ISSN 2433-7013

日本リハビリテーション教育学会誌
第2巻 第2号

NPO:Rehabilitation Academic center（RAC）
The Society of Japan Rehabilitation

Education日本リハビリテーション教育学会誌 第 2 巻 第 2 号

日本リハビリテーション教育学会誌
第2巻 第2号
目次

原著
言語聴覚士の職域拡大に関する実態と意識調査―経験年数，所属機関による差異について―

蒲生 貴行・他・11-16

日本リハビリテーション教育学会誌

第2巻第2号

2019 年

原 著

言語聴覚士の職域拡大に関する実態と意識調査－経験年数，所属機関による差異について－
Survey on actual condition and awareness on expansion of occupational fields of speech language
hearing therapists in Japan:
Differences in years of experience and organization

蒲生貴行 1）

堀本ゆかり 1）

丸山 仁司 1）1)

1)

Takayuki GAMO , Yukari HORIMOTO, RPT, PhD , Hitoshi MARUYAMA, RPT, PhD

1)

国際医療福祉大学大学院

医療福祉学研究科

保健医療学専攻1)

医療福祉教育・管理分野：東京都港区赤坂 4-1-26（〒107-8402）
Education and Management in Health and Welfare Section, Health Sciences Program, Graduate School ofInternational University of Health and Welfare: 4-1-26 Akasaka, Minato-ku, Tokyo 107-8402, Japan

日本リハビリテーション教育学会誌

2019;2(2):11-16.

E-mail:18s1047@g.iuhw.ac.jp

受付日 2019 年 3 月 5 日

受理日 2019 年 3 月 5 日

要旨：[目的] 言語聴覚士の職域拡大に向けた基礎資料を得るために，職域拡大に関する意識調査を実施した． [対象と方法] 対象は，言語聴覚士 104 名であった．調査方法は，職域拡大の実態，必要性，実際に実施していることを VAS（VisualAnalogue Scale）を用いて測定した． [結果] 職域拡大の実態，必要性は経験年数（若手群，中間群，ベテラン群）による群間比較でも，所属機関（医療機関群，養成校群，企業群）による群間比較でも有意差を認めなかった．職域拡大に向けて実施していることに関しては，ベテラン群が若手群，中間群に比して有意に高かった． [結語] 本研究において，言語聴覚士は現状の職域に関して，拡大している実感は低い傾向がみられた．また,職域拡大の必要性は多くの言語聴覚士が認める傾向であった．今後の職域拡大に向けて，現状では具体的に活動している言語聴覚士は少ないものの，その中でベテラン群は比較的活動をしていた．そのため，ベテラン群には今後も職域拡大に向けて積極的に活動してもらい，先導役としての活躍が期待される．
キーワード：言語聴覚士，職域拡大，意識調査—11—

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第2巻第2号

2019 年Japanese Journal of Rehabilitation education 2019;2(2):11-16.

Submitted Mar.5,2019. Accepted Mar.5,2019.

ABSTRACT: [Purpose] The purpose of this study was to obtain basic information on expansion of occupational fieldsof Speech Language Hearing Therapists(SLHT)．

[Subjects and Methods] The target was SLHT (n=104). As a survey

method, VAS (Visual Analogue Scale) was used. The survey items were the actual situation of expansion ofoccupational fields, necessity of expansion of occupational fields, and practical implementation for expansionof occupational fields. [Results] In the actual situation of expansion of occupational fields, there was no
significant difference in terms of belonging organization and by years of experience. The veteran group wassignificantly higher than the young group and the intermediate group, which is being implemented for expansionof occupational fields. [Conclusion] In this study, SLHT tended not to feel realized that the occupational fields
was expanding. In addition, the necessity of expanding the occupational fields was a tendency for many SLHTs
to recognize. Although there are few SLHTs who are actively working on the occasion of the future work expansion,
the veteran group was relatively active in that. Therefore, it is expected that the veteran group will be anactive leader.
Key Words: speech therapists, audiologists, expansion of occupational fields，awareness survey—12—日本リハビリテーション教育学会誌

