仲裁 判 断
公益財団法人日本スポーツ仲裁機構
JSAA-AP-2019-003

申立人：X
申立人代理人：弁護士 飯田 研吾
同城石 惣
被申立人：公益社団法人日本ボブスレー・リュージュ・スケルトン連盟（Y）
被申立人代理人：弁護士 髙山 崇彦
同
大瀧 泰平
同
彈塚 寛之
主 文
本件スポーツ仲裁パネルは次のとおり判断する。
1 申立人の請求の趣旨(1)を棄却する。
2 申立人の請求の趣旨(2)にかかる申立てを却下する。
3 申立料金 54,000 円は申立人の負担とする。

理 由
第１ 当事者の求めた仲裁判断
1 申立人は、以下のとおりの仲裁判断を求めた。
（1）被申立人が 2019 年 6 月 21 日ころに行った「2019-2020 スケルトン強化部方針と対象選手選出方法」を定める旨の決定（以下「本件決定」という）を取消す。
（2）被申立人が、被申立人強化対象選手の選出及び国際大会の派遣選考において、合理性・公平性・透明性を有する客観的かつ合理的な指標に依拠した基準を速やかに策定せよ。
（3）仲裁費用は被申立人の負担とする。
2 被申立人は、以下のとおりの仲裁判断を求めた。
(1) 申立人の請求をいずれも棄却する。
(2) 仲裁費用は申立人の負担とする。
第 2 事案の概要
1 当事者
申立人は、被申立人におけるスケルトン競技の成年競技者として登録されている者である。
被申立人は、日本国内におけるボブスレー・リュージュ・スケルトンの各競技を統括
1

し、代表する公益社団法人である。
2 本件事案
本件は、申立人が、本件決定の取り消し並びに被申立人強化対象選手の選出及び国際大会の派遣選考において、合理性・公平性・透明性を有する客観的かつ合理的な指標に依拠した基準を速やかに策定することを求めた事案である。
これに対し、被申立人は、いずれの請求も棄却する旨を答弁した。
3 当事者の主張（1）申立人の主張
申立人は、請求を基礎づける理由として、以下のとおり主張した。
①本件決定の効力の判断方法
本件決定で定める強化指定選手の選出方法の基準や選考過程が明確かつ具体的なものといえず、合理性・公平性・透明性を欠く場合には、「公益財団法人日本オリンピッ
ク委員会加盟団体規程」や「スポーツ団体ガバナンスコード」に違反し、著しく合理性を欠くものとして、取り消されるべきである。
②本件決定で定める強化対象選手の選考基準及び選考過程について
ア．選考基準が著しく抽象的であり、透明性を欠く。
本件決定の定める強化対象選手の選考の方法は、「各種体力測定・面談」とされ、その体力測定が行われる「第 1 回測定会」の日時・場所とともに、「内容：30m 走、立ち幅跳び、メディシンボール投げ（フロント・バック）、10 秒
間全力ペダリング、クリーン、スクワット、面談」、「評価方法：各測定値の目標値に対する到達度、年齢、経験年数、トレーニング環
境、意思、等を総合的に評価し、大目標(2026 年、2030 年オリンピックにおけるメダルの獲得をいう)および 2019-2020 目標達成の可能性のある選手を選出する。」と定めるにとどまる。上記評価方法のうち、「トレーニング環境、意思」はそもそも客観的な評価は困難な項目であり、「年齢、経験年数」についても、年齢や経験年数が高いことがどの程度不利に働くものかは全く理解できない。また、この中で唯一客観的に評価可能と考えられる「各測定値の目標値に対する到達度」についても、A 強化部長は、「測定結果のパフォーマンスが１番でも選ばれない可能性がある。」と述べているところで（甲 8 号証）、他の項目の評価如何によって覆されてしまうものである。
加えて、強化対象選手として選ばれる人数に関する記載が何もなく、一体何人が選ばれるのか競技者に予測可能性が全くない。このように本件決定の内容は、全体としてみれば、著しく抽象的な内容であり、およそ透明性のある基準とは認められない。
イ．選考過程が不透明であり、ベテラン選手を殊更に排除しようとするものである疑いがある。
本件決定の定める強化対象選手の選考は、誰がどのように判断するかについては、「面談」とある以外には何も規定されておらず、選考過程があまりに不透明であっ2

