平成２９年度

自己点検・評価報告書

平成３０年３月
国立大学法人名古屋工業大学

目次

平成２９年度の自己点検・評価
第１章

自己点検・評価の手法についてⅠ

中期目標等における自己点検・評価の実施

・・・・・・・・・・・・・・

1

Ⅱ

大学機関別認証評価の基準に沿った自己点検・評価・・・・・・・・・・・

1

第２章

自己点検・評価結果

Ⅰ 平成２９年度自己点検・評価書
基準１

大学の目的

・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・

2

基準２

教育研究組織（実施体制）

基準３

教員及び教育支援者 ・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・ 29

基準８

教育の内部質保証システム・・・・・・・・・・・・・・・・・・・ 47

・・・・・・・・・・・・・・・・・・ 11平成２９年度の自己点検・評価
第１章
Ⅰ

自己点検・評価の手法について

中期目標等における自己点検・評価の実施
第３期中期目標、中期計画及び平成 29 年度計画に基づき、以下のとおり、自己点検・評価を実施。
＜中期目標（抜粋）＞
１ 評価の充実に関する目標① 客観性のある指標により自己点検・評価を実施し、教育研究等の改善につなげる。
＜中期計画（抜粋）＞
１ 評価の充実に関する目標を達成するための措置[41]7-1-1.評価の客観性を担保するため、認証評価機関等の評価基準を参考としてＩＲ室により設定した指標を用いて自己点検・評価を行うとともに、その結果に基づき内部質保証のＰＤＣＡ
サイクルを回す。
＜平成 29 年度計画（抜粋）＞[41]機関別認証評価及び国立大学法人評価の評価基準並びに平成 28 年度にＩＲ室が抽出した評価指標を参考とし、教育研究組織に関する事項を中心とした自己点検・評価を実施する。

Ⅱ

大学機関別認証評価の基準に沿った自己点検・評価① 対象・基準
大学改革支援・学位授与機構が行う大学機関別認証評価（以下「認証評価」という。
）の観点のうち、「基準１」
「基準２」
「基準３」
「基準８」について実施。
② 自己点検・評価項目（1）認証評価の自己評価書の様式にしたがい、観点ごとの分析を実施。
（2）優れた点及び改善を要する点を記述。
（3）自己評価の概要を記述。
※認証評価基準については、平成 30 年度において改定が予定されており、次回以降、改定後の基準に基づく自己点検・評価を実施することとする。

１

第２章 自己点検・評価結果
Ⅰ 平成２９年度自己点検・評価書
基準１ 大学の目的（１）観点ごとの分析
観点１－１－①： 大学の目的（学部、学科又は課程等の目的を含む。）が、学則等に明確に定められ、その目的が、学校教育法第 83 条に規定された、大学一般に求められる目的に適合しているか。
【観点に係る状況】
名古屋工業大学は、日本の産業中心地を興し育てることを目的とした中部地域初の官立高等教育機関として設立されたことを尊び、常に新たな産業と文化の揺籃として、革新的な学術・技術を創造し、有為な人材を育成し、これからの社会の平和と幸福に貢献することをその基本使命としている（資料１－１－①－１）。
これらの理念・構想を実現するための目的及び使命は名古屋工業大学学則第１条に、各学科の人材育成の教育目標は同第１条の２に定めている（資料１－１－①－２）。
また、国立大学法人法に基づき中期目標を定め、第３期中期目標期間（平成 28～33 年度）における本学の基本的な目標を前文で定めている（資料１－１－①－３）。
資料１－１－ ①－１：名古屋工業大学憲章
名古屋工業大学憲章【基本使命】
名古屋工業大学は、日本の産業中心地を興し育てることを目的とした中部地域初の官立高等教育機関として設立されたことを尊び、常に新たな産業と文化の揺籃として、革新的な学
術・技術を創造し、有為な人材を育成し、これからの社会の平和と幸福に貢献することをその基本使命とする。
【ものづくり】
名古屋工業大学は、構成員の自由な発想に基づく実践的かつ創造的な研究活動を尊ぶとともに地球規模での研究連携を推進し、既存の工学の枠組みにとらわれることなく、工学が本来有する無限の可能性を信じ、新たな価値の創造に挑戦する。
【ひとづくり】
名古屋工業大学は、自ら発見し、創造し、挑戦し、行動することで、工学を礎に新たな学
２

術・技術を創成し世界を変革することのできる個性豊かで国際性に富んだ先導的な人材の育成に専心する。
【未来づくり】
名古屋工業大学は、国民から負託を受けた開かれた大学として地域および国際社会との調和と連携を重視し、ものづくりとひとづくりを通して平和で幸福な未来社会の実現に向けて邁進する。
出典：名古屋工業大学憲章
資料１－１－①－２：名古屋工業大学学則（抜粋）名古屋工業大学学則（抜粋）（目的及び使命）第１条 名古屋工業大学（以下「本学」という。）は，学校教育法（昭和 22 年法律第 26 号）
第 83 条第１項にのっとり，広く工学に関する学術の教授並びに研究を行い，世界の平和と人類の幸福とに貢献し得る人間の育成に努めることを目的とし，併せて我が国の産業と文化の発展に寄与することを使命とする。
（学科・課程の教育目標）
第１条の２ 学科・課程の教育目標は，別表のとおりとする。
別表（第 1 条の２関係）
第一部

生命・応用化学科

生命・応用化学科では，環境問題やエネルギー問題等の重要課題を解決するための化学を軸とする基礎的知
識と能力，分子論的立場から物質を理解し，材料をデザ
イン・解析・評価することができる能力を有し，関連産業で活躍できる中核的技術者を育成する。

物理工学科

物理工学科では，物理的理解に基づいたシステムや物質に関する基礎知識と原子レベルで材料の構造・機能・プロセスを総合的に計測・設計できる能力を有し，関連産業で活躍できる中核的技術者を育成する。

電気・機械工学科

電気・機械工学科では，先端技術を支える電気電子工
学と機械工学に関する基礎知識と創造能力，さらに電子デバイス・機器，通信システム，エネルギーシステム，
産業基盤として機能・安全等を追及した機器などを開発する能力を有し，我が国のものづくり産業で活躍できる
中核的技術者を育成する。

情報工学科

情報工学科では，次世代情報システムや高度情報化社
会の実現のための情報工学に関する基礎的知識と能力，
高度情報化社会を支える通信と計算機技術，ひとのよう３

に思考・行動する知能処理システム，ひとの知覚や認知，
感性や感覚に基づくひとに優しいメディア情報システ
ム等を開発する能力を有し，関連産業で活躍できる中核的技術者を育成する。
社会工学科

社会工学科では，環境，社会，経営に関する課題を解決し，持続的発展が可能な社会の構築するための基礎的知識と能力，都市と建築の計画・設計，人々の活動やサービス，持続可能な都市，強靭な国土，まちづくり，複雑化する社会の理解，多角的に情報収集・分析，問題解
決について設計・分析できる能力を有し，関連産業で活躍できる中核的技術者を育成する。

創造工学教育課程

創造工学教育課程では，工学の一つの分野の専門知識と課題解決能力を有するとともに，広い工学分野を俯瞰
でき，主軸とする専門分野の技術と結びつけることで新たな価値を創造する能力を有する，中核的技術者を育成
する。

第二部

物質工学科

物質工学科では，森羅万象の基本である原子や分子及びそれらの集合体の本質を理解するための学問，すなわ
ち「化学」をベースとし，物質の構造とその物性の相関を分子レベルで理解した上で，生体やエネルギー・環境との調和に関する物質科学の基礎知識を学ぶ。また，「ものづくり」の先端科学技術を学ぶことにより，エネルギ
ー・環境問題などに対して化学的に深い理解をもって問題解決に取り組める人材を育成する。

機械工学科

機械工学科では，物事を精密に測り，必要な作用を正しく行わせる機械を考案し，それを動かすためのエネル
ギーを効率よく利用する科学知識と技術を兼ね備えた
人類の未来に貢献できる人材を育成する。

電気情報工学科

電気情報工学科では，我が国の将来の電気・電子・情報のエレクトロニクス技術の発展を見据え，技術動向に柔軟に対応できる基礎知識と創造能力を身に付けることを教育の根幹として，社会の発展のために電気・電子・
情報工学の要素技術を総合的に応用する能力を有する
人材，次世代の新しい電子情報システムを実現できる人
材，多様なネットワーク社会を技術的観点から作り上げていくことのできる人材を育成する。

４

社会開発工学科

社会開発工学科では，より安全でより豊かな都市と社会の未来を創造するために，道路，港湾・空港，橋，地下構造物，ライフラインなどの社会基盤システムの構
築，維持管理に寄与する構造工学，水工学，地盤工学，
コンクリート工学，社会基盤計画学，生態工学，建設マ
ネジメントなどハード，ソフト両面にわたる工学を学
び，環境にやさしく安全で快適な都市の創造，災害に強い国土の形成に向けて総合的な視野と高い技術力を持った技術者を育成する。

出典：名古屋工業大学規則集資料１－１－①－３：名古屋工業大学中期目標前文（抜粋）≪第Ⅲ期の基本方針≫
このような第Ⅱ期中期目標期間における取組を着実に実施・定着させるとともに、「中京地域産業界との融合」を基本方針とした機能強化を更に充実するため、特に、以下の事項に重点的に取組む。
１．平成 28 年度から実施する学部の学科、大学院の専攻の再編成及び学部・大学院博士前期課程
を通じた６年一貫による「創造工学教育課程」に関し、計画的な教育課程の整備等、円滑かつ着実な実現に取組む。
２．外国人、女性、若手等の多様な教員、留学生、社会人、女性等の多様な学生を充実し、ダイバーシティ環境の構築に取組む。
３．研究力強化戦略の下、世界トップレベルの先端的研究を組織的・横断的並びに国際的に推進する。
４．社会・産業界が求めるイノベーション創出に繋がる実践的研究を一層推進する。
５．社会の変化に速やかに対応するため、学長のリーダーシップの下、業務全般の改善及び効率化等を推進する。

