秋田大学

学部・研究科等の研究に関する現況分析結果
学部・研究科等の研究に関する現況分析結果（概要）１． 国際資源学部、国際資源学研究科
２． 教育文化学部、教育学研究科
３． 医学部、医学系研究科
４． 理工学部、理工学研究科

注）現況分析結果の「優れた点」及び「特色ある点」の記載は、必要最小限の書式等の統一を除き、法人から提出された現況調査表の記載を抽出したものです。

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秋田大学

秋田大学

学部・研究科等の研究に関する現況分析結果（概要）
学部・研究科等
国際資源学部、国際資源学研究科
教育文化学部、教育学研究科

研究活動の状況

研究成果の状況【２】

相応の質にある【２】

相応の質にある【２】

相応の質にある【２】

相応の質にある医学部、医学系研究科【２】

相応の質にある【２】

相応の質にある理工学部、理工学研究科【２】

相応の質にある【２】

相応の質にある

- 1 -

秋田大学

- 2 -

秋田大学 国際資源学部、国際資源学研究科

１．国際資源学部、国際資源学研究科（分析項目Ⅰ

研究活動の状況･･･････････････････････4）

（

分析項目Ⅱ

研究成果の状況･･･････････････････････4）- 3 -秋田大学 国際資源学部、国際資源学研究科

分析項目Ⅰ

研究活動の状況〔判定〕

相応の質にある〔判断理由〕
研究活動の基本的な質を実現している。
〔特色ある点〕○

複数の教員が大型国際プロジェクトである「地球規模課題対応国際科学技術協力プログラム（SATREPS）」（科学技術振興機構）や「国際深海科学掘削計画（IODP）」（海洋研究開発機構）、あるいは新エネルギー・産業技術総合開発機構による超臨界地熱発電技術開発等に直接関与し、プロジェクト代表者として牽引役を担うなど、国際プロジェクトを推進できる確固たる基盤を築いている。

○

国際資源学研究科では、秋田大学の海外拠点（秋田大学モンゴル事務所（平成 28 年９月 29 日設置）、秋田大学・パジャジャラン大学（インドネシア）共同研究室（平成 31 年４月１日設置）、秋田大学ボツワナ事務所（平成 29 年６月 28日設置）、秋田大学・ＵＡＥ大学（アラブ首長国連邦）共同研究室（平成 31 年４月１日設置））、国際連携プロジェクト、海外の大学との研究交流協定を通して、積極的に資源に関わる研究活動を実施している。

○

国際資源学研究科教員が、40 年の歴史の中でアジア地域から２人目となる資源 地 質 学 に 関 す る 国 際 学 会 Society of Economic Geologists の 2019
International Exchange Lecturer に選任され、平成 31 年度（令和元年度）に南米、北米、ヨーロッパ、アジアの大学、学会において金属資源に関する招待講演を実施した。

分析項目Ⅱ

研究成果の状況〔判定〕

相応の質にある〔判断理由〕
学術的に卓越している研究業績、社会・経済・文化的に卓越している研究業績が、それぞれ、２件、１件との評価を受けており、現況分析単位の目的・規模等を勘案し、相応の質にあると判断した。

- 4 -秋田大学 教育文化学部、教育学研究科

２．教育文化学部、教育学研究科（分析項目Ⅰ

研究活動の状況･･･････････････････････6）

（

分析項目Ⅱ

研究成果の状況･･･････････････････････6）- 5 -秋田大学 教育文化学部、教育学研究科

分析項目Ⅰ

研究活動の状況〔判定〕

相応の質にある〔判断理由〕
研究活動の基本的な質を実現している。
〔特色ある点〕○

学部地域連携委員会で実施している「パイロットリサーチプロジェクト」では地域の自治体等に授業や卒論で教員の指導の下、学生が研究に取り組むテーマを募集している。

○

秋田県教育庁義務教育課が設置する秋田県検証改善委員会において、教育文化学部教員が委員長を務め、全国学力・学習状況調査の結果分析を行い、秋田県の探究型授業を充実させるための方策について共同研究・支援を行っている。

○「あきたの教師力高度化フォーラム」を開催し、教育での現代的テーマを一つ取り上げ、教育文化学部や他大学等のテーマについての専門の教員等の方をお招きして公演等を行っている。このフォーラムには県内の現職の教員や大学院生も参加し、そのテーマについての理解を深めている。

分析項目Ⅱ

研究成果の状況〔判定〕

相応の質にある〔判断理由〕
学術的に卓越している研究業績、社会・経済・文化的に卓越している研究業績が、それぞれ、１件、１件との評価を受けており、現況分析単位の目的・規模等を勘案し、相応の質にあると判断した。

- 6 -秋田大学 医学部、医学系研究科

３．医学部、医学系研究科
（

分析項目Ⅰ

研究活動の状況･･･････････････････････8）

（

分析項目Ⅱ

研究成果の状況･･･････････････････････8）- 7 -秋田大学 医学部、医学系研究科

分析項目Ⅰ

研究活動の状況〔判定〕

相応の質にある〔判断理由〕
研究活動の基本的な質を実現している。

分析項目Ⅱ

研究成果の状況〔判定〕相応の質にある〔判断理由〕
学術的に卓越している研究業績、社会・経済・文化的に卓越している研究業績が、それぞれ、６報、４報との評価を受けており、現況分析単位の目的・規模等を勘案し、相応の質にあると判断した。