第2巻

第2号

2019 年

Ⅰ．はじめに

表2．対象の経験年数

経験年数

言語聴覚士は国家資格化されて約 20 年になる．
⼈数（⼈）

言語聴覚士法が制定された当時，言語聴覚士養成校

5年未満

5-14年

15年以上

3236

36

は 16 校であったが，その後増加し 2018 年 75 校に達している 1）．国家試験の合格者数は毎年 1500～

2．方法

2000 名であり，2018 年現在で約 3 万人の言語聴覚アンケート内容は，『職域は拡がっているか（実態調査）』『職域拡大は必要か（意識調査）』『職域拡大士が誕生している．
言語聴覚士の就職先（所属機関）の大半は，病院に向けて実施しているか』に対してVAS（Visual等の医療機関（73.8％）であり，次いで老健・特養Analogue Scale）を用いて回答を求めた． VASは，

2）

が 8.4％，福祉が 7.5％であった ．理学療法士，作100mmの直線の両端に『全く思わない』～『非常に業療法士，言語聴覚士需給調査（2016 年）によると，そう思う』と相反する選択肢を用意し，被験者の考2025 年までに雇用を増やしていくと回答した病院

えと一致するところをマークしてもらった．左端をの割合は言語聴覚士で 33.7％，理学療法士 38.8％，0mmとして，マークされた箇所を測定した．アンケ

作業療法士 42.4％であり，減らしていくとした割合

ートは，友人，知人及び知人に紹介してもらった者

は言語聴覚士 0.2％であった 3）．そのため，今後もに対してメール（一部郵送）にアンケートと研究の需要は延びていく可能性も考えられるが，43.6％は説明書を送付した．回答後は，メール（一部郵送）未定としており，今後の診療報酬改定や医療制度のにて返送してもらった．調査期間は，2018年8月10

変更等によってはどのようになっていくかは不明で日から10月31日とした．

ある．今後も言語聴覚士の必要性を高めていくとと対象を経験年数（5年未満（若手群），5～14年（中もに，安定した雇用確保のためにも，職域を拡げて間群），15年以上（ベテラン群））と所属機関（医療いく努力は必要になってくるものと考える．

機関群，養成校群，企業群）に分け，Mann-Whitney

しかし，現在までに言語聴覚士の職域拡大の実態と意識調査に関する調査は成されていない．今回，のU検定を用いて群間分析を行った．有意水準は1％とした．
本研究は，国際医療福祉大学倫理審査委員会の承アンケートによる意識調査研究を実施した．
なお，今回使用する『職域』とは，『職業・職務の認を得ている（18‐Ig‐56）．

範囲．職業についている場所．職場』と定義し，ボⅢ．結果ランティアは含まないこととした．

Ⅱ．対象と方法

職域拡大の実態に関しての全対象者の中央値（最小値－最大値）は，58.2mm（0mm－100mm）であ1．対象った．所属機関別にみると，医療機関群と養成校群

アンケート回答時に言語聴覚士免許を取得していに有意差を認めなかった（p=0.72）．医療機関群とる者を対象とした．対象の選考は，友人，知人，知企企業群に有意差を認めなかった（p=0.46）．養成

人からの紹介で行った．得られた回答は104名であ校群と企業群に有意差を認めなかった（p=0.49）（表った（表1，表2）．

3）． 経験年数別にみると，ベテラン群と中間群に有意差を認めなかった（p=0.80）．ベテラン群と若表1．対象の所属機関

手群に有意差を認めなかった（p=0.79）．中間群と所属機関
⼈数（⼈）

医療機関

養成校

企業その他

5328158

若手群に有意差を認めなかった（p=0.71）（表 4）．

—13—

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2019 年った（p=0.03）．医療機関群と企業群に有意差を認表3．職域拡⼤の実態（所属機関別）

