ISSN 2433-7013

日本リハビリテーション教育学会誌
第 1 巻 特別号 2 号 2018 年
第４回 日本リハビリテーション教育学会学術大会
大会テーマ：地域（遠隔）医療に繋がるリハビリテーション教育・管理

日 時：平成 30 年 12 月 22 日（土）会 場：下地診療所 (沖縄県宮古島市下地字上地 634-1)
大会長：石野麻衣子（下地診療所）

NPO:Rehabilitation Academic center（RAC）
The Society of Japan Rehabilitation

Education

第 4 回日本リハビリテーション教育学会

第 4 回日本リハビリテーション教育学会学術大会（宮古島）
テーマ：地域（遠隔）医療に繋がるリハビリテーション教育・管理
平成 30 年 12 月 22 日（土）下地診療所 (沖縄県宮古島市下地字上地 634-1)
13:00 開会 丸山仁司（日本リハビリテーション教育学会 会長）
特別講演 Ⅰ
地域医療におけるキャリアデザイン

下地診療所 リハビリテーション科 石野 麻衣子・・・1
特別講演 Ⅱ
地域在住高齢者を対象とした調査研究の意義
国際医療福祉大学 福岡保健医療学部 理学療法学科 森田 正治・・・2
特別講演 Ⅲ
私が思う医学教育と医療者育成
国際医療福祉大学 医学部 生理学講座 後藤 純信・・・3
一般演題（口述発表）
座長：国際医療福祉大学 小田原保健医療学部 理学療法学科 堀本 ゆかり
1. 異学年交流授業における実技練習がもたらす教育効果の検討
下関看護リハビリテーション学校 理学療法学科 宮﨑 祐二・・・4
2. 整形外科クリニックにおける患者満足と理学療法士の職務満足に関する実証的考察
医療法人社団 SEISEN 清泉クリニック整形外科 堀本 祥惟・・・5
3. 臨床実習を行う上で重要度の高い理学療法教育科目 ―学部生の視点から―
国際医療福祉大学 保健医療学部 理学療法学科 佐藤 珠江・・・6
4. 新人理学療法士が就職 3 ヶ月後に感じる働き方の理想と現実について
国際医療福祉大学 小田原保健医療学部 理学療法学科 和田 三幸・・・7
5. 医療従事者養成校における各学科間の価値観の違いについての検討
宝塚医療大学 保健医療学部 理学療法学科 福永 裕也・・・8
6. リハビリテーション教育演題からみた教育の現状
国際医療福祉大学大学院 丸山 仁司・・・9
7. 音声検索アプリケーションを使用した学習方法の開発 ―理学療法分野での取り組み―
国際医療福祉大学 保健医療学部 理学療法学科 小野田 公・・・10
16:10 閉会i