出典：名古屋工業大学第３期中期目標【分析結果とその根拠理由】
大学の目的は、各学科の人材育成の教育目標を含め、大学憲章、学則及び中期目標において明確に定められており、それらは学校教育法第 83 条に規定された目的及び大学設置基準第２条に適合している。

５

観点１－１－②： 大学院を有する大学においては、大学院の目的（研究科又は専攻等の目的を含む。
）が、学則等に明確に定められ、その目的が、学校教育法第 99 条に規定された、大学院一般に求められる目的に適合しているか。
【観点に係る状況】
本学の大学院工学研究科は、昭和 39 年の修士課程設置、その後、昭和 60 年の博士課程設置（大学院博士前期・後期課程に再編）以降、高度技術者・研究者の育成に努めてきた。
本学大学院の目的は名古屋工業大学大学院規則第２条、第５条（博士前期課程）、第６条（博
士後期課程）に、各専攻の教育目標は同第６条の２に定められている（資料１－１－②－１）。
資料１－１－②－１：名古屋工業大学大学院規則（抜粋）名古屋工業大学大学院規則（抜粋）（大学院の目的）第２条 本学大学院は，名古屋工業大学（以下「本学」という。）の目的使命にのっとり，
学術の理論及び応用を教授研究し，その深奥をきわめて，文化の進展に寄与することを目的とする。
（博士前期課程）
第５条 博士前期課程は，広い視野に立って精深な学識を授け，専攻分野における研究能力又は高度の専門性を要する職業等に必要な高度の能力を養うことを目的とする。
（博士後期課程）
第６条 博士後期課程は，専攻分野について，研究者として自立して研究活動を行い，又はその他の高度に専門的な業務に従事するに必要な高度の研究能力及びその基礎となる豊かな学識を養うことを目的とする。
（専攻の教育目標）
第６条の２ 専攻の教育目標は，別表のとおりとする。
別表（第６条の２関係）
生命・応用化学専攻①

博士前期課程は環境問題やエネルギー問題等の重要課題のための化学を軸とする高いレベルの知識と能力を有し，分子論的立場から物質を理解し，材料をデザイ
ン・解析・評価することができる高度専門技術者を育成する。博士後期課程は環境問題やエネルギー問題等の重要課題に関し，化学に基づいた先端科学技術の研究開発をすることができるイノベーション・リーダーとしての役割を果たし，学際的新領域の創成に貢献できる人材を
育成する。

②

歴史，文化，社会を技術的観点から考察する能力，専門的課題・技術に関し，国内外の研究者・技術者と意見を交わすことのできるコミュニケーション力，基幹とな
６

る専門分野の高度な知識・技術と，専門的課題を発見し，専門性の深化によってこれを解決する能力を育成する。
専門知識として分子レベルでの材料特性の設計，エネル
ギー変換，情報交換・伝達，工学材料の開発，創薬や生体材料，環境調和性の高い材料，生命模倣機能性材料等の開発のための知識と技術を習得させる。
③

化学に基づく物質科学，材料科学に関連する産業，化

学品，食品，薬品，繊維，石油化学，プラント設計，材
料・素材，化成品，塗料，医薬・医療，エネルギー，エレクトロニクス，情報通信・機械・自動車，環境産業等の分野で活躍する研究者・技術者を輩出する。博士後期
課程はこれらの産業分野における技術開発研究に携わる人材を輩出するほか，関連する研究機関に人材を輩出する。
物理工学専攻①

博士前期課程は物理的理解に基づいたシステムや物質に関する高いレベルの知識と原子レベルで材料の構造・機能･プロセスを総合的に計測・設計する能力を有する高度専門技術者を育成する。博士後期課程は物理的理解に基づいたシステムや物質に関する先端科学技術の研究開発をすることができるイノベーション・リーダ
ーとしての役割を果たし，学際的新領域の創成に貢献できる人材を育成する。

②

歴史，文化，社会を技術的観点から考察する能力，専門的課題・技術に関し，国内外の研究者・技術者と意見を交わすことのできるコミュニケーション力，基幹となる専門分野の高度な知識・技術と，専門的課題を発見し，専門性の深化によってこれを解決する能力を育成する。
専門知識として先進的なシミュレーション解析技術，ナノスケール計測による物性評価技術，材料物性・機能制
御技術，環境負荷の低い高性能材料エネルギー変換デバ
イス等の技術・知識を体系的に習得させる。

③

物理に基づく材料科学，機器開発に関連する産業，素材，自動車・機械産業，航空機・宇宙産業，電気・電子
部品産業，化学・エネルギー産業，情報通信産業，精密機器，電子デバイス，電子装置・システム，工作機械，
医療機器，CAE(Computer Aided Eng.)等の分野で活躍する研究者・技術者を輩出する。博士後期課程はこれらの産業分野における技術開発研究に携わる人材を輩出するほか，関連する研究機関に人材を輩出する。
７

電気・機械工学専攻①

博士前期課程は我が国のものづくり産業を支える
電気電子工学と機械工学に関する高いレベルの知識，
さらに電子デバイス・機器，通信システム，エネルギ
ーシステム，産業基盤として機能・安全等を追及した機器等を開発する能力を有する高度専門技術者を育成する。博士後期課程は我が国のものづくり産業を支える電気電子工学と機械工学に関する先端科学技術の研究開発をすることができるイノベーション・リー
ダーとしての役割を果たし，学際的新領域の創成に貢献できる人材を育成する。

②

歴史，文化，社会を技術的観点から考察する能力，
専門的課題・技術に関し，国内外の研究者・技術者と意見を交わすことのできるコミュニケーション力，基幹となる専門分野の高度な知識・技術と，専門的課題を発見し，専門性の深化によってこれを解決する能力を育成する。専門知識として次世代の電気・機械シス
テム，半導体デバイス，電子材料・機器，情報通信シ
ステム，ロボティクス・メカトロニクス，制御システ
ム，機能デバイス，高効率エネルギーシステム等を開発するための知識・技術を習得させる。

③

自動車産業，航空・宇宙産業，精密機器産業，情報通信産業，重工業，エレクトロニクス産業，エネルギ
ー産業，デバイス産業等の分野で活躍する研究者・技術者を輩出する。博士後期課程はこれらの産業分野における技術開発研究に携わる人材を輩出するほか，関連する研究機関に人材を輩出する。

情報工学専攻①

博士前期課程は次世代情報システムや高度情報化社
会の実現のための情報工学に関する高いレベルの知識と，高度情報化社会を支える通信と計算機技術，ひとのように思考・行動する知能処理システム，ひとの知覚や認知，感性や感覚に基づくひとに優しいメディア情報シ
ステム等を開発する能力を有する高度専門技術者を育成する。 博士後期課程は次世代情報システムや高度情報化社会の実現のための情報工学に関する先端科学技術の研究開発をすることができるイノベーション・リー
ダーとしての役割を果たし，学際的新領域の創成に貢献できる人材を育成する。

②

歴史，文化，社会を技術的観点から考察する能力，専門的課題・技術に関し，国内外の研究者・技術者と意見を交わすことのできるコミュニケーション力，基幹とな
８

る専門分野の高度な知識・技術と，専門的課題を発見し，専門性の深化によってこれを解決する能力を育成する。
専門知識として高機能計算，ネットワーク技術，計算理論，数理手法を基礎とする次世代情報システムや人にやさしい高度情報化社会の実現，人とコンピュータが共存，創造的活動の支援のための知識・技術，またこれらの数理的理解やモデル化の技術等を習得させる。
③

総合電気，IT インフラストラクチャ，通信・ソフトウ

ェア，情報ネットワークシステム，自動車・ITS，組込
みシステム，情報機器，IT ソリューション・コンサルタ
ント，マルチメディア・アミューズメント技術者，教育産業等の分野で活躍する研究者・技術者を輩出する。博
士後期課程はこれらの産業分野における技術開発研究に携わる人材を輩出するほか，関連する研究機関に人材を輩出する。
社会工学専攻①

博士前期課程は環境，社会，経営に関する課題を解決
し，持続的発展が可能な社会の構築するための高いレベルの知識と都市と建築の計画・設計，人々の活動やサー
ビス，持続可能な都市，強靭な国土，まちづくり，複雑化する社会の理解，多角的に情報収集・分析，問題解決について設計・分析できる能力を有する高度専門技術者を育成する。博士後期課程は環境，社会，経営に関する課題を解決し，持続的発展が可能な社会を構築するための先端科学技術の研究開発をすることができるイノベーション・リーダーとしての役割を果たし，学際的新領域の創成に貢献できる人材を育成する。

②

歴史，文化，社会を技術的観点から考察する能力，専門的課題・技術に関し，国内外の研究者・技術者と意見を交わすことのできるコミュニケーション力，基幹となる専門分野の高度な知識・技術と，専門的課題を発見し，専門性の深化によってこれを解決する能力を育成する。
専門知識として人々の活動空間としての都市や住居，組織やコミュニティ，自然環境，活動の生産性と美的価値，
計画性と多様性等，様々な側面から人々の活動と環境を包括的にとらえさせるためのシステムの企画，計画，設計，評価，構築，維持管理，改善に関する技術・知識を習得させる。

③

建築系建設，土木系建設，住宅，設計事務所，不動産，

建材，福祉産業，コンサルタント，エネルギー，運輸，
９

IT，鉄鋼，運輸・交通，電力，ガス，通信産業，鉄鋼・橋梁・セメント・コンクリート産業，プラント，自動車，
電機，シンクタンク，商社，金融，鉄道，エネルギーの他，関連する官公庁・地方自治体で活躍する研究者・技術者を輩出する。博士後期課程はこれらの産業分野における技術開発研究に携わる人材を輩出するほか，関連する研究機関に人材を輩出する。
共同ナノメディシン科学専攻

