手術部位（頚椎・胸腰椎・腰椎），四肢筋力(MMT)，疼痛強度（NRS），
痺れ強度（NRS と同様に 11 段階），Bathel Index，術前の屋外歩行能力(杖なし歩行，杖歩行，車椅子，歩行器)，同居家族の人数，在院日数を収集した．統計学的検定は尤度比の変数増加法による多重ロジステ
ィック回帰分析を用い，有意水準５%で有意と判定した．本研究は倫理的配慮に基づき，国際医療福祉大学の倫理審査委員会の承認(承認番号：19-Ig-95)を受け実施した．
【結果】
術後在院日数は転院群 18.9±5.1 日，自宅群 11.5±4.1 日で有意水準１％の有意差を認めた．多重ロジス
ティック回帰分析ではモデル χ2 検定の結果は p<0.01 で有意であり各変数も有意（p=0.05）であった．ホ
スマー・レメショウの検定結果は p=0.138 と回帰式の適合は良好であり判別的中率は 80.0％であった．
【考察】
多重ロジスティック回帰分析の結果，選ばれた項目は歩行形態と家族の人数であった．伊藤らは独居と要介護家族ありの場合に自宅退院を阻害すると報告し，本研究でも家族構成が転院の可能性に関係し，手術部位による影響は受けにくいことがわかった．

6

一般演題

6

介護職における仕事の定着に寄与する有効的因子 ―職場内研修に着目した分析―柴田 美雅 1） 堀本 ゆかり 1)，2)

藤本 幹 1)，2)

1）国際医療福祉大学大学院
2) 国際医療福祉大学 小田原保健医療学部【はじめに】
医療福祉業界の中でも，介護職の人材不足や業務上のストレス過多などの理由により，介護職の離職が後を絶たない．本研究では，介護業務に従事する者がどのような点において仕事の継続に有効であると捉えているのかを調査する．特に，職場内研修において仕事の継続に寄与する有効的な因子を明らかにすることを目的とした．
【対象と方法】
1）仕事の継続に役立っていること，2）職場内研修で仕事の継続に有効なこと，についてフォーカスグ
ループインタビューを対象者へ実施．聴取された内容をテキストデータにし，KH コーダーを用いて共起ネットワーク分析を行い，サブグラフ検出で要素のまとまりを生成した．サブグラフ検出により生成された要素を，中心性媒介分析により抽出された語をもとにラベリングした．尚，本研究の実施にあたって
は，国際医療福祉大学研究倫理委員会の承認を受けた（承認番号：19-Io-100）．
【結果】
1）仕事の継続に役立っていることのサブグラフは 8 であった．その内，01-申し送り業務・接客スキ
ル・情，02-職場体制，06-個人に属する仕事の愛着，の 3 つが異なるサブグラフと共起関係があり，それらを結びつける語として，01-伝える・入る，02-合う，06-年寄り・好きが抽出された．2）職場内研修で仕事の継続に有効なことのサブグラフは 8 であった．その内，01-仕事に対する好意的感情と経験，02 新
人業務，03-上司と関わる業務，04-状態への不安と知識，05-夜勤対応，07-入居者家族の様子と接遇，の6 つが異なるサブグラフと共起関係があった．それらを結ぶ語は，01-役・言う・聞く・経験・多分，02他・話・最初・働く・記録，03-接遇・様子・家族，04-状態・不安・分かる・知識，05-夜勤・処置・役に立つ・細かい・面，07-接遇・様子・家族，であった．
【考察】
介護職において仕事の継続に有効的な研修要素として，特に新人や初めての勤務となる時期の業務上の不安について，それを補う知識やスキルをテーマとして含むもので，かつ業務実践に結びついた経験的な要素が含まれることが有効と考えられる．また，職場内研修は上司による相談・サポート体制も有効であると考えられる．それらの要素が含まれることで，所属組織および介護職としてのキャリアコミッ
トメントにつながる可能性があり，日々の介護業務実践の中で役に立つ知識や経験から学習することが，介護職における仕事の継続そのものに有効的な因子となることが示唆された.