特別講演 Ⅰ
地域医療におけるキャリアデザイン
国際医療福祉大学大学院 医療福祉学研究科
保健医療学専攻修士課程 医療福祉教育・管理分野
下地診療所リハビリテーション科
石野 麻衣子宮古島は東京から約 2，000 ㎞，沖縄本島から約 300 ㎞に位置し，大小 6 つの島(宮古島・池間島・来間島・伊良部島・下地島・大神島)で構成されている.人口は約 55，000 人，宮古圏域(宮古島市及び多良間村)の 65 歳以上が占める割合は約 25％で，沖縄県内 5 つの圏域の中で最も高い.超高齢社会である宮古島市の月額保険料基準額及び要介護認定率は，県内最高である.また，沖縄県は全国と比較し肥満，高血圧といったいわゆる生活習慣病や肝疾患の罹患率が高く，その中でも「オトーリ」という独特の飲酒の風習を持つ宮古島市は特に高いと言われている.医療機関は 3 つの病院とハンセン病療養施設の他，約 40 の診療所等と，13 の福祉施設がある.その内リハビリテーション専門職が所属するのは 17 施設である.多くは生活期で回復期に相当する病棟(病院)はなく，沖縄本島の施設への入院(転院)を余儀なくされる.しかし，諸事情により本島への転院が困難な例もあり，急性期から直接在宅へ戻る例も少なくない.2017 年 8 月現在，
宮古島内には理学療法士約 50 名，作業療法士約 20 名，言語聴覚士６名が在籍し，多くは県外出身者，臨床経験者で新卒者は少ない.沖縄県理学療法士協会宮古支部ではネットワーク会議を開催する等，他施設の様子を把握しやすく，顔が見える関係を築きやすい環境にある.また，一般介護予防事業や地域ケア会
議への参加等地域に密着した活動の場が多数あり，他職種連携の必要性や重要性が高いと言える.
以上を踏まえ，離島でのキャリア形成について考えてみる.宮古島には 4 つの高校がありリハ養成校への進学者は毎年数名いるが，その後新卒で宮古島に就職する者は稀である.理由は様々だが，研修会へ参加し難い，医療機関が少ないといったいわゆる「離島のハンデ」を理由にあげる生徒も少なくない.実際
我々の活動として，島内で日本理学療法士協会新人教育プログラムや理学療法講習会を開催し，卒後教育が行える体制を整えている.その他様々なセラピスト勉強会を行う等研鑽を積む場は複数ある.ただ，生涯学習という点では，島外の研修会や学会へ参加する機会も多くなる為，移動時間や経費を考慮すると多少の制約は否めない.一方，実際に島内で活躍するセラピストの多くは県外でキャリアを積み，異動してきた後も引き続き研鑽を積んでいる.限られた環境の中でも優秀な人材は多数存在し，「離島のハンデ」
を感じさせない活動をしている.またそういったセラピストを見て，経験年数の浅いセラピストが自己研
鑽やキャリアデザインを模索している姿も伺える.諸問題が上がる中，いわゆるプロフェッショナリズム
の構築に「離島のハンデ」は実のところ無いのかもしれない.「宮古島(=自分の住む地域)のため」に専門職としての責任を示し，行動することが地域医療におけるキャリアデザインの根幹ではないだろうか.

1

特別講演 Ⅱ
地域在住高齢者を対象とした調査研究の意義
国際医療福祉大学福岡保健医療学部理学療法学科
森田 正治
近年，医学全般にわたる進歩による平均寿命の延長に相まって，高齢者人口は増加の一途をたどっている．加齢によって，身体活動能力は低下すると言われており，特に，下肢機能の低下は上肢機能の低下に比べ活動が障害されることが多く，日常生活上，心理面に悪影響を及ぼすことも多い．転倒は罹病率及び死亡率の観点で高齢者における重要な問題となっている．また，公衆衛生的に高齢人口の増加に伴い転倒と転倒外傷との関連にも関心が持たれ，高齢者の調査においてさまざまな運動機能評価を行い，その実態を把握するような取り組みがなされている．一般的に，運動機能の低下は転倒のリスクを増加させるだけでなく，健康状態の悪化も招きかねない．地域在住高齢者における転倒と運動機能との関連を明らかにすることは重要なことであるが，2000 年代初頭は欧米諸国に比べてわが国の報告は少なかった．
2006 年に厚生労働省は高齢者が要支援・要介護状態となることを予防するとともに，要支援・要介護状態となった場合においても，可能な限り地域において自立した日常生活を営むことができるように支援することを目的として，地域支援事業（介護予防事業）を創設した．これ以降，地域コミュニティで転倒調査及び転倒予防に対する取り組みが盛んに行われ始めた．しかし，介護予防事業が十分に機能していない点を踏まえ，2010 年に生活機能検査・生活機能チェックの任意化や必要と認められる場合のみケア
プランを作成するなどの点を含めた介護予防事業の見直しを図った．同時期には介護予防事業は，地域
で介護予防につながる活動に取り組む人を増やす仕組みを作り，市町村他部門や民間企業，NPO 等を巻き込んだ介護予防の環境を整備し，ニーズに合った総合的な支援の実施を目指すべく地域包括ケアシス
テムが提唱されるに至った．
今回，介護予防事業が導入される以前の 1998〜1999 年度に長崎県西彼杵郡大島町の島嶼地域で関わってきた住民の検診事業に加え，2016 年度から当大学が設置されている福岡県大川市で行ってきた高齢者に対する健康・体力づくり支援プロジェクトの成果を報告させて頂きます．その上で今後の介護予防事業における課題を踏まえ，地域調査を行うことの意義について再考する機会となれば幸いです．