て、ベテラン選手を排除するためにあえて選考過程を不透明なものとした疑いが払拭できない。そもそも被申立人は、平成 30 年度事業計画の選考方針として「2022年北京五輪及び 2026 年五輪で活躍が期待される将来性のある選手を強化指定選手」とする方針を打ち出しており、当時は 2022 年北京五輪も目標に設定していた（甲4 号証）。しかしながら、本件決定では、突如として 2022 年北京五輪が目標から消えているのである。このことからは、あえて 2022 年北京五輪を目標から外し、その先の五輪のみを目標と据えることで、ベテラン選手を排除しようとする意図が窺えるのである。
ウ．選考基準の内容は、2022 年北京オリンピックを目指す自由を奪うものであり、不合理・不公平なものである。
本件決定は、「大目標」として「2026 年、2030 年オリンピックでのメダル獲得」を掲げた上で、「大目標・・・達成の可能性のある選手を選出する」ものであり、本件決定は、2022 年北京オリンピック日本代表の選考基準そのものではないが、強化対象選手には選出されないこととなれば、被申立人からの充実した強化支援を受けられなくなるばかりか、国際大会の派遣選考で不利を強いられることとなるのであり（本件決定に基づく強化対象選手が優先的に国際大会に派遣されることになっている。）、2022 年北京オリンピックを目指すことは、事実上不可能な事態に陥ることになる。申立人のように、2022 年の北京オリンピックを競技生活における最大の目標とする競技者は、実力にかかわらず強化対象選手には選ばれないことになるのであって、2022 年の北京オリンピックを目指すことを事実上断念させる、
スポーツ権を侵害する不合理・不公平なものである。
エ．選考基準の内容は、スケルトン競技の技量を客観的に審査しないものであって、不合理なものである。
選考基準のうち、実技に関する項目は、「30m 走、立ち幅跳び、メディシンボー
ル投げ（フロント・バック）、10 秒間全力ペダリング、クリーン、スクワット」のみであり、これらはプッシュ動作（全速力でソリを押す動作）とは密接に関連する
ものの、ソリに乗って滑走する際に求められる技量を審査する項目は全くない。確
かに、スケルトン競技においてプッシュ動作が重要な要素であることは否定しない
が、スタートからゴールまでは約 1 分程度であるところ、そのうちプッシュタイム（スタートからソリに乗るまで）は 5 秒程度であることからすれば、本来的には、ソリに乗って滑走する際に求められる技量の方が競技成績に与える影響が相対的に大きいといえ、そのような審査項目を全く設けていないのは不合理といわざるを得ない。また、氷上プッシュタイムすらも審査することなく選考するのは、スケル
トン競技の性質を一切顧みないものであり、強化指定選手の選考基準としてはおよ
そ不合理である。
オ．測定会までの準備期間について選手間に不平等があり、選考過程が不合理・不公平なものである。
2019 年 7 月 12 日、13 日の測定会について、強化合宿に参加していた選手は、同
年 5 月 10 日には、被申立人から具体的な測定項目も含めて知らされていたのに対し、申立人は 2019 年 6 月 21 日の本件決定の公表によって初めてその詳細を把握したのであり、測定会までの準備期間について選手間に不平等があり、選考過程が不合理・不公平なものといわざるを得ない。
3