7

一般演題

7
外来患者の行動変容ステージと患者満足度ならびに自己超越傾向尺度の関係性― 行動変容群に着目して―福永 遼平 1)，2) 丸山 仁司 1）
1）国際医療福祉大学大学院
2）医療法人社団 SEISEN 清泉クリニック整形外科 静岡【はじめに】
慢性疼痛は，国民生活基礎調査で自覚症状の上位にあがり，年間の経済的損失は約 3700 億円と試算されている．そのため，慢性疼痛の治療や予防方法の確立が必要不可欠であるが，統一した見解は得られていない．これより，運動器疾患を有する外来患者に対してセルフケアの重要性を促し，行動変容ステージを高め，疼痛管理のできる身体環境の獲得を目的とした患者教育が重要である．加えて，臨床では運動器疾患を有する患者が，身体的な症状の背景に心理的な問題を抱えており，コメディカルの対応により身体的な疼痛および心理的な苦痛が軽減されることを経験する．本研究では，運動療法に取り組む外来患者の行動変容には，顧客満足と自己超越性が関与すると考え，患者教育の観点から行動変容群の特徴について明らかにすることを目的とした．
【対象と方法】
対象は，リハビリテーションサービス（以下，リハサービス）が処方されている 20 歳以上の外来患者
203 名「平均年齢 61.3±13.5 歳」とし，行動変容段階尺度にて実行期・維持期であった 186 名「平均年齢59.4±13.3 歳」を変容群と定義した．アンケート調査項目は個人属性，行動変容段階尺度，欲求の充足に基づく顧客満足尺度（CustomerSatisfaction Scale based on Need Satisfaction 以下，CSSNS），自己超越傾向
尺度（Self transcendence Scale 以下，STS），希望する指導内容とした．統計解析について，各項目は度数
および割合を算出した．変容群における CSSNS の下位概念 5 項目および STS と行動変容段階尺度の関係性については，spearman の順位相関係数を求めた．また，従属変数を行動変容段階尺度，独立変数を CSSNSの下位概念 5 項目および STS に加え，性別，年齢，リハサービス利用期間(以下，リハ期間)，疼痛部位，
仕事実施有無としたステップワイズ法による重回帰分析を実施した．本研究は，国際医療福祉大学研究
倫理審査委員会にて審査を受け，承認(19-Ig-40)を得て行われた．
【結果】
外来患者の行動変容段階尺度は，実行期・維持期が 91.6％であった．また，変容群における CSSNS の下位概念 5 項目および STS と行動変容段階尺度の間に有意な相関は認められなかった．重回帰分析の結果，変容群の行動変容段階尺度に関与する因子として，リハ期間が抽出された(r2=0.480)．
【考察】
変容群における CSSNS の下位概念および STS と行動変容段階尺度の間に有意な相関は認められなかった．しかし，アンケート結果では，行動変容段階尺度にて実行期・維持期の患者が 91.6％を占める結果となった．これについては，理学療法士による介入やセルフケア実施そのものが，外来患者の行動変容に影響する可能性が示唆された．また，外来患者の行動変容に CSSNS と STS は関与せず，リハ期間の関与が認められた．行動変容の各ステージへの移行は，一方向性でないことが報告され，舌間らはホームエク
ササイズにおける理学療法士の役割として，患者教育の必要性を説いている．したがって，外来患者の行動変容には，患者教育を含めた理学療法士による長期的な介入の必要性が示唆された．
8

一般演題

8
理学療法士のキャリア発達に影響を与える職業経験に関する質的研究
石野 麻衣子 1)，2) 丸山 仁司 2) 堀本 ゆかり 2)
1)医療法人 下地診療所リハビリテーション科
2)国際医療福祉大学大学院【はじめに】
近年，社会全体で「働くこと」について再考し，その中でキャリア教育の重要性が謡われている.医療・福祉領域に目を向けると，少子高齢化や疾病構造の変化などにより，我々理学療法士を取り巻く環境は大きく変化し，要請される内容も多様化している.質の向上やより高い専門性の追求を期待されている中で，キャリアをデザインし，多くの経験を積みながら職業的アイデンティティを高めていくことが重要であると言える.「キャリア」に関する調査報告は多職種で行われているが，理学療法士を対象にしたものは少ない.そこで，理学療法士の職業的アイデンティティやキャリアデザインがどのように構築されるのか，キャリア発達の過程とその影響因子である職業経験を明らかにすることを目的に調査した.
【対象と方法】
臨床業務に従事する理学療法士 14 名(男性 10 名，女性 4 名，平均年齢 30.6±4.74 歳，臨床経験年数 1～
16 年目)を対象に，自己記入式質問紙および半構造化インタビュー調査を実施した.質問紙は臨床経験年
数や職歴などについてあらかじめ配布し記載して頂いた.インタビューは，仕事への取組み方，転機となる出来事などについて，インタビューガイドを作成し各所属施設で実施した.内容を IC レコーダーに録音
し逐語録を作成，遂語録より抽出された記述データを修正版グラウンデッド・セオリー・アプローチ(MGTA)に基づいて分析した.なお，本研究は国際医療福祉大学倫理審査委員会の承認(承認番号 18-Ig-111)を得て，また，すべての対象者に本研究の目的や方法など書面にて説明し，同意を得て実施した.
【結果・考察】インタビュー時間は 46 分～119 分，平均 75 分であった.インタビュー内容を分析した結果，4 つのカテゴリーグループ，10 のカテゴリー，31 の概念が得られた.理学療法士のキャリア発達過程
として，キャリア初期(1～5 年)から中期(6～10 年)は困難に立ち向かうことで【理学療法の探求と理学療法士としての成長】を認め，更に中期は多職種から刺激を受けながら【理学療法士としての課題や役割を認識】し，主体的に行動することでその成長を加速させる.後期(11 年以上)になると，自己を省察し，より明確な目標を見出して【職責の認識とキャリアの探索】を続けることが明らかとなった.また，この過程の根底には，学生時代の経験など【理学療法士としての成長を支えるもの】の存在が示唆された.自身の経験から学び，興味ややりがいを持って取り組めるものに出会えた時に，そのキャリアは大きく促進
され，成長するものと推察される.以上より，キャリア発達の過程において，成長を助けるメンターの存
在は年代問わず大きく影響すること，困難に直面した時にそれを乗り越える努力，好奇心，そして他の理学療法士との関わる経験が重要であると言える.