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特別講演 Ⅲ
私が思う医学教育と医療者育成
国際医療福祉大学 医学部 生理学講座
後藤 純信
現在, 各大学が個性を持って医師や医学者を育成できる時代となっている．そのような中で今後の医学教育がどうあるべきか，私の考えを述べる．

1．大学の位置づけと入学者選抜
大切なのは，大学がどのような人材を欲し，育成していくかを明確にすることである．極端に言えば，医師を育てるのか，はたまた医学者を育てるかである．この両者それぞれに適する人材や教育法
は，似て否なるものであるため，大学により学部や大学院に必要な人材や育成方法はおのずと選択されると思う．つまり、学部生の選抜を各大学が入試制度を工夫することで，欲する人材を獲得することである．大学が望む医学者または医師像にすべく教育するには，学生の，教育に順応できる基礎学力の保持は無論のこと，人間性が大切である．これは大学で教育するものではないため，諸外国のように 1 ケ
月程かけて数回の面接や学生本人の人生観などを十分検討し，学生が将来当大学の希望に合うような医学者もしくは医師になる素質を有する人材かどうか選別することが，教育に携わる者の義務と考える．
ちなみに国立大学では、九州大学以外で面接試験を実施している.
2. 教育システム
莫大な医学情報を学部生にどう要領よく理解させるかが学部教育の最重要課題である．大学は, 医学者を育成か臨床家を育成するかの選択が必要である. 多くの大学では, 一般教養課程を短縮して基礎医学や臨床医学を学ぶ時間を増やし, 臨床実習前後に文部科学省のコア・カリキュラムに即した共用試験(CBT, OSCE)に合格できるように教育し, 臨床力を高めている. このような医師国家試験に沿った基本知
識を臓器別に基礎から臨床まで一貫して身につけさせる教育が行われるようになったため, 医師国家試
験合格後も、初期 2 年, 後期 3 年の臨床研修とその後の専門医取得へと臨床力を磨く医師が大半となっている. そのため, 以前のように国家試験合格後すぐに基礎分野の研究者になる者は減っている.
一方で, 教育する側も，診療や研究にすぐれた教官がすぐれた教育者とは言えず，また診療や研究に追われる教官が片手間に授業をも担当すると，準備が不十分になり，学生に必要十分な知識を身につけさせられないこともある．よって，学部教育と診療・研究を切り離したシステム（学府内の学部，大学
院，病院を独立させ，各部門に適材適所の人材配置を行う）を取っている大学もある．
種々の考え方はあり教育システムも大切であるが, 教育する側が分野ごとに卓越した人材を配置し，教育される側の人間性を重視し，その人格・能力を育成できる教育方法と人材配置を行うことによって，望まれる医学者や医師に育成できるのではなかろうか．

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一般演題 1
異学年交流授業における実技練習がもたらす教育効果の検討
宮﨑 祐二 1，2） 森田 正治 2）

