大手前大学通信教育部規程（２０２４年４月１日改正）

学 校 法 人大 手 前 学 園

大手前大学通信教育部規程
平成 22 年 4 月 1 日施行
平成 23 年 4 月 1 日改正
平成 25 年 4 月 1 日改正
平成 26 年 4 月 1 日改正
平成 27 年 4 月 1 日改正
平成 28 年 4 月 1 日改正
平成 29 年 4 月 1 日改正
平成 30 年 4 月 1 日改正
平成 31 年 4 月 1 日改正
2020 年 4 月 1 日改正
2021 年 4 月 1 日改正
2022 年 4 月 1 日改正
2023 年 4 月 1 日改正
2024 年 4 月 1 日改正

第1章

総則

（目的）
第 1 条 本規程は大手前大学（以下「本学」という。）学則第 3 条の 2 第 2 項の規定に基づき、本学通信教育部に関する事項について定める。
（通信教育課程を置く学部）
第 2 条 本学現代社会学部現代社会学科に通信教育課程を置く。
（通信教育部）
第 3 条 通信教育部は、現代社会学部の通信教育課程の実施にあたるものとする。
（課程の目的）第 4 条 通信教育課程は、国内外の社会問題を教育研究の対象とし、学修活動の中でグローバル化、情報化が進んだ現代社会にあって、諸課題を発見・理解できる力やコミュニケーション力を身につけ、社会人基礎力を備え、企業社会など、幅広い社会分野で活躍できる人材の養成を目的とする。
（定員）第 5 条 通信教育課程の定員は次のとおりとする。

2学部学科

課程

入学定員

現代社会学部

現代社会学科

通信教育課程

500 人

編入学定員
第 3 年次500 人

収容定員
3,000 人

欠員のある場合には、第 2 年次及び第 4 年次に編入学することを認めることができる。

第2章

組織

（通信教育部長）
第 6 条 通信教育部に通信教育部長を置く。
2 通信教育部長は、通信教育部に関する校務をつかさどる。
（教育組織）
第 7 条 通信教育課程の教育組織は、各学部の教員組織をもってこれに充てる。
第 8 条 削除
（事務組織）
第 9 条 事務局に通信教育部事務室を置き、入学、教務、学習指導、庶務、会計、物品管理等に関する事務を行う。

第3章

修業年限、在学期間、学年（修業年限）
第 10 条 正科生の修業年限は、4 年とする。
（在学期間）
第 11 条 正科生の在学期間は、8 年を超えることはできない。
（学年）
第 12 条 学年は、4 月 1 日に始まり、翌年 3 月 31 日に終わる。

第4章

入学、編入学、転入学等（入学時期）
第 13 条 入学の時期は、毎年 4 月又は 10 月とする。ただし、特別な場合は他の月での入学を認めることができる。
（入学資格）
第 14 条 通信教育課程に正科生として入学できる者は、次の各号の一に該当する者とする。
（1）高等学校又は中等教育学校を卒業した者（2）通常の課程による 12 年の学校教育を修了した者（通常の課程以外の課程により、これに相当する学校教育を修了した者を含む。）（3）外国において、学校教育における 12 年の課程を修了した者、又はこれに準ずる者で文部科学大臣の指定した者（4）文部科学大臣が高等学校の課程と同等の課程を有するものとして指定した在外教育施設の当該課程を修了した者（5）文部科学大臣の指定した者（6）専修学校の高等課程（修業年限が 3 年以上であることその他の文部科学大臣が定める基準を満たすものに限る。）で文部科学大臣が別に指定するものを文部科学大臣が定める日以後に修了した者（7）高等学校卒業程度認定試験に合格した者（旧大学入学資格検定に合格した者を含む。）（8）本学において、高等学校を卒業した者と同等以上の学力があると認めた者で、18 歳に達した者（出願手続）
第 15 条 入学を志願する者は、募集要項に定める出願書類を提出し、別表 2 に定める入学検定料を所定の期日までに納付しなければならない。
（入学者選考）第 16 条 入学者の選考については、別に定める。
（入学手続）第 17 条 入学の許可は、誓約書、保証書、その他本学所定の書類を提出し、入学金、授業料及びその他の学費を納付する等の手続きを経た者に対して行う。
（編入学）
第 18 条 通信教育課程に編入学できる者は、次の各号の一に該当するものとする。
（1）大学、専門職大学を卒業した者（学校教育法第 104 条第 7 項に定める独立行政法人大学改革支援・学位授与機構から学位を授与された者を含む。）（2）短期大学を卒業した者（3）高等専門学校を卒業した者（4）高等学校若しくは中等教育学校の後期課程の専攻科（修業年限が 2 年以上であることその他文部科学大臣の定める基準を満たすものに限る。
）を修了した者で第 14 条の入学資格を有するもの（5）専修学校の専門課程のうち、文部科学大臣の定める基準を満たすものを修了した者で第 14 条の入学資格を有するもの