共同ナノメディシン科学専攻では，急速に進展するナノ工学の研究を最先端医療や最新創薬の研究に応用展開することで，ナノマテリアル，ナノデバイス関連分野に対する深い学識と技術を有し，創薬をはじめ，機能性食品，香粧品等の産業分野の発展に貢献できる人材を育成する。

名古屋工業大学・ウーロン

名古屋工業大学・ウーロンゴン大学国際連携情報学専攻

ゴン大学国際連携情報学専 では，情報学分野における高度な専門性と研究遂行能力，
攻そして異なる文化や多様な価値を理解できる国際感覚を備え，幅広い視野から国際社会が直面する諸課題を発見し，その課題に対する創造的・独創的な解決策を提案できる人
材を養成する。

出典：名古屋工業大学規則集【分析結果とその根拠理由】
大学院の目的、各専攻の人材育成の教育目標は大学院規則において明確に定められており、それらは学校教育法第 99 条に規定された目的及び大学院設置基準第１条の２に適合している。

（２）優れた点及び改善を要する点【優れた点】○ 名古屋工業大学中期目標の前文では、平成 28～33 年度における大学の基本方針を簡潔かつ具体的に記している。

【改善を要する点】○ 特になし。

１０

基準２ 教育研究組織（１）観点ごとの分析
観点２－１－①： 学部及びその学科の構成（学部、学科以外の基本的組織を設置している場
合には、その構成）が、学士課程における教育研究の目的を達成する上で適切なものとなっているか。
【観点に係る状況】
本学は、工学部のみの単科大学で、工学部第一部（昼間部）・第二部（夜間部）から構成されており、名古屋工業大学学則により「学校教育法第 83 条第 1 項にのっとり、広く工学に関する学術の教授並びに研究を行い、世界の平和と人類の幸福とに貢献し得る人間の育成に努める」という目的を掲げている（前掲資料１－１－①－２）。
第一部は、平成 28 年 4 月に学科改組が行なわれ、平成 30 年３月１日現在、生命・応用化学科、物理工学科、電気・機械工学科、情報工学科、社会工学科、創造工学教育課程の５学科１課
程により構成され、入学定員は 910 名となっている。また、各学科及び課程はさらに分野及びコースに分かれて専門的な教育を行っており、13 分野及び２コースが設置されている（資料２－
１－①－１）。
第二部は、平成 30 年３月１日現在、物質工学科、機械工学科、電気情報工学科、社会開発工学科の４学科より構成され、入学定員は 20 名となっている。
○学部・学科案内：http://www.nitech.ac.jp/edu/index.html○学生数：http://www.nitech.ac.jp/intro/student.html
資料２－１－①－１：学科・課程、分野・コース一覧
学科分野

生命・応用化学科

生命・物質化学，ソフトマテリアル，環境セラミックス

物理工学科

材料機能，応用物理

電気・機械工学科

電気電子，機械工学

情報工学科

ネットワーク，知能情報，メディア情報

社会工学科

建築・デザイン，環境都市，経営システム課程
創造工学教育課程

コース
材料・エネルギー，情報・社会
出典：名古屋工業大学教育課程履修規程１１

【分析結果とその根拠理由】
本学の学科及びプログラムの構成は、工学のほとんどの分野を網羅しており、本学の学則第１条にある「学校教育法第 83 条第 1 項にのっとり、広く工学に関する学術の教授並びに研究を行い、世界の平和と人類の幸福とに貢献し得る人間の育成に努める」という目的を果たす上で適切なものと判断する。

観点２－１－②： 教養教育の体制が適切に整備されているか。
【観点に係る状況】
大学設置基準第 19 条第２項にある「幅広く深い教養及び総合的な判断力を培い、豊かな人間性を涵養する」という教養教育の目的を実現するために、本学では、人間社会科目、自然科学基
礎科目、産業・経営リテラシー科目、グローバルコミュニケーション科目、健康運動科学科目を置いている。共通教育を実施する上での責任体制の確立を図ることを目的として、共通教育実施
本部を設置し、学長が指名する理事または副学長を本部長及び副本部長としている（資料２－１－②－１）。また、構成員として各教育類からも教授が参画している。
資料２－１－②－１：名古屋工業大学共通教育実施本部規則（抜粋）名古屋工業大学共通教育実施本部規則（抜粋）（設置）第１条 名古屋工業大学（以下「本学」という。）に，名古屋工業大学共通教育実施本部（以下「実施本部」という。）を置く。
（目的）
第２条 実施本部は，本学の工学部第一部及び工学部第二部の共通教育を実施する上での責任体制の確立を図ることを目的とする。
（任務）
第３条 実施本部は，前条の目的を達成するため，次の各号に掲げる業務を行う。
一 共通教育担当教員名簿の作成
二 共通教育全学体制の実施に関する調整
三共通教育に関する自己点検・評価

四 その他共通教育の実施に関し必要な事項（共通教育代表の選出）
第４条 実施本部は，前条第１号の規定に基づき作成した共通教育担当教員名簿に記載された教授の中から，共通教育代表を選出する。
２

共通教育代表は，学長が任命する。

３

共通教育代表の任期は１年とし，再任を妨げない。ただし，任期満了前に欠けた場合の後任の者の任期は，前任者の残任期間とする。
（組織）第５条 実施本部は，次に掲げる者をもって組織する。
１２

一

学長が指名する理事

二 学長が指名する副学長
三 共通教育代表
四 共通教育担当集団代表
五 各教育類から選出された教授 各１名
六

工学教育総合センターから選出された者 １名

七 学務課長（任期）第６条 前条第５号及び第６号に掲げる者の任期は，１年とし，再任を妨げない。ただし，任期満了前に欠けた場合の後任の者の任期は，前任者の残任期間とする。
（本部長及び副本部長）
第７条 実施本部に本部長及び副本部長を置き，学長が指名する理事又は副学長をもって充てる。
２

本部長は，実施本部の業務を総括する。

３

副本部長は本部長を補佐し，本部長に事故があるときは，その職務を代行する。
（構成員以外の者の出席）第８条 本部長が必要と認めたときは，本部に構成員以外の者の出席を求め，意見を聴くことができる。
（共通教育担当集団）
第９条 実施本部に，工学部の教育のうち共通科目を担当するための教員組織として，次に掲げる共通教育担当集団を置く。
一 数学担当集団
二 物理学担当集団
三 化学担当集団
四 生命科学・体育実技担当集団
五 地球科学担当集団
六 情報技術担当集団
七 英語担当集団
八 人間社会担当集団
九 ものづくり・経営基礎担当集団（共通教育担当集団代表）
第１０条 前条各号に掲げる共通教育担当集団に，代表を置く。
２

代表は，当該共通教育担当集団の教授の中から，当該共通教育担当集団の推薦に基づき，本部長が指名する。
３

代表の任期は１年とし，再任を妨げない。ただし，任期満了前に欠けた場合の後任の者の任期は，前任者の残任期間とする。
出典：名古屋工業大学規則集【分析結果とその根拠理由】
教養教育については、共通教育実施本部によって、実際に共通教員を担当する教員の代表だけ
１３

でなく、全学で責任をもって取り組んでいく体制が整備されており、教養教育を実施していく上での体制は適切に整備されていると判断する。
観点２－１－③： 研究科及びその専攻の構成（研究科、専攻以外の基本的組織を設置している場合には、その構成）が、大学院課程における教育研究の目的を達成する
上で適切なものとなっているか。
【観点に係る状況】
本学大学院は、工学研究科博士課程１研究科から構成されており、名古屋工業大学大学院規則
により「本学大学院は，名古屋工業大学（以下「本学」という。）の目的使命にのっとり，学術の理論及び応用を教授研究し，その深奥をきわめて，文化の進展に寄与することを目的とする。」としている（前掲資料１－１－②－１）。
平成 28 年度に大学院改組が行われ、平成 30 年３月１日現在、生命・応用化学専攻、物理工学専攻、電気・機械工学専攻、情報工学専攻、社会工学専攻、共同ナノメディシン科学専攻（博士後期課程のみ）、国際連携情報学専攻（博士後期課程のみ）の７専攻で構成されている。入学定
員は、博士前期課程が 586 名、博士後期課程が 42 名となっている。また、各専攻は複数の研究分野からなり、現在 18 の分野が存在する（資料２－１－③－１）。
また、平成 25 年度に名古屋市立大学大学院薬学研究科と共同で設置した共同ナノメディシン科学専攻の円滑な運営を行うため、本学大学院工学研究科と名古屋市立大学大学院薬学研究科による共同ナノメディシン科学専攻協議会が組織されている。
（資料２－１－③－２，３）。
さらに、平成 29 年度にはウーロンゴン大学とジョイント・ディグリー・プログラムによる国際連携情報学専攻を新たに設置した。安定的かつ継続的な教育連携を確保するため、協定書に基づき、両大学間で協議する連絡協議会が組織されている。
（資料２－１－③－４）（別添資料２－
１：国際連携情報専攻に関する協定書を説明する書類）○大学院・専攻案内：http://www.nitech.ac.jp/edu/index.html○学生数：http://www.nitech.ac.jp/intro/student.html