江口 雅彦 2）

¹⁾下関看護リハビリテーション学校・理学療法学科²⁾福岡国際医療福祉大学大学院・理学療法学科【はじめに】
理学療法士育成校における理学療法評価の実技練習を通して異学年交流授業の教育効果，持続効果を検討することである．
【対象・方法】
2018 年度下関看護リハビリテーション学校に在学している理学療法学科第 1 年生 49 名，2 年生 58 名を対象に交流授業を行い，交流授業前後と 10 日後の計 3 回にわたり，１年生に対して質問紙法を用いてアンケート調査を実施した．アンケート内容は，協同作業認識尺度と先行研究により効果のみられた 8 項目で構成した．分析は交流授業前後の差を算出しｔ検定を行った．なお，有意水準は 5％未満とした．本
研究は研究者が所属する機関の倫理審査委員会の承認を得て行い，対象には，同意を得た上で実施した．
【結果】
協同作業認識尺度では，協同効用因子が交流前後の比較において有意に高く（ｐ値＝0.004），交流後と交流 10 日後の比較において有意に低かった（ｐ値＝0.01）．互恵懸念因子（協同作業から得られる恩恵は他人によって違うことを示す）は，交流前後の比較において有意に高かった（ｐ値＝0.009）．効果がみられると予測した 8 項目では，交流前後の比較において【学習に対する視野は広い】（ｐ値＝0.01）【周囲の環境へは適応できる】（ｐ値＝0.02）【自分に対しての評価は高い方である】（ｐ値＝0.002）が有意に高く，交流後と交流 10 日後の比較において【学習に対する意欲はある】（ｐ値＝0.03）と有意に低かった．
【考察】
交流授業を行うことで，協同効果因子，互恵懸念因子，学習に対する視野，周囲の環境への適応，自分に対しての評価，学習に対する意欲に関して自己の認識がプラスに働いた為，協同作業は良いものと肯定的に認識されることや，自己肯定感が高まる教育効果があると示唆された．しかし，協同作業の認識，学習に対する意欲の 2 項目に関しては，
介入後 10 日が経過すると認識の低下が起こることが考えられた．
これは，学習に対する意欲が持続的な刺激を必要とし，一時的な刺激では高まった認識を維持できないことが予想される．その為，継続的に異学年交流授業を行うことで認識の低下を防ぎつつ介入していくことがあると考えられる．
【おわりに】
今後の課題として，交流授業における 2 年生の教育効果や長期的な効果を調査していくことで，さらなる交流授業の効果を明らかにしていきたい．

4

一般演題 2
整形外科クリニックにおける患者満足と理学療法士の職務満足に関する実証的考察
堀本 祥惟 1，2）

小野田 公 2） 丸山 仁司 2）1）医療法人社団 SEISEN 清泉クリニック整形外科 2）国際医療福祉大学大学院【はじめに】
藤村は，サービス組織の顧客満足（CS：Customer Satisfaction），患者満足（PS：Patient Satisfaction）は，内部顧客である職員の職務満足と外部顧客である患者の満足の二つの側面から構成され，両者の向上を図るようなマーケティングが展開されなければならないと述べている．昨今では，顧客（受療者）中心の医療戦略・医療経営を意識する医療機関が多く，医療設備や環境，職員の接遇・待ち時間など様々な項目をついての施設満足度について調査を行い，患者主体の施設環境作りに取り組んでいる．そこで，本研究では，医療の質と労働効率の向上を目指し，在籍する整形外科クリニックの外来患者満足度調査および勤務環境調査をもとに，患者と勤務者双方の視点から調査・分析を行い，今後の医療サービス戦略の一助とすることを目的とした．
【対象と方法】
対象は，本研究に同意が得られた当院外来患者 508 名（平均年齢：59.3±19.3 歳 性別：男性 179 名・
女性 329 名）および当クリニック理学診療部に在籍している職員 17 名である．
患者満足度調査アンケートは，無記名とし，患者実態調査・院内の対応に関する満足度調査と総合的な満足度/期待度調査に分類し，主にリハビリテーション部門に関する満足度を中心に聴取できるように作成した．職場環境・職員満足度調査は，患者満足度調査の同項目に加え，職務満足度，労働環境因子，労働意欲を調査した．本研究は，国際医療福祉大学研究倫理員審査会の承認を得て実施した．
（承認番号：
18-Ig-69）【結果】
患者満足度調査で当院を選んだ理由は，50.4％が「当院の評判を聞いて」であり，次いで「知人の紹介」「自宅から近い」と続いた．理学療法士の対応については 97.4％が満足と回答していた．待ち時間については 17.9％が「たびたび待つ」と回答しており，改善の必要があった．患者がリハビリに求めるものは何かという問いに対し，「症状の緩和」20.3％，「身体の状態を知りたい」71.3％「セルフケアについて知りたい」63.0％であった．この問いに関し，職員の 94.1％が「症状の緩和」のために来院していると考えていた．職員満足度調査では，職務満足は 6.9±1.6 であった．
【考察】
今回の調査により，患者満足度は概ね良好な結果であったが，症状の緩和だけでなく，身体状態やセル
フケアなどの情報提供が要望されていた．治療の技術的水準を担保しつつ，患者志向の医療サービスを提供する必要がある．また，内部顧客である職員の職務満足度の向上も検討する必要がある．職員は，当院の顔であり適時・適切に患者を支援することができる仕組みを構築する必要があると考える．
【本研究の意義】
医療機関は，患者満足と職務満足の二つの側面を向上する風土を醸成することが必要であり，いかなる情報も共有し改善に努める事が必要である．

