平成１８年度 自己点検・評価報告書（平成１７年度活動分）

平成１９年２月
国立大学法人名古屋工業大学

目

第１章

次

平成 18 年度の自己点検・評価の実施方法

Ⅰ

教員及び専攻の教育活動････････････････････････････････････････････････････････

1

２．専攻

････････････････････････････････････････････････････････

1

Ⅱ

１．教員

センター活動････････････････････････････････････････････････････････

2

２．目標の設定 ･･････････････････････････････････････････････････

2

３．自己点検・評価項目 ･･････････････････････････････････････････

2

１．対象

Ⅲ

事務局等
１．対象

････････････････････････････････････････････････････････

2････････････････････････････････････････････････････

2

３．実施方法････････････････････････････････････････････････････

2････････････････････････････････････････････････････････

3

２．自己点検・評価項目 ･･････････････････････････････････････････

3

Ⅳ

２．実施単位

入学者選抜
１．対象

Ⅴ

学生支援
････････････････････････････････････････････････････････

3

２．自己点検・評価項目 ･･････････････････････････････････････････

3

１．対象

Ⅵ

附属図書館
････････････････････････････････････････････････････････

3

２．目標の設定 ･･････････････････････････････････････････････････

3

３．自己点検・評価項目 ･･････････････････････････････････････････

3

１．対象

-i-

第２章

自己点検・評価結果

Ⅰ

教員及び専攻の教育活動････････････････････････････････････････････････････････

4

２．専攻

････････････････････････････････････････････････････････

16

Ⅱ

１．教員

センター活動１．ものづくりテクノセンター････････････････････････････････････ 20

２．情報メディア教育センター ････････････････････････････････････ 20
３．セラミックス基盤工学研究センター ････････････････････････････ 20
４．極微デバイス機能システム研究センター････････････････････････ 21

５．テクノイノベーションセンター ････････････････････････････････ 21
６．工学教育総合センター ････････････････････････････････････････

23

７．国際交流センター ････････････････････････････････････････････

23

８．安全・保健センター ･･････････････････････････････････････････

24

Ⅲ

事務局等

･･････････････････････････････････････････････････････

Ⅳ

入学者選抜

Ⅴ

学生支援

Ⅵ

附属図書館

25

････････････････････････････････････････････････････

28･･････････････････････････････････････････････････････

29････････････････････････････････････････････････････- ii -

33

第１章

平成 18 年度の自己点検・評価の実施方法

平成 18 年度の自己点検・評価は、平成 17 年度の「教員及び専攻の教育活動」、「センター活動」、「事務局等」、「入学者選抜」、「学生支援」、「附属図書館」を対象に、アンケート調査の方法で実施した。それぞれの対象、自己点検・評価項目等は、以下のとおりである。

Ⅰ

教員及び専攻の教育活動

１．教員(1) 対象
平成 17 年度に大学院で開講・実施した下記の授業科目、研究指導を担当した教員が対象。
①

授業科目
講義科目、プレゼンテーション、コロキュウム、演習、実験実習、事例研究②

研究指導
博士前期及び後期課程の研究指導（博士前期課程については博士前期課程２年次の研究指導を、博士後期課程については
博士後期課程３年次の研究指導を対象に実施※以下同じ）(2) 自己点検・評価項目①［授業科目］授業を実施した結果、当初の目標（講義案内に示した授業の目的・達成目標）
は達成できたか。
［研究指導］研究指導の目標は達成できたか。

②

授業実施［研究指導］にあたり力点をおいた点、工夫を行った点。

③

授業［研究指導］を実施した結果、改善が必要と考えられる点、又は更に工夫すれば教育効果があがると考えられる点。

④

授業［研究指導］を実施した結果、改善が必要と考えられる点、又は更に工夫すれば教育効果があがると考えられる点が前年度にあった場合、17 年度にどのような改善又は工夫を行ったか。
⑤

オフィスアワーの実施状況。【講義科目のみの設定項目】

２．専攻(1) 対象
平成 17 年度に開講・実施した下記の授業科目、研究指導が対象。
①

授業科目
講義科目、プレゼンテーション、コロキュウム、演習、実験実習、事例研究②

研究指導
博士前期及び後期課程の研究指導

③

共通科目

(2) 自己点検・評価項目-1-

①

教育目標は達成できたか。

②

授業実施［研究指導］にあたり専攻として力点をおいた点、工夫を行った点。その結果効果はあったか。

③

授業［研究指導］を実施した結果、改善が必要と考えられる点、又は更に工夫すれば教育効果があがると考えられる点。

④

授業［研究指導］を実施した結果、改善が必要と考えられる点、又は更に工夫すれば教育効果があがると考えられる点が前年度にあった場合、17 年度にどのような改善又は工夫を行ったか。
⑤［授業科目］教育課程の編成、開講授業科目は現状でよいか。
［研究指導］学位論文の内容・水準の面から判断して、修士論文（博士論文）としてふさわ
しいか。
⑥

ガイダンス、学生の単位取得状況［学生の学位論文の進行状況］の把握及び指導はどのように行ったか。

Ⅱ

センター活動１．対象
平成 17 年度に実施されたセンター活動全般が対象。
２．目標の設定
目的を達成するための目標を設定。また、年度毎の目標がある場合には、17 年度の目標を設定。
３．自己点検・評価項目(1) 目標を達成できたか［研究センターの場合：研究目標はどの段階まで進展したか］。その理由。
(2) 活動を行うにあたり力点をおいた点、工夫を行った点。その結果、成果又は効果はあったか。
(3) 活動を行った結果、改善が必要と考えられる点、又は更に工夫すれば成果又は効果があがると考えられる点。（前年度に改善が必要と考えられる点等があった場合、どのような改善、工夫を行ったか。）

Ⅲ

事務局等

１．対象
平成 17 年度に実施された業務が対象。
２．実施単位(1) 事務局等全体での実施「快適な職場環境づくり推進プロジェクトチーム」で実施。
(2) 各課毎での実施
事務局の各課、図書課及び技術課単位で実施。
３．実施方法(1) 快適な職場環境づくり推進プロジェクトチーム「名古屋工業大学における快適な職場環境づくり推進プロジェクトチームに関する事項」に基づき検討し、報告書を作成する。
(2) 各課毎-2-

17 年度に業務改善を検討した事項を挙げ、以下の点について自己点検・評価する。
・

どのような問題点があったか。

・

どのような改善方法を考えたか。

・ その結果、どのようなことを実施したか。（次年度以降も取り組む必要がある場合には、どのように取り組んでいくのか。）

Ⅳ

入学者選抜

１．対象
平成 17 年度に実施された入学者選抜が対象。
２．自己点検・評価項目(1) アドミッション・ポリシーに沿った入学者選抜が行われたか。
(2) 志願者の状況。
(3) 実施した結果、改善又は工夫が必要と考えられる点。
(4) 前年度の自己点検・評価で上記の点があった場合、18 年度入学者選抜でどのような改善又は工夫を行ったか。

Ⅴ

学生支援

１．対象
平成 17 年度に実施された学生支援が対象。
２．自己点検・評価項目(1) 学生支援は十分機能しているか。（学生施設は十分利用されているか。）(2) 改善が必要と考えられる点、又は更に工夫すれば効果があがると考えられる点。
(3) 前年度の自己点検・評価で上記の点があった場合、17 年度にどのような改善又は工夫を行った
か。

Ⅵ

附属図書館

１．対象
平成 17 年度に行われた附属図書館の業務が対象。
２．目標の設定
目的を達成するための目標を設定。
３．自己点検・評価項目(1) 目標は達成できたか。
(2) 業務を行うにあたり力点をおいた点、工夫を行った点。
(3) その結果、効果はあったか、又は業務の充実が図れたか。
(4) 業務を行った結果、改善が必要と考えられる点。又は更に工夫すれば業務の充実が図れると考えられる点。
(5) 前年度の自己点検・評価で上記の点があった場合、17 年度にどのような改善又は工夫を行った
か。

-3-

第２章
Ⅰ

自己点検・評価結果

教員及び専攻の教育活動

１．教員①

授業を実施した結果、当初の目標（講義案内に示した授業の目的・達成目標）は達成できたか。（研究指導の目標は達成できたか。）（表の数字は％）【博士前期課程】
十分達成