１４

資料２－１－③－１：専攻・研究分野一覧
専攻名

生命・応用化学専攻

物理工学専攻電気・機械工学専攻

研究分野名
生

命

・

ソ

フ

ト

マ

環

境

セ

ラ

テ

リ

ア

ル

ミ

ッ

ク

ス
能

応

用

物

理

電

気

電

子

機

械

工

学

ッ

知
メ

ト

ワ

能
デ

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ィ

ア

デ

境
営

機

能

情

ザ

ス

医

薬

創

報
理

イ

都

シ

ク
報

数

・

経

ー

情

報

環

ン
市

テ

ム

成

学

薬 物 送 達 ・ 動 態 科 学
医国際連携情報学専攻

学

機建

共同ナノメディシン科学専攻

化

料

情

社会工学専攻質材

ネ
情報工学専攻

物

薬

支

情

援

ナ

ノ

報
出典：学内資料

１５

工

学
学

資料２－１－③－２：国立大学法人名古屋工業大学と公立大学法人名古屋市立大学との大学院
共同教育課程に関する覚書

出典：国立大学法人名古屋工業大学と公立大学法人名古屋市立大学との大学院共同教育課程に
関する覚書

１６

資料２－１－③－３：名古屋工業大学大学院工学研究科・名古屋市立大学大学院薬学研究科共同ナノメディシン科学専攻協議会規程（抜粋）名古屋工業大学大学院工学研究科・名古屋市立大学大学院薬学研究科共同ナノメディシン科
学専攻協議会規程（抜粋）（目的）
第１条 この規程は，名古屋工業大学大学院工学研究科及び名古屋市立大学大学院薬学研究科（以下「各構成大学」という。）が共同して教育課程を編成する共同ナノメディシン科学専
攻（以下「共同専攻」という。）に係る教育，研究等に関する重要な事項を協議し，同専攻の円滑な管理運営を行うために設置する共同ナノメディシン科学専攻協議会（以下「協議会」という。）の組織及び運営に関し，必要な事項を定める。
（組織）
第２条 協議会は，次の各号に掲げる者をもって組織する。
一 各構成大学の共同専攻の長（以下「共同専攻長」という。
）
二 各構成大学の共同専攻に所属する専任教員
三 各構成大学の共同専攻長が特に必要と認めた者 若干名（協議事項）
第３条 協議会は，次の各号に掲げる事項を協議する。
一 授業科目及びこれに係る教員の配置などカリキュラムの編成及び実施に関する基本的事項
二 研究指導教員の選定に係る事項
三 入学者選抜の方針及び実施計画に関する事項
四 学生の身分取扱い及び厚生補導に関する事項
五 成績評価の方針に関する事項
六 学位論文審査方法等に関する事項
七 学位の授与及び課程修了の認定に関する事項
八 共同専攻に係る教育研究活動等の状況の評価に関する事項
九 予算に関する事項
十 広報に関する事項
十一 自己点検・評価に関する事項
十二 ＦＤ（ファカルティ・ディベロップメント）推進に関する事項
十三 共同教育課程に関する覚書の改正若しくは廃止に関する事項又は当該覚書の運用に関する事項
十四 研究の倫理審査に関する事項
十五 その他各構成大学が必要と認めた事項
出典：名古屋工業大学規則集資料２－１－③－４：名古屋工業大学・ウーロンゴン大学国際連携情報学専攻連絡協議会規程（抜粋）
名古屋工業大学・ウーロンゴン大学国際連携情報学専攻連絡協議会規程（抜粋）（目的）
第１条 この規程は，名古屋工業大学及びウーロンゴン大学（以下「各構成大学」という。
）
が連携して教育１７

課程を編成する名古屋工業大学・ウーロンゴン大学国際連携情報学専攻（以下「国際連携専攻」という。
）に係る教育研究等に関する事項を協議するために設置する国際連携情報学専攻連絡協議会（以下「連絡協議会」という。
）の組織及び運営に関し，必要な事項を定める。
（組織）
第２条 連絡協議会は，次の各号に掲げる者をもって組織する。
一 名古屋工業大学から選出された教員及び職員 ３名
二 ウーロンゴン大学から選出された教員及び職員 ３名（協議事項）
第３条 協議会は，次の各号に掲げる事項を協議する。
一 教育課程の編成に関する事項
二 教育組織の編成に関する事項
三 入学者の選抜及び学位の授与に関する事項
四 学生の在籍管理及び安全に関する事項
五 学生の学修進捗管理に関する事項
六 学生の奨学及び厚生補導に関する事項
七 教育研究活動等の状況の評価に関する事項
八その他国際連携情報学専攻に関する事項

出典：名古屋工業大学規則集【分析結果とその根拠理由】
本学の大学院の専攻の構成は、工学のほとんどの分野を網羅しており、本学大学院規則第２条の目的を果たす上で適切である。また、共同ナノメディシン科学専攻、国際連携情報学専攻の運営体制については、覚書に基づく専攻協議会、協定書に基づく連絡協議会が適切に設けられていると判断する。

観点２－１－④： 専攻科、別科を設置している場合には、その構成が教育研究の目的を達成する上で適切なものとなっているか。
【観点に係る状況】
該当なし【分析結果とその根拠理由】
該当なし

１８

観点２－１－⑤：附属施設、センター等が、教育研究の目的を達成する上で適切なものとなっているか。
【観点に係る状況】
名古屋工業大学憲章に掲げる基本使命（前掲資料１－１－①－１）を果たすため、本学には教育研究の支援・充実を図るため、21 の全学的なセンター、機構及び附属図書館が設置されている。
（資料２－１－⑤－１）
資料２－１－⑤－１：センター、機構及び附属図書館一覧
組織名称

目的

次世代自動車工学教育研究センエネルギー問題及び環境問題を一体的に解決する次世代自動車

ター

関連分野の研究、産業に結び付く次世代自動車技術の確立等を行うとともに、次世代自動車技術に関わる教育を行うことを目的とする。

高度防災工学センター

地震、津波、暴風、豪雨、洪水、高潮その他の自然災害に対する
防災・減災に関する研究を行うとともに、自治体などにおける防災・減災対策等を支援するためのシステムの開発及び提供を目的とする。

コミュニティ創成教育研究セン

工学と人文社会科学の融合を通じ、高齢社会において全ての世

ター

代の人々が積極的に関係し、協力することができるコミュニテ
ィを実現するための支援技術等に関する研究を行うとともに、
当該コミュニティの実現を担う人材の育成を行うことを目的とする。

オプトバイオテクノロジー研究

光の本質及び光励起現象を正しく理解し、全く新しい材料を生センター

物から又は生物に範を得て創製するとともに、光を利用した医療分野への展開を行う等、光が関わる生命現象を工学として解析することにより、全く新しい産業の創出に貢献することを目的とする。

グローバル共生情報研究センタ

急速なグローバル化によって社会に生じた様々な歪を取り除ー

き、地球規模での調和と持続的発展をもたらす共生情報技術を研究開発することを目的とする。

マルチエネルギーイノベーショ

エネルギーの観点から安全・安心社会の実現を目的とする。

ンセンター
産学官金連携機構

本学の研究成果の活用、大型教育研究設備の共同利用等を能動的に推進し、本学の「イノベーションハブ」機能強化に貢献し、共同研究等の推進及び組織型プロジェクトの獲得、知的財産の創出・活用及び社会連携的人材育成、大型共用教育研究設備の

１９

戦略的・計画的整備及びその活用・管理といった基盤的支援を通じ、本学の産学官金連携の中軸として持続的な地域的の発展と産業振興に最大限貢献することを目的とする。
工学教育総合センター

アドミッション・オフィス、創造教育開発オフィス、キャリア
サポートオフィスの三つのオフィスからなり、本学の入学から学修、卒業及び就職に至るまでを総合的にとらえた連続性を持った取組みを継続的に推進することにより、本学の工学教育の質の向上を図ることを目的としている。

留学生センター

外国人留学生の日本語教育等を行い、もって本学における外国人留学生の就学支援に資することを目的とする。

情報基盤センター

本学のキャンパス情報ネットワークを含む基盤的情報システムの運用管理を行うとともに、システムを用いた教育・研究・学
術情報サービス及びその他業務の利用に供するものとし、教育・研究の進展や地域との連携の推進に資することを目的としている。

リスクマネジメントセンター

防災安全部門とリーガルリスク部門の二部門からなり、災害、事件、事故などにより、大学構成員の生命や身体、大学の財産、名誉などに重大な損害が及ぶような状況において、迅速な対策を行うことで被害を最小限に抑え、大学の機能を維持することを目的とする。

若手研究イノベータ養成センタ

若手研究者として、国立大学法人名古屋工業大学特定有期雇用ー

職員就業規則（平成 19 年９月 11 日制定）第８条第１号に規定する特任教員を雇用し、国際的な研究水準で活躍し、将来、既存の専攻を横断する先導的融合分野での研究教育を牽引するとともに、イノベーションの創出や新研究領域の開拓等の取組の活性化に資する若手研究イノベータとして養成することを目的とする。

ダイバーシティ推進センター

本学におけるダイバーシティ・アンド・インクルージョン（ダイバーシティマネジメントを通じてインクルージョンを実現することをいい、人種、性別、年齢等の違いだけではなく、宗教、
母語、文化・社会的背景等の内面的な差異をも含めた、多様な違いを受け入れて活かすことにより、組織全体の生産性や強靱さを高め、さらにはイノベーション創出に繋げることを目指すものをいう。）の推進を目的とする。

ものづくりテクノセンター

学生及び社会人に対し高度な実践的ものづくり教育を行うとともに、ものづくり教育システムの開発及び研究並びにものづくりに関する研究を行うことを目的とする。

２０

先進セラミックス研究センター

地球規模で直面する環境・ 資源・エネルギー問題を解決し、持続型社会の構築を実現するための、知的マテリアル創製学を核とし、地域の資源と技術が融合することで発展してきたセラミックス産業文化を範として、地域に即した多様な新価値を探求する国際的・学際的・融合的な先進セラミックスの工学研究を実施し、社会に還元することを目的とする。

極微デバイス次世代材料研究セ

新規半導体に係る次世代機能材料の探索及びデバイス応用に向ンター

けた設計・要素技術を確立し、エネルギーや環境といった地球規模の問題の解決や持続的社会の構築に役立つ機能デバイスの研究開発を行い、もって教育・研究の進展に資することを目的とする。