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一般演題 3
臨床実習を行う上で重要度の高い理学療法教育科目―学部生の視点から―
佐藤 珠江 1，2） 丸山 仁司 3） 谷 浩明 2）
1）国際医療福祉大学大学院博士課程 保健医療学専攻 理学療法学分野
2）国際医療福祉大学 保健医療学部 理学療法学科
3）国際医療福祉大学大学院【はじめに】
理学療法教育ガイドライン 1 版では，理学療法教育は新卒者を「受け入れる側」と「送り出す側」の両面を考慮し行われる必要があると明記されている．近年，大学全入学時代と言われており入学者の基礎学力低下や教育の質の低下が問題視されている．一方で医療の高度化や対象者のニーズ変化，医療介護保険制度改定などにより幅広い教養を身につけ，多様な問題を解決する能力が求められている．したがって養成校ではこれらを考慮した医療専門教育が行われる必要がある．そこで本研究では，本学で行われている医療専門教育が実際の臨床実習を行う上でどの程度活かせているのか明らかにすることを目的とした．
【対象と方法】
平成 29 年度に国際医療福祉大学理学療法学科 4 学年に在籍していた 98 名（男性 60 名，女性 38 名）を対象とする集合調査法を用いて調査した．質問紙の内容は，大学教育で学んだ科目が臨床実習にどれほど役立ったと思うかを聞いた．科目は，本学科のカリキュラムから「総合臨床科目」7 科目，「専門基礎科目（選択科目）」10 科目，「専門基礎科目（必修科目）」23 科目の計 40 科目を対象とした．選択科目については，その科目を選択したか否かを問い，必修科目とあわせそれぞれの科目について役に立った
度合いを評価した．評価には VAS を用い 10cm の線の 0cm を「全く役に立たなかった」，10cm を「大変役に立った」と設定し，当てはまると思うところに縦線を引いてもらい回答を得た．
【結果】
VAS の平均と標準偏差は，総合教育科目 7 科目 4.8±0.5cm，専門基礎科目（選択科目）7.1±0.9cm，専門
基礎科目（必修科目）7.1±0.7cm であった．全 40 科目の中で臨床実習に役立たったと考えられている上位 3 科目は，理学療法評価学 9.0±1.0cm，理学療法診断学 8.7±1.3cm，運動療法学 8.7±1.2cm であった．一方あまり役立ったと感じていない下位 3 科目は，体育 4.3±2.0cm，基礎実習 4.5±2.5cm，コミュニケーシ
ョン概論 4.6±3.4cm であった．
【考察】
総合教育科目は全体的に低値を示し，臨床に直結しやすい実技系科目が高値を示した．また，理学療法の基礎であるにも関わらず，解剖学は 6.6±3.3cm であまり役立ったと感じていない学生が多かった．この理由として学習内容と疾患や理学療法との結びつきがうまくなされなかったのではないかと考える．今後は解剖学が低値を示した理由を検討し，どのような教育方法を用いれば学生の理解度を高めるのか，
また実際に働いた際に必要となる知識をどのように伝えていけばよいのかを明らかにしたい．