物
質
工
学
専
攻

機
能
工
学
専
攻

情
報
工
学
専
攻

社
会
工
学
専
攻

都
市
循
環
シ
工ス
学テ
専ム
攻
産
業
戦
略
工
学
専
攻

ほぼ達成

達成不十分 達成できず【共通科目】

37.5

62.5

0.0

講義科目

39.3

58.9

1.8

0.0
0.0

物質工学プレゼンテーション

59.1

36.4

4.5

0.0

物質工学コロキュウム

57.1

40.5

2.4

0.0

物質工学専門演習Ⅰ

48.1

48.1

3.7

0.0

物質工学専門演習Ⅱ

46.2

53.8

0.0

0.0

物質工学特別実験実習

51.2

46.3

2.4

0.0

研究指導（Ｍ）

54.0

42.0

2.0

2.0

講義科目

17.0

80.9

2.1

0.0

機能工学プレゼンテーション

46.5

51.2

2.3

0.0
0.0

機能工学コロキュウム

43.2

54.5

2.3

機能工学専門演習Ⅰ

56.5

43.5

0.0

0.0

機能工学専門演習Ⅱ

38.9

50.0

11.1

0.0

機能工学特別実験実習

44.4

51.1

4.4

0.0

研究指導（Ｍ）

40.4

53.2

6.4

0.0

講義科目

44.7

55.3

0.0

0.0

情報工学プレゼンテーション

57.9

42.1

0.0

0.0

情報工学コロキュウム

61.8

38.2

0.0

0.0

情報工学専門演習Ⅰ

56.3

43.8

0.0

0.0

情報工学専門演習Ⅱ

64.0

36.0

0.0

0.0

情報工学特別実験実習

61.8

38.2

0.0

0.0

研究指導（Ｍ）

63.9

36.1

0.0

0.0

講義科目

48.8

46.3

4.9

0.0

社会工学プレゼンテーション

86.7

13.3

0.0

0.0
0.0

社会工学コロキュウム

80.0

20.0

0.0

社会工学専門演習Ⅰ

71.4

28.6

0.0

0.0

社会工学専門演習Ⅱ

83.3

8.3

8.3

0.0

社会工学特別実験実習

77.8

22.2

0.0

0.0

研究指導（Ｍ）

44.4

55.6

0.0

0.0

講義科目

61.1

38.9

0.0

0.0

都市循環システム特別演習Ⅰ

87.5

12.5

0.0

0.0

都市循環システム特別演習Ⅱ

60.0

40.0

0.0

0.0

コロキウムⅠ

58.3

33.3

0.0

8.3

コロキウムⅡ

66.7

33.3

0.0

0.0

都市循環システム工学特別講義Ⅰ

0.0

100.0

0.0

0.0

都市循環システム工学特別講義Ⅱ

100.0

0.0

0.0

0.0

研究指導（Ｍ）

53.8

38.5

0.0

7.7

講義科目

23.1

76.9

0.0

0.0

産業戦略工学コロキュウムⅠ

16.7

83.3

0.0

0.0

産業戦略工学コロキュウムⅡ

25.0

75.0

0.0

0.0

産業戦略工学事例研究Ⅰ

0.0

100.0

0.0

0.0

産業戦略工学事例研究Ⅱ

0.0

100.0

0.0

0.0

産業戦略工学プレゼンテーション

0.0

100.0

0.0

0.0

研究指導（Ｍ）

22.2

77.8

0.0

0.0

-4-

【博士後期課程】
物質工学専攻機能工学専攻

研究指導

27.3

45.5

18.2

9.1

情報工学専攻

研究指導
研究指導

70.0

20.0

0.0

10.0

社会工学専攻

研究指導

37.5

50.0

12.5

0.0

33.3

33.3

33.3

0.0

都市循環システム工学専攻

②

十分達成
ほぼ達成
達成不十分 達成できず
40.0
26.7
20.0
13.3

研究指導

授業実施（研究指導）にあたり力点をおいた点、工夫を行った点。
各教員から挙げられた主な点は次のとおりである。
＜ 講義科目 ＞
・ 学生の自主的な学習・興味を促す目的で、各自の研究題目と授業内容とが関連する論
文講読のレポートを課した。また、内容理解を深めるために、実験装置の見学を取り入れた。
・ 調査内容に対する 15 分間のプレゼンテーション及び 10 程度の質疑応答を英語で実施
し、国際会議などを想定した発表トレーニングを行った。
・ 一方的に知識を与える講義ではなく、講義内容と受講者が独自に調査した資料に基づ
いて受講者自身が考え、さらにその結果を議論することで、一歩踏み込んだ内容理解を行わせることに力点を置き、討議・演習等の時間を設けるなどの工夫をした。
・ 最新情報処理手法の解説を数週間行った後、学生各自にテーマを与えて最新の論文を数本渡して、内容の解説、独創的な点、問題点などをプレゼンテーション形式で発表させた。この二つを数サイクル行った。
・

実際的な最新の技術のシーズとニーズを紹介し問題点や課題を指摘することにより、効果的なディスカッションができることに力点をおいた。

・ レポート演習に力点を置いた。３回のレポート提出において、レポート提出時にチェックを行い、不備なレポートは受付可能となるまで再提出を課した。
・

毎週、受講者の理解度を調べるための演習問題を課した。

・ 毎回講義の終わりに小テストを行った。小テストに自由記述欄を設け、感想や質問を記述させた。次の講義で質問に対する回答を行った。
・ 最先端の実際的な製品の技術課題から問題解決までの具体的な内容を紹介することにより、問題解決能力を高めるための参考となるように工夫した。
・ 生きた教材として学会論文を読みこなすことにも力点を置き、学生が自身の研究を進展させることに寄与するよう努めた。
・ 研究の実例に従って特許明細書を書かせ、出願戦略から維持、活用戦略まで実例を中心に行った。
・ 最初に講義ノートを学生にコピーさせ、予習・復習ができるようにした。各テーマについて例題を黒板で解いて見せ、得られた数値をもとに学生の理解を深めるよう心がけた。
・ 学習内容の理解を深めさせるために講義内容のプリントを配布し、プリントの例題に関連した問題を個々の受講生自らに作成させて、その問題を解くことによって学習内容-5-

の理解度を確認させる方法をとった。
・

講義資料として学会の講習会資料をベースとした資料を作成して配付し、OHP と板書を併用して要点を解説し、例題は実システムへの応用を紹介するなどの工夫を行った。

・

図表、数式を含む詳細な講義ノートを PDF ファイルとして Web 公開した。

・

パワーポイントを利用したが、そのスライドを Web よりダウンロードできるようにした。あとからノートの取れていないところが確認しやすいと好評であった。

・ 板書、プロジェクタ、配布資料を効果的に組み合わせて、内容の理解を助けることに力点をおいた。特にプロジェクタを活用して、その日の講義の全体像を把握させ、板書で理解が深まるように工夫した。
＜プレゼンテーション＞
・ ラジオニュースを聞かせ、ヒアリングの養成に努めた。本研究室の過去の投稿論文でネイティブスピーカーに指摘して貰った点を学ぶことによって英文を書く力を付けた。
日本語と英語の表現の違いを認識し、日本語の表現を英語的表現に学ばさせ、主張したいことをクリアにすることに力点を置いた。
・ 研究室ゼミにおいて各自の研究テーマに関する原著論文を選択・紹介し、講読のうえ
発表させ、理解力・外国語力を高めるとともに、他大学・高専との合同研究会で研究内容を報告させ、プレゼンテーション能力を習得させるようにした。
・ 研究活動に関連した論文だけでなく、最新の原著論文を紹介したり、自ら調べて発表
させたりすることにより、技術者としての基本能力である調査活動・プレゼンテーショ
ン能力を高めるよう工夫した。
・ 各自の修士論文研究の進捗状況や関連する研究論文の紹介等の発表を通して、プレゼ
ンテーションの能力を養成した。また、研究室内のメンバーによる研究討論により、質問等への回答能力、聴衆のバックグランドに対応したプレゼンテーションの工夫など、
より実践的な方法論の習得に重点を置いた。
・

各自の研究内容をよく理解させ、研究・展開させた成果を概要・理論・実験・結果・
考察・結論としてまとめさせ、研究成果を学科や学会で発表させ、質疑応答できるようにした。

・

論文調査させ、その著者に代わって内容を発表させ、質疑応答させることによって、発表における配布資料の表現、電子媒体の作成方法を学ばせた。最終的には当該論文を評価させ、論文作成時の重要観点を学ばせた。

・ 学生個々の研究内容に沿った形で毎週プレゼンテーションさせ、さらにはほかの学生とのディスカッションを深めていくことにより質疑応答能力の訓練も行った。
・ 毎週、研究進捗報告のゼミを開催し、参加者全員が理解できるよう、わかり易い資料作りを徹底した。留学生が参加するのを機会に、プレゼン資料に英語の説明を加えることを課した。
・ 他研究機関，他研究室の研究者，異分野の研究者，後輩，学部生の前でプレゼンテー
ションをさせ，前回，受けた批評を反映させるように努めさせた。
・ 博士前期課程在学中に最低１回は学会発表を経験させ、研究報告書の作成とプレゼンテーションの方法を実践的に学ぶこと。
・ 学会発表を目標とし、その為にプレゼンテーションの練習をパワーポイントなどを用-6-

いて繰り返し行い、スライドの作り方についても詳細に指導した。特に国際会議発表では発表時に手書き原稿をみずに発表させ、英語発表能力を身につけさせた。
＜コロキュウム＞
・ 自らの研究テーマに関連する内容について、常に世界的な動向を把握することに力点を置いており、原著論文の講読に際しても各自の研究テーマとの関連性を理解することに主眼を置いた。
・ 外国語文献の調査や分析手法・テーマに関する討論を実施し、計画立案能力、問題解
決能力の指導に力点をおいた。
・ 関連する研究室との合同ゼミにより、自己の研究テーマに関連する論文紹介や他の課
題の取り組み方法など様々な議論を通して研究手法や論文作成へのトレーニングに心掛けた。
・ 英文論文について著者の主張点を理解するだけでなく、習得した専門知識により批判的に読んでいく能力を培うことに力点をおいた。
・ 隔週にミーティングを設定し、２週間の研究期間における成果を１ページのレジュメとパワーポイントを利用した発表として義務付けた。これにより「研究計画の重要性」と「研究成果のまとめ方」を習得させるようにした。
・

海外研究者とのディスカッションの機会もできるだけ提供するよう心がけた。

・ 他大学、高専、本学他学科の研究者と複数の研究テーマについて定期的に研究会・ゼミを開催しており、これらの場を通じて各自の研究テーマを発表させ、質疑応答を通じて応用能力を高めるとともに、思考法をより高度に発展させるように努めた。
・ 欧米における実際的な最新の技術のシーズとニーズを紹介し、英語により問題点や課題を指摘することにより、国際的なディスカッションができることに力点を置いた。
・ 論文調査させ、その内容を発表させ、質疑に応答させることによって、当該論文の理解度を自ら認識させるとともに、同時に当該論文の技術的内容、表現方法を評価させ、研究遂行時の重要観点を具体的に学ばせた。
・ テーマに沿って作業計画を立て、調査を進めるといった研究の進め方について自発的に行動できるようにトレーニングした。
＜専門演習＞
・

各自の修士論文と関連した分野の最新の英文文献を読んで、その論文の概要、実験、結果、考察及びオリジナリティー（従来の研究と違う点）をまとめて発表する。

・ 典型的な試料を用い、実際に測定した実験データを元に、その解析方法、考え方を習得させ、より実践的な演習をこころがけた。
・ 学生個々の研究内容に沿った形で演習問題を作成し、演習課題として提出させた。 さらにゼミ形式で毎回発表を行い、学生間での討論も行った。
・ 研究実験の進め方を通して、目的・結果・考察・結論の流れを体得させ、大目的から小目的まで全ての事柄に目的があって、学生がそれを意識できるように工夫した。
・ 演習を通し最新の科学技術について議論を行った。また、不完全な論文や実験方法に対し、どの点が不完全であるかを議論させ、自らの論文執筆能力や実験計画能力を高め
させた。

-7-

・ 小グループに分けて一定の周期ごとに研究の進展状況について発表してもらい、それについて全員でディスカッションを行うことにより、研究を計画的に進めていく能力、研究内容を的確に説明する能力、論理的な議論を行う能力などを高められるよう配慮した。
・ 産業界のニーズと結びついた実際的な研究課題を設定し、その課題解決のための基本的な能力の育成につながるように工夫した。特に企業との共同研究にも積極的に参画し、より創造性の高い研究活動が実践できるように工夫した。
・ 新しい技術の創造的体験を触れさせるべく、新規技術の創造思考を体感する場として、学外の研究所や企業において見学や討論等の機会を設けた。
＜特別実験実習＞・ 修士論文の完成を視野に入れて、実験を行う前に仮説を立ててその結果を予測し、それを実験で検証することにより、課題を明確化することを目的とした。
・ 単に実験によって測定データを収集するだけでなく、自らの研究テーマに関連する内容について、徹底した討議による評価を行うことで工学的応用力を高めることに力点を置き、学会発表を目標とした能力向上を目指した。
・

