本編
共同居住型賃貸住宅の居住水準に係る基準の検討及び提案

第１章 「単身者」向けの共同居住型賃貸住宅の居住水準の検討及び提案
第１章では、「単身者」向けの共同居住型賃貸住宅の居住水準について検討し、水準案を提示する。

１．１ 検討の枠組み
次の手順で検討を行った。
① 共同居住型賃貸住宅は、各入居者の専用の居室と、各入居者が共同で利用する共用空間で構成されることから、住宅に求められる基本性能について、「専用居室」及び「共用空間」それぞれに備えるべき機能への区分を検討し、設定を行う。
② 上記①の機能区分の設定を踏まえ、専用居室に備えるべき各機能について、機能を満たすための人の動きに必要な寸法・面積や設備・家具等の寸法に係る原単位を収集し、専用居室に求められる面積について検討する。
③ また、共用空間に備えるべき各機能についても同様に必要な寸法・面積に係る原単位を収集し、各機能に対応した空間ごとに求められる面積について検討する。
この際、入居者の定員あたりの共用設備の必要箇所（個）数については、共同居住型賃貸住宅の供給に係る事業者・有識者へのヒアリング調査や既往事例の調査の結果（参考編・参考１）等を踏まえつつ検討・設定する。
④ 上記②及び③の検討を踏まえ、入居者の定員別に必要とされる住宅面積及び定員１人あたり面積を算出し、住生活基本計画（全国計画）（平成 28 年 3 月 18 日閣議決定）（以下「住生活基本計
画（全国計画）」と表記する。
）に基づく最低居住面積水準との比較を通じて、共同居住型賃貸住宅の居住水準案を提示する。
⑤ なお、検討対象とする共同居住型賃貸住宅は既存ストックの活用による供給を想定するものであるため、専用居室と共用空間の多様な面積バランスの間取りに対応できる水準の検討が必要であると考えられる。そこで、専用居室及び共用空間の各面積について、「最小」の面積の場合（以下「最小」タイプという。
）と一定の「ゆとり」をもった面積の場合（以下「ゆとり」タイプという。
）の２つのケースを想定し（後述２）を参照）、これらの組み合わせにより住宅全体としての居住水準案を検討・提示する。

１-1

１）
「専用居室」及び「共用空間」に備えるべき機能の区分
まず、住宅に求められる基本機能について、図 1.1 に示すように、共同居住型賃貸住宅の「専用居室」に備えるべき機能と、「共用空間」に備えるべき機能とに区分・設定した。
住宅に求められる
基本機能
就寝
休息
学習
更衣
収納
調理
食事・団らん（接客）
排泄
洗面・脱衣
入浴
洗濯
出入り

共同居住型賃貸住宅の専用居室及び共用空間に備えるべき機能の区分
就寝
休息「専用居室」に読み書き備えるべき機能
更衣
収納（衣類・布団等身近なもの）
調理
収納（食器・調理器具等）
食事・団らん（接客※）排泄「共用空間」に洗面・脱衣備えるべき機能
入浴
洗濯
出入り
収納（靴）
収納（共用品等）※専用居室で簡単な接客をする場合もある「専用居室」に備えるべき機能は「就寝」、「休息」※、「共用空間」に備えるべき機能は「調理」、「食「読み書き」※、「更衣」、「収納（衣類等）」。

事・団らん（接客）」、「排泄」、「洗面・脱衣」、⇒他の入居世帯との分離が必要と思われる機能「入浴」、「洗濯」、「出入り」、「収納（靴・共用※ 「休息」、「読み書き」をあわせて「くつろぎ」として品等）とする。

いる。

⇒他の入居者と共同利用が可能な機能

専用居室

共用空間
収納（食器等）

くつろぎ

就寝

休息

・団らん
収納（衣類等）

更衣

洗面

休息

洗濯

読み書き

排泄

出入り
収納（衣類等）

専用居室

調理

（接客）

くつろぎ
就寝

くつろぎ
休息

食事

読み書き

更衣

専用居室

入浴

収納（靴・共用品等）
共同居住型賃貸住宅

就寝

読み書き

更衣

収納（衣類等）

くつろぎ
休息

就寝

読み書き

更衣

収納（衣類等）専用居室

図 1.1 「専用居室」及び「共用空間」に備えるべき機能区分の設定（単身者向けの場合）
１-2

２）「専用居室」及び「共用空間」の各面積の関係性からみた住宅タイプの想定
共同居住型賃貸住宅は、本来は共用空間でのコミュニティを重視した暮らし方であるため共用空間の面積が広いことが望ましい。しかし、検討対象とする共同居住型賃貸住宅は、入居者の家賃負担の軽減の観点から、戸建て住宅の空き家、共同住宅の空き住戸等の既存ストックの活用を想定するものである（新築は想定しない）。
既存住宅の各居室の面積構成については、専用居室としての利用が想定される各居室の面積は小さめで、食堂や居間等の共同で利用される共用空間にゆとりがある間取りから、専用居室の面積が広めである一方、共用空間の面積にはあまりゆとりがない間取りなど、様々なタイプのものが想定される。このため、既存住宅の有効活用の観点からは、多様な間取りタイプの住宅に適用できる基準の検討が必要となる。
そこで、本検討においては、専用居室と共用空間のそれぞれについて、一定の機能の相互補完性を考慮して、「最小」タイプと「ゆとり」タイプを想定し注１）、その組み合わせによる居住水準を検討する。具体的には、表 1.1 に示す、①「専用居室最小・共用空間ゆとり」タイプと、②「専用居室ゆとり・共用空間最小」タイプの２つの住宅タイプを想定し、専用居室と共用空間に求められる各機能についての必要面積の原単位を収集・整理し、居住水準を検討する。
表 1.1 「専用居室」と「共用空間」の各面積の関係性からみた住宅タイプ①「専用居室最小・共用空間ゆとり」タイプ②「専用居室ゆとり・共用空間最小」タイプ

住宅全体として、居住人数に応じた一定の居住面積水準以上を確保

住宅全体として、居住人数に応じた一定の居住面積水準以上を確保

イメージ

専用居室

専用居室

専用居室

共用空間

共用空間
専用居室

専用居室

専用居室は
最小面積以上

専用居室

専用居室

専用居室

共用空間は
ゆとり面積以上

専用居室はゆとり面積以上

共用空間は最小面積以上・住宅全体として、居住人数に応じた一定の居住 ・住宅全体として、居住人数に応じた一定の居住基準の考え方水準（共同居住型賃貸住宅の居住水準）以上を水準（共同居住型賃貸住宅の居住水準）以上を確保すること。

確保すること。

・各専用居室が居住人数に応じた「最小」面積以 ・各専用居室が居住人数に応じた「ゆとり」面積以上であること。

上であること。

・共用空間が居住人数に応じた「ゆとり」面積以上 ・共用空間が居住人数に応じた「最小」面積以上であること。

であること。

１-3

なお、上記の組み合わせのほかに、「専用居室最小・共用空間最小」タイプ、「専用居室ゆとり・共用空間ゆとり」タイプの組み合わせも考えられる。
しかし、「専用居室最小・共用空間最小」タイプは、専用居室で十分に確保できない機能に対応した空間を共用空間内で確保するなどの専用居室と共用空間における機能の相互補完が十分に実現されず、低水準の居住面積となるため、（一定のプライバシーに配慮した専用居室の面積の確保の一方で、一定のコミュニティ形成に資する共用空間の面積を確保するという）共同居住型賃貸住宅に求められる水準の点からは適切ではないと考えられる。このため、このタイプは検討対象として想定しない。
また、本研究の目的は、一般的な賃貸住宅型の居住水準として想定される最低居住面積水準に相当する共同居住型賃貸住宅の居住水準を検討することであるため、相対的に高水準となる「専用居室ゆとり・共用空間ゆとり」タイプについても検討対象として想定しない。

３）検討対象の入居者属性の想定
本検討における前提条件として、表 1.2 に示す入居者属性を想定した。
（１）入居者の属性
入居者の身体状況（日常生活動作（ADL：Activities of daily living））の程度によって、各機能の動作に必要な面積等が異なると考えられる。例えば、自立歩行が可能な若年・壮年者に比べて、高齢者や車いす使用者等が居住する場合は、高齢者対応の機能が必要となり、様々な機能空間にはより大きな面積が必要となると考えられる。このため、居住水準の検討にあたっては、対象とする入居者の身体状況からみた属性の想定が必要となる。
ところで、住宅セーフティネットの中核を担っている公営住宅については、従来、同居する親族がいる世帯であることが入居要件であり、単身入居が可能なケースは 60 歳以上の高齢者、身体障がい者、被生活保護者等の福祉的対応が必要な者に限定されていた。一方、平成 23 年に公布された「地域の自主性及び自立性を高めるための改革の推進を図るための関係法律の整備に関する法律（平成 23 年 5 月 2 日公布）
」により、公営住宅法が改正（平成 24 年 4 月 1 日施行）され、全国一律に定められていた公営住宅の入居基準について、各地方公共団体の条例により地域の実情に応じた設定が可能となった。
しかし、多くの地方公共団体では、公営住宅への単身入居は従来と同様、60 歳以上の高齢者等に限定しているのが実情である。公営住宅への入居が制度上可能となっているのは、単身者では依然として高齢者や身体障がい者等が中心であると言える。
表 1.２ 検討対象の入居者の設定
世帯規模想定する入居者

入居者の定員備考

２人 （単身者×２人）
単身者

・若年（壮年）、中年者（高齢者等）

４人 （単身者×４人）
６人 （単身者×６人）
８人 （単身者×８人）
10 人 （単身者×10 人）

１-4

専用居室は１人１室

こうした状況を踏まえ、既存の民間ストック等の活用による共同居住型賃貸住宅の居住水準の検討にあたっては、公営住宅との役割分担を想定し、次の①～③の入居者属性を想定した。
① 多くの地方公共団体で公営住宅への単身入居が原則認められていない、若年（壮年）期から中
年期注２）の者を主対象とする。
② 高齢者を排除するものではないが、高齢者が居住する場合は、要介護状態であっても、介護サービス（介助）等を受けながら一定の自立した生活ができる者を想定する。
③ また、既存の戸建て住宅等の活用を想定するため注３）、住宅内の移動にあたって車いすの利用を必要とする者については、検討対象として想定しない（一定のサポートを受けながら自力歩行・杖歩行により移動できる者までを想定する）。
なお、上記の①～③以外の者についても、ソフト面のサポート等が提供されることにより、実際には居住が可能となる場合がある。本想定は、あくまでも居住水準案の検討にあたっての便宜上の設定であることに留意が必要である（実際の共同居住型賃貸住宅は、想定した属性以外の者の居住を排除するものではない）。
（２）入居者の定員
入居者の定員は、共同居住をする上での最少人数の２人から、戸建て住宅等の既存ストックの活用を考慮して最多人数として 10 人を想定する。
平成 25 年住宅・土地統計調査（総務省統計局）によると、全国の一戸建住宅の住宅延床面積の分布は、「100～149 ㎡」が最も多く、ついで「150 ㎡以上」が多い（全国編・第 13 表）。また、戸建て住宅の大半を占める持ち家の住宅延床面積で 150 ㎡以上の区分を細かく見ると、「150～169㎡」が最も多く、ついで「170～199 ㎡」、「200～249 ㎡」であり、これらで 150 ㎡以上全体の約85％を占める（全国編・第 11 表）。現在入居者がいる住宅も今後空き家となった場合に、共同居住型賃貸住宅として有効活用されることが考えられる。
このため、活用可能な既存ストックとして、統計的にみて大半を網羅すると考えられる 250 ㎡までの住宅（建物）を対象と想定する。また、共同居住型賃貸住宅の既往事例での住宅面積と居住人数の関係をみると（参考編・参考１）、１人あたり面積が最大で 25 ㎡/人までの事例が中心であるため、定員が 10 人までのケースを想定して検討を行った。なお、本想定についても、あくまでも居住水準案の検討にあたっての便宜上の設定であることに留意が必要である（実際の共同居住型賃
貸住宅は、想定した入居者定員を超えるものを排除するものではない）。

注
注 1）専用居室の「最小」
・「ゆとり」の各タイプと組み合わせる共用空間の「ゆとり」
・「最小」の機能は、専用居室の機能との相互補完的な関係にある『食事・団らん』、『収納（靴）』の各機能を想定する。
注 2）健康増進法民の健康の増に基づき策定された「国進の総合的な推進を図るための基本的な方針（「健康日
本 21（第 2 次）」）
（平成 24 年 7 月 10 日厚生労働省告示 430 号）によると、中年期は 45 歳から 64 歳と示されているが、ここでは、60 歳以上を高齢者と称する公営住宅の入居者に係る用法に従い、50 歳
代までを中年と称する。
注 3）一般的に建築後年数の経過した既存住宅は、住宅内の各空間が細分化されいることや、廊下幅が狭い、段差が多いなどにより、車いす対応への改修には大きなコストを要する場合が少なくない。

１-5

１．２ 専用居室に求められる面積の検討及び設定
専用居室について、図 1.1 に整理した「就寝」、「くつろぎ（休息・読み書き）
」
、
「更衣」
、
「収納」の
「ゆとり」タイプにつ
各機能の必要面積を検討し注４）、専用居室に求められる面積を設定した。また、
いては、友人等を招いての簡単な「接客」機能も想定し、専用居室の必要面積を設定する。
なお、家族関係にない複数の者が就寝等に用いる居室をシェアすることは、住宅においては適切ではない。このため、専用居室は１人１室として、必要面積の検討及び設定を行う。

１）専用居室「最小」タイプ（１）専用居室の各機能面積（各機能に応じた行為に必要な最低面積）の設定
専用居室「最小」タイプについて、各機能の必要面積とその原単位（内法又は有効面積）を検討・整理した結果が表 1.3 である。また、検討の根拠データ及び出典を表 1.４に示している。
なお、専用居室での就寝については、「住生活基本計画（全国計画）」において定められている「最低居住面積水準」では、ベッドでの就寝が想定されていることから、本検討においてもベッド就寝によることを想定する（以下、「ゆとり」タイプも同様とする）。
表 1.3 専用居室の各機能の必要面積とその原単位：「最小」タイプ機能

必要面積

必要面積の検討図※
50

考え方（想定する行為）と原単位
・単身者のためシングルベッドを想定する。

500

1,000

・シングルベッドの標準寸法は 970 ㎜×1,950㎜程度、設置の余裕を考慮すると 1,000 ㎜
×1,950 ㎜程度のスペースが必要である。

就寝

3.80 ㎡

1,950・さらに、掛け布団の厚みを考慮しベッドの片

シングル
ベッド

2,450

側には 50 ㎜程度の空間が必要である。
・ベッドへの寝起き、ベッドメーキング、ベッドへの接近等の動作に必要な空間域（以下「動作域」という。）として、ベッドの片側及び足下500に 500 ㎜程度が必要である。

1,550（根拠 専 1-１-1）、（根拠 専 1-１-2）
・１人用テーブル（コタツ）の寸法として最小の

くつろぎ（
休息・
読み書き）

650 ㎜×650 ㎜を想定する。

750（根拠専用 1-1-3）・コタツとした場合のコタツ布団の厚みを考慮

700

1.20 ㎡

テーブル

すると、700㎜×750 ㎜（奥側及び両方の横側に各 50 ㎜の厚さを考慮）のスペースが必

1,600

要である。

900

・テーブルまわりには、座椅子でくつろげる（テーブルでの読み書き等）、また立て膝での動作が余裕をもってできる動作域として、奥行き 900 ㎜が必要である。（根拠 専 1-１-4）※必要面積の検討図の寸法の単位は㎜。以下の全ての「必要面積の検討図」について同様である。

１-6

表 1.3 専用居室の各機能の必要面積（つづき）：「最小」タイプ機能

必要面積

必要面積の必要面積の検討図※

考え方（想定する行為）と原単位
・手足を伸ばして、「上着・セーターを着る」、

更衣

更衣

1.08 ㎡「ズボン・スカートを履く」等の動作域として、

900

幅 1,200 ㎜×奥行き 900 ㎜が必要である。
（根拠 専 1-１-5）

1,200・既往調査によると、寝具・衣類、書籍の平均
収納（
衣類・
布団等）

保有量は成人女子は約 3.6m３、成人男性は

1,350

約 2.7 m３とされている。（根拠 専 1-１-6）
・「最小」タイプのため、成人男性の平均保有
1,000

収納

量を想定し、高さ２ｍまで収納できると仮定2.30 ㎡

1,700
700

すると、1.35 ㎡の面積が必要である（例：1,350 ㎜×1,000 ㎜、1,500 ㎜×900 ㎜）。

収納前スペース

・収納スペースの前面には、洋服ダンスの開閉の動作域として、奥行き 700 ㎜程度が必要である。（根拠 専 1-１-7）
表 1.4 検討の根拠データ及び出典
根拠
根拠
専１-1-1