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一般演題 4
新人理学療法士が就職 3 ヶ月後に感じる働き方の理想と現実について
和田 三幸 1) 2) 小野田 公 3) 丸山 仁司 4)1)国際医療福祉大学小田原保健医療学部理学療法学科
2) 国際医療福祉大学大学院医療福祉学研究科保健医療学専攻理学療法学分野
3)国際医療福祉大学保健医療学部理学療法学科
4) 国際医療福祉大学大学院【はじめに】理学療法士作業療法士学校養成施設指定規則等改正が行われ，理学療法養成校は変遷の時期を迎えている．これを受け，養成校は社会の中で理学療法の価値を高め，質の高い医療の提供ができる
理学療法士の育成を行うことが求められると考える．しかし，卒後，就職した理学療法士の離職率は医療機関で 10.2%，介護福祉施設で 18.8%であると報告されている．その離職理由としては，知人から新たな職場の紹介があった，職場に魅力がない，地元に戻る，職場の人間関係，給料が安い，精神的にきついなどが挙げられていた．
早期離職の要因のひとつにリアリティショックがある．これは，数年間の専門教育と訓練を受け，卒業後の実社会での実践準備ができたと考えていたにも関わらず，実際に現場で仕事をした時に，まだ準備ができていないと感じる新卒専門職者の現象や特定のショック反応を表す言葉と定義されている．
新人看護師を対象とした研究では，就職後のリアリティショックと早期離職が関連すると指摘されている．医師，看護師，教師についてはリアリティショックに対する報告があるが，新人理学療法士を対象として報告は見当たらなかった．
【目的】本研究は新人理学療法士における就職 3 ヶ月時点の理学療法に対する理想と現実を調査し，リ
アリティショックの有無を把握することを目的とした．これを行うことで新人理学療法士の働き方の現状を把握することができ，早期離職への対策につながると考えた．
【方法】対象は 4 年制医療系大学理学療法学科を卒業した平成 29 年度 4 年生 46 名 (男性 23 名，女性 23
名，年齢 22.5)±0.6 歳) とした．調査時期は就職 3 ヶ月後とし，郵送法にて実施した．質問内容は属性，働くことに対する理想と現実について，理学療法士として働くことに対する考えに関する設問について等とし，独自に作成した質問紙を用いて自由記述法にて調査した．本調査の概要と手順は紙面にて説明
し，自由意志による返送をもって同意と判断した．国際医療福祉大学研究倫理審査委員会(承認番号：17Io-178)の承認を得ており、利益相反関係にある企業等はない．
解析は，フリーソフト User Local テキストマイニングツールを使用した.
【結果】理想は，患者一人一人にしっかり時間をかけて考えることができると考えていたが，現実は，カルテや報告書などの事務作業が多く，知識・技術不足を感じていた．一方，わからないことだらけで難し
いけど楽しいというポジティブな結果も得られた.
【考察】新人看護師は特に精神的要因，看護実践能力でリアリティショックを感じていた．今回は，患者に対する理学療法にかける時間という観点から看護実践能力と類似していると考える．実技科目の中で，現場がイメージできるようなリアリティのある授業展開を行うことで，就職後のリアリティショックを軽減することができると考える．

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一般演題 5
医療従事者養成校における各学科間の価値観の違いについての検討
福永 裕也 1） 小幡 太志 1）

