社会医学研究．第 31 巻 2 号．Bulletin of Social Medicine, Vol.31（2）2014

原著

都市郊外在宅高齢者における就労状態別にみた 3 年後の累積生存率
Three-year cumulative survival rate among urban dweller aged
65-84 years classed by working situation
渡部月子 1）、櫻井尚子 2）、 藤井暢弥 3）、星旦二 3）

Tsukiko Watanabe1）, Nobuya Fijii2）, Naoko Sakurai3）, Tanji Hoshi2）
1）神奈川県立保健福祉大学

保健福祉学部看護学科

2）東京慈恵医科・大学院地域保健学分野
3）首都大学東京大学院

大学院都市システム科学研究科

1）Kanagawa University of Human Services2）Graduate school of Medicine, The Jikei University3）Urban Environment Sciences, Tokyo Metropolitan University

要

旨

【目

的】研究目的は、都市郊外に居住する高齢者を対象として性別、前期・後期高齢者群別にみた就労状態と 3年後の生命予後との関連要因を明らかにすることである。

【方法】調査対象と調査方法は、都市郊外に居住する高齢者に対する郵送自記式質問紙調査である。初回調査は、2001 年 9 月に東京都郊外 A 市に居住する 65 歳以上の全在宅高齢者 16,462 人から有効回答を得られた
13,195 人（回収率 80.2%）をデータベースとした。3 年後の 2004 年 9 月に同様な質問項目による追跡調査を実施し、2001 年時点で男女 65―84 歳の 7,646 人を分析対象とした。2001 年のベースライン調査で要介護認定者は分析から除いた。生存は 2004 年から 2007 年までの 3 年間の生存状況を追跡調査した。分
析ソフトは、SPSS21.0J for Windows を用いた。

【結果】要介護状態にない都市郊外高齢者における累積生存率は、男女とも、就労高齢者に比べ無就労高齢者が統計上有意に（P<0.05）低下することが示された。生存日数に対する Cox 比例ハザードモデルを用いた分析結果では、死亡ハザード比は、前期男性高齢者では無就労群に対して就労群では（OR,0.56）と統計上有意に低いことが示された。前期高齢者では、要介護状況にある高齢者の死亡ハザード比が男性（OR,4.37）女性（OR,5.60）と介護なしの群と比べて有意に高かった。

【結論】都市部高齢者の 3 年後の累積生存率では無就労群に有意に低下し、性別にみた死亡ハザード比では就労と要介護に強く関連していた。今後外的妥当性を高めることが研究課題である。

Objectives:
The aim of this study was to clarify the relationship between the three-year cumulative survival rateaccording to job and income, and the other factors related to cumulative survival rate in urban dwellers age
65-84years.
Method:A self-reported questionnaire was administered to suburban dwellers aged 65 or more in a city in September
2001. A total of 13,915 questionnaires were returned, yielding a response rate of 80.2%. A follow-up survey― 141 ―

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including 7,646 participants aged 65-84 without long-term care needs at the baseline survey was conducted in
September 2004. A follow-up survey was carried out in September, 2007 with an item about survival status.
Results:
The cumulative survival rate was found to be significantly lower among non-working elderly than among thoseworking with income.
Cox’s proportional hazards regression model was used to estimate the hazard rate for total mortality.
The analysis using the hazards regression model showed the following: The hazard rate for man age of 65-74
years old working dwellers was 0.56(p<0.05) for non-working dwellers. The hazard rate for long-term-nursing
care was men 4.37(p<0.05) and women 5.60(p<0.05) for non-long-term-nursing care.
Conclusions:
We found that mortality was correclated with working status and long-term care.
Further study is needs how we could attain a high external validity.
キーワード：都市部在宅齢者、就労状態、累積生存率、比例ハザードモデル
Key words：Urban elderly dwellers, working status, Cumulative survival late, Hazards regression modelⅠ

緒言

保険法による介護予防対策など介護状況にならないこ

急激な高齢社会を迎えているわが国では、健康政策とが本人の QOL（Quality of life）だけでなく、家族において健康寿命の延伸が喫緊の課題となっている。