（6）外国において、学校教育における 13 年以上の課程を修了した者、又はこれに準ずる者で、文部科学大臣の指定したもの
編入学後に在籍すべき期間は、卒業若しくは修了した前項各号に掲げる学校及び課程における修業年限に相当する年数又は在籍していた年数以下の期間（3 年以内に限る。）を控除した期間とする。
3 編入学を許可された者（以下「編入生」という。）の在学期間は、前項により控除された期間を合わせて 8 年を超えることができない。
（転入学）
第 19 条 他の大学、専門職大学に 1 年以上在学し、所定の単位を修得して退学した者が通信教育課
程に転入学を志願するときは、欠員のある場合に限り、選考の上転入学を許可することができる。
2 前条第 2 項及び第 3 項の規定は、転入学を許可された者に準用する。
3 転入学を許可された者で、転入学前に在籍している大学、専門職大学がある者は、当該大学を退学しなければならない。
（通学課程からの転籍）
第 19 条の 2 本学の通学課程の学生が通信教育課程に転籍を願い出た場合は、審査の上、相当の年次に転籍を許可することができる。
2 第 18 条第 2 項及び第 3 項の規定は、前項の転籍を許可された者に準用する。
（二重学籍の禁止）
第 20 条 正科生は、別に定める場合を除き、在籍する通信教育課程のほか、同時に他の大学院、専門職大学院、大学、専門職大学、短期大学又は専門職短期大学の正規課程の学生として在籍することはできない。

2第5章

教育課程

（教育課程）
第 21 条 授業科目及び単位数は、別表 1 のとおりとする。
2 授業科目の履修に関する規則については、別に定める。
第 22 条 削除（授業方法）
第 23 条 授業方法は、印刷教材等を使用した通信授業（教材配付、質疑応答、課題解答、添削指導）、面接授業（以下「スクーリング」という。）、メディアを利用した授業（以下「メディア授業」という。
）その他適切な方法によって行う。
（単位の計算方法）
第 24 条 単位の計算方法は、次の各号のとおりとする。
（1）印刷教材等を使用した授業については、45 時間の学修を必要とする内容をもって 1 単位とする。
（2）スクーリング及びメディア授業は、１単位の授業科目を 45 時間の学修を必要とする内容をもって構成することを標準とし、15～30 時間の授業をもって 1 単位とする。ただし、実験・実習によるスクーリング及びメディア授業は、30～45 時間の授業をもって 1 単位とする。
（履修届）
第 25 条 学生は、履修しようとする授業科目を所定の期間内に届け出なければならない。
（スクーリング、メディア授業の履修）
第 26 条 正科生は、卒業までにスクーリング及びメディア授業から既修得単位を含めて 30 単位以上（第 2 年次編入生は 22 単位以上、第 3 年次編入生は 16 単位以上、第 4 年次編入生は 8 単位以上）を修得しなければならない。
2 本課程の科目等履修生としてスクーリングにより修得した単位は、前項の単位数に含めることができる。
3 スクーリング及びメディア授業の開講時期については、その都度これを指示する。
（通学課程の授業科目の履修）