修士論文研究を実施する上で得られた試料や各種測定データを元に、その解析方法、考え方を習得させた。より実践的なトレーニングを心がけ、研究の次の段階へ発展させる際に受講生の独創性が生まれるよう心がけた。

・ 各学生の研究テーマに応じて、実験演習の内容と目標を個別に設定し進めさせた。また、個々と面談しながら、進捗を評価し、必要に応じて目標を再設定させることも行った。
・ 学生各自の研究テーマに応じて必要となる問題の発掘・分析、実験の計画・実施、システムの製作や運用の技術を習得させることに力点を置いた。具体的にはテーマ毎に専用の実験システムを構築させ、その運用を通して問題解決能力を向上させた。
・ 下級生との連携を図って、研究テーマごとにチームをつくり、目標を定めて実験等を実施させた。
・

実験操作法、事故を起こさないようにすること。

＜研究指導（博士前期課程）＞
・

自分たちが世界の研究をリードするのだという意識を徹底的にたたきこんだ。同時に、自分自身で考えることの重要性を強調し、個人の自由な発想での研究の推進を重んじた。

・

できる限り自主性を重んじ、状況に応じて一緒に考え、解決策を探るようにした。

・ 独創性に重点を置いた。文献調査により、従来の研究を十分調べ、自分たちの研究が従来の研究とことなる点を強調した。
・ 学生個々の力量に合わせた指導を心がけた。特に、目的意識と問題意識を持つように
ディスカッションに力点を置いた。
・ 研究を、構想から始めて発表にいたるまで一貫してとり行う経験をすること。研究内
容をすみずみまで精査し、自己のものとするように仕向けたこと。研究を楽しみ、独創性を発揮できるように気を配ったこと。
・ 実際の工業プロセスで起こっている諸問題解決を研究テーマの一端として与えること-8-で、よりリアルな緊張感が生まれるように工夫することで、対応する基礎研究の重要性を理解させた。
・ 毎週研究の進捗状況（達成度を％で明示させる）を自己申告させ、これを元に指導を行い、自らの研究の進捗状況を自己点検させることで、奮起を促した。
・ 研究成果をあげることのみならず、学生自身が深く理解し、自信を持って課題に取り組めるよう、学生の自主性を重視して研究を進めさせた。学生とのディスカッションの時間を極力長く取り、示唆を与えた上で、具体的な方法については質問に答える程度とした。
・ 研究進行にあたってはその指針のみをその都度教示し、新しい発見や分析手法を自らの考えで開発するよう指導した。
・ 失敗を恐れず、学生自らが創意工夫し、主体的に取り組むことを重視した。小さなことであっても、未知の事柄を発見し、それを解明していくプロセスを学生が体験できるように工夫した。
・

毎週の研究指導を学外の研究者を含めることにより、より広い視点から指導を行った。

・ 学会発表に必ず応募させ、在学中に論文投稿するなど、目に見える形で学生の学習意
欲を刺激した点。
・ 研究成果が出れば、積極的に学会発表させるようにした。特に、国際会議へ論文を投稿するように指導した。
・ 国際会議にも積極的に参加させ、英語でのプレゼンテーション能力を実践的に訓練した。
・ 世界に通用するケミストリーを実践するよう指導し、２回以上の学会発表を必須とした。
・ 産業界のニーズと結びついた実際的な研究課題を設定し、その課題解決のための基本的な能力の育成につながるように工夫した。特に実験を重視することにより、自らも課題を発掘できるように指導した。
・ 企業のマネジメント現場に役立つ研究とすることを重視した。大学での研究に並行して企業内にワークショップを設けた。
＜研究指導（博士後期課程）＞
・ 共同研究作業、試行錯誤を通して考える習慣をつけさせるとともに、新しい材料創製に挑戦するための各自の研究スタイルを作っていくこと、修士課程や４年生の研究を指導する経験を通して、研究リーダーの心がけを身につけさせるよう心がけた。
・ 世界に通用するケミストリーを実践するよう指導し、３回以上の学会発表を必須とした。
・ 研究目標を具体的に与え、できる限り本人の力で問題点の把握、整理、解決をさせるようにした。また、研究会において他研究者の結果との比較検討の仕方を教授し、一人前の研究者として成長できるように指導した。
・

共同研究プロジェクト全体のコアリーダーとなるように指導した。

・ 将来の自立をもくろみ、研究進行にあたっては、その指針のみを教示し、新しい発見
や分析手法を自らの考えで開発するよう指導した。

-9-

③

授業（研究指導）を実施した結果、改善が必要と考えられる点、又は更に工夫すれば教育効果があがると考えられる点
各教員から挙げられた主な点は次のとおりである。
＜講義科目＞
・ 授業の内容に即した学術論文の紹介・発表の機会を設け、学生自らが授業に参加できるようにする。
・

教える側が、最先端の研究にふれてその雰囲気を学生にも伝えること。

・ 学生達にレポート課題を与えたが、プレゼンテーションをさせ、人にわかるように工夫させることで、さらに理解力、展開力の向上を図ること。
・ より質問のしやすいように授業内容を工夫する。レベルを下げるのではなく、興味を自らが持つような演習問題を用意して、質問しやすいようにする。
・ 実務家を招聘して実務的な知識を披露してもらうことや社会資本整備の現場を見学すること。
・ 論理の背後にあるイメージをより強烈なものにすることが必要であること。黒板の使用と、例えばパワーポイントの使用とをうまく使いわけること。
・ プロジェクタで紹介できる内容を増やして、板書する時間をさらに減らし、講義内容の理解をアップさせること。
＜プレゼンテーション＞
・ 英語による発表・討論の場を設定することにより、国際会議での発表・質疑応答の能力を養成すること。
・ 「聞き手は誰なのか？」に注意した発表を心がける必要性を感じた。人にわかるように工夫させることで、さらなる理解力、展開力の向上が期待される。
・

複雑な内容をよく整理し、短時間で分かりやすい説明をする機会を増やす。

・

学生自らが学会や講演会で発表する機会や回数を増やすこと。

・ ２年間の在籍期間において、国内全国レベルの会議での発表を必須とし、さらに国際会議での発表を奨励する。
・ ホワイトボードなどを使い、その場で臨機応変にプレゼンテーションできる能力を身につけさせる。
・ 外国人留学生には、さらに多くの機会を設けてプレゼンテーションの練習を行わせる必要がある。
＜コロキュウム＞
・ 日本語作文能力を向上させるための工夫をする。例えば、論文・新聞・本などを読む
機会を増やす。
・ さまざまな研究会でプレゼンテーションや議論する機会を多く持つことにより、さらに修士論文のテーマの問題点や今後の方向性について考えることができるようになる。
・ 研究テーマに関する目標を与えるのではなく、各自で文献調査の下、適切な目標も立案させ、さらにその下で受講者全員による討論・相互評価を実施すれば、学生の自主性も高まり、より教育効果が上がると思われる。
・ 異分野交流を積極的に助長することで、多角的な視野を持つ技術者育成効果が期待で- 10 -

きる。
・ 社会人学生の場合、当人のおかれている社会的背景、企業内における立場を理解した指導が必要。
＜専門演習＞
・

研究分野の世界レベルでの現在の動向に注意を払うようにさせる。

・

専門的な演習を効率よく行うため基礎学力を向上させる。

・

教官自らが常に最新の手法に目配りする。

・ できる限り現実に発生している諸問題を対象とし、その解決方法を学生との討議を通じて見いだすこと。
・ 起業家精神を体感できる場を設けることで、広い視野を持つ技術者の育成効果が期待できる。
・

関連研究の企業など見学、インターンシップに参加させる。

＜特別実験実習＞・ 実験結果が予測と異なる場合、それを正直に報告しない傾向にある。実験結果が予測と異なる場合の方が多いことを身をもって体験させ、「予測と異なる結果の中に新しい発見があるかもしれない」と前向きに考える姿勢を指導する。
・ 学生各自の研究用実験システムを含め、複数の実験を実施させることで、より一般的な研究スキルを身につけさせる。
・ 安全面でのより厳格且つ最新の注意を更に心がけ、実験現場では「安全がすべてに優先される」という精神を今以上に高めていく。
・

実験設備の拡充を図る。

＜研究指導（博士前期課程）＞
・

研究内容について１対１で深くディスカッションする時間を設ける。

・ 特に初期段階で学生個人とより密なコミニュケーションをとり、モチベーションをさらに高める。
・ 課程修了までの研究計画に基づいて、自分のアイデアをさらに出せるように指導する。
研究テーマによっては、ゼミ等の回数を増やし、課題の重要性を認識させること。
・

学生の英語によるプレゼンテーション力を付けて、国際的に通用するようにする。

・

ゼミの頻度を上げ、こまめにマイルストーンを設置する。

・ 近年の学生気質の傾向からみると、すべて自主的に考えさせるには限界があり、ある程度の結論付けを教示しながら指導する。
・

異分野教員を交えて研究報告を行うなど、多くの異なる視点下での研究討論を行う。

・

実務家との交流を取り入れる。

・

産学連携活動を教育・研究に積極的に活かしていく。

・ さらに学会での発表などプレゼンテーションの機会を与えるとともに、学会誌への投稿を積極的に行わさせる。
・

優秀な学生については国際会議での発表も体験させる。

- 11 -

＜研究指導（博士後期課程）＞
・ 学生の自主性を過度に重んじると、研究グループとしての協力を得られず、研究効率が悪くなることがある。グループミーティングによりメンバーの意志疎通を十分に行う。
・ 国際会議や国際ワークショップに積極的に参加させることで、英語のプレゼンテーシ
ョン能力を養い、国際的な研究者との交流を図る。
・ 社会人学生の指導には夜あるいは土日をあてるしかない。可能ならば研究テーマに関連した研究会を立ち上げ、効率よく専門家の意見を聞く場を設定する。
・ 様々な分野が統合された本専攻では、複数教員と学生との討論の機会を増し、環境関連の学際的な知識の修得を強化する必要がある。
④