の介護負担の軽減にとっても重要である。今後増大す高齢化率は 2030 年には約 30％に達することが見込まる超高齢社会の健康支援においては、可能な限り地域れており、特に都市部で急速に進展するとされておで自立した生活が継続でき、元気高齢者が今までの経り、2005 年から 2025 年までの 20 年間における高齢験を生かした生活を維持していくことが重要である。

者の増加数の約 60％が東京都、神奈川県、大阪府な

わが国の高齢者就労率は欧米諸国と比較して高く就1）

どの大都市で占めるようになると予測されている 。

労意欲も高く、社会活動の活発なグループは生存率がこれまで、高齢者の生存予後に関する予測妥当性を検高いといった報告もある 14）。

証した研究は、Mossey2―8）らによって、生活能力が低総務省「労働力調査」では、都道府県別 65 歳以上

くなると死亡率が有意に高いことが報告されており、の要介護認定者数比率と 65 歳以上の労働力率には逆

9）

10）

らによって主観的健康感が低い群が相関の関係がみられ、働く意欲と能力のある高齢者が統計上有意に累積生存率が低下し、健康概念で示され増えることは、健康である高齢者が増える可能性が高た身体的・精神的 ･ 社会的健康の 3 要因の関連性が将いことが報告 15）されている。

Kaplan藤田

来の生命予後を規定する妥当性の高い指標であること

高齢者における学歴と所得とその後の生存に関しは、要介護度の経て Wilkinson16―18）らによって明らかにされており、森

年変化から女性が男性より、65 歳で 3.7 年、75 歳で 2.3

本 19）らは、経済状態が生活満足度に強い相関を示し、年長いが、要介護期間も女性が男性より 65 歳と 75 歳

特に男性でその影響が著しいことを報告している。高で 3.2 長く、女性の介護予防が緊急の課題であると述

齢者の就労がその後の生存について Larson20）は、経べている。また長田 12）らも生存率曲線は要介護度が済的豊かさが生活満足度に関連することが予想される重度な場合ほど下降する指数曲線状の形態となり、5と述べている。和田ら 21） は、高齢者の就労率の伸び

年後に最大の差が認められたと報告している。井上 13）が寿命に影響があることを示している。

が明確になってきている。武田11）

は要介護度別に 3 年後累積生存率を分析し要介護度レ

これまでの先行研究において、収入のある就労状態

ベルが高くなるにつれて累積生存率がより低下する傾別にみた高齢者の累積生存率の関連を分析した研究で向を示し、要介護度レベルがその後の生存予測を妥当

は、高 22）らによる前期高齢者を対象にした研究がみ性の高い指標である可能性を報告している。

られるが、65 歳から 84 歳までの要介護状態を除いた

高齢者の医療費抑制については、医療費適正化計画
や健康増進計画における健康日本 21（第 2 次）
、介護対象に生命予後との関連を男女別に明らかにした実証追跡研究はみあたらない。

― 142 ―

社会医学研究．第 31 巻 2 号．Bulletin of Social Medicine, Vol.31（2）2014

性別・前期・後期高齢者別にみた就労と累積生存率

作能力（Basic Activities of Daily Living：BADL）と、との関連を明らかにすることは、高齢者の性別、年齢

手段的日常生活動作能力（Instrumental Activities of

特性に応じた介護予防支援に生かされることが期待さ

Daily Living：IADL）の両指標とともに治療中の疾れる。そこで、本研究の目的は特定の自治体における病数を用いた。BADL の設問は、Katz23） らが開発し65 歳から 84 歳の高齢者を対象に、就労と累積生存率

た指標を参考に「トイレに行ける（「」は選択肢と設への規定要因の違いを明確にし、同時に性別、前期・問を示す）」「お風呂に入れる」「外出時に歩行できる」

後期高齢者別にみた生存に寄与する就労の意義を明らとした。それぞれの項目に「できる＝ 1」「できない＝ 0」

かにすることである。

の選択肢をスコア化して BADL 得点を算出し最大 3点～最少 0 点とした。IADL の設問は、Koyano24） ら

Ⅱ

研究対象と研究方法
2―1

が開発した老研式生活活動指標を参考に、「日用品の研究対象

買い物」「食事の用意」「預貯金の出し入れ」「年金や初回調査は、2001 年 9 月に東京都郊外 A 市に居住保険の書類の作成」「新聞や書物を読める」とした。

する 65 歳以上の在宅高齢者 16,462 人全員に対して郵それぞれの項目は BADL の項目と同様にスコア化し、送自記式質問紙調査を実施した。本人によるアンケー