第 26 条の 2 教育上有益と認めるときは、正科生に通学課程の授業科目を履修させることができる。
2 前項の規定による履修は、スクーリングによる授業科目の履修とみなす。
3 前項の規定により履修した授業科目の単位については、30 単位（第 2 年次編入生は 22 単位、第 3年次編入生は 16 単位、第 4 年次編入生は 8 単位）を限度として、通信教育課程において修得したものとみなすことができる。
（単位の授与）第 27 条 各授業科目の単位は、原則として単位修得試験により与えるものとする。
2 単位修得試験に関する規則は、別に定める。
（成績評価）
第 28 条 履修科目の成績評価は、A、B、C、D 及び F の 5 段階に分け、A、B、C、D の評価を受けた科目については、所定の単位を与える。F の評価を受けた科目については、単位を与えない。
2 前項の成績評価により GPA を算出し、成績管理に適用する。
（他の大学、専門職大学又は短期大学における授業科目の履修）
第 29 条 教育上有益と認めるときは、他の大学、専門職大学又は短期大学との協議に基づき、正科生に当該大学又は短期大学の授業科目を履修させることができる。
2 前項の規定により履修した授業科目の単位については、60 単位（第 2 年次編入生は 45 単位、第 3年次編入生は 30 単位、第 4 年次編入生は 15 単位）を限度として、本学において修得したものとみなすことができる。
（大学以外の教育施設における学修）第 30 条 教育上有益と認めるときは、正科生が行う短期大学又は高等専門学校の専攻科等における学修その他文部科学大臣が別に定める学修を、本学における授業科目の履修とみなし、単位を与えることができる。
2 前項により与えることができる単位数は、前条により本学において修得したものとみなす単位数と合わせて 60 単位（第 2 年次編入生は 45 単位、第 3 年次編入生は 30 単位、第 4 年次編入生は 15単位）を超えないものとする。
（入学前の既修得単位の認定）
第 31 条 正科生が本学に入学する前に、大学、専門職大学又は短期大学等において修得した単位（科目等履修生により修得した単位を含む。）について、教育上有益と認めるときは、本学入学後において修得したものとみなすことができる。
2 前項により修得したものとみなすことのできる単位数は、編入学、転入学の場合を除き、本学において修得した単位以外のものについては、第 29 条第 2 項及び前条第 1 項により本学において修得したものとみなす単位数と合わせ、60 単位を超えないものとする。
（規定の準用）第 31 条の 2 第 26 条第 1 項、第 26 条の 2 第 2 項、第 29 条第 2 項及び第 30 条第 2 項中、編入生に関する規定は、第 19 条第 1 項により転入学を許可された者及び第 19 条の 2 第 1 項により転籍を許可された者に準用する。

第6章

転籍、休学、退学、除籍、再入学、転学（通学課程への転籍）
第 31 条の 3 通信教育課程の正科生が本学の通学課程に転籍を願い出た場合は、審査の上、転籍を許可することができる。
（休学）
第 32 条 傷病その他やむを得ない事由により休学を希望する正科生は、休学願を提出し、その許可を受けなければならない。
2 休学の期間は、通算 2 年以内とし、その期間は第 11 条、第 18 条第 3 項、第 19 条第 2 項及び第19 条の 2 第 2 項に定める在学期間に算入しない。

3

休学した正科生が、休学事由が消滅し復学する場合は、復学願を提出し、その許可を受けなければならない。
（退学）
第 33 条 退学を希望する正科生は、退学願を提出し、その許可を受けなければならない。
（除籍）
第 34 条 次の各号の一に該当する者は、除籍する。
（1）休学期間が通算 2 年を経過して、なお復学又は退学しない者（2）休学期間を終了して、復学、退学又は休学の延長をしない者（3）第 11 条、第 18 条第 3 項、第 19 条第 2 項及び第 19 条の 2 第 2 項に定める在学期間を超えて、なお退学しない者（4）授業料及びその他の学費を所定の期日までに納付しない者（5）長期にわたり所在不明の者（再入学）
第 35 条 第 33 条により退学した者又は前条（第 3 号を除く。
）により除籍された者が再入学を願い出た場合は、審査の上、再入学を許可することがある。
2 第 59 条第 2 項の規定により退学処分となった者については、前項の規定に関わらず再入学を認めない。
（他の大学、専門職大学への転学）
第 36 条 本学の正科生で他の大学、専門職大学に転学を希望する者は、退学願を提出し、許可を受けなければならない。