- 8 -秋田大学 理工学部、理工学研究科

４．理工学部、理工学研究科
（

分析項目Ⅰ

研究活動の状況･･･････････････････････10）

（

分析項目Ⅱ

研究成果の状況･･･････････････････････11）- 9 -秋田大学 理工学部、理工学研究科

分析項目Ⅰ

研究活動の状況〔判定〕

相応の質にある〔判断理由〕
研究活動の基本的な質を実現している。
〔優れた点〕○

内閣府「令和元年度地方大学･地域産業創生交付金」の交付対象事業に、秋田大学が参画し秋田県が申請していた「小型軽量電動化システムの研究開発による産業創生」が採択された。「アキタ・リサーチ・イニシアチブ」の活動における理工学研究科教員の航空機電動化に向けた研究活動が基礎となったプロジェクトである。秋田大学では「電動化システム共同研究センター」を新たに設置し、本事業を通じた産学官共同での小型軽量電動化システムの研究開発を推進する。申請計画では、表 iA-2 に示すように、平成 31 年度（令和元年度）～令和５年度の事業費はおよそ 16 億円に達する。

〔特色ある点〕○附属理工学研究センターはその起源が秋田大学鉱山学部設立直後の昭和 25 年に設立された附属地下資源開発研究所に遡る。設立当初は鉱山資源を中心とした鉱山学・燃料化学関連の研究が中心であったが、時代の変遷とともに研究領域を工学分野にシフトしてきた。平成 28 年度の大学院理工学研究科への改組と同時に附属理工学研究センターとして以来、時代に合わせたセンターのあり方について議論を重ね、平成 30 年４月より革新材料研究センターとして新たにスタートした。研究科の強みを押し出した戦略的研究クラスターを構築することが目標であり、特にこれまでの強みである「材料・素材」をもとに新しい価値を創出する。まだクラスター構築には至っていないが、国際的な研究交流を進めるため台湾・国立彰化師範大学およびインド・VIT 大学と共同研究を行っている。

○

秋田大学では、地域と連携し、地域の活性化と発展等に寄与することを目指し「地域協働、地域防災」の事業を担っていた「地域創生センター」と、新産業創出のための独創的な研究開発推進や若手研究者の育成、産学連携活動の促進など「新産業創出、人材育成」事業の役割を担っていた「ベンチャー・ビジネス・ラボラトリー」、「ベンチャーインキュベーションセンター」等の既存の施設を再編統合し、平成 28 年４月に新たに「地域協働・防災部門」及び「地域産業研究部門」の２部門からなる「地方創生センター」を設置した。地域産- 10 -

秋田大学 理工学部、理工学研究科

業研究部門は、秋田県が産業・エネルギー戦略として掲げる、「金属リサイクル」、「自動車産業」、「新エネルギー」、「航空機産業」、「医工連携」などの分野に研究面で貢献すべく、設立当初の平成 28 年度には６つの事業（資源開発・環境リサイクル研究事業、新素材・機能性材料開発研究事業、機械シス
テム・電気電子デバイス系研究開発事業、新エネルギー開発研究事業、航空宇宙産業研究事業、医理工連携産業研究開発事業）を設置し、地域産業振興策や地域課題解決に寄与することを目的として活動を始めた。その後、組織の見直しを行い、事業を発展的に再編し、平成 30 年度からは５つの事業（資源開発・環境リサイクル研究事業、新素材・機能性材料開発研究事業、自動車・航空機産業研究開発事業、新エネルギー開発研究事業、医理工連携産業研究開発事業）で構成する部門に改組し、活動している。表 iA-1 に、当部門に参加する理工学研究科教員の関わる論文・国際会議報告の数を示す。年々、論文数等が増加しており、当部門での活動により研究成果が得られているものと考えられる。
○

秋田大学、秋田県立大学、日本精機株式会社、株式会社三栄機械の４機関は将来の航空機部品製造の拠点化を目指した『秋田複合材新成形法技術研究組合』を平成 29 年４月３日に設立した。理事長には、秋田大学の研究担当理事、専務理事にはプロジェクトリーダーでもある理工学研究科教授が就任、秋田大学内に事務局を設置し円滑な運営と知的財産の一体的な管理を行い、秋田大学における研究活動は理工学研究科教員・学生が担っている。秋田県では航空機部品等の事業化を目的に複合材の革新的なコスト製造技術の開発を行っているが、本技術研究組合において、この技術開発の推進を図るとともに、この技術が「安く」「軽い」「容易」にできることが特徴であることから、航空機以外への広範な応用も検討している。

分析項目Ⅱ

研究成果の状況〔判定〕

相応の質にある〔判断理由〕
学術的に卓越している研究業績、社会・経済・文化的に卓越している研究業績が、それぞれ、１件、１件との評価を受けており、現況分析単位の目的・規模等を勘案し、相応の質にあると判断した。

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