③本件決定の手続の過程に瑕疵があること
本件決定は、被申立人のウェブサイト上で公表される 2 ヶ月以上も前に、一部の競技者のみに知らされており、その策定過程の手続に瑕疵が認められ、かかる手続上の瑕疵は重大である。
（2）被申立人の主張
被申立人は、以下のとおり反論した。
①被申立人は、2013-2014 年度に開催されたソチオリンピック以来、2017-2018 年度の平昌オリンピックで好成績（男子 6 位以内・女子 8 位以内）をあげることを目標に掲げ、シーズン毎に、その時点で相対的に高い競技力を示す選手を国際大会に派遣してきた。しかしながら、2013-2014 年度に B 選手が World Cup ランキング 10 位となった頃をピークとして、それ以降は、日本選手の国際大会での成績は奮わなくなり（乙1，2 号証）、成績の向上を示す選手もいないままに平昌オリンピックを迎え、出場した日本代表選手 2 名がそれぞれ 22 位・26 位という、上記目標には大幅に届かない惨敗となった。被申立人は、日本選手が長期間にわたって国際大会において芳しい成績を残せていない状況を打破し、国際大会で真に勝負することができる選手を輩出する
ためには、有望な若手選手や発掘選手を対象とした長期的な育成を柱とする戦略が不可欠であると判断し、「強化戦略プラン」を策定した。
「強化戦略プラン」を実行する
ためには、まず、長期の育成対象となる将来性が期待できる選手を選出する必要があ
るため、そのような選手を「強化対象選手」と位置付け、その選出のために強化対象
選手選出基準を策定した。
②強化対象選手選出基準に定めた選出方法や評価方法は、選手の潜在能力や将来的な競技力の向上の可能性等を体力的・精神的・環境的な要素を考慮して判断する方法として合理的である。強化対象選手選出基準（甲 1 号証）では、選出方法として、①各種体力測定と②面談を掲げ、その評価方法として、「各測定値の目標値に対する到達度、年齢、経験年数、トレーニング環境、意思、等を総合的に評価し、大目標(2026年、2030 年オリンピックにおけるメダルの獲得をいう)および 2019-2020 目標達成の可能性のある選手を選出する」と定められている。上記の①各種体力測定の内容については、スケルトン競技ではプッシュタイムが結果に大きく影響するところ、当該選手のその年齢時における基礎的身体能力（スプリント力・パワー等）を多角的に測定し、その数値に基づいて、将来的にプッシュタイムを高いレベルで向上させる可能性を有しているか否か（将来性が期待できる選手か否か）を判断する指標の一つとする
ことは合理的であるといえる。また、②面談についても、長期的な育成に耐えられる選手か否かを判断する上で、「トレーニング環境」や長期的なトレーニングに専念する本人の「意思」の強度等を考慮することは不可欠である。また、選手の伸び代等を判断する上で、「年齢」や「経験年数」は重要な考慮要素となるため、これらの事項を面談によって確認する必要性が認められる。ベテラン選手を殊更に排除する目的な
どないし、将来性がある選手を長期的に育成するという「強化戦略プラン」を実現す
るには、滑走技術よりも基礎的な身体能力を重視するのが合理的である。
4