第7章

卒業及び学位

（卒業要件）
第 37 条 本学に 4 年以上在学し、124 単位を修得した者には、教授会の議を経て、卒業を認定する。
（卒業）
第 38 条 前条に定める卒業の認定を受けた正科生に対し卒業証書を授与する。
（学位）
第 39 条 現代社会学部現代社会学科の通信教育課程を卒業した者に対し、学士（学術）の学位を授与する。

第8章

科目等履修生、特別聴講学生（履修資格）
第 40 条 通信教育課程において開講する授業科目の一部を履修しようとする者があるときは、収容定員に余裕がある場合に限り、選考の上、科目等履修生として授業の履修を許可することができる。
2 科目等履修生に関し必要な事項は、別に定める。
（履修期間）
第 41 条 科目等履修生の履修期間は、履修を許可された年度の末日までとする。ただし、在籍継続を願い出た場合は、翌年度に新たに登録の上、授業科目の履修を認めることができる。
（単位の認定）第 42 条 科目等履修生が、当該授業科目について単位修得試験を受け、これに合格したときは所定の単位を認定する。
（特別聴講学生）
第 42 条の 2 他の大学、専門職大学又は短期大学（外国の大学及び短期大学を含む。
）の学生で、通信教育課程において開講する一部の授業科目を履修しようとする者があるときは、当該大学等又は短期大学との協議に基づき、特別聴講学生として授業の履修を許可することがある。
2 科目等履修生に関する規定は、特別聴講学生に準用する。

第 42 条の 3

第9章

削除

聴講生

（聴講資格）
第 43 条 通信教育課程において開講する授業科目の一部を聴講しようとする者があるときは、収容定員に余裕がある場合に限り、選考の上、聴講生として授業科目の聴講を許可することができる。
2 聴講生に関し必要な事項は、別に定める。
（聴講期間）
第 44 条 聴講生の聴講期間は、聴講を許可された年度の末日までとする。ただし、在籍継続を願い出た場合は、翌年度に新たに登録の上、授業科目の聴講を認めることができる。
（単位の認定）第 45 条 聴講した授業科目については、単位を授与しない。

第 10 章

学生納付金（入学検定料及び入学金）
第 46 条 正科生（編入学及び転入学を含む。
）の入学検定料及び入学金は、別表 2 のとおりとする。
（授業料）
第 47 条 授業料及びその他の学費は、別表 2 のとおりとする。
（学生納付金の取扱い）
第 48 条 入学検定料、入学金、授業料及びその他の学費（以下、「学生納付金」という。）の納付等の取り扱いについては、必要に応じ別に定めることができる。
（休学中の学生納付金）
第 49 条 休学する学生に対しては、別表 2 に掲げる在籍料のみを徴収する。
（退学の場合の学生納付金）
第 50 条 願出による退学、又は退学を命じられた正科生に対しては、その学年間の学生納付金を返還しない。停学を命ぜられた場合も同様とする。
（再入学の場合の学生納付金）
第 51 条 再入学が許可された正科生の学生納付金は、再入学する年度において、別表 2 に掲げる額を適用する。ただし、第 35 条第 1 項の再入学者に対しては、入学金を徴収しない。
（科目等履修生及び聴講生の学生納付金）
第 52 条 科目等履修生及び聴講生の学生納付金は、別表 2 のとおりとする。
（その他必要な経費）
第 53 条 その他必要な経費については、別に定める。
（学生納付金の返還）
第 54 条 すでに納付した学生納付金については、原則として返還しない。

第 11 章

学生証及び受講者証（学生証）
第 55 条 正科生には、学生証を交付する。
（受講者証）
第 56 条 科目等履修生及び聴講生には、それぞれ受講者証を交付する。
（学生証又は受講者証の提示）
第 57 条 単位修得試験を受験する場合やスクーリングに出席する場合は、学生証又は受講者証を提示しなければならない。