授業（研究指導）を実施した結果、改善が必要と考えられる点、又は更に工夫すれば教育効果があがると考えられる点が前年度にあった場合、１７年度にどのような改善又は工夫を行ったか。
各教員から挙げられた主な点は次のとおりである。
＜講義科目＞
・ 受講者間の議論を活発にする点を挙げたが、発表内容の要旨を各自用意させ受講者全員に配布することにより、議論を活発にした。
・ 受講者の基礎知識レベルに開きがあり、補足説明が必要な点を挙げたが、講義内容を少し絞り、補足説明に時間をかけた。減らした内容については、レポート課題として各
学生自身で調べるよう指示した。
・ 積極的な問題発見と問題提出の能力を引き出す工夫が必要である点を挙げたが、それぞれの発表内容に対して質問回数をカウントし、個人成績の総合評価とした。更に啓発的な内容と工夫を授業に取り入れた。
・ 期末レポートで多くの優れた論文が提出され、優秀なレポートについては最後の授業
でプレゼンテーションを行わせることでさらに効果があがると思われる点を挙げたが、優れた期末レポートについてプレゼンテーションを行った。受講者同士の情報共有することで互いの研鑽と意欲向上に繋がったものと考えられる。
・

講義で使用するスライドを Web ページで公開したが、受講者の効果的なノート作成には不十分であったので、公開の方法などを改善する点を挙げたが、授業の進捗状況にあわせたスライドの Web ページ公開を工夫した。

・ 授業に視聴覚教材を使用することによって、授業内容の一層の理解を促す点を挙げたが、ビデオ教材や報道資料などを積極的に利用し、授業内容が実際の問題として位置づけられるようにした。
＜プレゼンテーション＞
・ 英語による論文作成・プレゼンテーション能力を向上させる点を挙げたが、課題として英語による論文作成を行わさせた。その結果かなりの手直しが必要であるが、投稿論文として完成することができ、さらにレフリーコメントに対する対応も的確に行われるようになった。
・ 英語によるプレゼンテーション能力の育成という点で、少なくとも数分程度の英語によるプレゼンテーション教育を導入する点を挙げたが、関連論文の要約について、５分- 12 -

程度の英語によるプレゼンテーション及び５分程度の英語による質疑応答を実施した。
・ 専門分野が多少異なる聞き手にも、わかりやすい発表をするように指導する点を挙げたが、具体例を示して指導した。また、専門知識が少ない卒研生に発表を聞いてもらい、
わかりやすさなどについて意見をもらった。
・ パワーポイントを用いた発表をもっと経験させる点を挙げたが、スキルアップゼミでパワーポイントの使い方を教えるようにした。
＜コロキュウム＞
・ 論文の英訳のみにとらわれ、内容理解がおろそかになる場面があったのでこのことを指導する点を挙げたが、様々な角度から質問することによって、内容理解を深めるように留意した。
・ 自分の発表が終わると他人の発表に対して無関心な学生が多いが、積極的な質疑を行うことで、それぞれの研究分野に対する理解が深まると考えられるので、この点を指導する点を挙げたが、発表に対する質問を義務化し、集中力を高めるよう努めた。
・ 基礎学力の向上に工夫すればさらなる向上が期待できる点を挙げたが、関連のある専
門基礎科目に関する演習問題を提出させた。
・ 作文能力と発表技術の向上を連動させて指導する点を挙げたが、「理科系の作文技術」の視点から、作文能力だけでなく論理的思考の基礎を築くことを重視して指導した。
＜専門演習＞
・ 研究分野の世界レベルでの現在の動向に注意を払うようにさせる点を挙げたが、文献検索の活用や学会への参加を促した。
・

さらなる内容理解を図るため、質疑応答形式の授業展開に重点を置く点を挙げたが、予習を意図する課題を出し、その内容に関する質疑応答形式の授業展開を試みたところ、参加意欲がさらに高まった。
・ 思いついたアイデアや技術の芽を他人に説明して深める習慣をつけることが肝要である点を挙げたが、ゼミの機会などで萌芽的な技術をうまく育てる方法を説明した。
・ 計画立案、問題解決、事後評価といった研究プロジェクトを遂行するうえでの一連の過程について考察させる機会を設ける点を挙げたが、富士海岸浸食対策プロジェクトを取り上げ、プロジェクト過程について考察させた。
・ 各自のテーマに関するレポートを準備するだけではなく、他の学生のレポート作成に積極的に参画させることも必要である点を挙げたが、授業でのプレゼンテーションの前に、学生達自身でプレゼンテーションの練習をして、相互に問題点を指摘しあうように指導した。
・ 研究の進捗を管理するシステマティックな方法を検討することを挙げたが、演習及び研究の進捗等 Web で管理するシステムを導入した。学生自身で管理、記入しており効果がある。
＜特別実験実習＞
・ 既存の結果に縛られすぎて新しい創意工夫に乏しいと思われる場面があったので、この点を指導することを挙げたが、ひとつの結果を多面的に解釈させる努力をさせた。

- 13 -

・ 産学連携活動を教育・研究に積極的に生かしていく点を挙げたが、学生を共同研究に積極的に参画させ、日々の企業の評価を受けながら進めた。
＜研究指導（博士前期課程）＞
・ テーマの選定方法、目的の設定方法が論文としてまとまるか否かを大きく左右するので、この点を指導する点を挙げたが、実験を始める前の文献調査に重点を置いて指導した。
・ 学生とより緊密に研究討論を行う点を挙げたが、ゼミや日常的な研究討論など全ての機会を捉えて学生と研究討論するように心がけた。
・ 研究成果は全世界の知的財産であるとの見地から、原著論文講究などにも時間を注ぎ、研究の最前線の認識と自らの研究の関連などを捉えさせることが必要である点を挙げたが、原著論文講究などに多くの時間を注ぎ、研究の最前線の認識と自らの研究の関連などを捉えさせることを重点項目として研究を進めた。
・

基礎学力の向上にもっと力点をおく点を挙げたが、関連のある基礎科目の演習の TAを勤めさせ、演習を通して基礎学力の向上を試みた。
・ 中間発表（内部）の機会を増やすことによって、学会発表（外部）に対する動機を強めたい点を挙げたが、一定の成果が得られた場合には、少し早い段階であっても学会で発表させた。
・ 多くの研究会や発表会に参加する機会を多く持つことにより、さらに研究テーマの問
題点や今後の方向性について考えることができるようになる点を挙げたが、研究会への参加が少ない学生には、研究室内での議論が多くなるように努め、研究テーマの問題点
や今後の方向性について考える機会を増やすようにした。
・ できるかぎり他大学等の交流を増やし、学生のモチベーションを高める点を挙げたが、４大学合同の交流会を１回開催した。
＜研究指導（博士後期課程）＞
・ 英語でのプレゼンテーションを行うことにより、さらに自己の表現技術を効果的に習得させることを挙げたが、国際会議への論文投稿を積極的に実施し、ゼミで英語でのプレゼンテーションを複数回実施した。

- 14 -

⑤

オフィスアワーの実施状況（講義科目）（表の数字は％）
実

施

設定有り

設定無し
（随時）

そ の 他

共通科目

55.6

11.1

11.1 ・講義終了後に対応

22.2

物質工学専攻

42.6

46.3

11.1

・講義終了後に対応
・メールで対応0.0

機能工学専攻

61.4

29.5

6.8 ・講義終了後に対応

2.3

情報工学専攻

61.9

26.2

7.1

・講義終了後に対応
・メールで対応

4.8

社会工学専攻

59.5

35.7

4.8

・講義終了後に対応
・インターネットを活用

0.0

都市循環システム工学専攻

42.1

31.6

10.5 ・講義終了後に対応

15.8

産業戦略工学専攻

8.0

88.0

4.0

・講義終了後に対応
・メールで対応

0.0- 15 -

実施せず

２．専攻(1) 授業科目①

教育目標は達成できたか。
十分に達成できたとする専攻が４、ほぼ達成できたとする専攻が２であった。その理由は、修了者数、進路状況のデータおよび各教員の報告に基づいており、大多数の教員が授業の目
標を達成できたと判断している。
②

授業実施にあたり専攻として力点をおいた点、工夫を行った点。その結果効果はあったか。
授業の形態は各教官に任されているが、実施については，それぞれの専攻の特色を活かした工夫を行っている。例えば、事例研究についてのディスカッションとプレゼンテーション、
講義資料のＷｅｂ公開、実験システムのデモ、教員自身の研究内容と先端研究例の紹介、参加型の講義設定などであるが、いずれの場合も、学習への興味と主体性の喚起、問題発見とその解決能力の涵養が目的とされている。結果として，単位取得率の向上および思考力と発表能力が高められたとする自己評価が得られている。

③

授業を実施した結果、改善が必要と考えられる点、又は更に工夫すれば教育効果があがると考えられる点。
限られた時間内で様々な取組みが行われているが，学習能力および受講者数に偏りも見られ、状況に対応した更なる改善が望まれている。また、②で記したような工夫を多くの専攻で取り入れる必要性も指摘されている。

④

前年度に改善が必要と考えられる点等があった場合、どのような改善、工夫を行ったか。
学生の基礎知識・能力の不足に対処できる授業の展開が今後必要であるとの意見があったが、この点については、基本的かつ必須の内容に力点をおき理解を促すなどの工夫がなされた。また、パワーポイントなどを利用して授業内容をより分かり易くすべきとの指摘については、視覚的な工夫を施した授業が多く見受けられるようになった。

⑤

教育課程の編成、開講授業料目は現状でよいか。
現状のままでよいとするものと、改訂する必要があるとするものが半々であった。改訂を必要とするものとして、プレゼンテーション、コロキウム，専門演習などは実質的に研究指導に近く、それぞれが明確に区別できる内容になっていないため、開講科目数の見直しが必要であるという指摘があった。

⑥

ガイダンス、学生の単位取得状況の把握及び指導はどのように行ったか。
ガイダンスは入学時に専攻全体で行い、一般的な履修関連事項に加え，安全管理、地震対策および学位論文提出と特許の関連についての注意等が説明されている。学生の単位修得状
況は指導教員が主に把握し、日々の研究活動を通じて適宜指導が行われており、十分な対応がとれているとの認識であった。

(2) 共通科目(博士前期課程)①

授業を実施した結果、当初の目標は達成できたか。
全般的に十分達成できた、あるいはほぼ達成できたと自己評価している。その根拠として、成績優秀者が多いこと、受講者の満足度の高さを挙げている。また，講義室等の改善で教育効果も上がったという報告もあった。
- 16 -