必要寸法・面積の根拠

出典

・寝室に配置されたベッドのまわりには、次専１-1-1①：「ベッドまわりの必要寸法」、日本建築学会のスペースの確保が必要。

編：建築人間工学事典、P28、129、彰国社、1999 年＊シングルベッドに入る・出る等の動作域

専１-1-1②：「建築設計資料集成[人間]」、日本建築として、足元まわりに 500 ㎜が必要。

学会編､丸善、平成 15 年１月、P46、「姿勢・動作：動＊ベッドメーキングのための動作域として、作のための空間 就寝「寝る（ふとん）」、「ベッドメーキン

足元まわりに 500 ㎜が必要。

グをする」」

根拠・ベッドメーキングのための「人の横向き歩

専 1-１-2：「建築設計資料集成３ [単位空間１]」、

専１-1-2

行・作業」の動作域として、幅 500 ㎜が日本建築学会編､丸善、昭和 55 年 7 月

必要。

P78、「動作空間：歩行・運搬３ 「壁に張り付いて歩く」」

根拠

・正方形の形状のコタツの最小寸法は

専１-1-3：「建築設計資料集成１」日本建築学会編､

専１-1-3650 ㎜×650 ㎜程度。

昭和 46 年 6 月
P39、「人体・動作空間(9)：動作空間Ⅵ 「こたつの大きさ（平面）」」

根拠

・「床に座る（座いす）」動作域として、幅専 1-１-4①：「建築設計資料集成[人間]」、日本建築

専１-１-4700 ㎜×奥行き 900 ㎜が必要。

学会編､丸善、平成 15 年１月
P45、「姿勢・動作：動作のための空間 休息「床に座る（座いす）」」

・「コタツに入って寝転がる」動作域として、

専１-1-4②：「建築設計資料集成１」、日本建築学会

コタツまわりに 900 ㎜が必要。

編､丸善、昭和 46 年 6 月、P63、「住宅(19)：だんらん
接客Ⅱ 「⑥４人座－自由な姿勢」」

・「正座する（立ち上がる動作を含めた）」、

専１-1-4③：「建築設計資料集成[人間]」、日本建築「ひざを立てて座る（立ち上がる動作を含学会編､丸善、平成 15 年１月

めた）」動作域として、幅 600 ㎜×奥行き

P33、「姿勢・動作：移行動作と動作域 「正座をする」、

900 ㎜が必要。

「ひざを立てて座る」」

１-7

表 1.4 検討の根拠データ及び出典（つづき）
根拠

必要寸法・面積の根拠

出典根拠

・「上着を着る」「セーターを着る」動作域として

専1-１-5：「建築設計資料集成[人間]」、日本建築

専１-1-5

幅 1,200 ㎜×奥行き 900 ㎜が必要。

学会編､丸善、平成 15 年１月

・「スカートをはく」動作域として、幅 900 ㎜×

P47、「姿勢・動作：動作のための空間 更衣「上着奥行き 1,200 ㎜が必要。

を着る」、「セーターを着る」、「スカートを履く」」

根拠・昭和 50 年代に竣工された日本住宅公団（住 専１-1-6①：「マンションの収納空間に関する調査

専１-1-6

宅・都市整備公団）及び民間マンションの団 (1)」、(財)日本住宅総合センター、平成 5 年 4 月
地から各 2,000 件程度を対象としてアンケー 専１-1-6②：「マンションの収納空間に関する調査
ト調査（有効回収 457 件）が行われている。

(2)」、(財)日本住宅総合センター、平成 6 年 8 月

・成人１人が保有する生活財について、「寝具・衣類」、「履物」、「書籍」を対象に調査されており、その結果から収納スペースが次のように算出されている。
項目
寝具・
衣類
履物
書籍

成人女子容量 成人男子容量
2.592ｍ３0.240ｍ３
0.972ｍ３

女子×
2/3ｍ３
女子×
2/3ｍ３
0.972ｍ３

・専用居室に収納する「寝具・衣類」、「書籍」に限ると、成人女子では約 3.6m３、成人男性
では約 2.7m３の容量となる。

根拠
専１-1-7

・「洋服ダンスを開ける」動作域として、タンス

専１-1-7：「建築設計資料集成[人間]」、日本建築

前に最低 700 ㎜の奥行きが必要。

学会編､丸善、平成 15 年１月
P47、「姿勢・動作：動作のための空間 収納「洋服ダンスを開ける」」（２）「最小」タイプに必要な専用居室の面積（１）で整理した各機能の必要面積を単純に合計すると、専用居室に必要な面積（内法面積又は有効面積）は 8.38 ㎡となる。ただし、１人が居住する専用居室においては、複数の機能に係る行為が同時に行われることはないことから、一定の空間的広がりがあれば、複数の機能のスペースを兼用して利用することが可能となり、スペースの節約を図ることができるとともに、逆に広いスペー
スを合理的に生み出すことも可能となる。
そこで、複数の機能のスペースを兼用することを前提として、最も効率的に機能空間を兼用できると考えられる観点から、各機能を実際に行うための家具配置や生活動線等を想定して、表 1.3 に示した各機能の必要面積の組み合わせについて検討を行い、実際に必要な専用居室の面積を算出した注５）。
検討結果を表 1.5 の「複数の機能スペースの兼用化の検討図（例）」として示している。表では、
表 1.3 に示した各機能の必要面積の原単位（内法又は有効面積）をもとに内法面積を算出するとともに、それを壁芯補正した壁芯面積も併記している。壁芯補正にあたっては、居室の４面の壁のうち、２面は柱角４寸（壁厚 12 ㎝）、残り２面は柱角３寸（壁厚９㎝）で「大壁」を想定した場合、

１-8

4.5 畳では 1.08 倍、６畳では 1.07 倍、８畳では 1.06 倍となるため、平均として 1.07 倍（７％増）
を用いている。
検討の結果、単身者向けの共同居住型賃貸住宅の専用居室「最小」タイプに必要な居室面積は内法面積で 6.52 ㎡、壁芯面積で 6.98 ㎡となる。
表 1.5 専用居室の必要面積の検討結果：「最小」タイプ50

複数の機能スペースの兼用化の検討図（例）※１

700

くつろぎスペースとベッド回りスペー
スの一部で幅 900 ㎜×奥行き
1,950 ㎜のスペースを確保できる。
寝転んでくつろげるスペースと、更衣スペースを兼ねることが可能。
また、ベッドへへの接近や寝起き、
ベッドメーキング等のスペースを兼ねることが可能。

テーブル

1,950

シングル
ベッド

3,340
くつろぎスペースの一部で奥行き700 ㎜が確保できる。
洋服ダンスの開閉等の可能な一定の収納前スペースを兼ねることができる。
また、ベッドメーキングスペース等を兼ねることが可能。

700

690

内法面積
必要
面積

1,000

1,950
200

収納なし

※2
収納あり

収納

6.52 ㎡

壁芯面積（1,950 ㎜×3,340 ㎜）
居室のみで 6.52 ㎡を確保
収納を含めて 6.52 ㎡を確保
例） 収納 1.35 ㎡⇒居室 5.17 ㎡※1 図の寸法の単位は㎜。

6.98 ㎡（6.52 ㎡×1.07）

収納なし

居室のみで 6.98 ㎡を確保

収納あり

収納を含めて 6.98 ㎡を確保

※2 専用居室の必要面積は、小数点以下３桁を切り上げて表示している。

注
注 4) 専用居室の各機能の必要面積は、小数点以下３桁を切り上げて、小数点以下２桁で表示している。

１-9

２）専用居室「ゆとり」タイプ（１）専用居室の各機能面積（各機能に応じた行為に必要な最低面積）の設定
専用居室「ゆとり」タイプについて、「最小」タイプと同様に、専用居室の各機能の必要面積とその原単位（内法又は有効面積）を検討・整理したものが表 1.6 である。また、検討の根拠データ
及び出典を表 1.7 に示している。
表 1.6 専用居室の各機能の必要面積：「ゆとり」タイプ
機能

必要面積

必要面積の検討図

考え方（想定する行為）と原単位
・シングルベッドの標準寸法は 970 ㎜×1,950 ㎜程度であるが、設置の余裕を考

50

1,000

900

慮して 1,000 ㎜×1,950 ㎜程度のスペースが必要。さらに、掛け布団の厚みを考慮しベッドの片側には 50 ㎜程度の空就寝間が必要である。
4.78 ㎡

1,950

・ベッドへの寝起き、ベッドへの接近、ベッドメ

シングル
ベッド

2,450

ーキング等に必要な 500 ㎜程度に加え、ある程度の介助等も可能となる動作域を確保する場合、ベッドの片側には 900 ㎜が必要である。（根拠 専 1-2-1）

500

・ベッドの足元には、ベットメーキングの動作域として、500 ㎜が必要である。

1,950（前述・根拠 専 1-１-2）
・机上で腕を伸ばして作業を行うことを想定して、テーブル（コタツ）の寸法は「最小」タイプよりも一回り大きい 750 ㎜×
800

400

750 ㎜を想定する。（根拠 専 1-2-2）

くつろぎ（
休息・
読み書き）
・
接客

・コタツとした場合のコタツ布団の厚みを考
800

テーブル

慮すると、800 ㎜×800 ㎜（奥側及び片方の横側に各 50 ㎜の厚さを考慮）のス
ペースが必要である。

2.32 ㎡

・テーブル前に床座や寝転んでくつろげるス

2,500

ペースを確保。平均的な身長の成年男性

1,700が寝転がる動作域として、長さ 1,700 ㎜が必要である。（根拠 専 1-2-3）
・接客等のため専用居室内でテーブルに鍵の手に座る動作域として、奥行き 400 ㎜
を最低限確保する。（根拠 専 1-2-4）
・なお、座布団を敷いてゆとりを持って座る
動作域の確保には、奥行き 500 ㎜が必要である。（根拠 専 1-2-5）

１-10

表 1.6 専用居室の各機能の必要面積（つづき）：「ゆとり」タイプ
機能

必要面積

必要面積の検討図

考え方（想定する行為）と原単位
・手足を伸ばして、上着・セーターを着る、更衣

更衣

1.08 ㎡

ズボン・スカートを履く等の動作域として、

900

幅 900 ㎜×奥行き 1,200 ㎜が必要である。（前述・根拠 専 1-１-5）
1,200・既往調査によると、寝具・衣類、書籍の平均保有量は、成人女子は約 3.6m３、成人
男性は約 2.7 m３とされている。
収納（
衣類・
布団等）

（前述・根拠 専 1-１-6）

1,800

・「ゆとり」タイプであるため、成人女性の平均保有量を想定し、高さ２ｍまで収納でき

収納

1,000

3.42 ㎡

1,900ると仮定し、1.8 ㎡の面積が必要である（例：1,800 ㎜×1,000 ㎜）。

900

収納前スペース

・収納スペース前面には、洋服ダンスの開閉に加えて、布団の押し入れへの収納や整理ダンスの引き出しを開ける（引き出し全長の 2/3 程度を引き出せる）動作域として、奥行き 900 ㎜程度が必要である。
（根拠 専 1-2-6）

表 1.7 検討の根拠データ及び出典
根拠

必要寸法・面積の根拠

出典

根拠

・「病人に付き添う（ベッドの場合）」動作域とし

専 1-2-1①：「建築設計資料集成３ [単位空間専 1-2-1て、ベッド脇に最低 750 ㎜の幅が必要。

１）」、日本建築学会編､丸善、昭和 55 年 7 月

・「杖歩行」の動作域として、最低 800 ㎜の幅

P67、「動作空間：収納２ 保健・整容 「病人に付が必要。

き添う（ベッド）」」
専 1-2-1②：「建築設計資料集成[人間]」、日本建築学会編､丸善、平成 15 年１月
P64、「歩行・運動：歩行のための補助具と動作ス
ペース 単独歩行［３］「杖歩行」」①杖歩行等でベッドに自力で近づくための動作

専 1-2-1③：伊沢陽一、「高齢者介護・看護施設

域として、次の幅が必要。

の計画と設計」、P139、彰国社、2011 年 10 月

・杖歩行：750 ㎜以上
・杖に体重をかけて歩く：900 ㎜以上
・杖２本を使う 800 ㎜以上、歩行器：800 ㎜以
上②ベッド脇でイスに腰を下ろす（ベッドに平行に座る）動作域として、幅 900 ㎜以上が必要。
③ベッド脇での洗髪・清拭の動作域として、幅600 ㎜以上が必要。

１-11

表 1.7 検討の根拠データ及び出典（つづき）
根拠

必要寸法・面積の根拠

出典

根拠

・人体寸法から割り出される机上の広さとして、「着専 1-2-2：「建築設計資料集成１」、日本建

専 1-2-2座の状態で腕を伸ばして作業をする」動作を想定

築学会編､昭和 46 年 6 月

した場合、750 ㎜×700 ㎜の動作域が必要。

P58、「住宅(14) 個人的生活活動Ⅰ：「⑥人＊正方形のコタツ寸法は、最小サイズの 650 ㎜

体寸法から割出される机上の広さ」」

四方のワンサイズ上は 750 ㎜四方が一般的。
根拠

・男性の平均身長は 26～29 歳で「171.4 ㎝」、30

専 1-2-3①：「平成 28 年国民健康・栄養調専 1-2-3～39 歳で「171.5 ㎝」、40～49 歳で「171.4 ㎝」。

査報告」（P102、「身体状況調査の結果」）、

・平均的な身長 1,700 ㎜の男性が足先を机の下に

厚生労働省、平成 29 年 12 月

入れて寝転ぶ場合、1,700 ㎜で対応が可能。
・身長 1,680 ㎜の成人男子が「上向きに寝る」動作

専 1-2-3②：「建築設計資料集成[人間]」、域として、長さ 1,700 ㎜程度が必要。

日本建築学会編､丸善、平成 15 年１月
P33、「姿勢・動作：移行動作と動作域 「上向きに寝る」」

・平均的な身長 1,700 ㎜の成人男性が「側臥・ひじ

専 1-2-3③：「建築設計資料集成[人間]」、立て」姿勢をとるには、長さ 1,800 ㎜程度が必要。

日本建築学会編､丸善、平成 15 年１月

・足先を机の下に入れるとした場合、1,700 ㎜で対P43、「姿勢・動作：動作のための空間 人体応が可能。

の基本動作・臥位［４］「側臥・ひじ立て」」

根拠

・「コタツ等に座る」動作域として、最低 400 ㎜が必

専 1-2-4：「建築設計資料集成[１]」、日本

専 1-2-4

要。

建築学会編､昭和 46 年 6 月
P63、「住宅(19) だんらん・接客Ⅱ：「⑥４人座-自由な姿勢」」

根拠・「接客等で座布団を敷いて余裕を持って座る」動

専 1-2-5：「建築設計資料集成[１]」、日本

専 1-2-5

作域として、500 ㎜が必要。

建築学会編､昭和 46 年 6 月
P63、「住宅(19) だんらん・接客Ⅱ：「⑦座式
の接客」」

根拠

・「布団を押し入れにしまう」動作域として、押し入専 1-2-6：「建築設計資料集成[人間]」、専 1-2-6

れ前に幅 750 ㎜×長さ 900 ㎜が必要。

日本建築学会編､丸善、平成 15 年１月

・「整理だんす（の引き出し）を開ける」動作域とし

P47、「姿勢・動作：動作のための空間 「ふとて、引き出し全長の 2/3 を引き出すためには、タんを押入にしまう」、「整理ダンスを開ける」」

ンス前に奥行き 900 ㎜程度が必要。

（２）「ゆとり」タイプに必要な専用居室の面積（１）で整理した各機能の必要面積を単純に合計すると、専用居室に必要な面積（内法面積又は有効面積）は 11.60 ㎡となる。ただし、「最小」タイプと同様、１人が居住する専用居室においては、
複数の機能に係る行為が同時に行われることはないことから、一定の空間的広がりがあれば、複数の機能のスペースを兼用して利用することが可能となり、スペースの節約を図ることができるとともに、広いスペースを合理的に生み出すことも可能となる。
そこで、「最小」タイプでの検討と同様、複数の機能のスペースを兼用することを前提として各機能を実際に行うための家具配置や生活動線等を想定しつつ、各機能の必要面積の組み合わせについて検討を行い、実際に必要な専用居室の面積を算出した。

１-12

検討結果を表 1.8 の「複数の機能スペースの兼用化の検討図（例）」として示している。表では、「最小」タイプと同様、各機能の必要面積の原単位（内法又は有効面積）をもとに内法面積を算出
するとともに、それを 1.07 倍（7％増）で壁芯補正して算出した壁芯面積を併記している。
検討の結果、単身者向けの共同居住型賃貸住宅の専用居室「最小」タイプに必要な居室面積は内法面積で 8.36 ㎡、壁芯面積で 8.95 ㎡となる。
表 1.8 専用居室の必要面積の検討結果：「ゆとり」タイプ
コタツとした場合のコタツ布団の厚みを含めて、テーブルに向かって奥行き450 ㎜のスペースが確保できる。
専用居室で接客等をする際に、テーブ
ルに鍵の手に２人が座ることが可能。
また、テーブル（750 ㎜四方）を壁に付けて寄せると奥行き 500 ㎜が確保
でき、余裕を持って座ったり、ベッドメー
キング等をしたりできるスペースを確保することが可能。