IADL 得点を算出、最大 5 点～最少 0 点とした。治療ト記載が困難な場合は、家族および知人による代理中の疾病に関する設問は、「現在治療中の疾病を選ん

回答を依頼した。回答が得られた 13,195 人（回収率でください」と複数の疾病名から選択する方法とし、80.2％）を基礎的データベースとし、3 年後に同様な3 年後の生存と統計的に有意な関連がみられた肝臓

質問紙調査によって同一人を追跡調査しデータをリ病、糖尿病、心臓病、脳血管障害を選択した場合にそンクした。両方に調査できた 8,560 人のうち初回調査の疾病数を治療中疾病数とし最大 4 点～最小 0 点としから 3 年間に市外に転居した 275 人、2001 年時点でた先行研究を踏まえ、精神的要因は主観的健康感と生

要介護認定者 365 人と 85 歳以上の 274 人を除き 7,646

活満足度感、元気度を過去と比較する 3 つの選択肢と人を解析した（表 1）。

した 25）。主観的健康感は、「あなたは自分で健康だと生存状況は、2007 年 8 月 31 日までに死亡した 389

思いますか」と設問し「とても健康である」「まあま

人の生存日数を算出し、それ以外の 1,065 日生存を確

あ健康」「あまり健康でない」「健康でない」の 4 つの認した。要介護状況は、2004 年 9 月 1 日時点での介選択肢とした。生活満足感は、「自分の生活に満足し護保険制度による要介護認定度（以下「要介護度」）ていますか」と設問し、昨年比較健康は「昨年と比べを用いた。分析には，SPSS21.0 for Windows を用い、て元気ですか」とし設問し、それぞれ 3 つの選択肢と関連性はケンダールτ検定、Kaplan-meier による累した。社会的要因の設問は、外出頻度、近所つきあい、

積生存率は Breslow 検定を用い、有意差検定は 5％以

趣味活動とした。外出頻度は、「外出することがどの下を有意と判断した。

くらいありますか」と設問し、近所つきあいは、「友
人や近所の方とおつきあいをしていますか」とし 4 つ

表 1．性、年齢階級別にみた調査対象数 2001 年時点の選択肢とした。趣味活動は、「趣味活動を積極的に㩷㩷していますか」とし、2 つの選択肢とした。年間収入

㩷㩷

ᐕ㦂㓏⚖㩷

ว⸘㩷

額は、「去年 1 年間のあなた方（ご夫婦の合計）の収㪍㪌䋭㪍㪐 ᱦ㪎㪇㪄㪎㪋 ᱦ㩷㪎㪌㪄㪎㪐 ᱦ㪏㪇㪄㪏㪋 ᱦ

↵ᕈ㩷

㪈㪃㪎㪏㪐

㪈㪃㪇㪋㪍㩷

㪌㪍㪍

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㪊㪃㪍㪍㪈

ᅚᕈ㩷

㪈㪃㪎㪌㪊

㪈㪃㪈㪇㪏㩷

㪎㪏㪈

㪊㪋㪊

㪊㪃㪐㪏㪌

入はどのくらいでしたか（年金や仕送りも含めます）
」

ว⸘㩷

㪊㪃㪌㪋㪉

㪉㪃㪈㪌㪋㩷

㪈㪃㪊㪋㪎

㪍㪇㪊

㪎㪃㪍㪋㪍

とし、無回答と「答えたくない」を含む 13 選択肢とした。等価収入額を算出するために、各選択肢の中央

2―2

調査項目

値を選択肢の所得として、高齢者世帯人数の平方根で本研究の調査項目は、年齢、健康 3 要因である精除した。この等価収入額を 100 万円未満、300 万円未満、

神・身体・社会的要因と等価収入額、経済満足度、学500 万円未満、500 万円以上の 4 区分に再分類して解歴である。就労状態については、「現在収入があるお析した。経済満足は「経済的に満足していますか」と仕事をしていますか」と質問し、はいと回答した者