②

授業実施にあたり力点をおいた点、工夫を行った点。その結果効果はあったか。
ビデオなどを利用する視覚的講義、話題の多様化、相方向授業の実践、グループディスカ
ッション、講義資料のメール配信、事例を中心とした講義など様々な工夫が施されている。
受講生同士の議論の活発化、講義内容の理解が深まったなど、効果があったという感想が多く見られた。

③

授業を実施した結果、改善が必要と考えられる点、又は更に工夫すれば教育効果があがると考えられる点。
共通科目は、異なる専攻の学生を対象としているため、基礎知識や関心度に開きがあり、それを克服できる更なる工夫が必要とされている。また、受講者数が多すぎるとの指摘があった。そこで、小テスト、小レポートの多用やクラスを分けて適正な人数で講義を行うことなどが教育効果を上げる工夫として提案されている。

④

前年度に改善が必要と考えられる点等があった場合、どのような改善、工夫を行ったか。
配布資料について、時事的な新聞記事などの整理されていない資料が多かった点が指摘されたが、それについては配布資料を取捨選択して２割程度削減し、一貫性のある資料とするなどの改善・工夫が行われた。また、レポート提出の頻度をあげた方がより深い理解を促すのではとのことであったが、実際にレポート提出回数を増やすと学生がより真剣に授業に取り組むようになるなどの効果が現れた。
⑤

オフィスアワーの実施状況
殆どの教員が毎週時間を決めて実施している。非常勤教員については、集中講義の終了後に実施されている。しかしながら、設定した時間に利用する学生は少なく、多くは時間外に訪れたり，メールで質問する学生の方が多いのが実状のようであるである。

(3) 研究指導(博士前期課程)①

教育目標は達成できたか。
十分に達成できたとするもの、ほぼ達成できたとする回答が半々であった。その理由として、在籍者数に対する修了者数の割合が極めて高いこと、また国内外の学会や専門誌で多数の学生が研究発表したことなどを挙げている。

②

研究指導にあたり力点をおいた点、工夫を行った点。その結果効果はあったか。
それぞれの専攻の特色を活かし、学生の創意工夫と主体性に基づく成果公表を励行すること、具体的な実践を研究成果に反映させること、研究プロセスの重要性とエンジニアとしての自覚を促すこと、ディカッション能力やプレゼンテーション力を研鑽することなどを目標に、様々な工夫がなされた。そして，これらの工夫が、高水準の研究成果や国内外の会議における多数の学生の研究発表に結びついたと判断されている。

③

研究指導を実施した結果、改善が必要と考えられる点、又は更に工夫すれば教育効果があがると考えられる点。
長期の就職活動により研究指導に支障が生じているとの指摘があった。研究に、より多くの時間を費やし、研究計画を徹底することができれば、更なる研究成果が期待できる。また、研究発表会の公開性を高めること、学生の自主性を尊重した指導、産学連携の活用、英語の一層の導入、実務家や異分野の研究者から意見を聞くことなど、更なる工夫に関する提言が- 17 -あった。
④

前年度に改善が必要と考えられる点等があった場合、どのような改善、工夫を行ったか。
学生自ら研究計画を徹底するような指導が必要である点が挙げられたが、これに対して研究テーマ毎に年間の実施計画を立てさせ、研究の進捗状況について頻繁に語り合う機会を増やすなどの改善・工夫が行われた。

⑤

学位論文の内容・水準の面から判断して、修士論文としてふさわしいか。
いずれの専攻においても、数多くの学会発表および専門誌掲載の実績から、修士論文として十分な内容であるとの判断であった。
⑥

ガイダンス、学生の学位論文の進行状況の把握及び指導はどのように行ったか。
ガイダンスについては、入学時に専攻全体で開催し、その後は各指導教員が適宜行っている。また、学生の学位論文の進行状況については、各指導教官が把握し、適切な指導を行っているが、社会人学生に対して単位修得の細かな指導を行っている専攻もあった。そして、これらの事項を十分行えているとの判断であった。

(4)

研究指導(博士後期課程)①

教育目標は達成できたか。
いずれの専攻においても、ほぼ達成できたとしており、国内外の会議および専門誌における成果発表の実績および学位取得状況をその理由として挙げている。

②

研究指導にあたり力点をおいた点、工夫を行った点。その結果効果はあったか。
学生が自立した研究者になるように、高レベルの独創的な研究の指導が各教員によって行われている。また、国内外での会議におけるプレゼンテーション能力の向上にも力点がおかれている。そして、数多くの国内外の会議での発表および専門誌への掲載を根拠に効果があったと判断している。

③

研究指導を実施した結果、改善が必要と考えられる点、又は更に工夫すれば教育効果があがると考えられる点。
学生の自主性を尊重した指導、先を見通す努力を促すこと、学生に応じたテーマの選択、
複数教官との意見交換による学際的な知識習得の強化などが挙げられている。また、修了率を更に高める工夫も不可欠であることが指摘されている。

④

前年度に改善が必要と考えられる点等があった場合、どのような改善、工夫を行ったか。
複数教員と学生との討論の機会をより増やすことが必要であるという意見については、ゼミの効率化と他分野の多くの指導教員との情報交換を可能な限り行わせるなどの改善・工夫がなされた。

⑤

学位論文の内容・水準の面から判断して、博士論文としてふさわしいか。
国内外における会議での発表件数と論文掲載数および公聴会と厳正な審査会の開催を根拠として、学位にふさわしい論文の水準に達しているとの判断であった。

⑥

ガイダンス、学生の学位論文の進行状況の把握及び指導はどのように行ったか。
ガイダンスは入学時に就学上の諸注意を中心に全体で行い、その後は研究指導を含めて各教員に委ねる専攻が殆どである。学生の学位論文の進行状況については、基本的に指導教官が把握する形態をとっているが、場合によっては指導教員同士で意見交換もなされている。
- 18 -

また、社会人学生および留学生に対しては、個々の事情に応じた指導もなされている。結果として、このような方法がどの専攻でも機能しているとの回答であった。

- 19 -

Ⅱ

センター活動１．ものづくりテクノセンター
ものづくりテクノセンターの目的は、学生および社会人に対し、高度な実践的ものづくり教育を行うとともに、ものづくり教育システムを行うことである。この目的を達成するために、以下の目標を掲げた。
・ 学科・専攻横断型のセンタープロジェクトを支援し、先進的なものづくりを背景とした教育研究を推進する。
・

ものづくり技術に関連する講演会や講習会などの各種行事を開催する。

この目標に対しセンター活動はほぼ達成できたと自己評価しており、その理由として講習会とコンテストを開催し多数の参加者を得たことなどを挙げている。
また，前年度に指摘された問題点に対して改善された点として、工作機械の初めての利用の際に、安全な利用に関する説明を行ったことをあげている。
これらのことから当センターの目的のための目標を達成できたと評価できる。
２．情報メディア教育センター
情報メディア教育センターの目的は、21 世紀の高度情報化社会における国際性、専門性、情報メ
ディア活用能力を備えた学生の育成を行うことである。この目的を達成するために、平成 17 年度
は以下の目標を掲げた。
・ 平成 18 年度の情報ネットワークセンターとの統合に向けて新センター設立の準備を行う。
・

学生の需要に応じたサービス向上を図る。

・ 平成 17 年度国立大学情報処理教育センター協議会および研究会に参加する。
・ 情報教育の向上のために平成 17 年度情報処理教育研究集会において研究発表を行う。
この目標に対し部門活動は十分達成できたと自己評価しており、その理由として情報処理教育と英語教育の実施、講習会の実施、研究集会での発表などを挙げている。
このことから当センターの目的のための平成 17 年度目標を達成できたと評価できる。
３．セラミックス基盤工学研究センター
セラミックス基盤工学研究センターの目的は、21 世紀における循環型社会の構築とそれに伴う環境･エネルギー問題の解決に貢献するためインテリジェントセラミックス開発に必要な要素技術の研究開発をおこなうことである。この目的を達成するために、平成 17 年度は以下の目標を掲げた。
・

技術相談窓口の設置。

・

設備・機器の地域研究機関との相互利用制度、地域企業の試験研究の受入と指導制度の検討。

・ 地域の技術者･研究者向け公開講座の開催。
・

地元高校からのインターンシップ、地元住民・企業対象のオープンラボラトリーの受入。

・

成果報告会、講演会の実施。

・ 客員教授の拡充、研究者養成教育制度、技術相談、機器・設備の相互利用、受入試験の有料化、外部支援団体の組織化と資金導入制度の検討。
この目標に対しセンター活動は十分達成できたと自己評価しており、その理由としてセンター活動を地元に還元するシステムの構築や講演会の実施、産官学連携の具体化などを挙げている。
- 20 -

また、前年度に指摘された問題点に対して改善された点として、二つのプロジェクト研究所を開所し、プロジェクト助手やポスドクの採用により、人手不足を解消したことをあげている。
これらのことから当センターの目的のための平成 17 年度目標を達成できたと評価できる。
４．極微デバイス機能システム研究センター
極微デバイス機能システム研究センターの目的は、学内共同研究施設として、極微細な構造をした新規半導体材料及び新機能デバイス･システムの研究開発並びに産業･生産技術に直結した技術の確立などを行い、もって教育･研究の進展に資することである。この目的を達成するために、以下の目標を掲げた。
・

新規半導体材料の結晶成長及び機能デバイス･システムの研究に関して、産学官の連携を中心とした研究と教育を行う。

この目標に対しセンター活動はほぼ達成できたと自己評価しており、その理由として競争的外部資金を８件、企業との共同研究を 10 件、学術論文発表 27 件を行ったことなどを挙げている。
また、前年度に指摘された問題点に対して改善された点として、研究成果の報告会や公開講座を実施して研究活動や成果を公表したことがあげられている。
これらのことから当センターの目的のための目標を達成できたと評価できる。
５．テクノイノベーションセンター
当センターの活動目的は、産学官連携の推進･活用、独創的な開発研究の推進および先端計測分
析技術による教育研究支援を行うこと、ならびにこれらを通じて社会貢献を図ることにある。この目的を達成するために、平成 17 年度は以下の目標を掲げた。
・サテライトオープンリサーチを活用し、社会とのリエゾニング機能を強化する。

・ 研究成果を一元的に管理し、特許相談会等により広報活動を充実させるとともに、仮基礎出
願の上、本出願を行う手法を推進する。
・「名工大テクノフェア」を改善・充実させ、産学連携のもと、全学的な取組みとして実施。