2,300
50

1,000

800

複数の機能スペースの兼用化の検討図（例）※１

テーブル

くつろぎスペースとベッド回りスペース、
収納前スペースの一部で幅 1,250 ㎜
×奥行き 2,050 ㎜のスペースを確保できる。
寝転んでくつろげるスペースと、更衣ス
ペースを兼ねることが可能。
また、ベッドへの接近や寝起き等のス
ペースに加えて、ある程度の介助等も可能となる余裕スペースを確保するこ
とが可能。

シングル
ベッド

1,950

3,633

900

内法面積
必要
収納なし

※2
収納あり

くつろぎスペースの一部で奥行き 900㎜の収納前スペースが確保できる。
布団の押し入れへの収納や整理ダンスの引き出しの開閉が可能となる。
また、ベッドメーキングスペース等を兼ねることが可能。

収納

783

面積

450

8.36 ㎡

壁芯面積（2,300 ㎜×3,633 ㎜）
居室のみで 8.36 ㎡を確保
収納を含めて 8.36 ㎡を確保
例） 収納 1.80 ㎡⇒居室 6.56 ㎡※1 図の寸法の単位は㎜。

8.95 ㎡（8.36 ㎡×1.07）

収納なし

居室のみで 8.95 ㎡を確保

収納あり

収納を含めて 8.95 ㎡を確保

※2 専用居室の必要面積は、小数点以下３桁を切り上げて表示している。

注
注 5）就寝に布団を利用した場合は機能スペースがより兼用化されるが、現行の最低居住面積水準の設定において就寝面積はベッド就寝を前提としていることに加え、共同居住型賃貸住宅の既往事例においてもベッドが大多数を占めると考えられる（参考編・参考１に示す既往事例調査では 100％を占める）ことから、ベッドによる就寝を前提として他の機能を兼用化した場合の専用居室の必要面積を算出する。

１-13

１．３ 共用空間に求められる面積の検討及び設定
共用空間について、図 1.１に整理した「調理」、「食事・団らん」、「排泄・洗面・脱衣・入浴・洗濯」
、
「出入り」
、
「収納」の各機能に対応した各空間の必要面積を入居者の定員別に検討し注６）、共用空間に求められる面積を設定する。

１．３．１ 「調理」機能に対応した「台所空間」の必要面積
調理機能に対応する台所空間については、共同居住型賃貸住宅においては様々な暮らし方に基づく利用が想定される。例えば、個々の入居者が単独で調理を行う場合のほか、共同居住のメリットを活かして、（入居者どうしの食事会等の）イベントのために共同で調理を行うなど、入居者どうしの交流・コミュニティを重視した暮らし方に基づく利用が志向される場合も想定される。また、社会人の入居者を想定した場合、朝夕の生活時間帯が重なり、複数の者が同時に利用する場合も考えられる。
このため、台所空間の面積設定の考え方については、次の考え方に基づき、「最小」タイプと「ゆとり」タイプを設定する。
・「最小」タイプ ：各入居者が個々に調理をすることを基本とする。複数の入居者が日常的に共同で又は同時に調理することは想定しないが、（入居者どうしの食事会等の）イベ
ント時には共同で調理をする場合がある。
・「ゆとり」タイプ：各入居者が個々に調理をするほか、複数の入居者が日常的に共同で又は同時に調理をすることも想定する。
また、入居者の定員（２人：単身者×２人、４人：単身者×４人、６人：単身者×６人、８人：単身者×８人、10 人：単身者×10 人。以下同様とする。
）によって、食器・調理器具の収納や冷蔵庫等の設置に要するスペースが異なる。さらに、共同で利用する場合は、台所ユニット（１ユニットはコ
ンロ、流し台、調理台で構成される。以下同様とする。
）の大きさや動線上の必要面積も異なる。
このため、入居者の定員別に、「最小」タイプと「ゆとり」タイプの必要面積（内法又は有効面積）について検討を行った。
検討結果を表 1.9～表 1.18 に示している。また、各表に示した検討の根拠データの詳細及び出典を
表 1.19 に示している。

注
注 6) 共用空間の各機能に対応した空間の必要面積は、小数点以下３桁を切り上げて、小数点以下２桁で表示し
ている。

1-14

１）定員２人（単身者×２人）の場合（１）共用空間「最小」タイプ
表 1.9 「調理」機能の必要面積：定員２人の「最小」タイプ
機能

調理

対応空間

必要面積の検討図

600

2,１00
1,500

600

流し台

冷蔵庫

台所

700
1,600

1,000

450

900

食器棚等
900

【基本的考え方】
・各入居者が個々に調理をすることを基本とし、複数の入居者が日常的に共同で又は同時に調理することは想定しない（ただし、イベント時には共同で調理をする場合がある）。
〈台所ユニット〉
・台所ユニットのサイズは、２人世帯の最低居住面積水準の設定における原単位として、幅 1,200 ㎜
×奥行き 600 ㎜が用いられている。共同居住型賃貸住宅の場合は、通常の２人世帯と比較すると、（各入居者が個々に調理をすることを基本と想定するが）各入居者が保有する調理器具の収納考え方（
想定する行為）と原単位や食器の洗浄後の水切り等のスペースが必要となることや、イベント時には入居者が共同で調理をする場合も想定されることから、通常の２人世帯よりもワンサイズ大きいものとする。
・このため、流し台・調理台・コンロ台の最小サイズの組み合わせにより、幅 1,500 ㎜×奥行き 600㎜のサイズ(シンク１つ、コンロ２口)を想定する。（根拠 共 1-１-１）〈冷蔵庫〉
・320 リットルの容量の冷蔵庫 1 台の設置を想定し、標準的な幅 600 ㎜×奥行き 700 ㎜とする。
（根拠 共 1-１-2）〈調理・動線スペース〉
・冷蔵庫を開けて物を出し入れできるスペース、流し台・調理台の下棚の物をしゃがんで取り出すことができるスペースとして、900 ㎜の幅が必要である。（根拠 共 1-１-3）
・このため、冷蔵庫の前に 900 ㎜の幅、流し台の前には（流し台の奥行き寸法を考慮して）1,000 ㎜の幅を確保する。この空間は可動のゴミ箱（台所等の共用空間から出るゴミ用）の設置スペースを含むものとする。
〈食器棚等〉
・２人分の食器等（炊飯器、ポット、電子レンジ等の台所家電を含む）を収納するのスペースとして、
幅 900 ㎜×奥行き 450 ㎜を想定する。（根拠 共 1-１-5）

必要
面積3.77 ㎡（2,100 ㎜×1,600 ㎜＋900 ㎜×450 ㎜）

1-15

（２）共用空間「ゆとり」タイプ
表 1.10 「調理」機能の必要面積：定員２人の「ゆとり」タイプ
機能

調理

対応空間

必要面積の検討図

600

台所

2,400
1,800

600

流し台

冷蔵庫

700

1,900
1,300

450

1,200

食器棚等
900

【基本的考え方】
・各入居者が個々に調理するほか、複数の入居者が日常的に共同で又は同時に調理する場合も想定する。
〈台所ユニット〉
・複数の入居者が日常的に共同で又は同時に調理する場合も想定するため、台所ユニットのサイズ
考え方（
想定する行為）と原単位

は、「最小」タイプよりもワンサイズ大きいものとし、幅 1,800 ㎜×奥行き 600 ㎜(シンク１つ、コンロ２口)を想定する。（根拠 共 1-１-1）〈冷蔵庫〉
・320 リットルの容量の冷蔵庫 1 台の設置を想定し、幅 600 ㎜×奥行き 700 ㎜とする。
（根拠 共 1-１-2）〈調理・動線スペース〉
・流し台・調理台での調理や食器棚での作業をしている人の後ろを通行できるスペース、冷蔵庫を開けていても、その後ろを通行できるスペースとして、1,200 ㎜の幅を確保する。（根拠 共 1-１-4）
・このため、冷蔵庫の前に 1,200 ㎜の幅、流し台の前には（流し台の奥行き寸法を考慮して）1,300 ㎜の幅を確保する。この空間は可動のゴミ箱（台所等の共用空間から出るゴミ用）の設置スペースを含むものとする。
〈食器棚等〉
・２人分の食器等（炊飯器、ポット、電子レンジ等の台所家電を含む）を収納する食器棚等のスペースとして、幅 900 ㎜×奥行き 450 ㎜を想定する。（根拠 共 1-１-5）

必要
面積4.97 ㎡（2,400 ㎜×1,900 ㎜＋900 ㎜×450 ㎜）

1-16２）定員４人（単身者×４人）の場合（１）共用空間「最小」タイプ
表 1.11 「調理」機能の必要面積：定員４人の「最小」タイプ
機能

調理

対応空間

必要面積の検討図

600

台所

2,400
1,800

600

流し台

冷蔵庫

700
1,600

1,000

450

900

食器棚等
1,500

【基本的考え方】
・各入居者が個々に調理をすることを基本とし、複数の入居者が日常的に共同で又は同時に調理することは想定しない（ただし、イベント時には共同で調理をする場合がある）。
〈台所ユニット〉
・台所ユニットのサイズは、（各入居者が個々に調理することを基本と想定するが）各入居者が保有する調理器具の収納や食器の洗浄後の水切り等のスペースが必要となることや、イベント時には入居
考え方（想定する行為）と原単位者が共同で調理をする場合も想定されることから、定員２人の「最小」タイプよりもワンサイズ大きいものとし、幅 1,800 ㎜×奥行き 600 ㎜(シンク１つ、コンロ２口)を想定する。（根拠 共 1-１-１）〈冷蔵庫〉
・401 リットルの容量の冷蔵庫 1 台の設置を想定し、標準的な幅 600 ㎜×奥行き 700 ㎜とする。
（根拠 共 1-１-2）〈調理・動線スペース〉
・冷蔵庫を開けて物を出し入れできるスペース、調理台の下棚の物をしゃがんで取り出すことができるスペースとして、900 ㎜の幅が必要である。（根拠 共 1-１-3）
・このため、冷蔵庫の前に 900 ㎜の幅、流し台の前には（流し台の奥行き寸法を考慮して）1,000 ㎜の幅を確保する。この空間は可動のゴミ箱（台所等の共用空間から出るゴミ用）の設置スペースを含むものとする。
〈食器棚等〉
・４人分の食器等（炊飯器、ポット、電子レンジ等の台所家電を含む）を収納する食器棚等のスペースとして、幅 1,500 ㎜×奥行き 450 ㎜を想定する。（根拠 共 1-１-5）

必要
面積4.52 ㎡（2,400 ㎜×1,600 ㎜＋1,500 ㎜×450 ㎜）

1-17

（２）共用空間「ゆとり」タイプ
表 1.12 「調理」機能の必要面積：定員４人の「ゆとり」タイプ
機能

調理

対応空間

台所

3,000

必要面積の検討図

600

2,400

600

流し台

冷蔵庫

700

1,900
1,300

1,200

450

食器棚等
1,500

【基本的考え方】
・各入居者が個々に調理するほか、複数の入居者が日常的に共同で又は同時に調理する場合も想定する。
〈台所ユニット〉
・複数の入居者が日常的に共同で又は同時に調理する場合も想定するため、台所ユニットのサイズ
考え方（
想定する行為）と原単位

は、定員４人の「最小」タイプよりもワンサイズ大きいものとし、幅 2,400 ㎜×奥行き 600 ㎜(シンク１つ、コンロ２口)を想定する。（根拠 共 1-１-1）〈冷蔵庫〉
・401 リットルの容量の冷蔵庫 1 台の設置を想定し、幅 600 ㎜×奥行き 700 ㎜とする。
（根拠 共 1-１-2）〈調理・動線スペース〉
・流し台・調理台での調理や食器棚での作業をしている人の後ろを通行できるスペース、冷蔵庫を開けていても、その後ろを通行できるスペースとして、1,200 ㎜の幅が必要である。（根拠 共 1-１-4）
・このため、冷蔵庫の前に 1,200 ㎜の幅、流し台の前には（流し台の奥行き寸法を考慮して）1,300 ㎜の幅を確保する。この空間は可動のゴミ箱（台所等の共用空間から出るゴミ用）の設置スペースを含むものとする。
〈食器棚等〉
・４人分の食器等（炊飯器、ポット、電子レンジ等の台所家電を含む）を収納する食器棚等のスペースとして、幅 1,500 ㎜×奥行き 450 ㎜を想定する。（根拠 共 1-１-5）

必要
面積6.38 ㎡（3,000 ㎜×1,900＋1,500 ㎜×450 ㎜）

1-18３）定員６人（単身者×６人）の場合（１）共用空間「最小」タイプ
表 1.13 「調理」機能の必要面積：定員６人の「最小」タイプ
機能

調理

対応空間

台所

3,600

必要面積の検討図

600

2,400

600

600

流し台

冷蔵庫

冷蔵庫

700
1,600

1,000

900

食器棚等

450

2,100

【基本的考え方】
・各入居者が個々に調理をすることを基本とし、複数の入居者が日常的に共同で又は同時に調理することは想定しない（ただし、イベント時には共同で調理をする場合がある）。
〈台所ユニット〉
・台所ユニットのサイズは、（各入居者が個々に調理することを基本と想定するが）各入居者が保有す考え方（
想定する行為）と原単位

る調理器具の収納や食器の洗浄後の水切り等のスペースが必要となることや、イベント時には入居者が共同で調理をする場合も想定されることから、定員４人の「最小」タイプよりもワンサイズ大きいものとし、幅 2,400 ㎜×奥行き 600 ㎜(シンク１つ、コンロ２口)を想定する。（根拠 共 1-１-１）〈冷蔵庫〉
・401 リットルの容量の冷蔵庫を２台の設置を想定する。
・１台あたりのスペースは、幅 600 ㎜×奥行き 700 ㎜とする。（根拠 共 1-１-2）〈調理・動線スペース〉
・冷蔵庫を開けて物を出し入れできるスペース、調理台の下棚の物をしゃがんで取り出すことができるスペースとして、900 ㎜の幅が必要である。（根拠 共 1-１-3）
・このため、冷蔵庫の前に 900 ㎜の幅、流し台の前には（流し台の奥行き寸法を考慮して）1,000 ㎜の幅を確保する。この空間は台所等の共用空間から出るゴミの）可動のゴミ置き場スペースを含むものとする。
〈食器棚等〉
・６人分の食器等（炊飯器、ポット、電子レンジ等の台所家電を含む）を収納する食器棚等のスペースとして、幅 2,100 ㎜×奥行き 450 ㎜を想定する。（根拠 共 1-１-5）

必要
面積6.71 ㎡（3,600 ㎜×1,600 ㎜＋2,100 ㎜×450 ㎜）

1-19

（２）共用空間「ゆとり」タイプ
表 1.14 「調理」機能の必要面積：定員６人の「ゆとり」タイプ
機能

調理

対応空間

台所

3,750

必要面積の検討図

600

2,550

600

600

流し台

冷蔵庫

冷蔵庫

700

1,900
1,300

450

1,200

食器棚等

2,100

【基本的考え方】
・各入居者が個々に調理するほか、複数の入居者が日常的に共同で又は同時に調理する場合も想定する。
〈台所ユニット〉
・複数の入居者が日常的に共同で又は同時に調理する場合も想定するため、台所ユニットのサイズ
は、定員６人の「最小」タイプよりもワンサイズ大きいものとし、幅 2,550 ㎜×奥行き 600 ㎜(シンク１
考え方（想定する行為）と原単位

つ、コンロ３口)を想定する。（根拠 共 1-１-1）〈冷蔵庫〉
・401 リットルの容量の冷蔵庫２台の設置を想定する。
・１台あたりのスペースは、幅 600 ㎜×奥行き 700 ㎜とする。（根拠 共 1-１-2）〈調理・動線スペース〉
・流し台・調理台での調理や食器棚での作業をしている人の後ろを通行できるスペース、冷蔵庫を開けていても、その後ろを通行できるスペースとして、1,200 ㎜の幅が必要である。（根拠 共 1-１-4）
・このため、冷蔵庫の前に 1,200 ㎜の幅、流し台の前には（流し台の奥行き寸法を考慮して）1,300 ㎜の幅を確保する。この空間は可動のゴミ箱（台所等の共用空間から出るゴミ用）の設置スペースを含むものとする。
〈食器棚等〉
・６人分の食器等（炊飯器、ポット、電子レンジ等の台所家電を含む）を収納する食器棚等のスペースとして、幅 2,100 ㎜×奥行き 450 ㎜を想定する。（根拠 共 1-１-5）