③選手間で公表時期に差が出てしまったことは反省すべきではあるものの、測定項目
はいずれもスケルトン選手として必要とされる基本的な身体能力を測定するものであるから、普段のトレーニングを積んでいれば特別な対応は不要である。
④強化対象選手選出基準は、被申立人が強化対象として長期的に育成しようとする選手を選出する基準を定めたものにすぎず、今シーズンの派遣選手選考基準を含むものではない。
⑤被申立人は、国際大会のうち、若手選手の経験の場として位置付けられる競技会やジュニア選手に出場資格が認められる競技会には、優先的に強化対象選手を派遣する予定であるが、その他の国際大会については、現時点で競技力が高い選手を派遣することを予定している。申立人についても国際大会に派遣される機会は保障されており、ひいては、北京オリンピックに出場する機会も与えられている。
第 3 判断の前提となる事実
本件について、当事者間に争いのない事実並びに証拠及び弁論の全趣旨により容易に認められる事実は、以下のとおりである。
1 被申立人は、2013-2014 年度に開催されたソチオリンピック以来、2017-2018 年度の平昌オリンピックで好成績（男子 6 位以内・女子 8 位以内）をあげることを目標に掲げ、シーズン毎に、その時点で相対的に高い競技力を示す選手を国際大会に派遣してきた(甲 15 号証)。この方針に基づき、2018 年の平昌オリンピックの男子スケル
トンにおいては、B 選手及び C 選手の 2 名が日本代表に選出されたが、最終順位はそれぞれ 22 位、26 位であった(乙 2 号証)。
この結果を受けて、被申立人は、ヘッドコーチも含めた強化部組織を組み立て直してタレント発掘を重点に置く方針とし（甲 4 号証）2018-2019 年シーズン（概ね 2018
年の 10 月～2019 年 3 月）は、「2018-2019 スケルトン競技海外遠征派遣選手選考基準」（甲 5 号証）に基づいて強化指定選手を指定した。この選考基準は、30m 加速走、立ち幅跳び、陸上プッシュタイムを点数化し、得点に基づいて選考するものであるが、国際競技参加年数が 6 年以上の選手は、6 年を超えない選手やジュニア選手よりもより厳しい点数が要求されるというものであった。
2 2019 年 5 月初旬、2018-2019 強化対象選手を対象とした強化合宿が国立スポーツ科
学センター（JISS）において実施された。合宿期間中の同月 10 日、2019 年に新たにスケルトン強化部長に就任した A 強化部長から、同合宿の参加選手に対して、以下の発言があった。
・ 今後の目標として、2026 年、2030 年オリンピックのメダル獲得に向けた強化を行っていく。
・ そのために、2019 年 7 月 12 日、13 日に JISS で測定会を実施し、その結果に基づいて強化対象選手を選定し、今後は強化対象選手を中心に、長期的視野で強化活動を行う。
・ 強化対象選手に選ばれなかった場合にも、強化対象選手が出場しない出場枠がある
5

場合には、強化対象選手以外の選手を対象とした選考会を行い、大会に派遣する可能性はあり、2019 年 8 月初旬に実施する全日本プッシュ選手権や、同年 9 月または10 月に計画している氷上プッシュ記録会でその選考を行うことを考えている。
・ 2019 年 7 月 12 日、13 日に実施する測定会では、30m 走、立ち幅跳び、メディシン
ボール投げ（フロント・バック）、パワークリーン、スクワット、10 秒ペダリングを予定しているが、正式な発表まで待ってもらいたい。
・ 強化対象選手の選考においては、測定会の記録だけでなく将来性や環境などさまざ
まな要素を総合的に判断するので、測定結果のパフォーマンスが 1 番でも選ばれない可能性がある。
3 申立人は、強化指定選手ではなかったことから上記強化合宿には参加していなかったが、参加選手から同年 7 月 12 日、13 日に測定会を実施し、その結果に基づいて強化対象選手が選考される旨を聞いたことから、2019 年 6 月初旬、被申立人スタッフ
を通じて、A 強化部長に対して、同年 7 月に実施予定の測定会の詳細を尋ねた（甲 6
号証の 1～2）。
しかし、被申立人から同年 6 月 10 日に回答があったものの、その内容は「全日本スケルトン強化部として、まだ選考基準等を正式に公表できる段階まで持っていけてない」というもので、前記強化合宿の参加者に対しては言及されていた測定項目も含めて、詳細については一切回答されなかった（甲 7 号証）。
他方、C 選手も上記強化合宿には参加していなかったが、2019 年 5 月 30 日に A 強化部長に対して、直接、同年 7 月に実施予定の測定会の詳細について尋ねたところ、A 強化部長より、同年 6 月 4 日に、「JISS で行う測定項目ですが、30m 走、立ち幅跳
び、メディシンボール投げ（フロント・バック）、パワークリーン、スクワット、10秒間ペダリング、を予定しています」「数値だけでなく、将来性、意思、環境など、様々な要素を総合的に判断するので、パフォーマンスが 1 番でも選ばれない可能性はある、と理解してもらっていいいかと思います。
」などと回答された（甲 8 号証）。
4 被申立人のスケルトン強化部は、上記(1)に述べたような状況を踏まえ、その時々で調子のよい選手を場当たり的に国際大会へ派遣するという従来の育成方針では、日本選手が世界の舞台で戦える競技力を身につけることは困難であると判断し、オリンピック等の国際大会でメダルを獲得するという最終目標を達成するためには、将来性が期待できる選手を長期的に鍛え上げるという育成方針を採用する必要があると決断するに至った。被申立人は、2019 年 6 月 21 日、「2019-2020 スケルトン強化部
方針と対象選手選出方法」（本件決定）及び「令和元年度 スケルトン競技強化選手
選考会 実施要項」をウェブサイト上で公表した（甲 1、2 及び 9 号証）。申立人は、
この公表によって初めて、強化方針や測定会の詳細を正確に把握することとなった。
本件決定は、大目標として 2026 年、2030 年オリンピックでのメダル獲得を掲げた上で、大目標達成の可能性のある選手を選出するものである。本件決定の定める強化対象選手の選考の方法は、「各種体力測定・面談」とされ、その体力測定が行われる「第 1 回測定会」の日時・場所とともに、「内容：30m 走、立ち幅跳び、メディシン
ボール投げ（フロント・バック）、10 秒間全力ペダリング、クリーン、スクワット、面談」、「評価方法：各測定値の目標値に対する到達度、年齢、経験年数、トレーニ
ング環境、意思、等を総合的に評価し、大目標(2026 年、2030 年オリンピックにおけるメダルの獲得をいう)および 2019-2020 目標達成の可能性のある選手を選出する。
」
6