中山 大輔 1） 中條 洋 1） 中田 正浩 1）

1）宝塚医療大学保健医療学部理学療法学科【はじめに】
近年，環境の変化や生活習慣の多様化に伴い，価値観も多様化しているといわれており，教育現場においてもそれぞれの価値観にあった柔軟な教育が求められている．本校は，医療従事者養成校として理学療法学科，柔道整復学科，鍼灸学科を有している．理学療法士指向の多くの学生は，入学時には少なからず福祉的センスをもって入学してくるとの報告はあるが，同じ医療系コメディカルである他職種との比較検討したものはみあたらない．本研究では理学療法学科，柔道整復学科，鍼灸学科における価値観の差異についてそれぞれ検討し，各学科での入学時における学生価値観の傾向を捉えることを目的とした．
【方法】
調査対象は平成 30 年度に本学に入学した新入生全員 169 名（男性 122 名，女性 47 名）とし，データに欠損のない 96 名（理学療法学科 45 名，柔道整復学科 39 名，鍼灸学科 12 名）を集計対象とした．調査には，動機づけ面接法で用いられる価値観並べ替えカードを利用し，83 枚の価値観カードを価値のある概念と価値のない概念に直感的に振り分けた．その後，その価値カードを頻度によりクラスター分析
を用い分類し，各学科間の価値観について検討を行った．なお，本研究は宝塚医療大学倫理審査委員会の承認（承認番号 1802271）を得て実施した．
【結果】
クラスター分析の結果から，理学療法学科と柔道整復学科は 4 つのクラスターに分けることができた．
一方鍼灸学科は，6 つのクラスターに分類された．また 3 学科間で最も大切な価値観は 3 項目，大切ではない価値観については多くの項目で一致していた．
【考察】
医療従事者養成校では，臨床実習などを通じて，医療従事者としての価値観の醸成も大きな役割である．本研究では，まず同じ医療系コメディカルである理学療法学科，柔道整復学科，鍼灸学科の各学生の入学時点での価値観の違いについて調査を行った．クラスター分析の結果から，最も大切に選ばれた価
値観は，
「礼儀」
「友情」
「家族」で 3 学科とも共通していた．この 3 項目は職種を問わず，医療職を目指す学生に共通して重要な価値観であり，良好な人間関係を築くために必要な要素である．一方，理学療法学科の学生と柔道整復学科の学生は類似した価値観の分類傾向が見られたが，鍼灸学科の学生は独特の分類傾向がみられた．今後，入学後の価値観がどのように変化するのかなどを踏まえ，職域の違いによる価値観の違いや特徴についてさらなる検討が必要であると考える．

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一般演題 6
リハビリテーション教育演題からみた教育の現状
丸山 仁司
国際医療福祉大学大学院【はじめに】
リハビリテーション（理学療法，作業療法，言語聴覚）の教育は 1968 年から開始され，理学療法士及び作業療法士の養成は昭和 38 年に国立療養所東京病院付属リハビリテーション学院で開始された．その後，昭和 54 年，３年制短期大学が金沢大学医療技術短期大学部で設立，平成４年に４年制が広島大学医学部に設立された．また，理学療法学及び作業療法学分野の大学院修士および博士課程が設立され，多くの学位取得者がみられるようになった．このように理学療法士及び作業療法士のレベルの向上，社会的な役割及び認知度が向上してきた．
言語聴覚士は 1999 年に資格化され，国家試験が行われた．その後，言語聴覚士は毎年 1500 名程度が合格し，現在 31233 名となっている．
各職業における団体は，日本理学療法士協会，日本作業療法士協会，日本言語聴覚士協会が設立されている．リハビリテーションの教育に関しても，より良い教育を行うために各協会と厚生労働省と協議をもって推進してきた．職能の協会以外には，昭和 47 年に全国理学療法士・作業療法士学校連絡協議会が設立された．また全国私立リハビリテーション連絡協議会が昭和 62 年に設立，平成 21 年に一般社団法人日本リハビリテーション学校協会に，平成 24 年，上記の２団体と日本言語聴覚士養成校教員連絡協議会の３団体が統合し，全国リハビリテーション学校協会が設立された．これらで発表された演題の傾向を見ることにより，教育の現状を把握し今後の教育の検討材料とすることである．
【対象と方法】
全国リハビリテーション学校協会の教育研究大会で発表した演題発表を調査した．調査期間は第１回大会から今年度までの発表演題であった．
【結果】
平成元年に第１回研究大会が開催された．14 演題でありほとんどが臨床実習に関した研究であった．
演題数は毎年，増加し，第 30 回研究大会は平成 29 年に開催，口述発表が 48 演題，ポスター発表が 153
演題，合計 201 演題の発表があった．また，平成 24 年より理学療法士，作業療法士の他に，言語聴覚士の学校協会が加盟したことから，言語聴覚士の発表も多くなってきた．発表演題の内容は，教育方法，学習支援など幅広くなっている．
【考察】
各学校・教員の急増により，教員の学術活動が重要視され，教員資格・教育者育成などの重要な課題が生じてきている．学校の質，教員の質，教育の質を高めるためにも学術活動は重要な位置づけである．