必要
面積8.07 ㎡（3,750 ㎜×1,900＋2,100 ㎜×450 ㎜）

1-20４）定員８人（単身者×８人）の場合（１）共用空間「最小」タイプ
表 1.15 「調理」機能の必要面積：定員８人の「最小」タイプ
機能

調理

対応空間

台所

3,950

必要面積の検討図

600

2,550

800

600

流し台

冷蔵庫

冷蔵庫

700
1,600

1,000
900

450

食器棚等

2,700

【基本的考え方】
・各入居者が個々に調理をすることを基本とし、複数の入居者が日常的に共同で又は同時に調理することは想定しない（ただし、イベント時には共同で調理をする場合がある）。
〈台所ユニット〉
・台所ユニットのサイズは、（各入居者が個々に調理することを基本と想定するが）各入居者が保有する調理器具の収納や食器の洗浄後の水切り等のスペースが必要となることや、イベント時には入居
考え方（想定する行為）と原単位者が共同で調理をする場合も想定されることから、定員６人の「最小」タイプよりもワンサイズ大きいものとし、幅 2,550 ㎜×奥行き 600 ㎜(シンク１つ、コンロ３口)を想定する。（根拠 共 1-１-1）〈冷蔵庫〉
・495 リットルの容量の冷蔵庫を１台、401 リットルの容量の冷蔵庫を１台、計２台の設置を想定する。
・495 リットルの容量の冷蔵庫は標準的な幅 800 ㎜×奥行き 700 ㎜、401 リットルの容量の冷蔵庫は幅 600 ㎜×奥行き 700 ㎜を想定する。（根拠 共 1-１-2）〈調理・動線スペース〉
・冷蔵庫を開けて物を出し入れできるスペース、調理台の下棚の物をしゃがんで取り出すことができるスペースとして、900 ㎜の幅を確保する。（根拠 共 1-１-3）
・このため、冷蔵庫の前に 900 ㎜の幅、流し台の前には（流し台の奥行き寸法を考慮して）1,000 ㎜の幅を確保する。この空間は可動のゴミ箱（台所等の共用空間から出るゴミ用）の設置スペースを含むものとする。
〈食器棚等〉
・８人分の食器等（炊飯器、ポット、電子レンジ等の台所家電を含む）を収納する食器棚等のスペースとして、幅 2,700 ㎜×奥行き 450 ㎜を想定する。（根拠 共 1-１-5）

必要
面積7.54 ㎡（3,950 ㎜×1,600 ㎜＋2,700 ㎜×450 ㎜）

1-21

（２）共用空間「ゆとり」タイプ
表 1.16 「調理」機能の必要面積：定員８人の「ゆとり」タイプ
機能

調理

対応空間

台所

4,700
3,300

必要面積の検討図

600

流し台

流し台

800

600

冷蔵庫

冷蔵庫

700

1,900
1,300

450

1,200

食器棚等

2,700

【基本的考え方】
・各入居者が個々に調理するほか、複数の入居者が日常的に共同で又は同時に調理する場合も想定する。
〈台所ユニット〉
・複数の入居者が日常的に共同で又は同時に調理する場合も想定するため、台所ユニットのサイズ
は、定員８人の「最小」タイプよりも大きいものとし、幅 1,650 ㎜×奥行き 600 ㎜のユニット (シンク２
考え方（想定する行為）と原単位

つ、コンロ４口) ２台の設置を想定する。（根拠 共 1-１-1）〈冷蔵庫〉
・495 リットルの容量の冷蔵庫を１台、401 リットルの容量の冷蔵庫を１台、計２台の設置を想定する。
・495 リットルの容量の冷蔵庫は幅 800 ㎜×奥行き 700 ㎜、401 リットルの容量の冷蔵庫は幅 600㎜×奥行き 700 ㎜を想定する。（根拠 共 1-１-2）〈調理・動線スペース〉
・流し台・調理台での調理や食器棚での作業をしている人の後ろを通行できるスペース、冷蔵庫を開けていても、その後ろを通行できるスペースとして、1,200 ㎜の幅が必要である。（根拠 共 1-１-4）
・このため、冷蔵庫の前に 1,200 ㎜の幅、流し台の前には（流し台の奥行き寸法を考慮して）1,300 ㎜の幅を確保する。この空間は可動のゴミ箱（台所等の共用空間から出るゴミ用）の設置スペースを含むものとする。
〈食器棚等〉
・８人分の食器等（炊飯器、ポット、電子レンジ等の台所家電を含む）を収納する食器棚等のスペースとして、幅 2,700 ㎜×奥行き 450 ㎜を想定する。（根拠 共 1-１-5）

必要
面積10.15 ㎡

（4,700 ㎜×1,900＋2,700 ㎜×450 ㎜）

1-22５）定員 10 人（単身者×10 人）の場合（１）共用空間「最小」タイプ
表 1.17 「調理」機能の必要面積：定員 10 人の「最小」タイプ
機能

調理

対応空間

台所

4,900
3,300

必要面積の検討図

600

流し台

流し台

800

800

冷蔵庫

冷蔵庫

700
1,600

1,000

900

450

食器棚等

3,300

【基本的考え方】
・各入居者が個々に調理をすることを基本とし、複数の入居者が日常的に共同で又は同時に調理することは想定しない（ただし、イベント時には共同で調理をする場合がある）。
〈台所ユニット〉
・台所ユニットのサイズは、（各入居者が個々に調理することを基本と想定するが）各入居者が保有する調理器具の収納や食器の洗浄後の水切り等のスペースが必要となることや、イベント時には入居
考え方（想定する行為）と原単位者が共同で調理をする場合も想定されることから、定員８人の「最小」タイプよりも大きいものとし、幅1,650 ㎜×奥行き 600 ㎜ユニット (シンク２つ、コンロ４口)２台の設置を想定する。
（根拠 共 1-１-1）〈冷蔵庫〉
・495 リットルの容量の冷蔵庫２台の設置を想定する。
・１台あたりのスペースは、幅 800 ㎜×奥行き 700 ㎜を想定する。（根拠 共 1-１-2）〈調理・動線スペース〉
・冷蔵庫を開けて物を出し入れできるスペース、調理台の下棚の物をしゃがんで取り出すことができるスペースとして、900 ㎜の幅が必要である。（根拠 共 1-１-3）
・このため、冷蔵庫の前に 900 ㎜の幅、流し台の前には（流し台の奥行き寸法を考慮して）1,000 ㎜の幅を確保する。この空間は可動のゴミ箱（台所等の共用空間から出るゴミ用）の設置スペースを含むものとする。
〈食器棚等〉
・10 人分の食器等（炊飯器、ポット、電子レンジ等の台所家電を含む）を収納する食器棚等のスペースとして、幅 3,300 ㎜×奥行き 450 ㎜を想定する。（根拠 共 1-１-5）

必要
面積9.33 ㎡（4,900 ㎜×1,600 ㎜＋3,300 ㎜×450 ㎜）

1-23

（２）共用空間「ゆとり」タイプ
表 1.18 「調理」機能の必要面積：定員 10 人の「ゆとり」タイプ
機能

調理

対応空間

台所

5,200
3,600

必要面積の検討図

600

流し台

流し台

800

800

冷蔵庫

冷蔵庫

700

1,900
1,300

450

1,200

食器棚等

3,300

【基本的考え方】
・各入居者が個々に調理するほか、複数の入居者が日常的に共同で又は同時に調理する場合も想定する。
〈台所ユニット〉
・複数の入居者が日常的に共同で又は同時に調理する場合も想定するため、台所ユニットのサイズ
考え方（
想定する行為）と原単位

は、定員 10 人の「最小」タイプよりもワンサイズ大きいものとし、幅 1,800 ㎜×奥行き 600 ㎜のユニットを２台(シンク２つ、コンロ６口)設置することを想定。（根拠 共 1-１-1）〈冷蔵庫〉
・495 リットルの容量の冷蔵庫２台の設置を想定する。
・１台あたりのスペースは、幅 800 ㎜×奥行き 700 ㎜とする。（根拠 共 1-１-2）〈調理・動線スペース〉
・流し台・調理台での調理や食器棚での作業をしている人の後ろを通行できるスペース、冷蔵庫を開けていても、その後ろを通行できるスペースとして、1,200 ㎜の幅が必要である。（根拠 共 1-１-4）
・このため、冷蔵庫の前に 1,200 ㎜の幅、流し台の前には（流し台の奥行き寸法を考慮して）1,300 ㎜の幅を確保する。この空間は可動のゴミ箱（台所等の共用空間から出るゴミ用）の設置スペースを含むものとする。
〈食器棚等〉
・10 人分の食器等（炊飯器、ポット、電子レンジ等の台所家電を含む）を収納する食器棚等のスペースとして、幅 3,300 ㎜×奥行き 450 ㎜を想定する。（根拠 共 1-１-5）

必要
面積11.37 ㎡

（5,200 ㎜×1,900＋3,300 ㎜×450 ㎜）

1-24

表 1.19 検討の根拠データ及び出典
根拠

必要寸法・面積の根拠

出典

根拠

・流し台のサイズは、幅 750 ㎜～1,500 ㎜、奥行き 共１-1-1①：「建築設計資料集成[物品]」、

共１-1-1550～560 ㎜の組み合わせで６種類が示されてい 日本建築学会編､丸善、平成 15 年１月
る。

P16、「飲食・調理：家庭用流し台・調理台

・調理台のサイズは、幅 150 ㎜～900 ㎜、奥行き 550 「流し台」、「調理台」、「コンロ台」」～7500 ㎜の組み合わせで６種類が示されている。
・コンロ台のサイズは、幅 600 ㎜～1,050 ㎜、奥行き
540～600 ㎜の組み合わせで５種類が示されている。
⇒台所ユニットとしての幅（ｗ）の例として、次の組み合わせが考えられる。
① Ｗ＝1,800 ㎜の場合：流し台 1,200 ㎜（調理台を兼ねる）＋コンロ台 600 ㎜② Ｗ＝2,400 ㎜の場合：流し台 1,200 ㎜＋調理
台 600 ㎜＋コンロ台 600 ㎜③ Ｗ＝2,550 ㎜の場合：流し台 1,200 ㎜＋調理
台 600 ㎜＋コンロ台 750 ㎜④ Ｗ＝3,300 ㎜の場合：流し台 1,050 ㎜（調理台を兼ねる）＋コンロ台 600 ㎜ユニット×２台⑤ Ｗ＝3,600 ㎜の場合：流し台・調理台・コンロ台
1,800 ㎜ユニット×２台・システムキッチンの幅は 2,550 ㎜。

共１-1-1②：「建築設計資料集成[物品]」、・ミニキッチンの幅は 1,500 ㎜。

日本建築学会編､丸善、平成 15 年１月
P19、「飲食・調理：システムキッチン、冷凍
冷蔵庫、食器洗浄機 「システムキッチン」、「ミニキッチン」」・最低居住面積水準の検討における「調理機能」に係

共１-1-1③：「新たな居住指標等検討調る必要寸法・面積の算出において、台所ユニットの査」、財団法人日本住宅総合センター、平幅（Ｗ）は、次のように想定されている。

成 14 年 4 月、P75、「（表 4-3）必要な居住① １～２人： Ｗ＝1,200 ㎜

機能と居住面積の算定について」② ３～４人： W＝1,800 ㎜③ ５～６人： Ｗ＝2,400 ㎜

根拠・冷凍冷蔵庫のサイズは、次のとおり。

共 1-１-2：「建築設計資料集成[物品]」、

共１-1-2① 容量 320 リットル：幅 590 ㎜×奥行き 630 ㎜

日本建築学会編､丸善、平成 15 年１月（×高さ 1,560 ㎜）

P19、「飲食・調理：システムキッチン、冷凍② 容量 401 リットル；幅 600 ㎜×奥行き 675 ㎜

冷蔵庫、食器洗浄機 「冷凍冷蔵庫」」（×高さ 1,780 ㎜）⇒設置には、幅 600 ㎜×奥行き 700 ㎜程度のスペースが必要。
③ 容量 495 リットル；幅 745 ㎜×奥行き 700 ㎜（×高さ 1,800 ㎜）⇒設置には、幅 800 ㎜×奥行き 700 ㎜程度のスペースが必要。

1-25

表 1.19 検討の根拠データ及び出典（つづき）
根拠

必要寸法・面積の根拠

出典

根拠

・「調理台で調理をする、下棚のものをしゃがんで取り出

共１-1-3：「建築設計資料集成[人間]」共 1-１-3

す」動作域として、幅 900 ㎜が必要。

日本建築学会編､丸善、平成 15 年１月
P45、「姿勢・動作：動作のための空間
調理「調理をする」」

根拠

・「流し台で調理、食器棚で作業している人の後ろを通行

共１-1-4：「建築設計資料集成[人間]」共 1-１-4できる」ためには、幅 1200 ㎜が必要。

日本建築学会編､丸善、平成 15 年１月
P54、「姿勢・動作：動作のための空間「流し台と収納スペース」、「引き出し付
きカウンターと通路」」

根拠

・公団住宅における世帯人数別の食器棚の家具寸法

共１-1-5①：「公団住宅の面積等に関

共 1-１-5（幅×奥行き）は」が次のように定められている。

する水準」、日本住宅公団、昭和 55 年

① １～２人：450 ㎜×900 ㎜② ３～５人：450 ㎜×1,200 ㎜③ ６人～ ：450 ㎜×1,800 ㎜
・共同居住型賃貸住宅では複数の異なる世帯が入居することから、通常の世帯と比べて同じ居住人数でも共有化できない調理器具・食器・電化製品が存在し、食器棚の容量は大きくなると考えられる。このため、２人世帯の 450 ㎜×900 ㎜を基準とし、居住人数が１人増える
につれ 300 ㎜×450 ㎜の寸法が増えると仮定した。
⇒食器棚の家具寸法（幅×奥行き）① ２人： 900 ㎜×450 ㎜② ４人： 1,500 ㎜×450 ㎜③ ６人： 2,100 ㎜×450 ㎜④ ８人： 2,700 ㎜×450 ㎜⑤ 10 人： 3,300 ㎜×450 ㎜
・１人暮らしの学生の食生活型を「やや自炊派」、「たまに共１-1-5②：沖田富美子「食生活と台自炊派」、「自炊しない派」に分けて、食指生活型別の所のかかわりに関する研究 第３報－一

標準的な鍋類・台所用品、食器類・調味料等についての収納容量が算出されている。

人暮らしの学生の食生活型と食・調理空

項目
鍋類・
台所用品
食器類
調味料・
保存食品
合計

やや
自炊派

たまに
自炊派

自炊
しない派

0.07 m３

0.07 m３

0.03 m３

0.02 m３

0.02 m３

0.02 m３

0.06 m３

0.05 m３

0.03 m３

約 0.15m３

約 0.12 m３ 約 0.08 m３

・「やや自炊派」の容量は約 0.15ｍ３と算出されており、高さ 2,000 ㎜の食器棚を想定した場合、１人あたりの寸法（幅×奥行き）は、約 170 ㎜×450 ㎜となる。上記の設定した容量は、この寸法をはるかに超えている。

1-26間」、日本女子大学紀要・家政学部、
45、1998 年 3 月

１．３．２ 「食事・団らん」機能に対応した「食堂・居間空間」の必要面積
食事・団らん機能に対応する食堂・居間空間は、専用居室に求められる機能とは一定の相互補完的な関係にある。例えば、（個々の入居者が）食事やテレビの視聴によるくつろぎ、接客等の機能の一部を専用居室で行うか、これらすべてを共用空間で行うかによって、食堂・居間空間に求められる面積が異なる。また、入居者どうしの交流等の団らんをどの程度重視した暮らし方を想定するのかによっても、食堂・居間空間の必要面積は異なる。
このため、食堂・居間空間の面積設定の考え方については、次の考え方に基づき、「最小」タイプと「ゆとり」タイプを設定する。
・「最小」タイプ ：各入居者が個々に、ダイニングテーブルに座った状態や、テレビを視聴するた
めにイスを一定の範囲で動かして団らんをすることを想定する。
・「ゆとり」タイプ：各入居者が個々に団らんするほか、複数の入居者が日常的に集まって、ダイニ
ングテーブルに座った状態のほか、ソファや床座など、様々なスタイルで団らんをする場合も想定する。
また、入居者の定員によって、共同で又は同時に利用する場合の必要面積も異なる。
このため、入居者の定員別に、「最小」タイプと「ゆとり」タイプの場合の必要面積（内法又は有効面積）について検討を行った。
検討結果を表 1.20～表 1.29 に示している。また、各表に示した検討の根拠データの詳細及び出典
を表 1.30 に示している。

1-27

１）定員２人（単身者×２人）の場合（１）共用空間「最小」タイプ
表 1.20 「食事・団らん」機能の必要面積：定員２人の「最小」タイプ
機能

食事・団らん

対応空間

食堂・居間

2,350

必要面積の検討図

1,100
テレビ台

750

テーブル

2,600

750

750

1,200

400

【基本的考え方】
・食事機能に加えて、一定の団らん機能を兼ねたスペースを確保する。
・各入居者が、ダイニングテーブルに座った状態、又は、イスをある程度の範囲で動かしてテレビを視聴するなどの団らんをすることを想定する。
【食事をする】〈ダイニングテーブル〉
考え方（
想定する行為）と原単位・２人掛けのテーブルの最小サイズとして幅 750 ㎜×奥行き 750 ㎜を想定する。（根拠 共 1-2-1）〈ダイニングテーブル回りのスペース〉
・ダイニングテーブル回りの一方は、イスを引いての立ち座りに最小限必要な 750 ㎜のスペースを確保する。（根拠 共 1-2-2）
・他方は、イスに座っている後ろを人が通行できる（イスをテーブルの下に引き込んだ際に、２人が行
き違うこともできる）最小幅 1,100 ㎜を確保する。（根拠 共 1-2-3）【団らんをする】〈テレビの適正視聴距離〉
・ダイニングテーブルに座って、テレビを視聴するなどの団らんを想定する。
・32Ｖ型（液晶・16:9 型で画面高さは約 39 ㎝）の大きさのテレビ１台の設置を想定する。
・テレビ台（簡単な収納を兼ねる）として奥行き 400 ㎜を想定する。
・テレビの適正な視聴距離は画面高さの３倍と想定した場合、テレビの前には約 1,200 ㎜程度の距離の確保が必要である。
・このスペースは食卓へのサービス動線を兼ねる（通行幅は 600 ㎜が必要）。（根拠 共 1-2-4）