と定めている。
5 上記のような育成方針に基づいて、被申立人のスケルトン強化部は、令和元年 6 月
30 日付け「強化戦略プラン」（以下「強化戦略プラン」という。
）を策定し、2025-2026
年度の冬季オリンピックでのメダル獲得を目標に、それまでに日本選手を世界のトップレベルに引き上げるために、今シーズンから 2025-2026 年度までに競技力の飛躍的向上が期待できる将来性のある選手の発掘及びその育成に注力する方針を定めた（乙3 号証）。
6 被申立人は、国際大会のうち、若手選手の経験の場として位置付けられる競技会やジュニア選手に出場資格が認められる競技会には、優先的に強化対象選手を派遣する予定であるが、その他の国際大会については、現時点で競技力が高い選手を派遣することを予定している (乙 5 号証)。
7 日本国内では、唯一、長野オリンピックの際に建設された長野市ボブスレー・リュージュパークに氷上コースが存在していたが、2018 年以降は製氷が休止され、競技施設として使用されないこととなった。

第 4 仲裁手続きの経過
別紙仲裁手続きの経過のとおり
第 5 争点
本件の争点は以下のとおりである。
1 本件決定で定める強化対象選手の選考基準及び選考過程は合理性・公平性・透明性を欠くかどうか2 本件決定の決定手続の過程に瑕疵があるかどうか
第 6 本件スポーツ仲裁パネルの判断
1 請求の趣旨（1）について
競技団体の決定の効力が争われたスポーツ仲裁における仲裁判断基準として、日本ス
ポーツ仲裁機構の仲裁判断の先例によれば、「日本においてスポーツ競技を統括する国
内スポーツ連盟については、その運営について一定の自律性が認められ、その限度において仲裁機関は国内スポーツ連盟の決定を尊重しなければならない。仲裁機関としては、①国内スポーツ連盟の決定がその制定した規則に違反している場合、②規則には違反していないが著しく合理性を欠く場合、③決定に至る手続に瑕疵がある場合、または④規則自体が法秩序に違反しもしくは著しく合理性を欠く場合において、それを取り消すことができると解すべきである。」と判断されており、本件スポーツ仲裁パネルもこの基準が妥当であると考える。
(1) 本件決定の性格について
本件において、上記判断基準に当てはまるかどうかの検討に入る前に、本件決定の性格について検討する。まず、本件決定は大目標として 2026 年及び 2030 年に開催が予定
7

