東京学芸大学

学部・研究科等の教育に関する現況分析結果
学部・研究科等の教育に関する現況分析結果（概要）１． 教育学部
２． 教育学研究科
３． 教育実践専門職高度化専攻
４． 連合学校教育学研究科

136811注）現況分析結果の「優れた点」及び「特色ある点」の記載は、必要最小限の書式等の統一を除き、法人から提出された現況調査表の記載を抽出したものです。

東京学芸大学

東京学芸大学

学部・研究科等の教育に関する現況分析結果（概要）
学部・研究科等

教育活動の状況

教育成果の状況

教育学部【４】

特筆すべき高い質にある【２】相応の質にある

教育学研究科【２】

相応の質にある【２】

相応の質にある

教育実践専門職高度化
専攻【２】

相応の質にある【２】

相応の質にある

連合学校教育学研究科【２】

相応の質にある【２】

相応の質にある- 1 -東京学芸大学- 2 -東京学芸大学 教育学部

１．教育学部
（分析項目Ⅰ

教育活動の状況･･･････････････････････4）（分析項目Ⅱ

教育成果の状況･･･････････････････････

5）

- 3 -

東京学芸大学 教育学部

分析項目Ⅰ
〔判定〕

教育活動の状況
特筆すべき高い質にある〔判断理由〕
教育活動の基本的な質を実現している。
附属学校等をフィールドとした先端的実践研究の成果を基に、学部・大学院のカリキュラムとして「国際バカロレア教育論」及び「小学校におけるプログラミング教育」等を開発するとともに、教育委員会と連携し、「国際バカロレア教育に対応した教員研修」、「小学校英語の教科化に対応した研修」、「プログラミング教育に対応した研修」、「道徳の教科化に対応した研修」、「理科教員高度支援センターの教員研修」、及び「OECD（経済協力開発機構）等と連携した教員研修」等の教員研修を実施し、第３期中期目標期間は年平均 5,496 名の現職教員が参加している。
〔優れた点〕○

附属学校をフィールドとして、先端的実践研究を実施し、その成果を基に学部・大学院カリキュラムに該当する授業科目を開設した。さらに教育委員会と連携し、それらの現職教員研修プログラムを作成・実施することで、研究成果の社会的還元を進めている。
第３期中期目標期間においては、附属学校等をフィールドとした先端的実践研究として、「国際バカロレア教育」、「新学習指導要領に対応した科目の開発（小学校英語・プログラミング教育・道徳）」、「OECD と連携した次世代教育モデルの動画配信システムの開発」等を推進した。それらの研究成果を基に、学部・大学院のカリキュラムとして「国際バカロレア教育論」、「小学校におけるプログラミング教育」等の開発や教育委員会と連携した「国際バカロレア教育に対応した教員研修」、「小学校英語の教科化に対応した研修」、「プログラミング教育に対応した研修」、「道徳の教科化に対応した研修」、「理科教員高度支援センターの教員研修」、「OECD 等と連携した教員研修」など実施し、第３期中期目標期間（平成 28-平成 31）は年平均 5,496 名の現職教員が参加した。

〔特色ある点〕○

学校教育系と教育支援系の学生が協働してチーム・アプローチやチーム・ティーチングの実践力を養う科目である「教育コラボレーション演習」「教育ネットワーク演習」「教育マネージメント演習」を設け、日本人学校、現地校、日系企業、経済的な困難性の中にある子どもたちへの放課後学習支援活動等をフィールドとする学習指導法を導入している。

- 4 -東京学芸大学 教育学部○

アクティブ・ラーニング機能を持った「ラーニングコモンズ」を設置し、大学院生による学習サポーターを置き学部学生に学習相談を中心とする学習支援を行った。相談件数が平成 26 年度の 98 件から平成 28 年度の 230 件と２倍以上増加した（平成 31 年度 127 件）。