9

一般演題

9
新人理学療法士が離職に至るまでの心理的プロセス―半構造化面接を用いて―

和田 三幸 1)，2) 小野田 公 3) 丸山 仁司 4)1)国際医療福祉大学 小田原保健医療学部 理学療法学科
2) 国際医療福祉大学大学院

医療福祉学研究科 保健医療学専攻 理学療法学分野

3)国際医療福祉大学 保健医療学部 理学療法学科

4) 国際医療福祉大学大学院【はじめに】
理学療法士の離職率は医療機関で 10.2%，介護福祉施設で 18.8%であり，離職理由としてはキャリアアップのため，仕事内容・待遇への不満，職場での人間関係などがあげられている．また，久保ら（1999）
は，離職の原因には過渡で持続的なストレスを受けた時，それにうまく対応できないために心身の疲労と感情の枯渇が生じる症状を示すバーンアウトがあると述べている．このバーンアウトも離職に起因するといわれており，新人看護師は自己の能力と職場で求められる能力の差に悩み，心身ともに追い詰められた時に離職したと報告している．離職の原因は明らかになっているが，その過程について新人理学療法士を対象とした報告はないため，新人理学療法士が置かれている現状を調査することとした．本研
究はバーンアウト傾向にある新人理学療法士の就業の現状を明らかにすることを目的とした．これを行うことで新人理学療法士の働き方を把握することができ，早期離職への対策につながると考えた．
【対象と方法】
対象は就職 3 ヶ月時にバーンアウト尺度の下位項目が 1 つでも危険領域にあった新人理学療法士 4 名とした．方法は，対象者 1 名に対し，1：1 の半構造化面接を行った．理学療法士の理想と現実，働いて感じたことなど入学前から現在までを時系列を追って回答させた．実施時期は就職 8-10 ヶ月後とし，1 名あたり約 1 時間行った．インタビューから逐語録を作成した．分析テーマを「バーンアウト傾向にある新人理学療法士が離職に至るまでの心理的プロセス」と設定し，修正版グラウンテッドセオリーに即してストーリーラインを作成した．本研究は国際医療福祉大学研究倫理審査委員会(承認番号：17-Io-178)の承認を得て実施した．なお，報告すべき利益相反はない．
【結果】
離職者は 1 名であった．入学前は理学療法士への憧れを持っているが，学内や実習の中でイメージとの違いを感じていた．世間体を気にしながら将来設計を立て就職先を決定するが，就職後には養成校で学んだことが上手く活かせないことがあり，改善策を探しながら日々の業務を必死に遂行していた． 3
ヶ月時点では疲労や自信喪失が生じバーンアウト傾向に陥っていたが，患者からの感謝の言葉や先輩および同期の助けという成功体験を元に心の調整を行い自信の復活を遂げていた．現職内での自分の役割や存在意義を模索し，理学療法養成校入学前に持っていた理学療法士への憧れを振り返り，自分の将来を考えることで在職または離職を決定していた．
【考察】
新人理学療法士の心理的プロセスは夜勤など職場環境に関することを除き，新人看護師と同様の結果であった．離職に至るまでには養成校入学前の理学療法士を希望した理由と，就職後の人間関係が影響していた．希望理由については，世間体ではなく，自身の意思を持って就職先を決定することが求められる．また，人間関係は一方向ではなく，双方向であるため相互理解が必要である．新人理学療法士も指導者として関わる理学療法士も共に歩み寄る心を持つことで離職を防ぐことができると考えた．
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一般演題