・締結した協定書に基づいて施設の相互利用を推進する。

この目標に対しセンター活動は十分達成できたと自己評価しており、その理由として新たな産業の創出を目的とした提案公募研究５件の採択、共同研究受け入れ件数、外部資金受け入れ額、特許出願件数の増加を挙げている。
また、前年度に指摘された問題点に対して改善された点として、知的財産の有効活用や外部機関との円滑な協力関係の更なる促進などのために新たな制度等を整備したこと、および、各部門におけるより活発な活動を実施したことをあげている。
これらのことから当センターの目的のための平成 17 年度目標を達成できたと評価できる。
(1) 共同研究部門
当部門の目的は、部門の施設、設備等を民間等外部の機関との共同研究及び受託研究等の用に供することにより、本学の教育研究の進展に寄与し、併せて科学技術の発展、地域社会における技術開発および技術教育の振興に資することにある。この目的を達成するために、平成 17 年度
は以下の目標を掲げた。
- 21 -

・部門担当業務の年間スケジュール化、役割分担の明確化など、業務実施体制の整備。

・

競争的資金の学内説明会の実施。

この目標に対し部門活動はほぼ達成できたと自己評価しており、その理由として年間業務カレンダーの作成、共同研究と受託研究の増加、競争的資金獲得の学内説明会の実施などを挙げている。
また、前年度に指摘された問題点に対して改善された点として、やや慣例化の傾向が生じていた岐阜県でのサテライトセミナーについて開催地と広報ルートを変更し、共催者を増やして改善したことをあげている。
これらのことから当部門の目的のための平成 17 年度目標を達成できたと評価できる。
(2) 知財管理部門
当部門の目的は、独創的な研究から生まれた知的財産を有効活用して産学官連携を推進し、新規事業の創出と大学発ベンチャーの起業化を通じて本学の研究成果を社会に還元することにある。この目的を達成するために、平成 17 年度は以下の目標を掲げた。
・

まずコア出願をし、マーケティングの上で補強出願を行う手法の確立。

・

共同研究取扱規定及び共同研究契約書の改訂。

・

知的財産に関する学内ルールの策定。

・

インキュベーション施設の有効活用。

この目標に対し部門活動は十分達成できたと自己評価しており、その理由として発明件数、特許出願件数、ベンチャー創出件数が目標値を大きく越えたこと、文部科学省から大学知的財産戦
略研修会の中部ブロック幹事校に指定されたことなどを挙げている。
このことから当部門の目的のための平成 17 年度目標を達成できたと評価できる。
(3) 大学院ＶＢＬ部門
当部門の目的は、将来の産業を支える基盤技術の研究開発プロジェクトの推進とベンチャー精
神に富んだ創造的人材の育成にある。この目的を達成するため、平成 17 年度は以下の目標を掲げた。
・ 名工大テクノフェアに関して学外へのＰＲを更に積極的に行い、その存在の周知を徹底する。
・

１８号館の流動的利用のためのシステムを構築する。

・ 学生の企業家精神育成のためのアイディアコンテストを開催し、学外の同系列のイベントとの連携について検討を行う。
この目標に対し部門活動はほぼ達成できたと自己評価しており、その理由として名工大テクノ
フェアの来場者数の増加、18 号館利用を希望する産業性の高い開発研究の公募、ベンチャー学生
アイディアコンテストの実施、学生ベンチャーに関するコンテストでの受賞などを挙げている。
また、前年度に指摘された問題点に対して改善された点として、学生の起業に関して積極的に研究室へ個別案内したこと、および、学内アイディアコンテスト参加者へ学外コンテストへの応募を勧めたことを挙げている。
これらのことから当部門の平成 17 年度目標を達成できたと評価できる。
- 22 -

(4) 先端計測分析部門
当部門の目的は、本学の発展のために、また地域社会の発展のために、先端計測分析に関する拠点として活躍することにある。この目的を達成するために、平成 17 年度は以下の目標を掲げた。
・

外部資金獲得のための管理運営体制の強化。

・(財)ファインセラミックスセンターとの連携推進。

・

公開講座、講演会、国際協力セミナーの開催。

・

国立大学法人機器分析センター及び東海地区機器分析センターとの連携推進。

・

各種競争的資金の申請。

・

共同研究、受託試験等による外部資金獲得。

この目標に対し部門活動は十分達成できたと自己評価しており，その理由として管理運営体制の改革、(財)ファインセラミックスセンターとの人事交流、公開講座・講演会国際協力セミナーの開催などとともに外部資金の獲得を挙げている。
このことから当部門の目的のための平成 17 年度目標を達成できたと評価できる。
６．工学教育総合センター
当センターは，本学の入学から学修，卒業及び就職に至るまでを総合的にとらえた連続性を持った取組みを継続的に推進することにより、本学の工学教育の質の向上を図ることを任務とする。この任務を果たすために、平成 17 年度は以下の目標を掲げた。
・

就職活動支援の一環としても講演会の計画と実施。

・

学生のキャリアデザインを早期に形成するためのセミナーの計画と実施。

・

キャリアオフィスの存在と役割に関する学内外へのアピール活動。

・

生涯学習、高大連携、公開講座のあり方の方針確定のための部会の設置。

・

これまで実施してきた授業評価の成果の検証システムの確立。

・

シラバス記述の明確な様式の確立。

この目標に対しセンター活動はほぼ達成できたと自己評価しており，その理由として講演会とセミナーの実施、生涯学習等に関する検討部会の設置、教員の授業を参観する取組みの実施、シラバ
ス記述に関する学内説明会の実施と小冊子の作成を挙げている。
このことから当センターの平成 17 年度目標を達成できたと評価できる。
７．国際交流センター
当センターは，国際社会に貢献できる人材の養成及び国際的視点に立った産学官連携の推進等を行い，もって名古屋工業大学の教育及び研究の進展に資することを目的とする。この目的を達成するために、平成 17 年度は以下の目標を掲げた。
・

学術交流協定校の見直し及び戦略的な学術交流協定の締結の推進。

・ 留学生が学部または大学院での授業における日本語が理解できるようにする。また、研究活
動や生活に支障をきたさないように日常生活に必要な日本語会話を習得させる。
・ 留学生に対するインターンシップにかかわる情報収集及びフィージビリティスタディを行う。
- 23 -

・ 個別の連携案件についての支援を行い、それを通じて、本学における国際産学官連携推進体
制の整備のあり方を検討する上での知見を蓄積する。
・

本学の国際戦略構築に資する調査分析の実施。

・

海外インターンシップの推進。

・

本学を卒業した留学生の卒業後の連絡先の調査を行う。

この目標に対しセンター活動はほぼ達成できたと自己評価しており、その理由としてカブール大
学との学術交流協定の締結によりアフガニスタンの戦後復興に貢献する筋道を作ったこと、ダブル
ディグリー基本協定の締結、予備教育の実施、日本語研修発表会の実施、留学生のインターンシッ
プと就職に関する調査の実施、産学との国際共同研究契約・協定の締結、海外インターンシップの新たな派遣先の確保、留学生と地域社会との交流などを挙げている。
このことから当センターの目的のための平成 17 年度目標を達成できたと評価できる。
８．安全・保健センター
安全・保健センターの目的は，安全衛生･危機管理対策本部の業務及び事務を行うことにある。
この目的を達成するために，平成 17 年度は以下の目標を掲げた。
・

新たに設置された安全･保健センターの活動を軌道に乗せるとともに，業務が集約できた利点を生かした活動を行う。

・

保健管理においては,十分な事後措置をするとともに予防的な観点での活動にも配慮する。

・

職員及び学生の安全衛生の確保を最優先した活動を行う。

この目標に対しセンター活動は十分達成できたと自己評価しており，その理由として衛生管理者と産業医の職場巡視の実施、安全管理及び危機管理に関する部会の設置と専門家の配置、安全管
理・衛生管理に対する全学体制の構築、医療・相談行為と検診業務での充分な活動、健康教育の実施などを挙げている。
このことから当センターの目的のための平成 17 年度目標を達成できたと評価できる。

- 24 -

Ⅲ

事務局等

１．事務局全体で実施した事項「名古屋工業大学における快適な職場環境づくりプロジェクトチーム」において、事務の効
率化及び快適な職場環境づくりや労働時間の縮減等の推進について検討し、学長に報告書を提出した。
報告書は、「当面対応すべき事項」として、①省力化又は業務改善②諸会議の運営③文書の決裁④ホームページの活用⑤快適な職場環境、また「長期的に検討する事項」として、①業務の改善②柔軟な事務組織体制の構築と職員の適正配置等③安全と衛生への配慮、などから成っている。
２．各課毎で実施した事項
事務局の各課、図書課及び技術課が、業務改善を検討した事項及び改善のために実施した主な事項は、次のとおりである。
(1) 簡素・合理化を実施した事項①

電子化を実施した事項
・

事務の電子化を図るための全学的な運用方法、方針などを検討し、各システム毎のメンテナンス要員の確保と養成を行った。また、総合情報センター（情報基盤センター）
設置検討ＷＧにおいて、教職員・学生を含めたＩＣカードを用いたポータルサイトの推進について検討した。
・②

学内規則を法規係でデータベース化し、規則改正への更新対応を迅速化した。
経費節減を実施した事項

・

広報誌の簡素化を検討し、学内向け広報誌のホームページ掲載によるぺーパーレス化
及び内容が重複している学外向け広報誌の一本化を図った。

・

固定的経費としての定期刊行物購入費用のうち、新聞購読等の利用方法の見直しによる数量の圧縮を検討し、平成 18 年１月から実施した。

・

契約事務の合理化、簡素化を図るため、業務の集約化と複数年契約の実施を検討し、可能な限り近隣大学等の実情を調査の上、契約年数と契約内容を決定した。

③

その他
・

４つの領域事務室を１カ所に統合し、事務の合理化を図る体制を整備した。

・

非常勤職員等の時間給等の給与決定の簡素化及び作業時間の短縮を検討し、「国立大学法人名古屋工業大学非常勤職員等の給与の支給基準」を整備し、時間給・日給額を決定する作業時間の短縮を図った。

・

業務分析を行い外部委託が可能な業務について検討した。また、学生等への証明書等の発行についてマニュアルを作成し、誰でも対応できるようにした。

・附属図書館の事務処理体制の見直しを検討し、サービス担当係（利用サービス係、学術情報係）を統合し、利用者サービスの一元化、効率化を図り、従来１７時で終了していた学術情報検索を閉館時間まで利用できるようにした。

・

技術部への新形式の業務依頼書により、各職員の業務内容及び依頼業務時間の定量化- 25 -

を図った。
(2) 業務 の充実 を図 るため に実 施した 事項
・事務職員の勤務評価システムの改善を検討し、公正な評価を実施するために複数人による評価を実施することとし、主幹の配置されている課においては、課長と主幹による評価
を行った。