めなかった（p=0.19）．養成校群と企業群に有意差中央値（最⼩値－最⼤値）mm
全対象

58.2（0－100）

医療機関群64.8（0－100）

養成校群

61.3（17.1－85.0）

企業群

52.9（9.5－100）を認めなかった（p=0.011）（表 7）． 経験年数別に
み る と， ベテ ラ ン群 と中 間 群に 有意 差 を認 めた（p=0.0028）．ベテラン群と若手群に有意差を認めた（p=0.0025）．中間群と若手群に有意差を認めなかった（p=0.44）（表 8）．

表7．職域拡大に向けての実施状況（所属機関別）

表4．職域拡大の実態（経験年数別）中央値（最⼩値－最⼤値）mm

中央値（最⼩値－最⼤値）mm
全対象

58.2（0－100）

全対象

15.1（0－100）

ベテラン群

56.6（10.2－100）

医療機関群

13.8（0－100）

中間群60.7（5.6－100）

養成校群

48.1（0－100）

若⼿群

57.4（0－83.9）

企業群

0（0－64.4）

職域拡大の必要性についての全対象者の中央値

表8．職域拡大に向けてに実施状況（経験年数別）

中央値（最⼩値－最⼤値）mm（最小値－最大値）は，78.5mm（0mm－100mm）であった．所属機関別にみると，医療機関群と養成全対象

15.1（0－100）

校群に有意差を認めなかった（p=0.53）．医療機関

ベテラン群

48.4（0－100）

群と企業群に有意差を認めなかった（p=0.56）．養

中間群

13.8（0－63.2）

成校群と企業群に有意差を認めなかった（p=0.40）

若⼿群0（0－100）＊＊＊p<0.01（表 5）． 経験年数別にみると，ベテラン群と中間群に有意差を認めなかった（p=0.18）．ベテラン群

Ⅳ．考察と中間群に有意差を認めなかった（p=0.18）．中間群と若手群に有意差を認めなかった（p=0.91）（表 6）．

言語聴覚士の職域拡大の実態において，全対象者

表5．職域拡大の必要性（所属機関別）

中央値（最⼩値－最⼤値）mmの中央値は 58.2mm であり，自身の職域が拡大してい全対象

78.5（0－100）

る実感が低い傾向がみられた．所属機関別にみても，医療機関群

78.6（18.0－100）

毎日臨床をしている医療機関に所属している言語聴養成校群

89.3（29.0－100）

覚士であっても，また毎年様々な職場に卒業生を送企業群

76.6（0－100）

り出す立場である養成校に所属している言語聴覚士であっても，同様な傾向がみられた．

表6．職域拡大の必要性（経験年数別）

中央値（最⼩値－最⼤値）mm

一方先行文献によると，我が国では社会環境が大全対象

78.5（0－100）

きく変化し，それを背景として医療・福祉・教育制

ベテラン群

82.9（22.2－100）

度の見直しが次々と行われている．それに伴い言語

中間群

78.4（18.0－100）

聴覚療法の場は拡大していると述べられている 1）4）．

若⼿群

76.7（0－100）

今回の調査結果と逆行するものであるが，実態調査職域拡大に向けて実際に実施していることについが実施されていない状況を鑑みると先行文献でいわて の 全対 象者 の 中央 値（ 最 小値 －最 大 値） は，れていることは推定によるところが大きい．また，15.1mm（0mm－100mm）であった．所属機関別に今回の調査はあくまで職域拡大を実感しているかとみると，医療機関群と養成校群に有意差を認めなかいうものであり，実態を把握した訳ではない．