必要
面積6.11 ㎡ （2,350 ㎜×2,600 ㎜）

1-28

（２）共用空間「ゆとり」タイプ
表 1.21 「食事・団らん」機能の必要面積：定員２人の「ゆとり」タイプ
機能

食事・団らん

対応空間

食堂・居間

2,950
テレビ台

400

必要面積の検討図

1,100

750

1,750 2,600

テーブル

1,100

ソファ

750

800

1,600

600

【基本的考え方】
・食事機能に加えて、一定の団らん機能を兼ねたスペースを確保する。
・入居者が集まって、ダイニングテーブルに座った状態やイスを動かしてのほか、ソファや床座など、様々なスタイルで団らんをすることを想定する。また、ソファで一定の接客もできるものとする。
【食事をする】〈ダイニングテーブル〉
考え方（
想定する行為）と原単位・２人掛けのテーブルの最小サイズとして、幅 750 ㎜×奥行き 750 ㎜を想定。（根拠 共 1-2-1）〈ダイニングテーブル回りのスペース〉
・イスに座っている後ろを人が通行できる（イスをテーブルの下に引き込んだ際に２人が行き違うこともできる）最小幅 1,100 ㎜を確保する。また、テレビを視聴するためイスを引いて配置できる幅として
1,100 ㎜を確保することを想定する（イスの奥行きは標準 500 ㎜）。（根拠 共 1-2-3）【団らん・接客する】〈ソファ・ソファ回り〉
・ダイニングテーブルとは別にくつろぐ空間としてソファを置き、一定の接客にも対応できるようにする。
・ソファサイズは、２人掛けのサイズ（幅 1600 ㎜×奥行き 800 ㎜）を想定する。（根拠 共 1-2-5）・ソファからテレビ台まで 1,400 ㎜程度を確保し、小さなテーブルを置いての床座での接客も可能とする。（根拠 共１-2-4）
・ソファとテーブルの間を通行できるように、600 ㎜の幅を確保する。（根拠 共 1-2-4）〈テレビの適正視聴距離〉
・32Ｖ型（液晶・16:9 型で画面高さは約 39 ㎝）の大きさのテレビ１台の設置を想定する。
・テレビ台（簡単な収納を兼ねる）として奥行き 400 ㎜を想定する。
・テレビの適正な視聴距離は画面高さの３倍と想定した場合、テレビの前には約 1,200 ㎜程度の距離の確保が必要である。

必要
面積8.71 ㎡ （2,950 ㎜×2,950 ㎜）

1-29２）定員４人（単身者×４人）の場合（１）共用空間「最小」タイプ
表 1.22 「食事・団らん」機能の必要面積：定員４人の「最小」タイプ
機能

食事・団らん

対応空間

食堂・居間

2,800

必要面積の検討図

1,100

テレビ台

800

テーブル

2,800

900

1,200

1,200

400

【基本的考え方】
・食事機能に加えて、一定の団らん機能を兼ねたスペースを確保する。
・各入居者が、ダイニングテーブルに座った状態、又は、イスをある程度の範囲で動かしてテレビを視聴するなどの団らんをすることを想定する。
【食事をする】〈ダイニングテーブル〉
考え方（
想定する行為）と原単位・４人掛けのテーブルのサイズとして、最小タイプよりも奥行きの一回り大きい、幅 1,200 ㎜×奥行き
800 ㎜を想定する。（根拠 共 1-2-1）〈ダイニングテーブル回りのスペース〉
・イスに座っている場合のテーブル端からイス背面までの距離は 450 ㎜程度。(根拠 共 1-2-2）
・イスに座っている後ろを人が横向きに通行できるためには幅 450 ㎜程度が必要（根拠 共 1-2-3）であるため、ダイニングテーブル回りの一方は、イスに座っている後ろを人が横向きに通行できる最小幅の 900 ㎜を確保することを想定する。
・他方は、イスに座っている後ろを人が前向きで通行できる（イスをテーブルの下に引き込んだ際には、２人が行き違うこともできる）最小幅 1,100 ㎜を確保することを想定する。（根拠 共 1-2-3）【団らんをする】〈テレビの適正視聴距離〉
・32Ｖ型（液晶・16:9 型で画面高さは約 39 ㎝）の大きさのテレビ１台の設置を想定する。
・テレビ台（簡単な収納を兼ねる）として奥行き 400 ㎜を想定する。
・テレビの適正な視聴距離は画面高さの３倍と想定した場合、テレビの前には約 1,200 ㎜程度の距離の確保が必要である。
・このスペースは食卓へのサービス動線を兼ねる（通行幅は 600 ㎜が必要）。（根拠 共 1-2-4）

必要
面積7.84 ㎡（2,800 ㎜×2,800 ㎜）

1-30

（２）共用空間「ゆとり」タイプ
表 1.23 「食事・団らん」機能の必要面積：定員４人の「ゆとり」タイプ
機能

食事・団らん

対応空間

食堂・居間

3,400
テレビ台

400

必要面積の検討図

1,100

800

1,800
テーブル

1,100

ソファ

800

1,600

600

1,20

3,000

【基本的考え方】
・食事機能に加えて、一定の団らん機能を兼ねたスペースを確保する。
・入居者が集まって、ダイニングテーブルに座った状態やイスを動かしてのほか、ソファや床座など、様々なスタイルで団らんをすることを想定する。また、ソファで一定の接客もできるものとする。
【食事をする】〈ダイニングテーブル〉
考え方（
想定する行為）と原単位・４人掛けのテーブルのサイズとして、幅 1,200 ㎜×奥行き 800 ㎜を想定する。（根拠 共 1-2-1）〈ダイニングテーブル回りのスペース〉
・イスに座っている後ろを人が通行できる（イスをテーブルの下に引き込んだ際に、２人が行き違うこともできる）最小幅 1,100 ㎜を確保する。また、テレビを視聴する際に、イスを引いて配置できる幅として 1,100 ㎜を確保することを想定する（イスの奥行きは標準 500 ㎜）。（根拠 共 1-2-3）【団らん・接客する】〈ソファ・ソファ回り〉
・ダイニングテーブルとは別にくつろぐ空間としてソファを置き、一定の接客にも対応できるようにする。
・ソファサイズは、２人掛けのサイズ（幅 1600 ㎜×奥行き 800 ㎜）を想定する。（根拠 共 1-2-5）・ソファからテレビ台まで 1,450 ㎜程度を確保し、小さなテーブルを置いての床座での接客も可能とする。（根拠 共１-2-6）
・ソファとテーブルの間を通行できるように、600 ㎜の幅を確保する。（根拠 共 1-2-4）〈テレビの適正視聴距離〉
・32Ｖ型（液晶・16:9 型で画面高さは約 39 ㎝）の大きさのテレビ１台の設置を想定する。
・テレビ台（簡単な収納を兼ねる）として奥行き 400 ㎜を想定する。
・テレビの適正な視聴距離は画面高さの３倍と想定した場合、テレビの前には約 1,200 ㎜程度の距離の確保が必要である。

必要
面積10.20 ㎡ （3,400 ㎜×3,000 ㎜）

1-31３）定員６人（単身者×６人）の場合（１）共用空間「最小」タイプ
表 1.24 「食事・団らん」機能の必要面積：定員６人の「最小」タイプ
機能

食事・団らん

対応空間

食堂・居間

3,400

900

テレビ台

必要面積の検討図

1,100

テーブル

2,900

900

1,800

1,200

400

【基本的考え方】
・食事機能に加えて、一定の団らん機能を兼ねたスペースを確保する。
・各入居者が、ダイニングテーブルに座った状態、又は、イスをある程度の範囲で動かしてテレビを視聴するなどの団らんをすることを想定する。
【食事をする】
考え方（
想定する行為）と原単位〈ダイニングテーブル〉
・６人掛けのテーブルのサイズとして、最小タイプよりも奥行きの一回り大きい、幅 1,800 ㎜×奥行き
900 ㎜を想定する。（根拠 共 1-2-1）〈ダイニングテーブル回りのスペース〉
・ダイニングテーブル回りの一方は、イスに座っている後ろを人が横向きに通行できる最小幅の 900㎜を確保することを想定する。（根拠 共 1-2-2、共 1-2-3）
・他方は、イスに座っている後ろを人が前向きで通行できる（イスをテーブルの下に引き込んだ際には、２人が行き違うこともできる）最小幅 1,100 ㎜を確保することを想定する。（根拠 共 1-2-3）【団らんをする】〈テレビの適正視聴距離〉
・32Ｖ型（液晶・16:9 型で画面高さは約 39 ㎝）の大きさのテレビ１台の設置を想定する。
・テレビ台（簡単な収納を兼ねる）として奥行き 400 ㎜を想定する。
・テレビの適正な視聴距離は画面高さの３倍と想定した場合、テレビの前には約 1,200 ㎜程度の距離の確保が必要である。
・このスペースは食卓へのサービス動線を兼ねる（通行幅は 600 ㎜が必要）。（根拠 共 1-2-4）

必要
面積9.86 ㎡ （3,400 ㎜×2,900 ㎜）

1-32

（２）共用空間「ゆとり」タイプ
表 1.25 「食事・団らん」機能の必要面積：定員６人の「ゆとり」タイプ
機能

食事・団らん

対応空間

食堂・居間

4,000
テレビ台

400

1,100

必要面積の検討図

900

1,900
テーブル

1,100

ソファ

1,800

600

3,100

800

1,600

【基本的考え方】
・食事機能に加えて、一定の団らん機能を兼ねたスペースを確保する。
・入居者が集まって、ダイニングテーブルに座った状態やイスを動かしてのほか、ソファや床座など、様々なスタイルで団らんをすることを想定する。また、ソファで一定の接客もできるものとする。
【食事をする】〈ダイニングテーブル〉
考え方（
想定する行為）と原単位・６人掛けのテーブルのサイズとして、幅 1,800 ㎜×奥行き 900 ㎜を想定する。（根拠 共 1-2-1）〈ダイニングテーブル回りのスペース〉
・イスに座っている後ろを人が通行できる（イスをテーブルの下に引き込んだ際に、２人が行き違うこともできる）最小幅 1,100 ㎜を確保する。また、テレビを視聴する際に、イスを引いて配置できる幅として 1,100 ㎜を確保することを想定する（イスの奥行きは標準 500 ㎜）。（根拠 共 1-2-3）【団らん・接客する】〈ソファ・ソファ回り〉
・ダイニングテーブルとは別にくつろぐ空間としてソファを置き、一定の接客にも対応できるようにする。
・ソファサイズは、２人掛けのサイズ（幅 1,600 ㎜×奥行き 800 ㎜）を想定する。（根拠 共 1-2-5）・ソファからテレビ台まで 1,550 ㎜程度を確保し、小さなテーブルを置いての床座での接客も可能とする。（根拠 共 1-2-6）
・ソファとテーブルの間を通行できるように、600 ㎜の幅を確保する。（根拠 共 1-2-4）〈テレビの適正視聴距離〉
・32Ｖ型（液晶・16:9 型で画面高さは約 39 ㎝）の大きさのテレビ１台の設置を想定する。
・テレビ台（簡単な収納を兼ねる）として奥行き 400 ㎜を想定する。
・テレビの適正な視聴距離は画面高さの３倍と想定した場合、テレビの前には約 1,200 ㎜程度の距離の確保が必要である。

必要
面積12.40 ㎡ （4,000 ㎜×3,100 ㎜）

1-33４）定員８人（単身者×８人）の場合（１）共用空間「最小」タイプ
表 1.26 「食事・団らん」機能の必要面積：定員８人の「最小」タイプ
機能

食事・団らん

対応空間

食堂・居間

3,800

900

テレビ台

必要面積の検討図

1,100

テーブル

3,100

1,100

2,200

1,200

400

【基本的考え方】
・食事機能に加えて、一定の団らん機能を兼ねたスペースを確保する。
・各入居者が、ダイニングテーブルに座った状態、又は、イスをある程度の範囲で動かしてテレビを視聴するなどの団らんをすることを想定する。
【食事をする】
考え方（
想定する行為）と原単位〈ダイニングテーブル〉
・８人掛けのテーブルのサイズとして、最小タイプよりも奥行きの一回り大きい、幅 2,200 ㎜×奥行き
900 ㎜を想定する。（根拠 共 1-2-1）〈ダイニングテーブル回りのスペース〉
・イスに座っている後ろを人が通行できる（イスをテーブルの下に引き込んだ際に、２人が行き違うこともできる）最小幅 1,100 ㎜を確保する。また、テレビを視聴する際に、イスを引いて配置できる幅として 1,100 ㎜を確保することを想定する（イスの奥行きは標準 500 ㎜）。（根拠 共 1-2-3）【団らんをする】〈テレビの適正視聴距離〉
・32Ｖ型（液晶・16:9 型で画面高さは約 39 ㎝）の大きさのテレビ１台の設置を想定する。
・テレビ台（簡単な収納を兼ねる）として奥行き 400 ㎜を想定する。
・テレビの適正な視聴距離は画面高さの３倍と想定した場合、テレビの前には約 1,200 ㎜程度の距離の確保が必要である。
・このスペースは食卓へのサービス動線を兼ねる（通行幅は 600 ㎜が必要）。（根拠 共 1-2-4）

必要
面積11.78 ㎡ （3,800 ㎜×3,100 ㎜）

1-34

（２）共用空間「ゆとり」タイプ
表 1.27 「食事・団らん」機能の必要面積：定員８人の「ゆとり」タイプ
機能

食事・団らん

対応空間

食堂・居間

5,200
400

テレビ台
1,100

必要面積の検討図

900

ソファ

テーブル

1,100

ソファ

2,200

600

1,600

1,900
3,100

800

800

【基本的考え方】
・食事機能に加えて、一定の団らん機能を兼ねたスペースを確保する。
・入居者が集まって、ダイニングテーブルに座った状態やイスを動かしてのほか、ソファや床座など、様々なスタイルで団らんをすることを想定する。また、ソファで一定の接客もできるものとする。
【食事をする】〈ダイニングテーブル〉
・８人掛けのテーブルのサイズとして、幅 2,200 ㎜×奥行き 900 ㎜を想定する。（根拠 共 1-2-1）
考え方（
想定する行為）と原単位〈ダイニングテーブル回りのスペース〉
・イスに座っている後ろを人が通行できる（イスをテーブルの下に引き込んだ際に、２人が行き違うこともできる）最小幅 1,100 ㎜を確保する。また、テレビを視聴する際に、イスを引いて配置できる幅として 1,100 ㎜を確保することを想定する（イスの奥行きは標準 500 ㎜）。（根拠 共 1-2-3）【団らん・接客する】〈ソファ・ソファ回り〉
・ダイニングテーブルとは別にくつろぐ空間としてソファを置き、一定の接客にも対応できるようにする。
・ソファサイズは、２人掛けのサイズ（幅 1,600 ㎜×奥行き 800 ㎜）を想定し、Ｌ字で配置する。
（根拠 共 1-2-5）・ソファからテレビ台まで 1,550 ㎜程度を確保し、小さなテーブルを置いての接客も可能とする。
（根拠 共 1-2-6）
・ソファとテーブルの間を通行できるように、600 ㎜の幅を確保する。（根拠 共 1-2-4）〈テレビの適正視聴距離〉
・32Ｖ型（液晶・16:9 型で画面高さは約 39 ㎝）の大きさのテレビ１台の設置を想定する。
・テレビ台（簡単な収納を兼ねる）として奥行き 400 ㎜を想定する。
・テレビの適正な視聴距離は画面高さの３倍と想定した場合、テレビの前には約 1,200 ㎜程度の距離の確保が必要である。

必要
面積16.12 ㎡ （5,200 ㎜×3,100 ㎜）

1-35５）定員 10 人（単身者×10 人）の場合（１）共用空間「最小」タイプ
表 1.28 「食事・団らん」機能の必要面積：定員 10 人の「最小」タイプ
機能

食事・団らん

対応空間

食堂・居間

4,600

1,100

テレビ台

必要面積の検討図

900

テーブル

3,100

1,100

3,000

1,200

400

【基本的考え方】
・食事機能に加えて、一定の団らん機能を兼ねたスペースを確保する。
・各入居者が、ダイニングテーブルに座った状態、又は、イスをある程度の範囲で動かしてテレビを視聴するなどの団らんをすることを想定する。
【食事をする】
考え方（
想定する行為）と原単位〈ダイニングテーブル〉
・10 人掛けのテーブルのサイズとして、４人掛けテーブル（幅 1,200 ㎜×奥行き 900 ㎜）と６人掛けテーブル（幅 1,800 ㎜×奥行き 900 ㎜）を組み合わせることを想定する。（根拠 共 1-2-1）〈ダイニングテーブル回りのスペース〉
・イスをテーブルの下に引き込んだ際に、２人が行き違うことのできる（座っている後ろを通行できる）
最小幅 1,100 ㎜を確保する。また、テレビを視聴する際にイスをに引いて配置できる幅として 1,100㎜を確保することを想定する（イスの奥行きは標準 500 ㎜）。（根拠 共 1-2-3）【団らんをする】〈テレビの適正視聴距離〉
・テレビ台（簡単な収納を兼ねる）として奥行き 400 ㎜を想定する。
・32Ｖ型（液晶・16:9 型で画面高さは約 39 ㎝）の大きさのテレビの設置を想定し、またテレビの適正な視聴距離は画面高さの３倍と想定した場合、1,200 ㎜程度の距離の確保が必要である。
・このスペースは食卓へのサービス動線を兼ねる（通行幅は 600 ㎜が必要）。（根拠 共 1-2-4）