第 12 章賞罰

（表彰）
第 58 条 正科生で特に優秀なものに対して褒賞することができる。
（懲戒）第 59 条 正科生が学則その他本学の定める諸規則を守らず、学生の本分に反する行為があったときは、教授会の議を経て懲戒処分を行うことがある。
2 懲戒の種類は、退学、停学及び訓告とし、処分の手続きについては別に定める。
3 前項の退学は、次の各号の一に該当する学生に対して行う。
（1）性行不良で改善の見込がないと認められる者（2）学業劣等で成業の見込がないと認められる者（3）本学の秩序を乱し、学生としての本分に反した者

第 13 章補則（細則）
第 60 条 この規程に定めるものの他、通信教育部の運営について必要な細則は、別に定めることができる。
（学則の準用）第 61 条 この規程、通信教育課程に係る他の規程及び前項の細則に定めがない事項については、原則として大手前大学学則の規定を準用する。

附 則
この規程は、平成 22 年 4 月 1 日より施行する。
附 則
この規程は、平成 23 年 4 月 1 日より施行する。
附 則
この規程は、平成 25 年 4 月 1 日より施行する。
附 則
この規程は、平成 26 年 4 月 1 日より施行する。
附 則
この規程は、平成 27 年 4 月 1 日より施行する。
附 則
この改正規程は、平成 28 年 4 月 1 日から施行する。
附 則
この改正規程は、平成 29 年 4 月 1 日から施行する。
附 則
この改正規程は、平成 30 年 4 月 1 日から施行する。

附 則
この改正規程は、平成 31 年 4 月 1 日から施行する。

附 則
この改正規程は、2020 年 4 月 1 日から施行する。
附 則
この改正規程は、2021 年 4 月 1 日から施行する。
附 則
この改正規程は、2022 年 4 月 1 日から施行する。
附 則
この改正規程は、2023 年 4 月 1 日から施行する。
附 則
この改正規程は、2024 年 4 月 1 日から施行する。

［大手前大学通信教育部規程（別表1）］（2024年4月1日改正）

別表1 授業科目および単位数
授業科目の名称
基礎ゼミナールⅠ
基礎ゼミナールⅡ
アカデミック・ライティング
アカデミック・ライティングⅡ
ロジカル・シンキング
哲学
倫理と道徳
宗教学
日本語教育
俳句－十七字の世界－
考古学の世界アメリカの文化と歴史
ヨーロッパの文化と歴史
アジアの文化と歴史
日本の文化と歴史
ジャパノロジー入門
阪神間の歴史紀行
阪神間の文学めぐり
阪神間のスイーツ学
法学基礎
憲法
民法
政治学
行政法
経済学入門
経済学基礎
経済原論
資料分析学
社会科学
生命科学
脳の科学
身体科学
物理学概論
宇宙科学
生物学概論
化学概論数学
統計入門
基礎英語Ⅰ
基礎英語Ⅱ
英語Ⅰ
英語Ⅱ
韓国語入門
韓国語応用
中国語入門
中国語応用
日本語教育と音声
日本語教育文法Ⅰ
日本語教育文法Ⅱ
日本語教授法Ａ
日本語教授法Ｂ
ビジネス日本語教授法

2024年度
単位数
必修
選択
2
1
1
1122221211111
11122222
122222222222222222
1
1
1
1
1
1
1
1
111