されているオリンピックでのメダル獲得を掲げている。これは、2018 年の平昌オリン
ピックにおいて男子 6 位以内を目標としていたにもかかわらず結果は 22 位と 26 位に終わったことに対する反省から、従来の単年度毎の派遣選手決定よりも 7 年後を見据えた長期的な育成計画を基軸とするという方針転換を図るものである。将来のオリンピックにおいてメダルの獲得を目標とするときには、国内において唯一スケルトン競技を行う
ことができた長野ボブスレー・リュージュパークが閉鎖された以上、候補選手の合宿は海外で行わざるを得ないこと、海外合宿には複数名の候補選手及びコーチが参加すること、海外合宿は複数回行わなければならないこと等を考えるときは、その費用は相当多額になることが予想される。このような費用及び平昌オリンピックにおける不成績に対する反省を考慮すると、7 年後を見据えて、基礎体力の測定により将来を期待できる若手選手を選出し、このような選手を長期的に育成していくという計画は被申立人の限られた予算内で最良の結果を目指していくものとして十分合理性が認められる。
(2) 申立人の主張①の検討
申立人はまず本件決定の効力の判断方法として、本件決定で定める強化指定選手の選
出方法の基準や選考過程が明確かつ具体的なものといえず、合理性・公平性・透明性を欠く場合には、「公益財団法人日本オリンピック委員会加盟団体規程」や「スポーツ団
体ガバナンスコード」に違反し、著しく合理性を欠くものとして、取り消されるべきであると主張している。これが上記判断基準の①に該当すると主張しているかどうかは不明であるが、著しく合理性を欠くと主張していることから結局上記判断基準②に収れんされるものと考える。
したがって、申立人は上記判断基準のうち②及び③を主張していると考えられるので、これらを順次検討する。
(3) 上記判断基準②へのあてはめ
上記判断基準②は決定が規則には違反していないが著しく合理性を欠く場合には決定を取り消すことができるとしている。本件において、申立人はまず本件決定が定める評価方法のうち、「トレーニング環境、意思」はそもそも客観的な評価が困難な項目である上に、「年齢、経験年数」についても、年齢や経験年数が高いことが消極要素である趣旨は読み取れるとしても、それがどの程度不利に働くものかは全く理解できないと主張している。しかし、「トレーニング環境、意思」については、本件決定は 7 年後のオリンピックでのメダル獲得を目指すものであるから、7 年間にわたるトレーニングに耐えうる環境や意思が重要であることは当然であると思われる。また、職場や家族の理
解・バックアップなしにはこのような長期のトレーニングに参加することは期待できな
いので、この点を面談によって確認することは十分合理性があるものと考える。
次に、「年齢、経験年数」については、年齢とともに体力が低下すること及び若年層
ほど身体能力の成長可能性が高いことは自明の理であるので、現在何歳であるか及び 7
年後に何歳になっているかは重要な判断要素である。また、申立人は、「各測定値の目
標値に対する到達度」についても、A 強化部長が「測定結果のパフォーマンスが 1 番でも選ばれない可能性がある。」と述べていることから、他の項目の評価如何によって覆されてしまうものであると主張している。しかし、この点は上記に述べたように、職場環境や家族環境から見て長期にわたる強化トレーニングへの参加が無理であれば、測定結果のパフォーマンスが 1 番でも選ばれない可能性があるというのは十分理解できる。
次に、強化対象選手として選ばれる人数に関する記載が何もなく、一体何人が選ばれる
8