必要
面積14.26 ㎡ （4,600 ㎜×3,100 ㎜）

1-36

（２）共用空間「ゆとり」タイプ
表 1.29 「食事・団らん」機能の必要面積：定員 10 人の「ゆとり」タイプ
機能

食事・団らん

対応空間

食堂・居間

6,000
テレビ台

400

必要面積の検討図

1,100

900

ソファ

テーブル

1,100

600

1,600

3,100

800

ソファ

3,000

1,900

800

【基本的考え方】
・食事機能に加えて、一定の団らん機能を兼ねたスペースを確保する。
・入居者が集まって、ダイニングテーブルに座った状態やイスを動かしてのほか、ソファや床座など、様々なスタイルで団らんをすることを想定する。また、ソファで一定の接客もできるものとする。
【食事をする】〈ダイニングテーブル〉
・10 人掛けのテーブルのサイズとして、４人掛けテーブル（幅 1,200 ㎜×奥行き 900 ㎜）と６人掛けテー
考え方（
想定する行為）と原単位

ブル（幅 1,800 ㎜×奥行き 900 ㎜）を組み合わせることを想定する。（根拠 共 1-2-1）〈ダイニングテーブル回りのスペース〉
・イスに座っている後ろを人が通行できる（イスをテーブルの下に引き込んだ際に、２人が行き違うこともできる）最小幅 1,100 ㎜を確保する。また、テレビを視聴する際に、イスを引いて配置できる幅として
1,100 ㎜を確保することを想定する（イスの奥行きは標準 500 ㎜）。（根拠 共 1-2-3）【団らん・接客する】〈ソファ・ソファ回り〉
・ダイニングテーブルとは別にくつろぐ空間としてソファを置き、一定の接客にも対応できるようにする。
・ソファサイズは、２人掛け（幅 1,600 ㎜×奥行き 800 ㎜）を想定し、Ｌ字に配置。（根拠 共 1-2-5）・ソファからテレビ台まで 1,550 ㎜程度を確保し、小さなテーブルを置いての床座での接客も可能とする。
（根拠 共 1-2-6）
・ソファとテーブルの間を通行できるように、600 ㎜の幅を確保する。（根拠 共 1-2-4）〈テレビの適正視聴距離〉
・テレビ台（簡単な収納を兼ねる）として奥行き 400 ㎜を想定する。
・32Ｖ型（液晶・16:9 型で画面高さは約 39 ㎝）の大きさのテレビの設置を想定し、またテレビの適正な視聴距離は画面高さの３倍と想定した場合、1,200 ㎜程度の距離の確保が必要である。
・このスペースは食卓へのサービス動線を兼ねる（通行幅は 600 ㎜が必要）。（根拠 共 1-2-4）

必要
面積18.60 ㎡ （6,000 ㎜×3,100 ㎜）

1-37

表 1.30 検討の根拠データ及び出典
根拠

必要寸法・面積の根拠

出典

根拠

・正方形テーブルの標準的な寸法（幅×奥行き。以

共 1-2-1①：「建築設計資料集成[物品]」共 1-2-1

下同様）として、次のようなものが掲載されている。

日本建築学会編､丸善、平成 15 年１月① 750 ㎜×750 ㎜

P27、「飲食・調理：食卓 「正方形テーブル」、② 850 ㎜×850 ㎜「長方形テーブル」」③ 900 ㎜×900 ㎜
・長方形テーブルの標準的な寸法として、次のようなものが掲載されている。
① 1,200 ㎜×750 ㎜② 1,500 ㎜×800 ㎜③ 1,800 ㎜×900 ㎜
・テーブルの標準的な寸法として、次のようなものが共 1-2-1②：「建築設計資料集成２ [物品]」掲載されている。

日本建築学会編､丸善、昭和 53 年１2 月① 1,200 ㎜、1,500 ㎜、1,800 ㎜×750 ㎜

P27、「飲食・調理：食卓２ 「長方形テーブ② 1,200 ㎜、1,600 ㎜×800 ㎜

ル」、「いす付テーブル」」③ 1,800 ㎜×900 ㎜
・座席数とテーブルの寸法の対応は以下のとおり。
① ４人：1,210 ㎜×760 ㎜② ６人：1,820 ㎜×760 ㎜③ ８人：2,120 ㎜×760 ㎜
・最低居住面積水準の検討における「食事機能」に

共 1-2-1③：「新たな居住指標等検討調査」、

係る必要寸法・面積の算出において、ダイニングテ

財団法人日本住宅総合センター、平成 14 年

ーブルの寸法は、次のように想定されている。

4 月、P75、「（表 4-3）必要な居住機能と居住① １～２人： 600 ㎜×750 ㎜

面積の算定について」② ３～４人： 1,200 ㎜×750 ㎜③ ５～６人： 1,600 ㎜×750 ㎜
根拠・「椅子をひいて立ち座りをする」動作域として、750

共 1-2-2：「建築設計資料集成[人間]」、共 1-2-2㎜の幅が必要。

日本建築学会編､丸善、平成 15 年１月

・「椅子に座っている場合のテーブル端からイス背P54、「姿勢・動作：動作のための空間 「いす面」までの距離は、450～500 ㎜程度が必要。

後方に通路をとらない場合の着座スペース」」

根拠

・「テーブルの下に椅子を引きこんだ状態で、２人が共 1-2-3：「建築設計資料集成[人間]」、共 1-2-3

行き違う」動作域として、1,100 ㎜の幅が必要。

日本建築学会編､丸善、平成 15 年１月

・「１人が横向きに移動できる」ためには、450 ㎜のP49、「姿勢・動作：動作のための空間 「すれ

幅が必要。

違う」」

根拠

・「ソファとテーブルの間など、人がゆとりを持って通共 1-2-4：「建築設計資料集成[人間]」、共 1-2-4

行する」動作域として、600 ㎜の幅が必要。

日本建築学会編､丸善、平成 15 年１月
P49、「姿勢・動作：動作のための空間 「歩く」」

根拠

・２人掛けソファの標準的な寸法は、幅 1,600 ㎜×

共 1-2-5：「建築設計資料集成[人間]」、共 1-2-5

奥行き 800 ㎜程度。

日本建築学会編､丸善、平成 15 年１月
P55、「姿勢・動作：動作のための空間 複合
的動作空間「ソファの着座」」

根拠

・「床座による対面での簡単な接客や団らん等」の共 1-2-6：「建築設計資料集成１」、日本建

共 1-2-6

動作域として、幅 1,400 ㎜～1,600 ㎜×奥行き

築学会編､昭和 46 年 6 月

1,400 ㎜～1,600 ㎜程度が必要。

P63、「住宅(19) だんらん接客Ⅱ：「⑨２人座」、「⑪４人座」」

1-38

１．３．３ 「排泄・洗面・脱衣・入浴・洗濯」の各機能に対応した「水回り空間」の必要面積「排泄・洗面・脱衣・入浴・洗濯」の各機能に対応する水回りの設備空間は、基本的に個々の入居者が１人で利用するものであり、定員と必要面積の関係性は小さい。また、専用居室に求められる機能との相互補完的な関係性は小さい。このため、入居者の定員にかかわらず、１箇所あたりの面積は一定とし、「最小」タイプ、「ゆとり」タイプの区分は設けないものとして、必要面積（内法又は有効面積）の検討を行った。検討結果を表 1.31 に示している。
表 1.31 「排泄・洗面・脱衣・入浴・洗濯」の各機能の必要面積
機能

必要面積と必要面積の検討図

考え方（想定する行為）と原単位
・便器の幅は標準 400 ㎜程度のため、両側に 250 ㎜程度のス

排泄900

ペースを設け、トイレの幅は 900 ㎜が必要である。
・便器の奥行き（奥壁から便器前面）は 750 ㎜程度が標準であり、便器からの立ち上がりのためには 450 ㎜程度が必要であ

便器
1,200

る。（根拠 共 1-3-1）
・よって、トイレの奥行きは合計で 1, 200 ㎜が必要である。
〈参考〉最低居住面積水準（住生活基本計画（全国計画））
・最低居住面積水準における排泄機能に係る必要寸法・面積

1.08ｍ２ （900 ㎜×1,200 ㎜）
洗面・洗面台の標準寸法は幅 750 ㎜×奥行き 550 ㎜程度である。

750
550

の検討と同様の考え方で設定。
・前傾姿勢で洗面をするためには、奥行き 600 ㎜程度のスペ

洗面
ボウルースが必要である（根拠 共 1-3-2）。
1,150

600

・よって、洗面所の奥行きは合計で 1,150 ㎜が必要である。
〈参考〉最低居住面積水準（住生活基本計画（全国計画））
・最低居住面積水準における洗面機能に係る必要寸法・面積0.87ｍ２ （750 ㎜×1,150 ㎜）
脱衣の検討と同様の考え方で設定。
・共同居住型賃貸住宅では、入居者は家族関係にないことか

1,200

ら、各機能が独立して利用できることが望ましい。
・このため、洗面の機能と脱衣の機能は分離することとする。
900

・脱衣スペースには、専用居室に求められる面積で検討した「更衣」スペースと同様の 1.08 ㎡（幅 1,200 ㎜×奥行き 900

入浴1.08ｍ２ （1,200 ㎜×900 ㎜）㎜（前述・根拠 専１-1-5 参照））の面積が必要と想定する。

ユニットバス・浴室ユニットは、高齢者対応の最小タイプである「1116 型

1,300（1,100 ㎜×1600 ㎜）」を想定する。
・このユニットバスが収納できる躯体寸法（内法）として、1,300㎜×1,750 ㎜、面積として 2.28 ㎡が必要である。

浴槽
1,750

〈参考〉最低居住面積水準（住生活基本計画（全国計画））
2.28ｍ２ （1,300 ㎜×1,750 ㎜）

・最低居住面積水準における入浴機能に係る必要寸法・面積の検討と同様の考え方で設定。

1-39

表 1.31 「排泄・洗面・脱衣・入浴・洗濯」の各機能の必要面積（つづき）
機能

必要面積と必要面積の検討図

考え方（想定する行為）と原単位

入浴

シャワー室

・シャワー室の標準タイプの寸法として幅 950 ㎜×奥行き

950

950 ㎜程度を想定する（根拠 共 1-3-3）。
・前傾姿勢での脱衣（ズボン・スカートを履く、靴下を履く等）

950

シャワー
室

を行うためには、奥行き 900 ㎜程度の脱衣スペースが必
1,850

900

脱衣
スペース

要である。（根拠 共 1-3-4）・よって、シャワー室（脱衣場を含む）の奥行きは合計で1,850 ㎜程度が必要である。

1.76ｍ２ （950 ㎜×1,850 ㎜）
洗濯・洗濯機防水パン（全自動用）の標準タイプは幅 740 ㎜×
奥行き 640 ㎜である。

750

・前傾姿勢で洗濯を行うためには、奥行き 600 ㎜程度のス
650

防水
パン

ペースが必要である。（根拠 共 1-3-5）
1,250・よって、洗濯室の奥行きは合計で 1,250 ㎜程度が必要で
ある。

600

〈参考〉最低居住面積水準（住生活基本計画（全国計画））
・最低居住面積水準における洗濯機能に係る必要寸法・面0.94ｍ２ （750 ㎜×1,250 ㎜）

積の検討と同様の考え方で設定。

また、表 1.31 の検討の根拠データの詳細及び出典を表 1.32 に示している。
表 1.32 検討の根拠データ及び出典
根拠

必要寸法・面積の根拠

出典根拠

・「便器（洋式）からの立ち上がり」の動

共 1-3-1：「建築設計資料集成[人間]」、日本建築学会

共 1-3-1

作域として、奥行き 450 ㎜程度が必編､丸善、平成 15 年１月

要。

P44、「姿勢・動作：動作のための空間 用便「大便をする（洋式）」」

根拠・「前傾姿勢での洗面」の動作域とし

共 1-3-2：「建築設計資料集成[人間]」、日本建築学会

共 1-3-2て、奥行き 600 ㎜程度が必要。

編､丸善、平成 15 年１月
P44、「姿勢・動作：動作のための空間 洗面「顔を洗う」」

根拠・シャワーユニットの標準的な寸法とし共 1-3-3：「建築設計資料集成[物品]」、日本建築学会

共 1-3-3て、幅 920 ㎜×奥行き 920 ㎜が示

編､丸善、平成 15 年１月されている。

P55、「用便・入浴・整容：ユニットバス 「シャワーユニット」」

根拠

・「前傾姿勢でズボン・スカートを履く」、

共 1-3-4：「建築設計資料集成[人間]」、日本建築学会

共 1-3-4「くつ下を履く」動作域として、奥行き編､丸善、平成 15 年１月

900 ㎜程度が必要。

P47、「姿勢・動作：動作のための空間 更衣「ズボンを履く」、「スカートを履く」、「くつ下を履く」」

根拠

・「洗濯作業」（洗濯機の上に乾燥機が共 1-3-5：「建築設計資料集成[人間]」、日本建築学会

共 1-3-5

載ったタイプの場合の頭上の空間範

編､丸善、平成 15 年１月

囲も考慮して）の動作域として、奥行P46、「姿勢・動作：動作のための空間 洗濯「洗濯をすき 600 ㎜程度が必要。

る」」

1-40

一方、各機能に対応した空間の１箇所あたりの面積は一定であっても、各機能の設置数については、入居者の定員に応じて設定することが必要と考えられる。このため、必要面積の検討にあたって、次のような設置数を想定する。
（１）入居者の定員に応じたトイレ、洗面、洗濯室の数について・トイレ、洗面、洗濯室（洗濯機置き場）については、入居者の利用時間が重なることも考えられるため、入居者の定員が一定数を超える場合、設置数を増やす必要があると考えられる。
・一方で、新築とは異なり、既存ストックの活用であることから、各設備の新設等の設置可能性についても考慮する必要がある。
・このため、共同居住型賃貸住宅の供給に係る事業者・有識者へのヒアリング調査や既往事例調査の結果（参考編・参考１）を踏まえ、トイレ、洗面所、洗濯室は、単身者の定員５人ごとに１箇所（個）以上の割合で設置することを基本とする注７）。定員別の設置数の考え方を表 1.33 に示す。
表 1.33 トイレ・洗面所・洗濯室の定員別の設置数の考え方
定員

トイレ

洗面所

洗濯室

２～５人

１箇所

１箇所

１箇所

６～10 人

２箇所

２箇所

２箇所

（２）入居者の定員に応じた入浴機能について
・入浴機能についても、夜間等の一定の時間帯に利用者が集中することが想定されることから、入居者の定員が一定数を超える場合、機能の拡充を図る必要があると考えられる。
・ただし、既存住宅の活用を想定した場合、複数の浴室を備えている住宅ストックは多くはないと考えられる。改修により対応する必要があるが、空間的な制約によりバスタブを有する浴室の新設が難しい場合や、設置工事の費用が大きくなる場合も考えられる。
・このため、（１）と同様、参考編・参考１に示す調査結果を踏まえ、入浴機能については次のとおり設置することを基本とする注８）。単身者の定員別の設置数の考え方を表 1.34 に示す。
① 浴室（バスタブを有するものとする。
）を設置する。
② 定員が５人を超える場合は、定員５人につき１箇所（個）以上の割合でシャワー室（浴室でも可とする。
）を設置する。
表 1.34 入浴機能に係る空間の定員別の設置数の考え方
定員

浴室

シャワー室

２～５人

１箇所

必要なし

６～10 人

１箇所

１箇所（浴室でも可）注
注 7）事業者へのヒアリング調査では、生活ルール等が適切に定めてれ運用されているなど適正な管理が行われている物件であれば、水回り設備は定員６人につき１箇所（個）で足りるが、運営事業者や管理・生活ルールの水準も様々となることを想定すれば、定員５人につき１箇所が適当であるとの指摘が多い。
また、実際の事例でも定員５人に１箇所の設置数を満たしている事例が多い。詳細は、参考編「参考１
共同居住型賃貸住宅の供給実態・居住水準に係る事業者・有識者調査及び既往事例の調査」を参照。
注 8）注 7)と同様である。

1-41

１．３．４ 「出入り」機能に対応した「玄関空間」の必要面積
出入りの機能に対応する玄関空間は、専用居室の面積との関係性（空間面積の互換性）は小さいた
め、「最小」タイプ、「ゆとり」タイプの区分は設けないものとする。
ただし、複数の入居者が同時に利用する場合も想定されることから、入居者の定員別に必要面積（内法又は有効面積）の検討を行った。
検討結果を表 1.35～表 1.39 に示している。また、各表に示した検討の根拠データの詳細及び出典
を表 1.40 に示している。