窒化物半導体マルチビジネス創本学が保有するシリコン基板上に窒化ガリウム結晶を成長させ生センター

る技術を核に、窒化物半導体パワーデバイス等の実用化・事業化に向けた研究開発を推進することを目的とする。

創造工学教育推進センター

サイバーセキュリティセンター

一

創造工学教育課程における教育の評価及び改善

二

国際連携のコーディネーション

三

産学官連携教育のコーディネーション

四その他創造工学教育の推進に資すること。

本学において発生した情報セキュリティインシデントを把握し，被害の拡大阻止，復旧及び再発の防止に必要な措置を迅速，かつ，的確に行う。

保健センター

職員及び学生の保健に関する専門的業務を行い、健康の保持増進を図ることを目的とする。

附属図書館

本学における学術情報に関する中心機関として、図書及びその他の図書館資料を収集し、管理し、本学の職員、学生及びその他の者の利用に供するとともに、学術情報の利用に必要な活動を行うことにより、教育、研究及び総合的教養の向上に資することを目的とする。

出典：学内資料【分析結果とその根拠理由】
本学の 21 のセンター、機構及び附属図書館は、主たる目的・役割から教育、研究、学生支援、社会貢献等に分けられるが、本学の基本使命を達成するうえで、適切な数、規模及び構成である。

観点２－２－①： 教授会等が、教育活動に係る重要事項を審議するための必要な活動を行っているか。また、教育課程や教育方法等を検討する教務委員会等の組織が、適切に構成されており、必要な活動を行っているか。
２１

【観点に係る状況】
本学では、教育活動に係る重要事項を審議するための組織として、教授会、代議員会及び教育研究評議会が設置されている。また、教育課程や教育方法等を検討するための組織として、教育企画院と教務学生委員会が設置されている。
教授会は、学長、副学長、教授、准教授から構成され、学部及び大学院の学生の卒入学・修了
その他学生の在籍及び学位の授与に関する事項、学生の懲戒に関する事項、教員の資格審査及び任期解除に関する事項、その他学部及び大学院の教育研究に関する重要事項について審議する（資料２－２－①－１、別添資料２－２）。教授会は、教授会の構成員の一部をもって構成される代議員会を置き、代議員会は教授会から委ねられた事項について審議する（資料２－２－①－
２、別添資料２－３）。
教育研究評議会では、中期目標、中期計画、教育課程の編成、教員人事、自己点検・評価、学生の卒入学・修了・学位の授与等、教育研究活動に関する重要事項の方針を審議する（資料２－
２－①－３、別添資料２－４）。
教育企画院は、教育課程や教育方法等に関する事項を企画及び立案する機関で、各教育類長などで構成され、主な審議事項は、教育組織の設置又は改廃に関する事項、教育課程の編成に関する事項、教育の状況についての自己点検及び評価に関する事項、学生の修学・生活・就職等に関する事項、学外者に対する教育サービスに関する事項、留学生及び卒業生に対する支援に関する事項等である（資料２－２－①－４、別添資料２－５）。
教務学生委員会は、教育企画院が策定する基本方針に基づき、教育課程や教育方法等に関する具体的事項について審議する機関で、各教育プログラムから選出された教授又は准教授などで構成されている。また、各事項について審議を深めるために、委員会内にいくつかの部会を設け、部会の活動も積極的に行っている（資料２－２－①－５、別添資料２－６）。

資料２－２－①－１：名古屋工業大学教授会規則（抜粋）名古屋工業大学教授会規則（抜粋）（構成員）
第２条 教授会は，次に掲げる者をもって組織する。
一 学長
二 副学長
三 教授
四 准教授
（教授会の役割）第３条 教授会は，学長が次に掲げる事項について決定を行うに当たり，当該事項について
審議し，学長に意見を述べるものとする。
一 学生の入学，卒業及び課程の修了に関する事項
二

学位の授与に関する事項

三 学生の懲戒に関する事項
２２

四 教員の資格審査（大学院担当教員の資格審査を除く。）に関する事項
五 教員の任期解除審査に関する事項
２

前項第４号に規定する教員の資格審査には，国立大学法人名古屋工業大学特定有期雇用

職員就業規則（平成 19 年９月 11 日制定）第２条第１号に規定する特任教員及び国立大学
法人名古屋工業大学と他の研究所等との連携大学院に関する協定書に基づき委嘱する連携
大学院教員（以下「連携大学院教員」という。）の資格審査を含むものとする。
３

教授会は，第１項各号に定める事項のほか，学長がつかさどる教育研究に関する事項について審議し，及び学長の求めに応じ，意見を述べることができる。
（審議事項別の構成員）
第４条 前条に定める審議事項のうち次の各号に掲げる事項を審議する場合は，第２条の規定にかかわらず，教授会は，学長，副学長及び当該各号に掲げる者をもって組織する。
一 教授の資格審査及び任期解除審査に関する事項 教授
二 修士の学位授与に関する事項

研究指導担当の教授，准教授，助教及び連携大学院教員
三 博士の学位授与に関する事項

博士論文の研究指導担当の教授，准教授，助教及び連携大学院教員（代議員会）
第１０条 教授会は，教授会の構成員の一部をもって構成される代議員会を置き，第３条第１項各号の事項について審議を委ねる。
２

前項に規定するもののほか，教授会は，第３条第３項に規定する学長がつかさどる教育研究に関する事項について代議員会に審議を委ねることができる。
３

教授会は，代議員会の議決をもって教授会の議決とする。

４

代議員会に関する事項は，別に定める。
出典：名古屋工業大学規則集資料２－２－①－２：名古屋工業大学代議員会規則（抜粋）名古屋工業大学代議員会規則（抜粋）（組織）
第２条 代議員会は，次に掲げる委員をもって組織する。
一 学長
二 副学長
三 附属図書館長
四 領域長（グローバル領域長は除く。
）
五 教育類長六 副教育類長 各２名（ただし，基礎教育類の副教育類長は１名とする。
）
七 専攻長
八 副専攻長 各２名（名古屋工業大学・ウーロンゴン大学国際連携情報学専攻にあっては１名）
２３

九 教育研究センター機構運営本部長
十 産学官金連携機構長
十一 留学生センター長
十二 情報基盤センター長
十三 リスクマネジメントセンター長
十四 若手研究イノベーター養成センター長
十五 ものづくりテクノセンター長
十六 先進セラミックス研究センター長
十七 極微デバイス次世代材料研究センター長
十八 窒化物半導体マルチビジネス創生センター長
十九 サイバーセキュリティセンター長
二十 保健センター長
二十一 国際交流推進室長
二十二 必要に応じて学長が指名する者（審議事項）
第４条 代議員会は，教授会規則第 10 条第１項又は第２項の規定に基づき教授会から委ねられた事項を審議する。
出典：名古屋工業大学規則集資料２－２－①－３：国立大学法人名古屋工業大学教育研究評議会規則（抜粋）
国立大学法人名古屋工業大学教育研究評議会規則（抜粋）（審議事項）
第２条 教育研究評議会は，次に掲げる事項を審議する。
一 中期目標についての意見に関する事項（法人の経営に関するものを除く。）
二 中期計画及び年度計画に関する事項（法人の経営に関するものを除く。）
三 学則（法人の経営に関する部分を除く。）その他の教育研究に係る重要な規則の制定又は改廃に関する事項
四 教員人事に関する事項
五 教育課程の編成に関する方針に係る事項
六 学生の円滑な修学等を支援するために必要な助言，指導その他の援助に関する事項
七 学生の入学，卒業又は課程の修了その他学生の在籍に関する方針及び学位の授与に関する方針に係る事項
八 教育及び研究の状況について自ら行う点検及び評価に関する事項
九 その他教育研究に関する重要事項
２

前項第４号に規定する教員人事には，国立大学法人名古屋工業大学特定有期雇用職員就業規則（平成 19 年９月 11 日制定）第２条第１号に規定する特任教員及び国立大学法人名
古屋工業大学と他の研究所等との連携大学院に関する協定書に基づき委嘱する連携大学院
教員の教員人事を含むものとする。
（組織）２４第３条 教育研究評議会は，次に掲げる評議員をもって組織する。
一 学長
二 理事
三 副学長
四 附属図書館長
五 領域長（グローバル領域長は除く。）
六 教育類長七 工学教育総合センター長，留学生センター長，ものづくりテクノセンター長，先進セ
ラミックス研究センター長，極微デバイス次世代材料研究センター長，窒化物半導体マルチビジネス創生センター長及び国際交流推進室長の中から教育研究評議会が定める者
１名
八 その他教育研究評議会が定めるところにより学長が指名する職員 若干名
出典：名古屋工業大学規則集資料２－２－①－４：名古屋工業大学教育企画院規則（抜粋）名古屋工業大学教育企画院規則（抜粋）（任務）
第２条 教育企画院は，次に掲げる事項を企画及び立案する。
一 学部，学科・課程，専攻その他の重要な教育組織の設置又は改廃に関する事項
二 学生の入学，卒業又は課程の修了その他学生の在籍に関する方針及び学位の授与に関する方針に係る事項
三 教育課程の編成に関する事項
四 学生経費の配分方針に関する事項
五 学生の修学，生活，就職等の指導方針に関する事項
六 教育の状況について自ら行う点検及び評価に関する事項
七 留学生及び卒業生に対する支援に関する事項
八 公開講座その他の学外者に対する教育サービスに関する事項
九 生涯学習に関する事項
十 学生交流の推進に関する事項
十一 その他教育及び学生生活に関し必要な事項（組織）第３条 教育企画院は，次に掲げる委員をもって組織する。
一 学長が指名する理事
二 学長が指名する副学長
三 附属図書館長
四 教育類長五 共通教育代表
六 専攻長
七 ものづくりテクノセンター長
２５