のか競技者に予測可能性が全くないと主張している。確かに、何人が強化対象選手に選ばれるかについては記載がない。しかし、前述のように予算面での制約がある以上、競技者にはある程度予測がつくものと思われる。
また、申立人は本件決定の定める強化対象選手の選考は、誰がどのように判断するかについては、「面談」とある以外には何も規定されておらず、選考過程があまりに不透明であって、ベテラン選手を排除するためにあえて選考過程を不透明なものとした疑いが払拭できないと主張している。しかし、本件決定は殊更にベテラン選手を排除するものであるとまで認めることはできず、また、年齢による体力の低下や身体能力の成長可能性等を考えるときは、事実上ベテラン選手に厳しくなることは 7 年後のオリンピック
でのメダル獲得を目指している以上、やむを得ないことと考えられる。
申立人はさらに、2022 年の北京オリンピックを競技生活における最大の目標とする
競技者は、実力にかかわらず強化対象選手には選ばれないことになるのであって、2022
年の北京オリンピックを目指すことを事実上断念させる、スポーツ権を侵害する不合理・不公平なものであると主張する。しかし、本件決定は 7 年後のオリンピックを目指す長期的なものであって、2018-2019 スケルトン競技海外遠征派遣選手選考基準(甲 5 号証)や 2019-2020 スケルトン競技海外遠征派遣選手選考基準(案)（乙 5 号証）のように、
北京オリンピックを対象とする 2021-2022 スケルトン競技海外遠征派遣選手選考基準は別途定められる予定であり、同基準を満たせば申立人も北京オリンピックに参加できるのであるから、スポーツ権の侵害には当たらないと考えられる。
申立人はさらに、本件決定が定める選考基準のうち、実技に関する項目は、「30m 走、立ち幅跳び、メディシンボール投げ（フロント・バック）、10 秒間全力ペダリング、クリーン、スクワット」のみであり、これらはプッシュ動作（全速力でソリを押す動作）とは密接に関連するものの、ソリに乗って滑走する際に求められる技量を審査する項目は全くなく、また、氷上プッシュタイムすらも審査することなく選考するのは、スケル
トン競技の性質を一切顧みないものであり、強化指定選手の選考基準としてはおよそ不合理であると主張する。しかし、前述のように日本国内にスケルトン競技を行うことができる施設がない以上、被申立人の限られた予算の中で海外においてスケルトン競技を行って強化対象選手を決定するということは非常に困難を伴うものであり、必然的に国内で基礎体力を評価して強化対象選手を選考せざるを得ない部分があることから、当該選考基準が不合理とまではいえないと考えられる。
申立人は次に、2019 年 7 月 12 日、13 日の測定会について、強化合宿に参加していた選手は、同年 5 月 10 日には、被申立人から具体的な測定項目も含めて知らされていたのに対し、申立人は 2019 年 6 月 21 日の本件決定の公表によって初めてその詳細を把握したのであり、測定会までの準備期間について選手間に不平等があり、選考過程が不合
理・不公平なものといわざるを得ないと主張する。確かに、強化対象選手に選ばれることを目指す選手にとって、測定会における測定項目の詳細を知らされることについて 1
か月以上の差があることは不公平のそしりを免れない。この点は被申立人としても深く反省すべきであると考える。ただし、強化対象選手に選ばれることを目指す選手は日常的にトレーニングに励んでいるはずであるし、測定会は主として基礎体力を測定するものであることから、かかる不公平は本件決定を取り消すほどの重大なものであるとは思われない。
(4) 上記判断基準③へのあてはめ
9上記判断基準③は決定に至る手続に瑕疵がある場合には決定を取り消すことができると定めている。この点について申立人は、本件決定は被申立人のウェブサイト上で公表される 2 ヶ月以上も前に、一部の競技者のみに知らされており、その策定過程の手続に瑕疵が認められ、かかる手続上の瑕疵は重大であると主張する。しかし、この点は上記に述べたように本件決定を取り消すほどの重大なものであるとは思われない。
2 請求の趣旨（2）について申立人は、被申立人が、被申立人強化対象選手の選出及び国際大会の派遣選考において、合理性・公平性・透明性を有する客観的かつ合理的な指標に依拠した基準を速やかに策定することを求めている。
スポーツ仲裁は、スポーツ競技又はその運営に関して競技団体又はその機関が競技者等に対して行った決定についてなされるものとされており（スポーツ仲裁規則第 2 条第1 項）、その趣旨は、特段の事情がない限り、競技団体又はその機関のなした決定の当否について仲裁人の判断を求めるものに限ると解すべきである（JSAA-AP-2014-007 号
仲裁事案）。請求の趣旨(2)は、決定の当否に対する判断を求めるものであるということはできない。したがって、本請求にかかる申立てを却下する。
3 請求の趣旨（3）について
上記に述べた結論から、申立料金は申立人の負担とする。
第 7 結論以上に述べたことから、本件スポーツ仲裁パネルは、主文のとおり判断する。
以上
2019 年 7 月 11 日
スポーツ仲裁パネル
仲裁人 下條 正浩
仲裁地 東京10