１）定員２人（単身者×２人）の場合
表 1.35 「出入り」機能の必要面積：定員２人の場合機能必要面積と必要面積の検討図

考え方（想定する行為）と原単位
・出入りするためのスペース、上がり框部分で靴の脱着を出入りするためのスペースを想定する。
1,000

・出入りに必要なスペースとして、1,000 ㎜×1,000 ㎜程度（靴の脱着のための前傾等の姿勢での動作スペース

1,000

（出入り）

300

（靴の脱着）を含む）を想定する。（根拠 共 1-4）
1,300

・脱着のための靴を置くスペースとして奥行き 300 ㎜程度を想定する。
〈参考〉最低居住面積水準（住生活基本計画（全国計画））

２

1.30ｍ （1,000 ㎜×1,300 ㎜）

・最低居住面積水準における出入り機能に係る必要寸法・面積の検討と同様の考え方で設定（以下同様）。

２）定員４人（単身者×４人）の場合
表 1.36 「出入り」機能の必要面積：定員４人の場合機能必要面積と必要面積の検討図

考え方（想定する行為）と原単位

出入り

1,000

・出入りするためのスペース、上がり框部分で靴の脱着をするためのスペースに、１人が待機するスペースを加え
る。

1,000

・１人あたりの待機スペースを 0.5 ㎡（例：1,000 ㎜×500（出入り）㎜）と想定する。
1,800
500（１人分待機）300（靴の脱着）

1.80ｍ２ （1,000 ㎜×1,800 ㎜）

1-42３）定員６人（単身者×６人）の場合
表 1.37 「出入り」機能の必要面積：定員６人の場合機能必要面積と必要面積の検討図

出入り

考え方（想定する行為）と原単位
・出入りするためのスペース、２人が上がり框部分で靴の1,000脱着をするためのスペースに、１人が待機するスペースを加える。

1,000

・１人あたりの靴の脱着スペースを 0.3 ㎡（例：1,000 ㎜（出入り）×300 ㎜）と想定した場合、２人分で計 0.6 ㎡となる。
2,100

500

（１人分待機）

600

（２人分
靴の脱着）

・１人あたりの待機スペースを 0.5 ㎡（例：1,000 ㎜×500㎜）と想定する。

2.10ｍ２ （1,000 ㎜×2,100 ㎜）４）定員８人（単身者×８人）の場合
表 1.38 「出入り」機能の必要面積：定員８人の場合機能必要面積と必要面積の検討図

出入り

考え方（想定する行為）と原単位
・出入りするためのスペース、２人が上がり框部分で靴の脱着をするためのスペースに、２人が待機するスペー

1,000

スを加える。
・１人あたりの靴の脱着スペースを 0.3 ㎡（例：1,000 ㎜
1,000

×300 ㎜）と想定した場合、２人分で計 0.6 ㎡となる。

（出入り）

・１人あたりの待機スペースを 0.5 ㎡（例：1,000 ㎜×500㎜）と想定した場合、２人分で計 1.0 ㎡となる。
2,600
1,000

（２人分待機）

600

（２人分
靴の脱着）

2.60ｍ２ （1,000 ㎜×2,600 ㎜）

1-43５）定員 10 人（単身者×10 人）の場合
表 1.39 「出入り」機能の必要面積：定員 10 人の場合
機能必要面積と必要面積の検討図

出入り

考え方（想定する行為）と原単位
・出入りするためのスペース、３人が上がり框部分で靴の1,000脱着をするためのスペースに、２人が待機するスペースを加える。

1,000

・１人あたりの靴の脱着スペースを 0.3 ㎡（例：1,000 ㎜（出入り）×300 ㎜）と想定したであり、３人分で計 0.9 ㎡となる。
・１人あたりの待機スペースを 0.5 ㎡（例：1,000 ㎜×500㎜）と想定した場合、２人分で計 1.0 ㎡となる。

1,000（２人分待機）

900

（３人分
靴の脱着）

2,900

2.90ｍ２ （1,000 ㎜×2,900 ㎜）

表 1.40 検討の根拠データ及び出典
必要寸法・面積の根拠

出典根拠

・「出入りのためのドアの開閉、靴を履くため 「建築設計資料集成[人間]」、日本建築学会編､丸共 1-4の深い前屈みの姿勢をとる」動作域とし 善、平成 15 年１月て、1,000 ㎜程度が必要。

共 1-4①：P42、「姿勢・動作：動作のための空間
立位[１]「深い前かがみ」」共 1-4②：P48、「姿勢・動作：動作のための空間
出入り「ドアを押して開ける」」

1-44

１．３．５ 「収納」機能に対応した「収納空間」の必要面積
１．３．５．１ 「靴の収納」機能
靴収納の機能は、専用居室の面積との間に一定の相互補完的な関係性（季節物の靴を専用収納への保管など空間面積の互換性）が想定されるため、共用空間「最小」タイプ、共用空間「ゆとり」タイ
プの区分を設けるものとする。また、入居者の定員に応じて靴の収納の必要面積が異なる。
このため、入居者の定員別に「最小」タイプと「ゆとり」タイプの必要面積（内法又は有効面積）の検討を行った。検討結果を表 1.41～表 1.49 に示している。また、各表に示した検討の根拠データの詳細及び出典を表 1.50 に示している。

１）定員２人（単身者×２人）の場合（１）共用空間「最小」タイプ
表 1.41 「靴の収納」機能の必要面積：定員２人の「最小」タイプ
機能

必要面積と必要面積の検討図

考え方（想定する行為）と原単位

収納・既往調査によると、履物の平均保有量は、成人女子は約（靴）

0.24m３、成人男性は女子の 2/3 の約 0.16 m３とされている。
（根拠 共 1-5）

650
靴箱

300

・男女の保有量の平均値の 0.20m３を保有量と想定し、高さ２ｍまで収納できると仮定すると、１人あたり 0.1 ㎡の面積が必要である（例：靴箱の奥行き 300 ㎜とすると、幅は 330 ㎜）。
・定員２人の場合、計 0.20 ㎡（例：650 ㎜×300 ㎜）が必要である。
〈参考〉最低居住面積水準（住生活基本計画（全国計画））

２

0.20ｍ （650 ㎜×300 ㎜）

・最低居住面積水準における靴収納機能に係る必要寸法・面積の検討と同様の考え方で設定（共用空間「最小」タイプについて以下同様）。

（２）共用空間「ゆとり」タイプ
表 1.42「靴の収納」機能の必要面積：定員２人の「ゆとり」タイプ
機能

必要面積と必要面積の検討図

考え方（想定する行為）と原単位

収納・既往調査によると、履物の平均保有量は、成人女子は約（靴）

0.24m３、成人男性は約 0.16 m３とされている。（根拠 共 1-5）
・女子の保有量の 0.24m３を保有量と想定し、高さ２ｍまで収納

800
靴箱

300

できると仮定すると、１人あたり 0.12 ㎡の面積が必要である（例：靴箱の奥行き 300 ㎜とすると、幅は 400 ㎜）。
・定員２人の場合、計 0.24 ㎡（例：800 ㎜×300 ㎜）が必要である。
〈参考〉最低居住面積水準（住生活基本計画（全国計画））

２

0.24ｍ （800 ㎜×300 ㎜）

・最低居住面積水準における靴収納機能に係る必要寸法・面積の検討と同様の考え方で設定（共用空間「ゆとり」タイプについて以下同様）。

1-45

２）定員４人（単身者×４人）の場合（１）共用空間「最小」タイプ
表 1.43 「靴の収納」機能の必要面積：定員４人の「最小」タイプ
機能

必要面積と必要面積の検討図

考え方（想定する行為）と原単位

収納・前記の通り、１人あたり 0.1 ㎡の面積が必要であ
1,300

（靴）

靴箱

る。
300

・定員４人の場合、計 0.39 ㎡（例：1,300 ㎜×300㎜）が必要である。

２

0.39ｍ （1,300 ㎜×300 ㎜）（２）共用空間「ゆとり」タイプ
表 1.44「靴の収納」機能の必要面積：定員４人の「ゆとり」タイプ
機能

必要面積と必要面積の検討図

考え方（想定する行為）と原単位

収納・前記の通り、１人あたり 0.12 ㎡の面積が必要で
1,600

（靴）

靴箱

ある。
・定員４人の場合、計 0.48 ㎡（例：1,600 ㎜×300300㎜）が必要である。
２

0.48ｍ （1,600 ㎜×300 ㎜）

３）定員６人（単身者×６人）の場合（１）共用空間「最小」タイプ
表 1.45 「靴の収納」機能の必要面積：定員６人の「最小」タイプ
機能

必要面積と必要面積の検討図

考え方（想定する行為）と原単位

収納（靴）・前記の通り、１人あたり 0.1 ㎡の面積が必要であ
1,950
靴箱

る。
・定員６人の場合、計 0.59 ㎡（例：（1,950 ㎜×300

300 ㎜）が必要である。
0.59ｍ２ （1,950 ㎜×300 ㎜）（２）共用空間「ゆとり」タイプ
表 1.46「靴の収納」機能の必要面積：定員６人の「ゆとり」タイプ
機能

必要面積と必要面積の検討図

考え方（想定する行為）と原単位

収納（靴）・前記の通り、１人あたり 0.12 ㎡の面積が必要で
ある。

2,400
靴箱

300

0.72ｍ２ （2,400 ㎜×300 ㎜）

1-46・定員６人の場合、計 0.72 ㎡（例：2,400 ㎜×300㎜）が必要である。

４）定員８人（単身者×８人）の場合（１）共用空間「最小」タイプ
表 1.47 「靴の収納」機能の必要面積：定員８人の「最小」タイプ
機能

必要面積と必要面積の検討図

収納

考え方（想定する行為）と原単位
・前記の通り、１人あたり 0.1 ㎡の面積が

2,667

（靴）

必要である。
・定員８人の場合、計 0.81 ㎡（例：2,667

300

靴箱

㎜×300 ㎜）が必要である。
２

0.81ｍ （2,667 ㎜×300 ㎜）（２）共用空間「ゆとり」タイプ
表 1.48「靴の収納」機能の必要面積：定員８人の「ゆとり」タイプ
機能

必要面積と必要面積の検討図

考え方（想定する行為）と原単位

収納（靴）・前記の通り、１人あたり 0.12 ㎡の面積が3,200必要である。
300

靴箱

・定員８人の場合、計 0.96 ㎡（例：3,200㎜×300 ㎜）が必要である。

0.96ｍ２ （3,200 ㎜×300 ㎜）

５）定員 10 人（単身者×10 人）の場合（１）共用空間「最小」タイプ
表 1.49 「靴の収納」機能の必要面積：定員 10 人の「最小」タイプ
機能
収納
（靴）

必要面積と必要面積の検討図

考え方（想定する行為）と原単位
・前記の通り、１人あたり 0.1 ㎡の3,333面積が必要である。
・定員 10 人の場合、計 1.00 ㎡

300

靴箱

（例：3,333 ㎜×300 ㎜）が必要である。

1.00ｍ２ （3,333 ㎜×300 ㎜）（２）共用空間「ゆとり」タイプ

表 1.50「靴の収納」機能の必要面積：定員 10 人の「ゆとり」タイプ
機能

必要面積と必要面積の検討図

考え方（想定する行為）と原単位

収納（靴）・前記の通り、１人あたり 0.12 ㎡の4,000面積が必要である。
300

靴箱

1.20ｍ２ （4,000 ㎜×300 ㎜）

1-47

・定員 10 人の場合、計 1.20 ㎡（例：4,000 ㎜×300 ㎜）が必要である。

表 1.51 根拠データ及び出典
根拠

必要寸法・面積出典

根拠・昭和 50 年代に竣工された日本住宅公団（住宅・都市 共 1-5①：「マンションの収納空間に

共 1-5

整備公団）及び民間マンションの団地から、各 2,000 件 関する調査(1)」、(財)日本住宅総合程度を対象としてアンケート調査（有効回収 457 件）が センター、平成 5 年 4 月
行われている。

共 1-5②：「マンションの収納空間に・成人１人が保有する生活財について、「寝具・衣類」、 関する調査(2)」、(財)日本住宅総合「履物」、「書籍」を対象に調査されており、その結果か センター、平成 6 年 8 月
ら収納スペースが次のように算出されている。
項目
寝具・衣類
履物
書籍

成人女子容量2.592ｍ３0.240ｍ３
0.972ｍ３

成人男子容量女子×2/3ｍ３
女子×2/3ｍ３
0.972ｍ３

・履物については、成人女子で約 0.24m３、成人男性は
その 2/3 の約 0.16m３の容量となる。

１．３．５．２ 「共用品の収納」機能
共同で利用する清掃道具（掃除機・掃除用洗剤等）、日用品（トイレットペーパー、ティッシュペー
パー等）など、専用居室に収容しない共用の生活用品の収納スペースを想定する注９）。
専用居室の面積との相互補完的な関係性は小さいため、共用空間「最小」タイプ、共用空間「ゆとり」タイプの区分は設けないものとする。
また、入居者の定員が２人から 10 人程度の範囲では、定員数に応じた必要面積には大差が生じな
いと考えられることから、定員数にかかわらず必要面積（内法又は有効面積）は一定として検討を行った。
検討結果を表 1.52 に示している。
表 1.52 「共用品の収納」機能の必要面積
機能

必要面積と必要面積の検討図

・標準的な柱割りを想定し、0.41ｍ２ （450 ㎜×900 ㎜）

収納（共用

考え方（想定する行為）と原単位450を想定する。

消耗
品等）

収納

900

0.41ｍ２ （450 ㎜×900 ㎜）

注注 9）台所等の共用空間から出るゴミ用の可動のゴミ箱の設置スペースは「台所」面積に含んでいる。

1-48

１．４ 単身者向けの共同居住型賃貸住宅の居住水準の検討結果のまとめ
１．２及び１．３の検討結果を踏まえ、単身者向けの共同居住型賃貸住宅について、入居者の定員別に居住水準の検討結果を整理したものが表 1.53～表 1.57 である。
各表では、専用居室と共用空間の「最小」「ゆとり」の組み合わせのタイプ別に専用居室と各共用空間の別に必要面積を整理し、住宅面積合計と１人あたり面積を算出して示している注１０）。算出にあたっては、機能の積み上げによる必要とされる内法の居住面積（専用居室と、廊下・階段等の動線空間を含まない共用空間の合計面積）に対して、壁芯の居住面積は内法面積の７％増注１１）と想定して補正し、さらに廊下・階段等の動線空間面積は壁芯の居住面積の 10％注１２）と想定している。

１）定員２人（単身者×２人）の場合
表 1.53 居住水準の検討結果のまとめ【定員２人（単身者×２人）】
定員

各機能・面積①専用居室ゆとり・②専用居室最小・共用空間最小タイプ

共用空間ゆとりタイプ

居室

8.36

㎡／室

6.52

㎡／室

居室

合計（２室）

16.72

㎡

13.04

㎡

調理

3.77

㎡

4.97

㎡

食事・団らん

6.11

㎡

8.71

㎡

調理・食事・団らん 小計

9.88

㎡

13.68

㎡

排泄

※1

1.08

㎡

1.08

㎡

洗面

※1

0.87

㎡

0.87

㎡

脱衣

※2

1.08

㎡

1.08

㎡

入浴

※2

2.28

㎡

2.28

㎡

洗濯

※1

0.94

㎡

0.94

㎡

出入り

1.30

㎡

1.30

㎡

収納（靴）

0.20

㎡

0.24

㎡

収納（共用品等）

0.41

㎡

0.41

㎡

合計

18.04

㎡

21.88

㎡

居住面積（内法）

34.76

㎡

34.92

㎡

居住面積（壁芯） ※3

37.20

㎡

37.37

㎡

動線空間面積

3.72

㎡

3.74

㎡

住宅面積合計

40.92

㎡

41.11

㎡

１人あたり面積

20.5

㎡/人

20.6

㎡/人

共用空間

専用

２人

※4

最低居住

２人世帯 合計

30 ㎡

面積水準※5

１人あたり面積15.0 ㎡/人※1 排泄、洗面、洗濯の機能スペースは、入居者（単身者）の定員５人につき１箇所と想定。
※2 脱衣の機能は入浴の機能とセットとし、入浴の機能スペースは、定員５人までは浴室１箇所（脱衣室１箇所）と想定。
※3 居住面積（壁芯）は「居住面積（内法）×1.07」で補正。 居住面積には、廊下・階段等の動線空間を含んでいない。
※4 動線空間は廊下・階段を想定し、動線空間面積は居住面積（壁芯）の 10％と想定。
※5 最低居住面積水準は、「10 ㎡/人×Ｎ＋10 ㎡ （Ｎ：居住人数、Ｎ≧２）」で算定される。
1-49