設問し、4 つの選択肢とした。

を「就労群」、いいえと回答した者を「無就労群」と最終学歴は、「答えたくない」を含む 13 選択肢とし、再分類した。健康の身体的要因は、基本的日常生活動

中学校卒業、高等学校卒業、短期大学以上卒業の 3 群― 143 ―

社会医学研究．第 31 巻 2 号．Bulletin of Social Medicine, Vol.31（2）2014

表2

性別にみた就労状態と各要因との関連― 144 ―

社会医学研究．第 31 巻 2 号．Bulletin of Social Medicine, Vol.31（2）2014に再分類した。介護度は、2004 年 9 月時点の介護認

Ⅲ

調査結果
分析結果として、3―1 性別・就労状態別にみた対象定度とした。

者の実態、3―2Kaplan-Meier 分析による就労状態別に
2―3

倫理的配慮

みた累積生存率、3―3 性別にみた Cox 比例ハザード調査に関する個人のプライバシー保護については、モデルによる死亡ハザード比について述べる。

市と大学学長との間で協定書を締結し公務員としての3―1

守秘義務を確認すると共に大学側で扱う個人情報は65―69 歳 の 男 性 就 労 群 は 63.9 ％、 女 性 就 労 群 はID のみとした。調査を実施する倫理審査として、東60.1 ％ で あ り、 就 労 群 の 6 割 が 60 歳 台 で あ っ た。

京都立大学・都市科学研究科倫理委員会の承諾と首都

BADL 得点をみると、3 点が就労群、無就労群とも大学東京都市システム科学専攻倫理委員会の承諾を得に 80％を超えていたが、男性就労群では 93.1％、女て実施した。

性就労群 89.5％と男女ともに無就労群と比べて有意

性別・就労状態別にみた対象者の実態（表 2）に高かった（P<0.001）。IADL 得点も同様に 5 点が男
2―4

分析方法

性就労群 85.2％、女性就労群 92.7％と有意に高かっ

分析方法は、就労状態と各要因との関連を明らかにた（P<0.001）。主観的健康感が「とても健康である」

するためχ2 検定を性別に行った。次に Kaplan-Meierと回答した高齢者は男性就労群 34.2％、女性就労群

生存分析を用いて、就労状態別に累積生存率を明確に

32.2％であり、統計上有意な差がみられた（P<0.001）。

した。さらに Cox 比例ハザードモデルを用いて性別、等価収入額では、無就労群は 100 ～ 300 万円が男性

前期・後期高齢者別に各要因の死亡ハザード比を解析

61.3％、女性 60.7％であった。就労群では、500 万円

した。Cox の生存分析は、性別、就労状状態と各要因

以上に男性 26.5％、女性 23.1％を占めていた。学歴でとの関連項目について探索的因子分析を行い、身体的は、短期大学以上卒業が、男性就労群 56.4％、女性就

要因、精神的要因、
社会的要因の因子得点を「低位」「中

労群 20.6％と有意な差がみられた（P<0.001）。
就 労 状 態 は、 年 齢、BADL、IADL、 主 観 的 健 康位」「高位」の 3 群に分けて分析した。

図1

性別、就労状況別にみた 3 年後の生存曲線― 145 ―

社会医学研究．第 31 巻 2 号．Bulletin of Social Medicine, Vol.31（2）2014

3―3

感、外出頻度、近所つきあい、等価収入額（P<0.001/
P<0.001

生存日数に対する Cox 比例ハザードモデル
解析

以下 / で男女を示す）、生活満足感、学歴（P<0.05/P<0.05）、 経 済 的 満 足、 地 域 活 動（P<0.05/

3 年後の生存日数を規定する要因を総合的に分析す

P<0.001）ともに統計上有意な差がみられた。治療中るために Cox 比例ハザードモデルを用いて分析した。

の疾病数は男性（P<0.05）において、昨年比較健康は

自分ではコントロールできない年齢を除いて、統計学

女性（P<0.05）にのみ有意な差がみられた。趣味活動

上男女で有意な差が認められなかった趣味活動を除

は男女ともに有意な差がみられなかった。就労していき、探索的因子分析（表 3）を用いて第 1 因子を身体る高齢者は、BADL、IADL 得点が高く、主観的健康的要因、第 2 因子を精神的要因、第 3 因子を社会的要感がよく、近所つきあいも頻繁に行っている群が統計因に分類し健康 3 要因と学歴、等価収入額、介護状況