八 工学教育総合センター長
九 留学生センター長
十 情報基盤センター長
十一 創造工学教育推進センター長
十二 サイバーセキュリティセンター長
十三 保健センター長
十四 事務局次長（事業担当）
十五 院長の推薦に基づき学長が指名する者
出典：名古屋工業大学規則集資料２－２－①－５：名古屋工業大学教務学生委員会規程（抜粋）名古屋工業大学教務学生委員会規程（抜粋）（審議事項）
第２条 委員会は，教育企画院が策定する基本方針に基づき，次の各号に掲げる具体的事項について審議する。
一

教育課程の編成及び履修に関すること。

二 年間授業計画に関すること。
三 単位の認定に関すること。
四 学籍の異動（休学，復学，転学，留学及び退学）に関すること。
五 転学部，転学科及び転専攻に関すること。
六 研究生，科目等履修生及び聴講生の受入れに関すること。
七 特別聴講学生及び特別研究学生の派遣又は受入れに関すること。
八 学生の修学及び生活指導に関すること。
九 表彰及び懲戒に関すること。
十 就職に関すること。
十一 学生の国際交流に関すること。
十二 その他教育及び学生生活に関すること。
（組織）
第３条 委員会は，次の各号に掲げる委員をもって組織する。
一 学長が指名する副学長
二 名古屋工業大学教育課程履修規程（平成 16 年４月１日制定）第２条第２項に定める
分野又はコースから選出された教授又は准教授 各１名
三 基礎教育類から選出された教授又は准教授 ３名
四 共通教育担当集団から選出された教授又は准教授 １名
五 情報工学専攻から選出された教授又は准教授

１名

六 共同ナノメディシン科学専攻から選出された教授又は准教授 １名
七 名古屋工業大学・ウーロンゴン大学国際連携情報学専攻から選出された教授又は准教
授

１名
２６

八 ものづくりテクノセンターから選出された教授又は准教授 １名
九 工学教育総合センターから選出された教授又は准教授 １名
十 留学生センターから選出された教授又は准教授 １名
十一 情報基盤センターから選出された教授又は准教授 １名
十二 保健センターから選出された教授又は准教授 １名
十三 学生なんでも相談室から選出された教授又は准教授 1 名十四 学長が指名する教授又は准教授 若干名
十五 事務局次長（事業担当）
出典：名古屋工業大学規則集
別添資料２－２：平成 28 年度教授会開催状況
別添資料２－３：平成 28 年度代議員会開催状況
別添資料２－４：平成 28 年度教育研究評議会開催状況
別添資料２－５：平成 28 年度教育企画院開催状況
別添資料２－６：平成 28 年度教務学生委員会開催状況【分析結果とその根拠理由】
本学に設置されている、教授会、代議員会及び教育研究評議会は、教育研究活動に係る重要事項を十分に審議している。また、教授会の構成員の一部をもって構成される代議員会を置き、教授会の審議事項を見直すことにより、実質的、効率的な審議と迅速な意思決定体制を構築するとともに、教員の教育研究活動の時間の十分な確保も図っている。
教育企画院、教務学生委員会とも本学の教育担当者で適切に構成され、学部及び大学院の教育
課程や教育方法等に関するあらゆる事項について審議しており、十分にその任務を果していると判断する。

（２）優れた点及び改善を要する点【優れた点】○ 学部及び大学院の構成は、工学のほとんどの分野を網羅しており、学則に掲げる目的を果たしている。
○ 教育目標の実現に向けて、学部及び大学院を改組しており、教育の改革に積極的に取り組んでいる。
○ 共通教育実施本部を設置し、全学で責任をもって教養教育を実施していく体制が整備されている。
○ センター等が適正に配置され、教育、研究、学生支援、社会貢献等において、様々な課題に取り組んでいる。
２７

○ 教育課程や教育方法等に関しては、教育企画院と教務学生委員会が連携を図りながら、積極的に審議を重ねている。
【改善を要する点】○ 特になし２８

基準３ 教員及び教育支援者（１）観点ごとの分析
観点３－１－①： 教員の適切な役割分担の下で、組織的な連携体制が確保され、教育研究に係る責任の所在が明確にされた教員組織編制がなされているか。
【観点に係る状況】
本学は、教員組織として「領域」を置いている（資料３－１－①－１）。領域制度は、所属する教員同士が互いに刺激し合うことで、新たな学際的な研究プロジェクトがたちあがることを期待している。また、平成 29 年２月には学長のリーダーシップにより本学の研究力強化を推進するため、新領域として「グローバル領域」を設置した。教員は５領域のいずれかに所属し、学部においては「学科・教育類」を、大学院においては「専攻」を設けて、教員がこれを担当するという柔軟な教育組織としている（前掲資料３－１－①－１）。学則第４条に教員組織として「領域」を置くことを定め（資料３－１－①－２）、名古屋工業大学領域規則に領域に関し必要な事項を定めている（資料３－１－①－３）。領域には領域長を置き、領域長は研究親睦の推進、学際的な研究プロジェクト等の企画に関することを扱う（別添資料３－１）。工学部の教育を担当する組織として教育類を置いている。教育類は第一部７教育類、第二部５教育類を有し（資料３－１－①－４）、それぞれが対応する学科及び課程の教育を行い、基礎教育類は全学科及び課程の基礎教育を担う。各教育類には、教育類長を置き、対応する学科長を兼ねる（基礎教育類は除く）。教育類長は、対応する学科及び課程に所属する学生及び教育課程に関すること、学生経費
に関すること等に責を負う（別添資料３－２）。大学院には博士課程の工学研究科を置き、その下に７専攻を置いている。専攻には専攻長を置き、専攻の学生及び教育課程に関すること、学生経費に関すること等に責を負う（別添資料３－３）。

２９

資料３－１－①－１：教員組織図・国際連携情報学専攻

出典：名古屋工業大学概要
資料３－１－①－２：名古屋工業大学学則（抜粋）名古屋工業大学学則（抜粋）（領域）
第４条 前条に定める大学院に，教員組織として領域を置く。
２ 領域に関し必要な事項は，別に定める。
出典：名古屋工業大学規則集資料３－１－①－３：名古屋工業大学領域規則（抜粋）名古屋工業大学領域規則（抜粋）（趣旨）
第１条 この規則は，名古屋工業大学学則（平成 16 年 4 月 1 日制定）第４条第２項の規定に基づき，領域に関し必要な事項を定める。
（名称）
第２条 領域は，次のとおりとする。
一 おもひ領域
二 しくみ領域
三 つくり領域
四 ながれ領域３０

五 グローバル領域
２

グローバル領域に所属する教員は，学長が指名する。

３

グローバル領域には，名古屋工業大学が招致する海外大学の教育研究ユニットの研究者を所属させることができる。
（領域長）
第３条 領域に，領域長を置く。
２

領域長に関し必要な事項は，別に定める。
（雑則）

第４条 この規則に定めるもののほか，領域に関し必要な事項は，学長が別に定める。
出典：名古屋工業大学規則集資料３－１－①－４：名古屋工業大学教育類規則（抜粋）名古屋工業大学教育類規則（抜粋）
（設置）
第１条

名古屋工業大学（以下「本学」という。）の工学部に，工学部の教育を担当する教員組織として，教育類を置く。
本学の工学部に，平成 28 年３月 31 日に設置されている学科（以下「旧学科」という。）

２の教育を担当する教員組織として，当分の間，教育類（以下「旧教育類」という。）を置く。
（教育類及び対応学科・課程）
第２条

前条第１項の規定に基づき置く教育類及び当該教育類が対応する学科又は課程は，次の表のとおりとする。
区

分

工学部
（第一部）

工学部
（第二部）

教

育 類 名

学科又は課程名

生命・応用化学教育類

生命・応用化学科

物理工学教育類

物理工学科

電気・機械工学教育類

電気・機械工学科

情報工学教育類

情報工学科

社会工学教育類

社会工学科

創造工学教育類

創造工学教育課程

基礎教育類

全学科及び課程

物質工学教育類

物質工学科

機械工学教育類

機械工学科

電気情報工学教育類

電気情報工学科

社会開発工学教育類

社会開発工学科

基礎教育類

全学科
出典：名古屋工業大学規則集

別添資料３－１：名古屋工業大学領域長規則
３１

別添資料３－２：名古屋工業大学教育類長及び副教育類長規則
別添資料３－３：名古屋工業大学専攻長及び副専攻長規則【分析結果とその根拠理由】
教員組織に関する基本方針を定めており、教員組織と教育組織を分離することにより、専門分
野を横断した柔軟な教育組織を編成することができる。学部、大学院においては教育類と専攻において責任ある教育を実施できる体制となっている。従って、教員組織は適切である。

観点３－１－②： 学士課程において、教育活動を展開するために必要な教員が確保されているか。また、教育上主要と認める授業科目には、専任の教授又は准教授を配置しているか。
【観点に係る状況】
学士課程においては、学科に対応する教育類に属する教員が配置されており、大学設置基準上必要とされる基準数を越えている（資料３－１－②－１）。また、教育上主要と認める授業科目には、専任の教授又は准教授を配置している。工学部第一部の必修科目においては、常勤教員比
率は 85％を上回っており、選択科目においては 95％を上回っている。第二部では必修科目の常勤教員比率は 100％、選択科目においては 95％を超えている（別添資料３－４）。学部の専門科
目は基盤科目、展開科目に分類され、その性格を定め適切な教員を配置している。