・

職員の専門性を高め、人材育成をするための研修の実施を検討し、英会話研修として、学外の英会話スクールの３名前後のクラスレッスンに１名を通学させた。また、放送大学を活用し、大学院修士科目生として５名を入学させた。

・

仕事と子育ての両立を図るための行動計画を検討し、平成 17 年４月から平成 20 年３月
までの３年間の次世代育成支援対策を盛り込んだ本学の「行動計画」を策定した。

・

課外活動団体の活動状況を把握するため、課外活動状況報告書及び会計に関する事項を提出させることとし、「名古屋工業大学課外活動団体取扱要項」を改正した。

・

学生なんでも相談室の室員間の連携を図り、相談業務を改善することを検討し、室員会
議を毎月１回定期的に開催した。また、室員の問題意識を高めるため、教職員研修会を２回開催した。

・

学習相談室において、インテーカ（受付担当者）、学習相談員及びティーチングアシス
タント（ＴＡ）との連携の下に相談業務に当たることを検討し、ＴＡを配置した先輩のいる学習室（ピアサポート）を試行的に実施した。ＴＡへの相談内容によっては、学習相談員と連携して対応した。また、学習相談員は、週２回のオフィスアワーを設けた。

・

日本語が理解できない留学生への対応の充実を企画し、各種申請様式の英語併記、国際交流課所掌の通知及び掲示の英語・中国語表記を行った。また、全留学生の７割に達する
中国人留学生への対応として、中国語が堪能な派遣職員を配置し、入学前の問い合わせ、
入学後の各種相談などに対応した。

・

国際交流会館の運営方策の充実を企画し、定期的な巡回、入居しているチューターと国際交流課との連携強化、入居者自身による管理意識を高めるための一斉清掃などを実施した。

・

日本人学生の海外長期留学について、学生の希望・専門にあった海外のプログラムを国際交流課が検索して紹介するなど、学生の留学に関する業務を積極的に実施した。

・附属図書館の開館時間延長を検討し、年末年始、夏季休業、入試、停電時を除く土曜日
を基本的に全て開館した。

・附属図書館利用案内方法の見直しを検討し、新入生へのオリエンテーション時の利用説
明に加えて、少人数単位の「図書館ツアー」を実施し、利用促進を図った。４年生及び大学院生に対し、「論文収集のための情報検索利用説明会」を実施した。

・

技術部への業務依頼書を見直し、研究支援・教育支援・全学支援に３分割して具体的な業務内容及び業務時間を明記させる改善を行った。

(3) 委員 会との 連携 により 実施 した事 項
・

広報委員会にＷＧを設置し、「英文ホームページ」作成のため、具体的な情報発信内容- 26 -

の検討を行い、平成 17 年 11 月１日にホームページを立ち上げた。
・

積算教育負担調査ＷＧの委員とともに積算教育負担調査を実施するためのシステムの見直しを検討し、Web システムを構築し、システムへの入力説明会を実施した。また、入力の疑問点に関する解答をＨＰで随時公開した。

・

ハラスメント防止委員会にＷＧを設置し、ハラスメント防止のためのガイドラインについて検討し、平成 17 年９月７日に制定の上、ホームページにより学内外に公表した。また、
職員用、学生用に冊子を作成し周知徹底を図った。

・ 明確な外部資金の獲得目標（受託研究 100 件、共同研究 200 件の合計 300 件）を設定し、学長名で全教員に対して周知した。目標達成の取り組みとして、①競争的資金制度等の公募情報の提供の充実、②コーディネータ経由で申請するイノベーション制度等への申請に関する連携強化、③未申請制度への申請促進などを行った。
(4) 次年 度以降 も取 り組む 必要 がある とし て挙げ られ た主な 点
・ 現行の汎用システムについて、「共済組合事務システム」は、平成 20 年度導入予定の国の標準共済システムに移行し、「人事事務・給与計算事務システム」及び「科学研究費補
助金経理事務システム」の導入について、引き続き検討する。
・

保守点検業務等の集約化について、より一層の合理化、簡素化に取り組む。

・

学生がボランティアを行う際の「ボランティア窓口」（相談、斡旋等）の設置を検討する。

・ 学長と学生との懇談会（キャンパスミーティング）に参加する学生を、学生課から学科、専攻、課外活動団体代表者等へ依頼する現在の方法でよいか検討する。
・

外部資金の受入業務や前年度報告業務が集中する第１四半期における業務の合理化、改善を検討する。

・附属図書館の携帯電話版サイトの開設について、次期のシステム更新で導入する予定となった大学ポータル、携帯ＯＰＡＣとの関連も含めて、継続して開設の検討を行う。

・

技術部長へ提出された業務依頼書に基づいて業務時間積算書を作成し、新規依頼業務への対応や全学支援部門への専任及び兼任化を図る- 27 -

Ⅳ

入学者選抜

１．アドミッション・ポリシーに沿った入学者選抜が行われたか
学部課程のアドミッション・ポリシーは、「進取の気風に富み、創造することに強い意欲を持
つ学生を入学させる。」、「ものづくりへの強い興味を有する学生を入学させる。」ことである。大学院課程は、「21 世紀の工学を先導する意欲があり、自ら新しい分野を開拓しようとする、積極的でかつ柔軟な思考を有す学生を入学させること。」である。
学部では、推薦入学を全学科（建築・デザイン工学科を除く）で、AO 入試を建築・デザイン
工学科と工学創成プログラムで実施した。大学院では、博士後期課程において、8 月選抜に加えて 2 月選抜を全専攻で実施した。以上のことから、上記のアドミッション・ポリシーにそった選抜がほぼ実施されている。
２．志願者の状況
第一部について、志願者数は一般選抜で減少している。一般選抜の志願者数（留学生を除く、前期・後期の合計）は、16年度3,137名、17年度3,275名、18年度3,023名である。これは、18歳人口の減少と受験生の工学系離れによると思われる。しかし、推薦、ＡＯ入試では減少は見られない。編・転入学志願者数は、16年度156名、17年度168名、18年度207名と増加している。
第二部については、一般選抜、推薦、社会人特別選抜とも減少傾向にある。総志願者数は、16
年度728名、17年度305名、18年度403名である。この理由には、少子化で受験生が減少し、昼間部に以前より入りやすくなったことが挙げられる。編・転入学志願者数は毎年2～3名で変わらない。
大学院前期課程の志願者数は、一般選抜は増加、推薦入学は減少しているが、全体では16年度759名、17年度814名、18年度854名と増加している。より深い研究を目指すため学部学生の進学率が伸びていることが挙げられる。
３．実施した結果、改善又は工夫が必要と考えられる点
平成 19 年度から近隣大学が後期日程を実施しないことによる受験者の動向を見守る必要がある。
４．改善又は工夫を行った点
前年度に学部（第二部）の個別学力検査の後期日程については、志願者数が少ないため検討する必要があることを改善又は工夫が必要な点として挙げたが、平成 19 年度から後期日程は廃止
し、その定員を前期日程に加えて募集することとした。

- 28 -

Ⅴ学生支援

１．学生相談(1) 学生支援は十分機能しているか。
①

学生なんでも相談室
平成 17 年 4 月から 18 年 3 月までに 450 件（実人数 352 人）の相談があった。これには、新たに開始したホームページからのメール相談受付も寄与していると思われる。学生なんでも相談室員会議を毎月 1 回定期的に開催し、室員の問題意識を高めるために教職員研修
会を 2 回開催した。また、前年度に学生・保護者へのＰＲ方策の検討を改善又は工夫が必要な点として挙げたが、学生には入学時のオリエンテーションとＮＩＴ

ＮＥＷＳで説明及びＰＲを、保護者には名古屋工業大学後援会で説明し、ホームページからのメール相談
受付けを可能とするなどの改善・工夫を行った。以上から、学生なんでも相談室は十分機能している。
②

学習相談室
ＴＡによる「先輩のいる学習室ピアサポート」を試行的に実施した。ピアサポートへの相談内容によっては、教員の学習相談員へ連絡するなど連携を図った。相談件数は教員による相談室 3 件、先輩のいる学習室 3 件（平成 17 年 12 月分）であった。また、前年度に学生・保護者へのＰＲ方策の検討を改善又は工夫が必要な点として挙げたが、学生には入学時のオリエンテーションとＮＩＴ

ＮＥＷＳで説明及びＰＲし、保護者には名古屋工業大学後援会で説明し、学習相談室に関するホームページも新設するなどの改善・工夫を行った。以上から、学習相談室は、ほぼ機能している。
③

ハラスメント相談
相談件数は０件で、ほとんど機能していない。学生は、「学生なんでも相談室」を十分利用しており、ハラスメント相談は敬遠されているようである。

④

クラス担当委員
新入生オリエンテーション、学科ガイダンスでクラス担当委員の案内をした。また、前年度にクラス担当委員の業務意識の向上を図るために年度早々に説明会を開催すること、辞令を交付することを改善又は工夫が必要な点として挙げたが、説明会を開催する、辞令交付を新たに行うなどの改善・工夫を行った。クラス担当委員制度は学生支援としてほぼ機能している。

２．経済面での支援(1) 学生支援は十分機能しているか。
経済面での支援として授業料免除制度と奨学金制度を実施している。その支援状況は以下の通りである。
① 授業料免除
免除実施可能な額について、ほぼ全額を免除実施した。
② 奨学金
日本学生支援機構奨学金は、説明会を開催するなど新規申請者及び継続申請者が適切に手続きを行うことができるようにした。地方公共団体奨学金制度等は、掲示板を利用して- 29 -