上有意に多く、経済的満足や生活満足感も高かった。

の有無、就業状態の有無について、性別、前期・後期
高齢者別に死亡ハザード比を求めた。その結果、前

3―2

Kaplan-Meier 分析による累積生存率期高齢者では介護状態にない高齢者に比べ、介護状

就労状態別にみた 3 年間の累積生存率を分析すると、「就労群」と「無就労群」の間で生存曲線の交差

表 3．観測変数に対する探索的因子分析結果はみられなかった。生存予測との因果関係を示唆する
量―反応関係（dose-response relationship）が認めら
れた。
「就労群」
「無就労群」は累積生存が統計上有意に低下する傾向がみられた。
性別に累積生存率を比較すると、男性「就労群」の3 年間の生存は 3.4％低下するのに対して男性「無就労群」
では 5.5％低下していた。女性の「就労群」
は 1.3％
であり、女性「無就労群」は 4.1％と、男性と比べて女性の生存率が高いことが示された（図 1）。

表 4．男性の前期後期別にみた各項目の死亡ハザード比（95％信頼区間）― 146 ―

社会医学研究．第 31 巻 2 号．Bulletin of Social Medicine, Vol.31（2）2014

態にある高齢者の死亡ハザード比は、男性では 4.37

84 歳までの高齢者において、収入につながる就労を（P<0.05）、女性では 5.60（P<0.05）であった。就労にしている者では、BADL・IADL の得点が高く、主観

ついては、男性前期高齢者においてのみ 0.56（P<0.05）

的健康感が「とても健康である」と回答した割合が高と、就労している高齢者における生存日数が統計上有かった。また、近所つきあいも統計学上有意に多いこ

意に維持されることが示された。健康 3 要因では、男とが示された。等価収入額では、500 万円以上の高齢

性の後期高齢者において社会的要因の因子得点が低者が就労群で 20％を超えており経済的満足や生活満位な高齢者と比べて中位から高位である高齢者で 0.39

足感も就労群で有意に高かった。一方、男性では、治～ 0.35（P<0.05）と有意な差がみられた。女性前期高療中疾病数において有意な差が認められたが女性では齢者では精神的要因の因子得点の高位の高齢者が低位

有意な差がなかった。昨年比較健康では、男性に有意の高齢者と比べて 0.23（P<0.05）であり、女性後期高な差が認められなかった。新開 25） らは、秋田県南外

齢者では身体的要因の因子得点の中位～高位の高齢者

村の基本的 ADL と手段的 ADL の自立している 65 歳

が 0.12 ～ 0.11（P<0.05）と統計上有意な差がみられた。

以上の高齢者を 6 年間追跡し ADL 自立と障害の状態

男女ともに前期高齢者においては、要介護状態にあについて分析した結果、就業状況（働いていない）とる高齢者ほど死亡リスクが高くなる一方、就労群が死

睡眠時間（8 時間以上）、飲酒習慣（やめた）、喫煙習亡リスクを抑制している傾向が示された。しかし、後慣（すう）が基本的 ADL や手段的 ADL 障害の発生期高齢者では、要介護状況や就労と死亡は影響せず、と有意な関連を認め、健康度自己評価があまり健康で

男性では近所つきあいや地域活動の社会的要因の因子

ない・健康でないことが有意な予知因子であったと報得点高位群が、女性では BADL・IADL・外出といっ告している。就業状況と ADL の障害と関連についてた身体的要因の因子得点高位群や社会的要因因子得点

今回都市部における調査においても、新開らの先行研

高位群が統計上有意に関連することが明らかになった。

究が支持された。
小川 26）らは、少なくとも 75 歳位までは知的能力の

Ⅳ

考
4―1

察

安定感が高く、予備能力もあり肉体的また精神的に就労と各要因との関連も重労働でなければ十分実用レベルを維持できると都市部に居住する要介護認定を受けていない 65 ～し、和田 21）は高齢者が短期間労働することで体力と表 5．女性の前期後期別にみた各項目の死亡ハザード比（95％信頼区間）― 147 ―