（別紙）
仲裁手続きの経過
1.

2.

3.

4.

5.

6.

2019 年 7 月 1 日、申立人は、公益財団法人日本スポーツ仲裁機構（以下「機構」
という。
）に対し、
「仲裁申立書」「証拠説明書(1)」「公益財団法人日本ボブスレー・
リュージュ・スケルトン連盟（JBLSF）運営規程」及び書証（甲第 1 号証～15 号証）を提出し、本件仲裁を申し立てた。
同日、機構は、スポーツ仲裁規則（以下「規則」という。
）第 15 条第 1 項に定める確認を行った上、同条項に基づき申立人の仲裁申立てを受理した。また、機構は、事態の緊急性に鑑み極めて迅速に紛争を解決する必要があると判断し、規則第 50
条第 1 項及び第 3 項に基づき、本件を緊急仲裁手続によること、及び仲裁パネルを1 名とすることも併せて決定した。
同月 3 日、機構は、仲裁人として下條正浩を選定し、「仲裁人就任のお願い」を送付した。
同日、下條正浩は仲裁人就任を承諾し、本件スポーツ仲裁パネルが構成された。
同日、本件スポーツ仲裁パネルは、審問の日程、出席者及び証人尋問申請について、「スポーツ仲裁パネル決定(1)」を行った。
同日、被申立人は機構に対し、「委任状」を提出した。
同月 4 日、機構は、仲裁専門事務員として渡邉健太郎を選任し、「仲裁専門事務員就任のお願い」を送付した。
同日、渡邉健太郎は、仲裁専門事務員就任を承諾した。
同月 5 日、申立人は機構に対し、「尋問申請書」を提出した。
同日、本件スポーツ仲裁パネルは、審問の会場について、「スポーツ仲裁パネル
決定(2)」を行った。
同日、被申立人は機構に対し、「答弁書」「証拠説明書(1)」及び書証（乙第 1 号
証～5 号証）を提出した。
同月 8 日、本件スポーツ仲裁パネルは、審問にて行う本人尋問及び証人尋問の時間について、「スポーツ仲裁パネル決定(3)」を行った。
同日、本件スポーツ仲裁パネルは、本件に関する追加の主張書面等の提出について、「スポーツ仲裁パネル決定(4)」を行った。
同日、申立人は機構に対し、「申立人主張書面(1)」を提出した。
同月 9 日、東京において審問が開催された。審問の中で、申立人が 2019 年 7 月 1
日付けで提出した「公益財団法人日本ボブスレー・リュージュ・スケルトン連盟（JBLSF）運営規程」を甲第 16 号証と扱う旨の確認がなされた。同日、審問の終了に伴い、本件スポーツ仲裁パネルは審理を終結した。
以上

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以上は、仲裁判断の謄本である。
公益財団法人日本スポーツ仲裁機構
代表理事（機構長） 山本 和彦
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