３２

資料３－１－②－１：専任教員数

出典：本学公式ホームページ
別添資料３－４：常勤教員比率（学部）【分析結果とその根拠理由】
学士課程の教育課程を遂行するために必要な教員が十分確保されており、主要な科目は専任かつ適任の教授又は准教授が担当している。
観点３－１－③： 大学院課程において、教育活動を展開するために必要な教員が確保されているか。
【観点に係る状況】
大学院課程においては、資料３－１－③－１に示すとおり専攻に必要な研究指導教員及び研究指導補助教員が配置されており、大学院設置基準上必要とされる基準数を超えている。また、大学院講義科目において、常勤教員比率は 85％を上回っている（別添資料３－５）。

３３資料３－１－③－１：研究指導教員数及び研究指導補助教員数
平成 29 年 5 月 1 日現在

出典：名古屋工業大学公式ホームページ

別添資料３－５：常勤教員比率（大学院）【分析結果とその根拠理由】
観点に係る状況により、大学院課程において必要な研究指導教員及び研究指導補助教員が十分確保されている。

観点３－１－④： 大学の目的に応じて、教員組織の活動をより活性化するための適切な措置が講じられているか。

３４

【観点に係る状況】
教員の採用に当たっては公募制とし、教育類、専攻及び領域から教育研究の目的に沿った教員像の申し出を行い、これに基づき公募によって人事企画院の下に置かれた人事部会が候補者を決定している。教員公募に当たっては女性教員、外国人教員の積極的採用を心がけており、公募案
内では「教員公募においては、業績等（研究業績、教育業績、社会的貢献ほか）及び人物評価において同等と認められた場合、女性と外国人を積極的に採用いたします。」と案内し、女性及び外国人の応募を促している（資料３－１－④－１）。外国人教員の人数及び比率はほぼ横ばいだが、女性教員の人数及び比率は上昇している。
（資料３－１－④－２）。
第３期中期計画に掲げる女性教員比率 11％（平成 33 年度末時点）の達成を目指し、ダイバーシティ推進センターでは、「研究支援員制度」、「ベビーシッター利用補助」、「病児・病後児童支援」等の女性教員支援体制を整えている（資料３－１－④－３）。
教員の年齢構成は、45～54 歳の層が多い（資料３－１－④－４）が、平成 29 年１月には「名古屋工業大学の若手教員確保に関する人事方針」を改訂し、教育研究活動の将来にわたる活性化のために、若手教員ポスト枠を設定し 33 歳以下の者を計画的に採用することとしている（別添資料３－６）。
また、他大学、行政機関、民間企業等の経験者を採用して教員構成の多様化を図っている（資料３－１－④－５）。
大学院工学研究科の助教については任期を 5 年とする任期制を採用している。ただし、採用後3 年以降 4 年経過するまでに実施する審査に合格すれば、任期を解除できる制度を設けている。
また、若手研究イノベータ養成センターにおいては、採用した若手研究者、若手教員の育成・評価を行っている。（別添資料３－７）。
サバティカル制度に加えて、平成 27 年度より、本学の将来を担う優秀な若手教員を海外に派遣し、大学等研究機関において長期間研究に専念させる「在外研究員制度」を開始し、延べ９名（平成 29 年度末時点）を派遣している。
（別添資料３－８、９）。

３５

資料３－１－④－１：教員公募案内例
名古屋工業大学【募集者

名古屋工業大学長

１．募集人員

助教

鵜飼

教員公募案内裕之】

１名（任期５年）

採用後４年経過した後に実施する審査に合格すれば任期のない教員となります。
なお，特に優れた業績と認められた場合は，任期途中でも任期のない教員となります。
審査は，教育，研究，学内活動及び社会貢献の実績など，多角的な視点で行います。
２．担当

３．専門分野大学院工学研究科情報工学専攻／工学部 第一部 情報工学科，第二部 電気情報工学科
データ科学分野：特に数理統計学に基づく基礎理論と科学分野へのデータ科学的アプローチの応用。

４．担当科目

プログラミング演習、知能系演習等の情報工学の基盤技術分野に関する学部（第一部、第二部）、大学院の科目(共通科目及び第二部(夜間)については全学支援体制で，全員で担当します。)

５．応募条件
博士学位（Ph.D を含む）取得者あるいは学位取得見込みの若手の方で，大学，大学院で教育・研究指導を行う能力を有すること。数理統計学、機械学習などの数理技術に関する基礎理論とその研究実績を有すること．また、生物科学や医療科学分野などのデータ科学研究に関する共同研究の経験を有すること。
６．採用予定年月日
７．給与

平成 29 年 1 月 1 日以降できるだけ早い時期

年俸制を適用８．提出書類1)
2)

履歴書（写真添付，学歴，職歴，所属学会，社会的活動等を記載，電子メールアドレスも記入）
業績目録（著書，総説解説，ジャーナル論文，国際会議論文，講演・口頭発表，特許，その他特記事項（受賞，その他，
招待講演等）に分類しジャーナル論文と国際会議論文については査読の有無を記載すること）

3)

代表的論文（2 編以内，コピーでも可）4)

外部資金獲得状況（科学研究費補助金，受託研究費，共同研究費，奨学寄附金，研究助成金等に関して，資金の名称，
年度，研究テーマ，金額，代表者と分担者の別などを記載すること）

5)

これまでの研究概要（2000 字程度）

6)

今後の研究計画ならびに教育に対する抱負（1000 字程度）

7)

応募者について所見を伺える方 2 名の氏名，連絡先，現職，応募者との関係

９．応募期限平成 28 年 11 月 9 日（水）必着

10．審査方法

書類審査の後，必要に応じてプレゼンテーションと面接を行う（旅費は自己負担）。

11．応募書類送付先および問い合わせ先〒466-8555

名古屋市昭和区御器所町 名古屋工業大学大学院 工学研究科 ○○領域○○工学専攻○○○○TEL：052-735-○○○○

宛

E-mail：○○@nitech.ac.jp

12．提出方法
応募書類を PDF ファイル（パスワードを設定）に変換の上，メールにて上記アドレスまで送付してください。その際，Subject には「教員応募書類」と明記してください。なお，設定したパスワードは提出書類とは別のメールで送付してください。
また，応募書類送付後７日以内に受領確認の連絡がない場合は，上記問い合わせ先まで連絡願います。
・

本学では，男女共同参画の推進を始めとして，多様性を重視した教育・研究・就業環境の整備を推進しています。
教員公募においては，業績等（研究業績，教育業績，社会的貢献ほか）及び人物評価において同等と認められた場合，女性と外国人を積極的に採用いたします。
・

応募に係る個人情報は個人情報保護法及び本学規定に基づいて適切な取り扱いをしますが，選考上照会等を行う場合がありますのでご了承の上応募ください。

３６

出典：学内資資料３－１－④－２：女性教員・外国人教員の人数及び比率
区分

平成 27 年度
現員

女性

平成 28 年度

外国人

現員

女性

142

7名

4名

138

7名

名

(4.93%)(2.82%)

名(5.07%)

准 教

137

7名

5名

144

11 名

授

名

(5.11%)(3.65%)

名(7.64%)

講師

－

－

－

－

－

64

8名

7名

名

(12.50%)(10.94%)

343

22 名

16 名

348

24 名

名

(6.41%)(4.66%)

名(6.90%)

教授

助教

総数

各年度５月１日現在

66 名

平成 29 年度

外国人
4
名
(2.90%)
6
名(4.17%)－
56名(9.09%)

名(7.58%)
15
名(4.31%)

現員

女性

144

8名

名

(5.56%)

139

12 名

名

(8.63%)

－

－

68

7名

名

(10.29%)

351

27 名

名

(7.69%)

外国人
4
名(2.78%)
6
名(4.32%)－
5
名(7.35%)
15
名(4.27%)※現員に対する女性教員数及び外国人教員数は内数で示す。
出典：学内資料
資料３－１－④－３：女性研究者支援制度
名称

概要
研究支援員は、出産、育児、介護若しくは看護（以下「出産等」という。）又は出産等以外の生活上の理由のために十分な研究時間が確保

研究支援員制度できない教員等に配置することにより、教員等の生活と研究業務の両立が図れるように支援し、もって本学の男女共同参画を推進することを目的とする。
ベビーシッター育児支援は、原則として、配偶者が就労している場合

ベビーシッター利用補助のほか、配偶者の病気入院等により、利用対象者がベビーシッターサービスを利用しなければ就労することが困難な状況にある場合に利用できる。
本学教職員が養育する児童が病気にかかり、通常使用している保育施

病児・病後児保育支援

設等での保育が困難な場合に、一時的にベビーシッターサービスによる病児・病後児保育を受け、業務の遂行を可能とする支援制度です。

女性研究者メンター制度

女性が拓く工学の未来賞

メンターを通して、女性研究者のキャリア形成、教育・研究・大学運営活動等の向上を図る制度です。
優れた研究業績を挙げることが期待される本学の若手女性研究者を表彰することにより、その研究意欲を高め、もって将来の学術研究を

３７

担う優秀な女性研究者の育成を図り、これにより本学の男女共同参画の推進に資することを目的する賞。
出産、育児、介護等のために十分な時間が確保できない教員等が英語論文の校正を委託する際にかかる経費を支援することにより、教員等