社会医学研究．第 31 巻 2 号．Bulletin of Social Medicine, Vol.31（2）2014

共に知的レベルを維持することにつながり、健康に好者の 2 年間追跡研究において男性にのみ高所得層に比ましいことを報告している。今回の調査では、就労

べ低所得層で死亡が多く有意な差がみられたと報告し群の 60％は 65―69 歳であり、全国調査と比べて高いており、先行研究を支持するものであった。

値を示した。都市部の高齢者においては、BADL や高 22）らは加齢とともに、無就労群の死亡ハザード

IADL を維持し、疾病治療の少ない身体的健康状態の比は ADL 得点、治療中の疾病と有意な差がみられた

高いことが就労を継続できる要因になっているとともことを報告している。就労を継続していくことは定期に、働く意欲と能力がある就労高齢者が就労をしてい的な外出の機会が増え規則正しい生活のリズムを保持ることで健康維持ができていると考えられる。就労状することが健康維持につながり、高齢者の生存を維持態別にみた累積生存率は、男女とも「就労群」に比べさせるために就労の持つ意義が大きいことが今回の調「無就労群」が有意に低下していた。高ら

22）

は前期高

査において示唆された。女性の就労に関しては、前齢者の 3 年後の累積生存率が男性の無就労群において期・後期ともに有意な差が認められなかった。女性の10％低下していることを報告しており、今回、65 歳

就労と生存に関連する要因には、本研究での項目以外

から 84 歳まで対象を拡大した分析においても男性のの要因があると推測され、就労に関する背景を検証で無就労高齢者の累積死亡率が、就労群に比べて統計学

きる生活実態を丁寧に事例検討していくことが課題で的にみて有意に低下することが明らかになり、先行研ある。
女性の前期高齢者では、精神的要因の因子得点の高究が支持された。

い群の死亡リスクが有意に低いことが明らかになっ
4―2 Cox ハザードモデルによる生存日数の総合解析た。中村 29） らは全国 20 の市町村の 65 歳以上の在宅

前期高齢者では、介護なし群と比較して要介護状態高齢者の主観的健康感と関連する因子との関連においにある高齢者群において死亡リスクが男性（OR,4.37）、て、有職者、高学歴、高収入の者で主観的健康感が高27）

い傾向がみられたと述べている。Kaplan9）の研究ではらは、未要介護認定在宅高齢者を 3 年 4 か月追跡し、健康が優れていない者は優れている者に比べ女性では介護保険認定に関連する身体・心理的要因について、死亡率が 5 倍高くなることが報告されており、女性の女性（OR,5.60,）と有意（P<0.05）に高かった。藤原

軽度要介護認定者と重度要介護認定群に分けて比較し前期高齢者では主観的健康感が健康であると感じるポ

た結果、軽度要介護認定に関連する予知要因として年ジテイブな意識の高い群が死亡率を軽減させるという

齢、歩行機能低下を、重度要介護認定では高年齢と手先行研究と一致した。
後期高齢者では、男女ともに社会的要因の因子得点

段的自立をあげている。要介護認定者の生存について
らは、同一自治体における一時点の要介護者の高い群の死亡リスクが有意に低かった。岡戸ら 30）について 9 年間の要介護度の経年変化を追跡した生存は全国 11 市町村に在宅高齢者の 2 年後の生存状況に率曲線において要介護度が重度なほど下降する指数曲関する追跡調査において、社会活動レベルが高い者

線状の形態となり 5 年後に最大の差がみられたと報告と比較して低い者のハザード比は 1.55（95％信頼区間

長田

12）

している。井上13）

も要介護認定度別にみた 3 年後の1.07―2.25）と統計上有意であると報告している。岸ら

生存分析の結果、介護度の重い要介護者で死亡リスク

は社会活動への参加が高齢者の早期死亡や身体機能低が大きいことを示している。今回要介護認定していな下のリスクを低減すると述べており 14）、社会的な関い高齢者の 3 年後の追跡調査においても前期高齢者で係性を保つことが生存維持につながることが支持され