学生に周知し、適切に手続きを取ることができるようにした。さらに、平成 18 年度の「学生生活案内」（新入生に配布）に地方公共団体等の奨学金一覧表のページを追加した。
以上の実施状況から経済面での支援は十分機能している。
(2) 改善が必要と考えられる点、又は更に工夫すれば成果又は効果があがると考えられる点。
電子媒体（ホームページ）に掲載することで、より周知できると思われる。
３．課外活動への支援(1) 学生支援は十分機能しているか。
課外活動への支援として、以下の 4 項目を実施した。
① 学長表彰・学生部長表彰の実施② クラブ援助（物品、旅費）の実施③ リーダートレーニングの実施④ 副学長と工大祭実行委員会との工大祭実施に向けた支援の意見交換会の実施
以上の支援実績から課外活動への支援は十分機能している。
(2) 改善が必要と考えられる点、又は更に工夫すれば成果又は効果があがると考えられる点。
クラブ援助については、予算が多ければ高価な器具を購入することができ、練習環境が改善されると思われる。
(3) 改善又は工夫を行った点
前年度に改善又は工夫が必要な点として、クラブ援助について、活動状況により援助額にインセンティブを与えること、リーダートレーニングについて、学内で実施すること及び 1 日の計画にし、参加しやすくすることを挙げた。ボート部にシングルスカル１艇を、管弦楽団にティンパ
ニー一式を購入するなど活動状況によりインセンティブを与えた。また、リーダートレーニング
を学内での一日研修に変更し、多くの学生が参加しやすくなるようにし、リーダーとしての意識の涵養を図るなどの改善又は工夫を行った。
４．就職支援(1) 学生支援は十分機能しているか。
就職支援として、以下の項目を実施した。
① 就職相談年間を通じて実施し、1 年間に 391 件の相談があった。
② 就職ガイダンス・セミナーの実施
合わせて年 8 回開催し、延べ約 3,700 名の学生が参加した。就職ガイダンスでは、1回目で無料の適性検査を実施（殆ど全員が申込）した。女子学生就職ガイダンスを新たに実施した。学生が自分で企業研究を行うことができるように、企業を大学に招へいして交流するセミナー（企業研究セミナー）を 11 月 2 日・3 日に実施した。また、低学年
次生に対する職業意識涵養のためのセミナーを実施した。
③ 就職応援ブックの配布
学部 3 年生（第二部 4 年生）、博士前期課程 1 年生に、就職応援ブックを配布した。
以上の実施状況とその実績から、就職支援は機能している。
(2) 改善又は工夫を行った点
前年度に改善又は工夫が必要な点として、女子学生就職ガイダンスの実施、低学年次生に対する職業意識涵養のための講演等の実施、就職相談事業の年間を通しての実施（8～11 月も実施）、- 30 -

企業を招へいし、学生自らが企業研究を行うことができるセミナー開催の検討を挙げた。これらについて、それぞれ実施するなどの改善又は工夫を行った。

５．学生施設(1) 学生施設等は十分利用されているか。
① 学生寮
平成 17 年 4 月 1 日現在で、学部生 105・大学院生 11 名の計 116 名が入居しており、入居率は 100％となっている。学生寮は十分利用されている。
② 大学会館
創立 100 周年記念基金を用いて、2 階から 3 階間にダムウェイターを設置して、親睦会等において運搬業務が円滑に行えるようにした。また、女子トイレの一部を和式から洋式に改修することで、利便性を向上した。
娯楽室・女子談話室は午前 11 時～午後 2 時まで自由開放して学生が交流できる場を提供し、利用率の低かった第一集会室は学生支援の一環としての「先輩のいる学習相談室」に利用するようにした。
大学会館は年間 276 日利用されており、いくつかの利用率の低い部屋を除いて 40％程
度の利用率がある。以上の利用状況から、十分利用されている。
③ 課外活動施設等
合宿所の利用率は高く、また、課外活動共用施設が日曜日・祝日にも有効活用されている。テニスコート（ハードコート）のコート面を補修し、学生が利用し易くするとともに安全性を向上した。その結果、テニスコート等も、昼休み・授業後によく利用されている。
上記のことから、課外活動施設等は十分利用されている。
(2) 改善が必要と考えられる点、又は更に工夫すれば成果又は効果があがると考えられる点。
① 大学会館
老朽化した大学会館を学生が利用し易い施設にし、また、利用率を向上させるために明
るい大学会館に改修し、更なる利便性の向上に努める必要がある。
② 課外活動施設等
・ 志段味馬場の合宿所が老朽化している。
・ 千種器具庫の補修が必要である。
・ 千種合宿所の居住性の改善（畳の入れ替え、腰板の修繕、エアコンの設置等）が必要である。
・ ボート艇庫に、女子部員用の部屋を増設する必要がある。
(3) 改善又は工夫を行った点
前年度に改善又は工夫が必要な点として、テニスコート（ハードコート）のコート面の整備を挙げたが、補修を行い、転倒防止等の安全性の向上を図った。
６．自主的学習環境(1) 学生施設等は十分利用されているか。
①②

自習室（学生控室、リフレッシュルーム、コミュニケーションスペース、情報機器室など）
自習室は建物の開放時間中自由に利用でき、各部屋の広さも約 35～70 ㎡ あるので、多くの学生が長時間利用可能な状況にある。この自習室は十分利用されている。
卒業研究生・大学院生の自習室 （大学院研究室など）
卒業研究生及び大学院生の所属専攻に大学院研究室が設置されているため、学生は十分利用できる環境である。この自習室は十分利用されている。
- 31 -

７．特別な支援が必要な者（社会人、障害を持つ者など）への支援(1) 学生支援は十分機能しているか。
第二部（夜間学部）においては、理系基礎科目の補習教育を実施している。また、大学院の産業戦略工学専攻は、社会人学生のために毎週 4 日夜間授業を実施している。
車椅子利用の身障者に対し、利用建物入口扉の自動化、身障者用机の配置、在学時の介助者の配置等の措置を行っている。
以上のように特別な支援が必要な者に対する支援は行われており、ほぼ機能している。

- 32 -

Ⅵ

附属図書館

１．目的及び目標
附属図書館は、本学における学術情報に関する中心機関として、図書及びその他の図書資料を収集し、管理し、本学の職員、学生及びその他の者の利用に供するとともに、学術情報の利用に必要な活動を行うことにより、教育研究及び総合的教養の向上に資することを目的としている。また、その活動目標は以下の 4 項目である。
①

図書及びその他の図書館資料の収集を促進する。

②

図書管理の情報化の推進。

③

本学の職員、学生及びその他の者の利用に供するため、開館時間の増加や施設・設備の充実等を図る。

④

学術情報の利用の促進を図る。

２．17 年度の業務を行った結果、目標は達成できたか。その理由。
上記 4 項目の目標に関して、図書及びその他の図書資料の収集については、図書 5,845 冊（購入 4,040 冊・寄贈等 578①

冊・製本等 1,227 冊）、学術雑誌 1,244 種類、電子ジャーナル 1,008 タイトル、LAN 経由データベース 8 タイトル、CD-ROM 6 タイトルを収集しており、目標をほぼ達成できた。
②

図書管理の情報化の促進については、遡及入力数は 13,244 件（目標 10,000 件）であり、目標をほぼ達成できた。
③

本学の職員、学生その他の者の利用に供するための目標に関しては、下記８項目の活動を行った。
ア．開館日数延べ 291 日（昨年：282 日）
イ．開館時間の増加
年末年始、夏期休業、入試、停電時を除く土曜日を基本的に全て開館した。土曜日の開館日数は、16 年度 35 日、平成 17 年度 46 日であった。入館者数は、16 年度の 5,194
名から 17 年度は 5,568 名に増加した
ウ．利用者数は 191,555 名であった。内訳は、学内者 190,027 名、学外者 1,528 名。
エ．館外貸出数は 45,527 冊であり、内訳は、学内者 44,960 冊、学外者 567 冊。
オ．利用者のための施設の充実。ＡＶコーナーのＡＶ装置を更新した。
カ．利用者のための設備の充実。退館システムを更新した。
キ．利用者に対する広報の充実。英文ホームページを作成し、提供を開始した。
ク．大学図書館と公共図書館との連携協力として、平成 16 年 11 月に東海地区図書館協議会が設立され、平成 17 年 5 月に資料相互利用に関する協定が締結された。本学においては平成 17 年 9 月に同協定に参加し、資料借用・文献複写利用が可能となった。
以上の活動とその実績から、目標は十分達成できた。
学術情報の利用の促進については、所在検索数は 1,872 件、文献複写件数は、受付件数④

4,609 件、依頼件数は 2,417 件、図書の相互貸借件数は、貸出件数 115 件、借用件数 104 件であった。以上から、目標は、ほぼ達成できた。
- 33 -

３．業務を行うにあたり力点をおいた点、工夫を行った点。
①図書資料の充実、②利用者サービスの向上、③図書館業務の効率化。
４．その結果、効果はあったか。又は業務の充実が図れたか。
①

図書資料の充実に関しては、補正予算の 600 万円で学生用図書を購入した。

②

利用者サービスの向上に関しては、土曜日の開館日の増加により、利用者が増加した。新入生を対象にして、オリエンテーション時に図書館の利用の仕方を説明し、少人数単位の「図書館ツアー」を 17 年度から実施した。4 年生及び大学院生に対して、「論文収集のための情報検索利用説明会」を実施したところ、78 名の参加があった。
③

図書館業務の効率化に関しては、遡及入力による図書管理の情報化を推進した。雑誌の迅
速な受け渡しを実現するために、図書館で受領している新着雑誌を、図書館員が領域の郵便ボックスへ配達する方式に変更した。

５．業務を行った結果、改善が必要と考えられる点、又は更に工夫すれば業務の充実が図れると考えられる点。
①

図書館資料の充実は、大学における教育研究上必要不可欠のものである。特に近年、学術
雑誌（電子ジャーナルを含む）の充実は重要な課題である。しかし、予算との関係で購読タ
イトル数の減少が目立ち、このままでは教育研究に多大な支障が生じる恐れがあるので、図書充実費の予算の増加が必要である。特に工学系大学図書館では教育・研究上継続的な新刊
図書、最新学術雑誌の購入が欠かせないが、今後運営交付金カットが続けば図書館機能に大きな支障をきたすことになる。

② 図書館資料の管理は図書館情報システムによって行っているが、未入力の図書が約 23 万冊あり一元管理ができないので、早急に外注等により遡及入力を推進することにより、図書資料の管理の充実を図る必要がある。
③

利用者サービスの向上について、日曜開館については、本学の図書館が工学の専門図書館的要素が大きく、一般の利用者数の動向や費用対効果等を見極めて検討する必要がある。実施する場合は業務外注による対応が必要と思われる。
また、施設・設備面については、快適な利用環境を整備するため、閲覧席の増設や休憩コーナーの充実、情報環境の整備による利用者サービスの向上を図る必要がある。

６．改善又は工夫を行った点
前年度に改善又は工夫が必要な点として挙げた図書館資料の充実については、補正予算 600 万円
で学生用図書を追加購入し、図書資料の充実を図った。図書資料の管理の充実については、未入力
図書のうち、13,244 件の遡及入力を行い、図書管理の充実及び情報化を図った。利用者サービスの向上のうち、日曜開館については、業務の外注化及び予算確保の問題があるので、引き続き検討事項となった。また、快適な利用環境の整備については、平成 18 年度の図書館耐震改修工事において対応することになった。

- 34 -