—14—

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第2巻第2号

2019 年

実際に職域が拡大している領域等については，地であった．また境らは一般市民に対してアンケート

域包括ケアシステムや放課後等デイサービスの関わを行った結果，医師 100%，看護師 99%，理学療法

5），6）．また，平成 30 年 9

士 59%，作業療法士 48%，言語療法士 39%という

月 5 日発の官報第 7342 号で厚生労働省令第百十一号

認知度であったと報告しており 10），やはり医師，看として言語聴覚士法第四十二条第一項の一部，法第護師と比較して半分以下の認知度であった．認知度

二十二条第一項の厚生労働省令で定める行為についが低いことは，言語聴覚士を希望する学生の減少，て改正が行われた．具体的には言語聴覚士が実施でそれに伴う言語聴覚士の減少，言語聴覚士の業務縮きる検査のうち，厚生労働省令で定める行為として，小，地位低下，言語聴覚療法の量的，質的な低下等①眼振電図検査（冷水若しくは温水，電気又は圧迫につながる恐れがあると考える．

りが最近注目されているによる刺激を加えて行うものを除く）と②重心動揺

言語聴覚士協会が 2012 年 3 月に調査した結果で計検査という２つの平衡機能検査が，新たに実施では，言語聴覚士の年齢分布は 20 歳代，30 歳代が全きる検査として加わった 7）．言語聴覚士において厚体の 77.6%を占めていた 11)．最近のデータはないも

生労働省令が改正された初めてのケースではないかのの 20 歳から 40 歳代が大半を占めることは予想でと思われる．このように職域は拡大してきている状

きる．まだ若い分野であり，10 年位は量的な低下は況であるものの，今回の調査ではその実感が得られみられないかもしれない．しかし，この期間に量的ていないことが分かった．情報を発信する役割の協な増加と質的な向上に向けて議論していく必要性が会の発信力が弱いのか，情報を受ける側の言語聴覚あると考える．理学療法士，作業療法士は 1980 年

士の受信力（情報収集能力）が弱いのか，それとも台に職域拡大について学会誌面上で特集が組まれて双方共になのかは不明である．

いる 12）16）．理学療法士，作業療法士が国家資格化

職域拡大の必要性については，全対象者の中央値されて約 20 年が経過した当時である．言語聴覚士

は 78.5mm であり，所属機関，経験年数によらず多は 2018 年 2 月の国家試験が第二十回であった（1997

くの言語聴覚士が職域拡大の必要性を認める傾向で

年言語聴覚士法成立，1999 年第一回国家試験）．国あった．所属機関別にみると，養成校の教員が最も家資格化の先輩である理学療法士，作業療法士を見高い結果であった．理学療法士の養成校教員に職域倣うと言語聴覚士も協会や学会をあげて議論する時拡大の必要性を調査した研究では，88.1％が『職域期になっていると考える．

拡大は必要』と報告している 8）．調査方法が異なる

職域拡大に向けての実施状況は，全対象者の中央ので比較はできないが，同じような意識を持って職値は 15.1mm であり，職域拡大に向けて活動してい域拡大の必要性を感じていることが示唆された．しる言語聴覚士は少ない状況であった．そのような中かし少人数ではあるが，言語聴覚士は元々広い職域でもベテラン群は中間群，若手群より有意に高い結であり職域を拡げるより，専門性を高めるべきであ果を示した．ベテラン群は，院内や院外での責任あるという意見もみられた．

る立場や教育的立場に就いている可能性が高い．そ自由記載において，言語聴覚士，言語聴覚療法ののため，地域での活動，県士会への参加，近隣での認知度が低いために職域拡大が必要とする意見がみ

講師，実習受け入れ等の職域拡大に向けた活動が行られた．塚本らが実施した茨城県の中学 2 年生に対い易い環境である可能性があり，ベテラン群には今して行ったアンケート調査では，医師や看護師につ後も職域拡大を先導していく役割が期待される．

いて聞いたことがある割合は 95%以上に対して，放射線技師が 45.6%，理学療法士が 27.1%，作業療法

利益相反と研究助成費士が 18.1%であり，言語聴覚士は約 20%であったと

本研究に関連し，開示すべき COI 関係にある企業等報告しており

9），医師や看護師の半分以下の認知度はない．

—15—

日本リハビリテーション教育学会誌

第2巻第2号

2019 年

謝辞

https://kanpou.npb.go.jp/old/20180905/201

本研究にあたり,多大なるご助言と温かいご指導を

80905h07342/20180905h073420001f.html （ 閲

頂きました国際医療福祉大学丸山仁司教授，堀本ゆ覧日 2018 年 12 月 10 日）.