要介護状態に変化した者の死亡リスクが高く、これまた。後期高齢者の女性では、身体的要因の因子得点

での先行研究を支持するものである。

の高い群において死亡リスクが有意に低い。ADL が無就労群に対して就労群では、前期男性高齢者で死低下している虚弱高齢者の死亡率が高いことはこれ亡リスクを抑制することが統計上有意に関連することまでも報告されており 31―32） 後期高齢期の女性への支が示された。等価所得額や学歴による死亡リスクの差

援には、これまでの先行研究を支持するものであり、が男女ともにみられなかった。藤原27）らの調査において就労との関連がみられたのは、男性の要介護認定

BADL や IADL の維持が特に重要であることが示唆された。

を受けていない群と重度要介護群の間のみであり、吉糸川 33）らの研究では、男性の農業従事者の割合が

井 28）らは 65 歳以上で要介護認定を受けていない高齢高い自治体ほど健康寿命が長く、徳山 34） は、後期高― 148 ―

社会医学研究．第 31 巻 2 号．Bulletin of Social Medicine, Vol.31（2）2014

齢者の行う朝市活動が自分自身の健康で自立した生活

4）B r a n c h L G , k a t z S , K n e p m a n n K e t a l , . aのために介護予防になることを報告しており、高齢に

prospective study of functional status among

なっても仕事が続けられる環境が結果的に介護予防を

community elders.Am J   Public Health 1984；

予防できる可能性を示している。本研究では、要介護

74：266―268.

状態にない 65 ～ 84 歳までの都市高齢者を追跡するコ5）小川裕 , 石崎清 , 安村誠司 . 地域高齢者の健康度

ホート研究によって就労と 3 年後の生存との関連を明評価に関する追跡の研究―日常生活活動能力の低確にし、生存を維持するために就労の意義が高いこと

下死亡の予知を中心にー日本公衆衛生雑誌 .1993；が明らかになった。

（9）：859―87.
6）藤田利治 . 地域老人の日常生活動作能力低下の生4―4

主要な研究課題

命予後への影響 . 日本公衆衛生雑誌

1989；36：717―729.

本研究により、要介護状況にない都市部高齢者の 3
年後の累積生存率では、無就労群において有意に低下

7）杉澤秀博 ,Jersey Liang．高齢者における健康度

し、就労の死亡ハザード比では就労と要介護が強く関自己評価と日常生活動作能力の予後との関係連していた。
男性の無就労高齢者の累積死亡率が高く、

社

会老年学 1994；39：3―10.

就労が死亡リスクを抑制する可能性が示された。

8）巴山玉連 , 岡戸順一 , 藤原佳典 , 星旦二．宅高齢

高齢者の就労を支えるために、日常生活の中で身体者の健康習慣と生命予後の関連 . 綜合都市研究．

機能を維持させるとともに主観的健康感を高め、地域

2003；82：35―44.

活動や近所とのつきあいといった社会的なネットワー

9）Kaplan GA, Camcaho T: Perceived Health andクを深め、社会参画を続ける意義が大きい可能性が示

mortality : a nine-year follow-up of the Human

された。

Population Laboratory Cohort. American Journal

今後、無就労者の累積生存率に関連するメカニズム

of Epidemiology 1983；117：292―304.

についてより明確にし、生存の維持にとどまらず男性

10）藤田利治 , 籏野脩一．地域老人の健康度自己評の介護状態にある高齢者の介護レベルを低下させない

価の関連要因とその後 2 年間の死亡 . 社会老年学

健康寿命の延伸のための介護予防活動を都市部・農村部の事例をもとに実証的に検証していくことが課題で1990；31：43―51.
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また、今回の調査では自己申告によるもので調査対424．

象者を無作為に抽出したものではないことから、外的

12）長田斎，原田洋一，畦元智惠子，和久井義久：要妥当性を高めることも研究課題である。さらに、就労介護度の経年変化―同一集団における要介護度分

が健康高齢者から要介護者への経年変化や生存、健康

布の 9 年間の変化―厚生の指標．2011：58（2）；

寿命にどのように関連するのか総合的な因果構造を明37―41.

らかにすることも研究課題である。

13）井上直子．都市郊外在宅高齢者における 3 年後の要介護度経年変化と関連する要因及び累積生存文

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