分析項目Ⅱ

教育成果の状況〔判定〕

相応の質にある〔判断理由〕
現況分析単位の目的に沿った基本的な教育成果が認められる。

- 5 -東京学芸大学 教育学研究科

２．教育学研究科（分析項目Ⅰ

教育活動の状況･･･････････････････････7）（分析項目Ⅱ

教育成果の状況･･･････････････････････7）- 6 -東京学芸大学 教育学研究科

分析項目Ⅰ

教育活動の状況〔判定〕

相応の質にある〔判断理由〕
教育活動の基本的な質を実現している。
〔特色ある点〕○

平成 31 年度に、大学院修士課程及び専門職学位課程（教職大学院）を再編し、今まで修士課程、教職大学院両方で行っていた教員養成機能を教職大学院へ一本化した。教職大学院においては、従来の学校組織マネジメントコースとカリキュラムデザイン授業研究コースの２コースの内容を充実・発展し、新たに教科領域指導、特別支援教育高度化、教育課題や現代的テーマに対応するためのプログラムを拡充し、学校教育に関するニーズに広く対応できるように総合型の教職大学院の整備を図った。
また、特別のプログラムとして、国際バカロレア教員養成特別プログラムを開設し、国際バカロレア認定校における中等教育プログラム（MYP）とディプロマ資格プログラム（DP）について IB 教員認定の登録資格を取得するための授業等を開設した。
修士課程においては、「教育の未来構想」を先導するためのグローバル、教育AI（人口知能）、臨床心理、教育協働などの、これからの社会で求められる先端的な「プラス α（アルファ）＝テーマ」に焦点を合わせ、その内容を教育の側から改めて捉え直すとともに、それら「プラス α＝テーマ」の専門性をも兼ね備えた、総合的で新たな能力を身に付けた教育者・研究者を育てることを目指す。

分析項目Ⅱ

教育成果の状況〔判定〕

相応の質にある〔判断理由〕
現況分析単位の目的に沿った基本的な教育成果が認められる。

- 7 -東京学芸大学 教育実践専門職高度化専攻

３．教育実践専門職高度化専攻（分析項目Ⅰ

教育活動の状況･･･････････････････････9）

（

分析項目Ⅱ

教育成果の状況･･･････････････････････10）- 8 -東京学芸大学 教育実践専門職高度化専攻

分析項目Ⅰ

教育活動の状況〔判定〕

相応の質にある〔判断理由〕
教育活動の基本的な質を実現している。
〔優れた点〕○

実務家教員の採用について、附属学校との連携による採用を行っており、また、教員組織の活性化を図るために、「教職大学院と附属学校との人事に関する取扱い」に基づき、附属学校の特命教授はローテーションを導入している。
これにより、大学と附属学校にとっては、教職大学院での教育経験を還元できるとともに、教職大学院にとっては、新たな教員の確保により、教育全般にわたる活性化を期待することができる。

〔特色ある点〕○

平成 31 年度に、大学院修士課程及び専門職学位課程（教職大学院）を再編し、今まで修士課程、教職大学院両方で行っていた教員養成機能を教職大学院へ一本した。教職大学院では、従来の学校組織マネジメントコースとカリキュ
ラムデザイン授業研究コースの２コースの内容を充実・発展し、新たに教科領域指導、特別支援教育高度化、教育課題や現代的テーマに対応のためのプログラムを拡充し、学校教育に関するニーズに広く対応できるように総合型の教職大学院の整備を図った。
また、特別プログラムとして、国際バカロレア教員養成特別プログラムを開設
し、国際バカロレア認定校における中等教育プログラム（MYP）とディプロマ資格プログラム（DP）について IB 教員認定の登録資格を取得するための授業等を開設した。

- 9 -東京学芸大学 教育実践専門職高度化専攻

分析項目Ⅱ

教育成果の状況〔判定〕

相応の質にある〔判断理由〕
現況分析単位の目的に沿った基本的な教育成果が認められる。

- 10 -

東京学芸大学 連合学校教育学研究科

４．連合学校教育学研究科
（

分析項目Ⅰ

教育活動の状況･･･････････････････････12）

（

分析項目Ⅱ

教育成果の状況･･･････････････････････12）- 11 -

東京学芸大学 連合学校教育学研究科

分析項目Ⅰ

教育活動の状況〔判定〕

相応の質にある〔判断理由〕
教育活動の基本的な質を実現している。

分析項目Ⅱ

教育成果の状況〔判定〕

相応の質にある〔判断理由〕
現況分析単位の目的に沿った基本的な教育成果が認められる。

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