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一般演題 7
音声検索アプリケーションを使用した学習方法の開発―理学療法分野での取り組み―小野田 公 1） 久保 晃１) 丸山 仁司 2）1）国際医療福祉大学 保健医療学部 理学療法学科
2）国際医療福祉大学大学院【はじめに】
現在，スマートフォンやスマートスピーカーに搭載されている音声認識機能が飛躍的に進歩している．
スマートフォンを指で操作せずに口頭で質問するのみで機器が音声を認識し，機器の操作やインターネ
ット上の検索が可能でなる．また，読み上げ機能などにより音声のみでの入力及び出力が可能である．この機能を学習に取り入れることで学生が簡易的に医学用語や学習内容を検索し，学習効率を向上できるのはないかと考えた．今回は，音声検索アプリケーション「Google アシスタント」を使用して理学療法
分野での医学用語を検索し，アプリケーションの可能性を検証した．
【対象と方法】
平成 30 年度に国際医療福祉大学理学療法学科に在籍していた 10 名（19.5±0.5 歳，男性 5 名，女性 5名）を対象とした．対象者にスマートフォン（Galaxy S8：SUMSUNG）にて音声検索アプリケーション（Google
アシスタント：Google）を使用し，理学療法分野に関する医療用語 10 語を音声により検索した．医療用語は，肩峰，外側上顆，橈骨茎状突起，結節間溝，肩甲骨下角，上前腸骨棘，上後腸骨棘，大転子，大腿骨外側上顆，外果の解剖学用語とした．検索の判定は，アプリケーションが音声により用語(漢字含み)認
識および用語の検索が正しくできたかをみた．分析は可能，不可能，認識不可能・検索可能の 3 つに分類
し，全体数より割合を算出した．
【結果】
結果より可能率は，肩峰 0％，外側上顆 100％，橈骨茎状突起 100％，結節間溝 90％，肩甲骨下角 70％，
上前腸骨棘 100％，上後腸骨棘 60％，大転子 0％，大腿骨外側上顆 100％，外果 10％であった．肩峰は「憲法」，大転子は「大天使」，外果は「外貨」と変換された．上後腸骨棘は，音声認識で違う漢字で認識されるが，検索は正しくされていた．
【考察】
今回，音声検索アプリケーションを使用し，理学療法分野の医学用語検索の検討を行った．結果より一
般的でない医学用語も検索が可能であることが示唆された．また，一般的な用語と同一な言語の場合は検索が困難であった．検索時に肩関節肩峰や股関節大転子と用語を増やすことにより認識が可能である
ことから検索に工夫が必要であった．今後，理学療法分野で簡易的に用語が検索できる専用アプリケー
ションの作成や AI 技術を用いて口頭試問ができるソフトの開発を検討していきたい．

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MEMO

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第 4 回 日本リハビリテーション教育学会学術大会
会長

丸山 仁司（理学療法士）

委員

堀本ゆかり（理学療法士）
柊 幸伸 （理学療法士）
鈴木 真生（言語聴覚士）
寺田 佳孝（教育学）
小野田 公（理学療法士）
鈴木 啓介（理学療法士）
佐藤 珠江（理学療法士）
和田 三幸（理学療法士）
後藤 純信（医師）編集：NPO 法人リハビリテーション学術センター
日本リハビリテーション教育学会〒173-0004
東京都板橋区板橋 1-11-7-901
日本リハビリテーション教育学会 事務局
2018 年 12 月 22 日発行

URLhttp://rehaac.org/professional.html