かり教授に厚く御礼申し上げます．また，本研究に8)

伊藤日出男,香川幸次郎,米田睦男・他:理学療ご協力頂きました全ての言語聴覚士に感謝申し上げ

法士の職域拡大にともなうカリキュラム編成ます．に 関 す る 調 査 報 告 . 理 学 療 法 学 ,引用文献

1988,15:51-57.
9)

1)

2)

3)

言語聴覚士養成教育モ

学生を対象とした茨城県立医療大学および各

デル･コア･カリキュラム諮問委員会:言語聴覚医療専門職の認知度と職業選択に関する意識

士養成教育ガイドライ.

調査.茨城県立医療大学紀要,2015,20:67-74.

日本言語聴覚士協会

https://www.jaslht.or.jp/st_app/member/in

10) 境信哉,村井真由美,竹原敦・他:作業療法士のformation_article/ca:2/id:1081 （ 閲 覧 日

知名度に関する調査－山形県の場合－.山形保

2018 年 12 月 10 日）.

健医療研究,1998,1:39-44.
11) めざせ ST(言語聴覚士)：言語聴覚士の就職状況

日本言語聴覚士協会:言語聴覚士の所属機関.
https://www.japanslht.or.jp/what/ （閲覧日

http://mezase-st.com/employment/ （ 閲 覧 日2018 年 12 月 10 日）.

2018 年 12 月 10 日）

四病院団体協議会:理学療法士・作業療法士・12) 中屋久長:理学療法概論

役 割 の 実 態 と 展 望 . 理 学 作 業 療

https://www.mhlw.go.jp/file/05-Shingikai-法,1980,14:283-289.
13) 中屋久長:理学療法の教育･職域の将来.理学作業療法,1983,17:655-662.

df （閲覧日 2018 年 12 月 10 日）.
藤田郁代：言語聴覚士のあるべき姿の再考.言14) 鈴木明子:作業療法の教育･職域の将来.理学作業療法,1983,17:663-668.

語聴覚研究,2015,12:11-13.
5)

6)

7)

4.理学療法の職域,言語聴覚士需給調査.

10801000-Iseikyoku-Soumuka/0000120212_6.p

4)

塚本和己,古家宏樹,藤田智也・他:茨城県内中小森昌彦:地域包括ケアにおける連携 リハビ

15) 松村秩:職域拡大への展望-日本理学療法士協リテーション専門職の役割について.リハビリ会 の 立 場 か ら -. 理 学 作 業 療テーション連携科学,2016,17:2-11.

法,1985,19:145-147.

小澤温:放課後等デイサービスの現状と課題.

16) 矢谷令子:職域拡大への展望-日本作業療法士

小児保健研究,2018,77:227-229.

協 会 の 立 場 か ら -. 理 学 作 業 療

官報 7342.2018:言語聴覚士法施行規則の一部

法,1985,19:148-149.

を改正する省令.

—16—

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編集委員

堀本ゆかり（理学療法士）
柊 幸伸 （理学療法士）
鈴木 真生（言語聴覚士）
寺田 佳孝（教育学）
鈴木 啓介（理学療法士）
後藤 純信（医師）編集：NPO 法人リハビリテーション学術センター
日本リハビリテーション教育学会

日本リハビリテーション教育学会誌
第 2 巻 第 2 号 2019 年
2019 年 7 月 31 日発行〒173-0004
東京都板橋区板橋 1-11-7-901
日本リハビリテーション教育学会 事務局URL
http://rehaac.org/professional.html