２）定員４人（単身者×４人）の場合
表 1.54 居住水準の検討結果のまとめ【定員４人（単身者×４人）】
定員

各空間・面積①専用居室ゆとり・②専用居室最小・共用空間最小タイプ

共用空間ゆとりタイプ

居室

8.36

㎡／室

6.52

㎡／室

居室

合計（４室）

33.44

㎡

26.08

㎡

調理

4.52

㎡

6.38

㎡

食事・団らん

7.84

㎡

10.20

㎡

調理・食事・団らん小計

12.36

㎡

16.58

㎡

排泄

※1

1.08

㎡

1.08

㎡

洗面

※1

0.87

㎡

0.87

㎡

脱衣

※2

1.08

㎡

1.08

㎡

入浴

※2

2.28

㎡

2.28

㎡

洗濯

※1

0.94

㎡

0.94

㎡

出入り

1.80

㎡

1.80

㎡

収納（靴）

0.39

㎡

0.48

㎡

収納（共用品等）

0.41

㎡

0.41

㎡

合計

21.21

㎡

25.52

㎡

居住面積（内法）

54.65

㎡

51.60

㎡

居住面積（壁芯） ※3

58.48

㎡

55.22

㎡

動線空間面積

5.85

㎡

5.53

㎡

住宅面積合計

64.33

㎡

60.75

㎡

１人あたり面積

16.1

㎡/人

15.2

㎡/人

共用空間

専用

４人

※4

最低居住

４人世帯 合計

50 ㎡

面積水準※5

１人あたり面積12.5 ㎡/人※1 排泄、洗面、洗濯の機能スペースは、入居者（単身者）の定員５人につき１箇所と想定。
※2 脱衣の機能は入浴の機能とセットとし、入浴の機能スペースは、定員５人までは浴室１箇所（脱衣室１箇所）と想定。
※3 居住面積（壁芯）は「居住面積（内法）×1.07」で補正。 居住面積には、廊下・階段等の動線空間を含んでいない。
※4 動線空間は廊下・階段を想定し、動線空間面積は居住面積（壁芯）の 10％と想定。
※5 最低居住面積水準は、「10 ㎡/人×Ｎ＋10 ㎡ （Ｎ：居住人数、Ｎ≧２）」で算定される。

1-50

３）定員６人（単身者×６人）の場合
表 1.55 居住水準の検討結果のまとめ【定員６人（単身者×６人）】
定員

各空間・面積①専用居室ゆとり・②専用居室最小・共用空間最小タイプ

共用空間ゆとりタイプ

居室

8.36

㎡／室

6.52

㎡／室

居室

合計（６室）

50.16

㎡

39.12

㎡

調理

6.71

㎡

8.07

㎡

食事・団らん

9.86

㎡

12.40

㎡

調理・食事・団らん小計

16.57

㎡

20.47

㎡

排泄（２箇所）

※1

2.16

㎡

2.16

㎡

洗面（２箇所）

※1

1.74

㎡

1.74

㎡

脱衣（１箇所）

※2

1.08

㎡

1.08

㎡

入浴（２箇所）

※2

4.04

㎡

4.04

㎡

洗濯（２箇所）

※1

1.88

㎡

1.88

㎡

出入り

2.10

㎡

2.10

㎡

収納（靴）

0.59

㎡

0.72

㎡

収納（共用品等）

0.41

㎡

0.41

㎡

合計

30.57

㎡

34.60

㎡

居住面積（内法）

80.73

㎡

73.72

㎡

居住面積（壁芯） ※3

86.39

㎡

78.89

㎡

動線空間面積

8.64

㎡

7.89

㎡

住宅面積合計

95.03

㎡

86.78

㎡

１人あたり面積

15.9

㎡/人

14.5

㎡/人

共用空間

専用

６人

※4

最低居住

６人世帯 合計

70 ㎡

面積水準※5

１人あたり面積11.7 ㎡/人※1 排泄、洗面、洗濯の機能スペースは、入居者（単身者）の定員５人につき１箇所と想定。
※2 脱衣の機能スペースは浴室（バスタブを有するもの）とセットとする。入浴の機能スペースは、定員６～10
人では浴室１箇所に加えて、シャワー室１箇所と想定。シャワー室の脱衣スペースは入浴機能に含めて計算している（表 1.31 の入浴機能・シャワー室を参照）。
※3 居住面積（壁芯）は「居住面積（内法）×1.07」で補正。 居住面積には、廊下・階段等の動線空間を含んでいない。
※4 動線空間は廊下・階段を想定し、動線空間面積は居住面積（壁芯）の 10％と想定。
※5 最低居住面積水準は、「10 ㎡/人×Ｎ＋10 ㎡ （Ｎ：居住人数、Ｎ≧２）」で算定される。

1-51

４）定員８人（単身者×８人）の場合
表 1.56 居住水準の検討結果のまとめ【定員８人（単身者×８人）】
定員

各空間・面積①専用居室ゆとり・②専用居室最小・共用空間最小タイプ

共用空間ゆとりタイプ

居室

8.36

㎡／室

6.52

㎡／室

居室

合計（８室）

66.88

㎡

52.16

㎡

調理

7.54

㎡

10.15

㎡

食事・団らん

11.78

㎡

16.12

㎡

調理・食事・団らん小計

19.32

㎡

26.27

㎡

排泄（２箇所）

※1

2.16

㎡

2.16

㎡

洗面（２箇所）

※1

1.74

㎡

1.74

㎡

脱衣（１箇所）

※2

1.08

㎡

1.08

㎡

入浴（２箇所）

※2

4.04

㎡

4.04

㎡

洗濯（２箇所）

※1

1.88

㎡

1.88

㎡

出入り

2.60

㎡

2.60

㎡

収納（靴）

0.81

㎡

0.96

㎡

収納（共用品等）

0.41

㎡

0.41

㎡

合計

34.04

㎡

41.14

㎡

居住面積（内法）

100.92

㎡

93.30

㎡

居住面積（壁芯） ※3

107.99

㎡

99.84

㎡

動線空間面積

10.80

㎡

9.99

㎡

住宅面積合計118.79㎡

109.83㎡

１人あたり面積

14.9

㎡/人

13.8

㎡/人

共用空間

専用

８人

※4

最低居住

８人世帯 合計

90 ㎡

面積水準※5

１人あたり面積11.3 ㎡/人※1 排泄、洗面、洗濯の機能スペースは、入居者（単身者）の定員５人につき１箇所と想定。
※2 脱衣の機能スペースは浴室（バスタブを有するもの）とセットとする。入浴の機能スペースは、定員６～10
人では浴室１箇所に加えて、シャワー室１箇所と想定。シャワー室の脱衣スペースは入浴機能に含めて計算している（表 1.31 の入浴機能・シャワー室を参照）。
※3 居住面積（壁芯）は「居住面積（内法）×1.07」で補正。 居住面積には、廊下・階段等の動線空間を含んでいない。
※4 動線空間は廊下・階段を想定し、動線空間面積は居住面積（壁芯）の 10％と想定。
※5 最低居住面積水準は、「10 ㎡/人×Ｎ＋10 ㎡ （Ｎ：居住人数、Ｎ≧２）」で算定される。

1-52

５）定員 10 人（単身者×10 人）の場合
表 1.57 居住水準の検討結果のまとめ【定員 10 人（単身者×10 人）】
定員

各空間・面積①専用居室ゆとり・②専用居室最小・共用空間最小タイプ

共用空間ゆとりタイプ

居室

8.36

㎡／室

6.52

㎡／室

居室

合計（10 室）

83.60

㎡

65.20

㎡

調理

9.33

㎡

11.37

㎡

食事・団らん

14.26

㎡

18.60

㎡

調理・食事・団らん小計

23.59

㎡

29.97

㎡

排泄（２箇所）

※1

2.16

㎡

2.16

㎡

洗面（２箇所）

※1

1.74

㎡

1.74

㎡

脱衣（１箇所）

※2

1.08

㎡

1.08

㎡

入浴（２箇所）

※2

4.04

㎡

4.04

㎡

洗濯（２箇所）

※1

1.88

㎡

1.88

㎡

出入り

2.90

㎡

2.90

㎡

収納（靴）

1.00

㎡

1.20

㎡

収納（共用品等）

0.41

㎡

0.41

㎡

合計

38.80

㎡

45.38

㎡

居住面積（内法）

122.40㎡

110.58㎡

居住面積（壁芯） ※3

130.97㎡

118.33㎡

動線空間面積

13.10

㎡

11.84

㎡

住宅面積合計144.07㎡

130.17㎡

１人あたり面積

14.5

㎡/人

13.1

㎡/人

共用空間

専用

10
人

※4

最低居住

10 人世帯 合計

110 ㎡

面積水準※5

１人あたり面積11.0 ㎡/人※1 排泄、洗面、洗濯の機能スペースは、入居者（単身者）の定員５人につき１箇所と想定。
※2 脱衣の機能スペースは浴室（バスタブを有するもの）とセットとする。入浴の機能スペースは、定員６～10
人では浴室１箇所に加えて、シャワー室１箇所と想定。シャワー室の脱衣スペースは入浴機能に含めて計算している（表 1.31 の入浴機能・シャワー室を参照）。
※3 居住面積（壁芯）は「居住面積（内法）×1.07」で補正。 居住面積には、廊下・階段等の動線空間を含んでいない。
※4 動線空間は廊下・階段を想定し、動線空間面積は居住面積（壁芯）の 10％と想定。
※5 最低居住面積水準は、「10 ㎡/人×Ｎ＋10 ㎡ （Ｎ：居住人数、Ｎ≧２）」で算定される。

注
注 10）小数点以下２桁で表示しているものは小数点以下３桁の切り上げによる表示、小数点以下１桁で表示
しているものは小数点以下２桁の切り上げによる表示である。
注 11）壁芯補正にあたっては、居室の４面の壁のうち、２面は柱角４寸（壁厚 12 ㎝）、残り２面は柱角３寸（壁厚９㎝）で「大壁」を想定した。内法面積に対する壁芯面積は、4.5 畳では 1.08 倍、６畳では 1.07
倍、８畳では 1.06 倍となる。居間など６畳より大きな居室の一方で、それよりも小さな居室や水回りの各空間が想定されるが、平均として 1.07 倍（７％増）で壁芯面積に補正した。
注 12）共同居住型賃貸住宅の既存事例の平面図より、住宅面積に占める廊下・階段部分の面積の比率を算出
し、平均的な値として 10％を得て採用した。

1-53

１．５ 単身者向けの共同居住型賃貸住宅の居住水準の提案
１．４までの分析・整理の結果を踏まえ、第１章のまとめとして、単身者向けの共同居住型賃貸住宅の居住水準を提案する。

１）共同居住型賃貸住宅の居住水準の整理と最低居住面積水準との比較
単身者向けの共同居住型賃貸住宅について、入居者の定員別の住宅面積及び１人あたり面積を算出した結果を表 1.53～表 1.57 に示した。
これに対して、共同居住型賃貸住宅の入居者の定員と同じ世帯人数（世帯員は全員が大人）の１つの世帯が１つの住宅に居住している場合の最低居住面積水準を算定し、両者を比較した。その結果を表 1.58 及び表 1.59 に示している。
（１）「専用居室ゆとり・共用空間最小」タイプ
表 1.58 共同居住型賃貸住宅の居住水準（「専用居室ゆとり・共用空間最小」タイプ）の検討結果と最低居住面積水準との比較
共同居住型賃貸住宅の

最低居住

住宅面積

面積水準 ※

面積差

１人あたり面積差

２人

40.92 ㎡

30 ㎡

＋10.92 ㎡＋5.5 ㎡/人

４人

64.33 ㎡

50 ㎡

＋14.33 ㎡＋3.6 ㎡/人

６人

95.03 ㎡

70 ㎡

＋25.03 ㎡＋4.2 ㎡/人

８人

118.79 ㎡

90 ㎡＋28.79 ㎡＋3.6 ㎡/人

10 人

144.07 ㎡

110 ㎡＋34.07 ㎡＋3.5 ㎡/人

定員

最低居住面積水準との 最低居住面積水準との※ 最低居住面積水準の場合は居住人数で、全員が大人（人数換算率 1.0 以上として扱う 10 歳以上の子どもを含む）と想定した場合。

表 1.58 は「専用居室ゆとり・共用空間最小」タイプについて、最低居住面積水準（「10 ㎡/人×Ｎ＋10 ㎡（Ｎ：居住人数、Ｎ≧２）」で算定される。
）との比較結果を示している注１３）。
定員２人の共同居住型賃貸住宅は、台所・リビング等の空間利用の効率や設備の設置効率等が最も良くないケースであり、定員１人あたりの居住水準（住宅面積の水準）が大きくなる注１４）。
このため、定員２人の場合については必要面積の算定からは除外して、共同居住型賃貸住宅の入居者定員と同じ世帯人数の１つの世帯が１つの住宅に居住している場合の最低居住面積水準と比較すると、共同居住型賃貸住宅の居住水準（住宅面積の水準）は、入居者の定員４人以上では、１人あたり面積で「3.5 ㎡/人～4.2 ㎡/人」を加算した値となる。
最も大きな値について、小数点以下を切り上げて用いると「５㎡/人」の加算となり、この場合の単身者向けの共同居住型賃貸住宅の居住水準は次のように表すことができる。
定員（居住人数）に応じた「最低居住面積水準」＋「５㎡/人」

1-54

（２）
「専用居室最小・共用空間ゆとり」タイプ
表 1.59 共同居住型賃貸住宅の居住水準（「専用居室最小・共用空間ゆとり」タイプ）の検討結果と最低居住面積水準との比較
共同居住型賃貸住宅の

最低居住

住宅面積

面積水準 ※

面積差

１人あたり面積差２人

41.11 ㎡

30 ㎡

＋11.11 ㎡＋5.6 ㎡/人

４人

60.75 ㎡

50 ㎡

＋10.75 ㎡＋2.7 ㎡/人

６人

86.78 ㎡

70 ㎡

＋16.78 ㎡＋2.8 ㎡/人

８人

109.83 ㎡

90 ㎡＋19.83 ㎡＋2.5 ㎡/人

10 人

130.17 ㎡

110 ㎡＋20.17 ㎡＋2.1 ㎡/人

定員

最低居住面積水準との 最低居住面積水準との※ 最低居住面積水準の場合は居住人数で、全員が大人（人数換算率 1.0 以上として扱う 10 歳以上の子どもを含む）と想定した場合。

表 1.59 は「専用居室最小・共用空間ゆとり」タイプについて、表 1.58 と同様に最低居住面積水準との比較結果を示している。
共同居住型賃貸住宅の入居者定員と同じ世帯人数の１つの世帯が１つの住宅に居住している場
合の最低居住面積水準と比較すると、共同居住型賃貸住宅の居住水準（住宅面積の水準）は、入居者の定員４人以上では（共同居住による空間利用の効率が最も良くない定員２人の場合を除くと）、１人あたり面積で「2.1 ㎡/人～2.8 ㎡/人」を加算した値となる。
最も大きな値について、小数点以下を切り上げて用いると「３㎡/人」の加算となり、この場合の単身者向けの共同居住型賃貸住宅の居住水準は次のように表すことができる。
定員（居住人数）に応じた「最低居住面積水準」＋「３㎡/人」

注
注 13）共同居住型賃貸住宅の住宅面積と最低居住面積水準との「１人あたり面積差」については、小数点以下２桁を切り上げて表示している。
注 14）事業者への調査においても、定員２人の共同居住型賃貸住宅は、定員１人あたりの空間利用が効率的ではないことが指摘されている。

1-55

２）単身者向けの共同居住型賃貸住宅の居住水準案
前述の一連の分析結果を取りまとめると、「単身者」（定員：２人～10 人）向けの共同居住型賃貸住宅の居住水準案（原案）は次のとおり提示できる。
（１）住宅規模 単身者向けの共同居住型賃貸住宅の住宅規模（壁芯面積）は、専用居室と共用空間の「最小」
タイプと「ゆとり」タイプの組み合わせパターンごとに、入居者の定員に応じて、次のいずれかの式で算定した規模以上とする。
＜大きい方の水準で見た場合：「専用居室ゆとり・共用空間最小」タイプの場合＞
定員（居住人数）に応じた「最低居住面積水準」＋「５㎡/人」⇒ 単身者向けの共同居住型賃貸住宅の住宅規模 ＝ 15 ㎡/人 × Ｎ ＋ 10 ㎡
＜小さい方の水準で見た場合：「専用居室最小・共用空間ゆとり」タイプの場合＞
定員（居住人数）に応じた「最低居住面積水準」＋「３㎡/人」⇒ 単身者向けの共同居住型賃貸住宅の住宅規模 ＝ 13 ㎡/人 × Ｎ ＋ 10 ㎡
（Ｎ：単身者の定員、Ｎ≧２）（２）専用居室の面積
 専用居室は１人１室とし、その面積（壁芯面積）は、次のとおりとする。
ア）「専用居室ゆとり・共用空間最小」タイプの場合は、９㎡以上とする。
イ）「専用居室最小・共用空間ゆとり」タイプの場合は、７㎡以上とする。
 上記の面積には、押入やクローゼット等の収納設備がある場合は、その面積を含むものとする。
（３）共用設備の水準
 トイレ、洗面所、浴室（バスタブを有するものとする。
）
・脱衣室、洗濯室（又は洗濯機置き場）
は、入居者（単身者）の定員５人につき１箇所（個）以上の割合で設置することとする。

 浴室は、シャワー室に置き換えることができるものとする。

1-56