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1 年次見学実習におけるジェネリックスキルの効果
古舘卓也 1） 窪田聡 1），3）

鶴田利郎 2），3）

藤本幹 1），3）

篠崎雅江 1），3）

1）国際医療福祉大学 小田原保健医療学部 作業療法学科
2）国際医療福祉大学 小田原保健医療学部 医学一般教育
3）国際医療福祉大学大学院

医療福祉学研究科 医療福祉教育管理分野【はじめに】
中央教育審議会大学分科会は，学士過程で取り組むべき「学習成果」として，学士力（中教審，2008）の必要性を提唱している．また経済産業省では，高等教育において専門知識を社会の中で活かすための社会人としての能力，社会人基礎力（経産省，2006）育成の必要性を提唱している．これらはいずれも，社会の中で生き抜くための汎用的な力であるジェネリックスキル（以下 GS）の育成を求めるものであり，
OECD 諸国の教育現場に取り入れられつつある．国際医療福祉大学小田原保健医療学部作業療法学科では，GS を早期から育成するために複数の取り組みを進めている．その中の一つが，1 年次に展開される見学実習である．各施設の見学時に対象者や指導者，各専門職と接する中で，臨床家に必要となる GS を学び，行動変容が起こることを目指している．ただし，その効果は不明瞭であった．そこで GS に対する
学生自己評価と教員評価を実施し，見学実習の前後で学生の GS に変容がみられたかを検討した．
【対象と方法】
2019 年 8 月末から 9 月始めに実施された 1 年次見学実習の前後において，GS の学生自己評価と教員による学生自己評価の妥当性評価を実施した．対象は本学科に 2019 年度に入学した 1 年次生で，同意の得られた 41 名であった．学生自己評価は，本学科が社会人基礎力レベル評価基準表(経済産業省，
2006)を元に作成したルーブリックを用い，Web フォーム（Google Inc，US）で回答を得た．自己評価項
目は，全 12 項目あり，各項目は「前に踏み出す力，考え抜く力，チームで働く力」の 3 つの能力に区分されていた．また，各項目の評価は 3 段階での回答となり，1 が最低，3 が最大として点数化し，能力別合計点と全項目合計点を算出した．教員評価では担任 2 名が合議しながら，学生自己評価が妥当であるか否かを能力別に判定した．自己評価と教員評価は“実習前”，“実習後”に実施し，実習後には実習
前の自分の状態（以下，“振り返り”）も改めて評価するよう依頼した．群間の比較には，ベイジアン一
般化線形（混合）モデルから生成された事後分布を周辺化して，差のある確立を推定した．本研究は本
学倫理委員会の承認を得て実施した．
【結果】“実習前”と“実習後”，“振り返り”で学生の自己評価と教員評価には 3 つの能力全てで乖離がみられた．教員は，学生は自己を過大評価していると判断しており，特に“実習前”と“実習後”ではその傾向が強かった．ただし “振り返り”では，自己評価が妥当と判断される学生が増加し，全ての能力で学生教員間での乖離が少なくなる傾向にあった．
【考察】
1 年次学生は見学実習を通しても現状の自分は妥当に評価することはできないが，過去の自己について
は自身の能力を妥当に評価できるようになる可能性が示唆された．見学実習の展開によって，不十分ではありながらも内省が促される可能性が示唆された．今後，現在の自己の状態についても正しく見通すことができるよう，さらなる工夫が必要と考える．
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第 7 回 日本リハビリテーション教育学会学術大会
会長

丸山 仁司（理学療法士）

委員

堀本ゆかり（理学療法士）
柊 幸伸 （理学療法士）
鈴木 真生（言語聴覚士）
寺田 佳孝（教育学）
小野田 公（理学療法士）
鈴木 啓介（理学療法士）
佐藤 珠江（理学療法士）
和田 三幸（理学療法士）
後藤 純信（医師）編集：NPO 法人リハビリテーション学術センター
日本リハビリテーション教育学会〒173-0004
東京都板橋区板橋 1-11-7-901
日本リハビリテーション教育学会 事務局
2019 年 12 月 21 日発行

URLhttp://rehaac.org/professional.html