自由

備考

［大手前大学通信教育部規程（別表1）］

授業科目の名称

単位数
選択
1
1
1
1
1
1
1
1
1
1
1
1
1
1222
1222
12222222222
1
1
1222224
1222121111222

必修

言語とコミュニケーション論
計量言語学
対照言語学
日本語学研究世界の日本語教育
地域の日本語教育
日本語教育演習Ⅰ
日本語教育特講
日本語教育読解演習
日本語教育聴解演習
日本語教育作文演習
日本語教育会話演習
日本語教育文字・語彙演習
日本語教育実習
企業経営論
家庭の経営
消費者のための法律知識
ファイナンシャル・プランニング
経営学総論
経営組織論
マーケティング論
マーケティングリサーチ入門
マーケティング心理学
簿記
ビジネスデータ分析演習
キャリア概論
キャリアの心理学
キャリアをつくる技法
マネジメントとリーダーシップ
コーチング
他者理解のための心理と演技
心理学から学ぶ生き方・働き方
阪神間の建築・文化と観光
産業観光論
瀬戸内海の歴史と観光
文化財の保存と活用
調査研究方法Ⅰ
調査研究方法Ⅱ
多変量解析法
質的調査法
地域デザイン演習
特別演習Ⅰ
特別演習Ⅱ
産業・組織心理学
人事・労務管理
私のライフデザイン論
ライフキャリアデザイン演習
子育てと食育心と身体のセラピー演習
心と身体のセラピー演習Ⅱ
医療人類学入門
国際看護学
看護と東洋の知恵
多文化社会と医療2（2024年4月1日改正）
自由

備考

履修ごとに1単位履修ごとに2単位［大手前大学通信教育部規程（別表1）］

授業科目の名称

単位数
選択
222222222222122222222222222222122222212222122222211211

必修

看護イノベーション学
性（セクシュアリティ）と看護
看護と人間の生涯発達
災害看護学
家族看護学
歯科保健と看護看護栄養学
プレゼンテーション概論
プレゼンテーション演習Ⅰ（基礎）
情報機器プレゼンテーション
コミュニケーション概論
異文化コミュニケーション
異文化コミュニケーション演習
対人関係論
心理学概論
発達心理学
青年心理学
社会・集団・家族心理学
文化心理学
臨床心理学
教育・学校心理学
犯罪心理学
健康・医療心理学
感情・人格心理学
学習・言語心理学
カウンセリング心理学
行動の科学
心理学研究法心理学総合演習
心理学統計法認知行動療法認知心理学
障害児・障害者心理学
精神分析学
臨床心理学実習
心理学実験演習Ａ心理学実験演習Ｂ
ひとと動物の心理学
色彩心理学
情報活用Ⅰ（基礎）AI・データサイエンスの扉
教養としてのAI・データ活用
パズルで情報活用
情報セキュリティー事例研究
データベース論オンライン教育概論
デジタルデザイン入門
Web制作入門
Web制作応用
Webライティング
Webマーケティング
映像制作入門暮らしから見る福祉
社会福祉援助技術

3（2024年4月1日改正）
自由

備考［大手前大学通信教育部規程（別表1）］

授業科目の名称

単位数
選択
1
1
4

必修

社会福祉概論
障害者福祉卒業研究（2024年4月1日改正）
自由

備考■卒業要件および履修方法
124単位以上を修得すること。ただし、面接授業（スクーリング、メディア授業を含む）から30単位以上を含むものとする。

4

[別表2]学生納付金
【正科生】
項目
入学検定料
入学金
授業料（年度額）
在籍料（年度額）

金額（単位：円）
10,00020,000326,000
24,000※10月入学生は入学年度及び卒業年度に限り授業料、在籍料を半額とする。

【科目等履修生】項目
入学検定料
在籍料（年度額）
科目等履修料（1単位あたり）
教材費（1科目あたり）
単位修得試験受験料（1科目あたり）
ｽｸｰﾘﾝｸﾞ受講料（1科目あたり）
ﾒﾃﾞｨｱ受講料（1科目あたり）

金額（単位：円）
10,000
6,000
6,000
3,000
1,000
5,000
5,000

※10月入学生は入学年度に限り在籍料を半額とする。

【聴講生】
項目
検定料
在籍料（年度額）
聴講料（1単位あたり）
教材費（1科目あたり）
ｽｸｰﾘﾝｸﾞ受講料（1科目あたり）
ﾒﾃﾞｨｱ受講料（1科目あたり）※10月入学生は入学年度に限り在籍料を半額とする。

金額（単位：円）
10,000
6,000
5,000
3,000
5,000
5,000