英語論文校正支援の生活と研究業務の両立が図れる一助とすることを目的としています。

出典：学内資料

平成 29 年 5 月 1 日現在

資料３－１－④－４：教員の年齢構成
区分

教授

准教授

助教

計

比率

～24 歳

0名

0名

0名

0名

0％

25 歳 ～ 34

0名

4名

34 名

38 名

10.98％

35 歳 ～ 44

7名

57 名

24 名

88 名

25.43％

45 歳 ～ 54

61 名

61 名

7名

129 名

37.28％

55 歳 ～ 64

75 名

15 名

1名

91 名

26.3％

65 歳

0名

0名

0名

0名

0％

計

143 名

137 名

66 名

346 名

100％

出典：名古屋工業大学公式ホームページ
資料３－１－④－５：新規採用教員の経験構成
平成 24 年度

平成 25 年度

平成 26 年度

平成 27 年度

平成 28 年度

新規採用教員数

8名

11 名

6名

31 名

13 名

他大学経験者

3名

6名

2名

17 名

8名

行政機関経験者

1名

1名

―

―

―

2名

3名

2名

6名

1名

3名

6名

―

6名

2名

独立行政法 人経験者
企業経験者等※複数の経験を有する者を含む

出典：学内資料

３８

別添資料３－６：名古屋工業大学の若手教員確保に関する人事方針
別添資料３－７：名古屋工業大学若手研究イノベータ養成センター規則
別添資料３－８：国立大学法人名古屋工業大学サバティカル制度に関する規程
別添資料３－９：平成 30 年度名古屋工業大学在外研究員制度募集要項【分析結果とその根拠理由】
本学の教育研究目的の達成に向け、教員採用は公募制を採用し、他大学、行政機関、民間企業等の経験者を幅広く採用して教員構成の多様化を図り、年齢構成のバランスにも配慮するとともに、女性教員及び外国人教員の採用にも努めている。特に女性教員については、ダイバーシティ
推進センターで実施している女性研究者支援制度等により、研究と家庭との両立を支援する体制が備えられている。
また、助教への任期制の導入や、在外研究員制度やサバティカル制度の導入など、教員組織の活動を活性化するための措置を講じている。

観点３－２－①： 教員の採用基準や昇格基準等が明確に定められ、適切に運用がなされているか。特に、学士課程においては、教育上の指導能力の評価、また大学院課
程においては、教育研究上の指導能力の評価が行われているか。
【観点に係る状況】
教員の採用や昇格に関しては、「教員選考基準」を定め、これに従って実施している（資料３－２－①－１）。これにおいて教授、准教授、助教等それぞれの資格条件について定めている。
実際の選考に当たっては、そのつど人事企画院に人事部会を設置し、人事部会が、研究上の業績のみならず、教育上の実績、教育に関する所見、大学運営上の実績、社会貢献の実績等を勘案して幅広く教育研究上の資質を審査している（別添資料３－10）。大学院課程においては、さらに研究業績について詳細な分析を行い、研究指導能力を評価している。また、人事部会には外部審査員を入れることを義務づけている（資料３－２－①－２）。
資料３－２－①－１：名古屋工業大学教員選考基準
名古屋工業大学教員選考基準（趣旨）
第１条 この基準は，大学設置基準（昭和 31 年文部省令第 28 号）及び大学院設置基準（昭和 49 年文部省令第 28 号）に基づき，名古屋工業大学（以下「本学」という。）に任用す
る教授，准教授，助教及び助手（以下「教員」という。）の選考基準に関し必要な事項を定める。
（教員の資格）第２条 本学の教員は，高潔な人格と豊富な教養を備える者のうちから選考する。
（教授の資格）３９第３条 教授となることのできる者は，次の各号のいずれかに該当し，かつ，大学における教育を担当するにふさわしい教育上の能力を有すると認められる者とする。
一

博士の学位（外国において授与されたこれに相当する学位を含む。）を有し，研究上の業績を有する者
二

研究上の業績が前号の者に準ずると認められる者

三

学位規則（昭和 28 年文部省令第９号）第５条の２に規定する専門職学位（外国において授与されたこれに相当する学位を含む。）を有し，当該専門職学位の専攻分野に関する実務上の業績を有する者
四

大学において教授，准教授又は専任の講師の経歴（外国におけるこれらに相当する教員としての経歴を含む。）のある者
五

芸術，体育等については，特殊な技能に秀でていると認められる者

六

専攻分野について，特に優れた知識及び経験を有すると認められる者（准教授の資格）
第４条 准教授となることのできる者は，次の各号のいずれかに該当し，かつ，大学における教育を担当するにふさわしい教育上の能力を有すると認められる者とする。
一

前条各号のいずれかに該当する者

二大学において助教又はこれに準ずる職員としての経歴（外国におけるこれらに相当する職員としての経歴を含む。）のある者
三

修士の学位又は学位規則第５条の２に規定する専門職学位（外国において授与された

これらに相当する学位を含む。）を有する者
四研究所，試験所，調査所等に在職し，研究上の業績を有する者

五

専攻分野について，優れた知識及び経験を有すると認められる者（助教の資格）第５条 助教となることのできる者は，次の各号のいずれかに該当し，かつ，大学における教育を担当するにふさわしい教育上の能力を有すると認められる者とする。
一第３条各号又は第４条各号のいずれかに該当する者

二修士の学位（医学を履修する課程，歯学を履修する課程，薬学を履修する課程のうち臨床に係る実践的な能力を培うことを主たる目的とするもの又は獣医学を履修する課程を修了した者については，学士の学位）又は学位規則第５条の２に規定する専門職学位（外国において授与されたこれらに相当する学位を含む。）を有する者
三

専攻分野について，知識及び経験を有すると認められる者（大学院担当の資格）
第６条 大学院を担当する教授，准教授又は助教となることのできる者は，当該職に係る資格を有するほか，次の各号のいずれかに該当し，かつ，その担当する専門分野に関し，極めて高度の教育研究上の指導能力があると認められる者とする。
一

博士の学位を有し，研究上の顕著な業績を有する者

二

研究上の業績が前号の者に準ずると認められる者

三

専攻分野について，特に優れた知識及び経験を有する者（助手の資格）第７条 助手となることのできる者は，次の各号のいずれかに該当する者とする。
４０

一

学士の学位（外国において授与されたこれに相当する学位を含む。）を有する者

二前号の者に準ずる能力を有すると認められる者
出典：名古屋工業大学規則集資料３－２－①－２：名古屋工業大学人事部会細則（抜粋）名古屋工業大学人事部会細則（抜粋）（任務）第２条 人事部会は，人事企画院に申出のあった教員像及び院長から提案のあった教員像にふさわしい候補者を決定するため，教授，准教授，助教及び助手の就任必要条件等を勘案の上，候補者の公募（テニュア審査及び連携大学院教員の審査を除く。），調査，面接等
を行う。
（組織）
第３条 人事部会は，次の各号に掲げる委員をもって組織する。
一

人事企画院の委員（以下「企画院委員」という。）の中から企画院委員の互選により選出された者 １名
二

教員像の申出を行った部局の長又はこれに準ずる者 １名

三

人事企画院長（以下「院長」という。）が委嘱した教授 ４名以上

四原則として，院長が委嘱した学外の者 １名
出典：名古屋工業大学規則集

別添資料３－10：教員選考調書記載要領【分析結果とその根拠理由】
本学教員の採用及び昇任の基準は「教員選考基準」に適切に定められている。学部及び大学院の教員選考に当たっては、そのつど外部審査員を加えた人事部会を設置し、人事部会が研究上の業績、教育上の業績その他を勘案して、教育研究の目的に合致した教員の選考を行っている。大
学院の研究指導においては、研究業績を重視し、研究指導能力を十分に審査している。

観点３－２－②： 教員の教育及び研究活動等に関する評価が継続的に行われているか。また、
その結果把握された事項に対して適切な取組がなされているか。
【観点に係る状況】
教育に関しては、学期ごとに授業評価アンケートを実施している。集計・分析されたアンケー
ト結果は公表され（http://www.nitech.ac.jp/release/index.html）、授業改善の資料として、教員は改善経過の点検を行っている。また授業担当教員による自己点検評価を実施し、教育活動の改善を促している。
これに加えて、教員評価を毎年１回実施し、教育、研究、学内活動、社会貢献に関する４つの４１

軸から評価を行っている（別添資料３－11）。評価は教員による自己評価、所属長による点検、
領域長による点検、評価委員会による点検と評価、役員会による点検、学長決定の順に進められ、教員による自己点検・評価は定められたワークシートに基づいて行われる（別添資料３－12）。
優秀な業績を修めた教員は表彰し、給与インセンティブを授与するとともに（資料３－２－②－
１）、大学公式ホームページを通じて構成員や社会に公開している（職員褒賞制度に基づく褒賞・特別褒賞実績：http://www.nitech.ac.jp/release/other.html）。また、教員評価の統計データ等は報告書にまとめ学内公開している。
資料３－２－②－１：名古屋工業大学教員評価実施に関する指針（抜粋）名古屋工業大学教員評価実施に関する指針（抜粋）９. 評価結果の運用
学長は，教員評価委員会の推薦に基づき特別優秀教員及び優秀教員に対して表彰状を授与する。また，教員の努力に基づく優れた成果を奨励するために，学長は一部の特別優秀教員
及び優秀教員に対して給与インセンティブを授与する。
ここで給与とは，勤勉手当と昇給を指す。特別優秀教員等の人数並びに選考方法について
は，教員評価委員会申合せ事項として別に定める。
教員評価における統計データは教員に学内公開する。また，特別優秀教員等については，表彰業績を内容とする学内外者を対象とする講演会やホームページを通じて，構成員や社会に公開する。本学における教員活動のアクティビティを学内外に周知させ，本学の地位向上を目的とする。学長は、活動が十分でないと評価された教員に対して、役員及び所属長等に面談を実施させ、具体的な改善方法について助言等を行い、今後の教員活動へ反映させる。
出典：名古屋工業大学規則集
別添資料３－11：名古屋工業大学教員評価実施に関する指針
別添資料３－12：教員自己点検・評価シート【分析結果とその根拠理由】
学生による授業評価アンケート及び教員による自己点検評価を実施し、これにより教育活動の定期的な評価・検証が行われ、授業改善が促進されている。これに加え、教員評価によって、教育活動の適切な評価が行われ、その結果を教育活動の改善に利用している。

観点３－３－①： 教育活動を展開するために必要な事務職員、技術職員等の教育支援者が適切に配置されているか。また、ＴＡ等の教育補助者の活用が図られているか。
【観点に係る状況】
教育課程を遂行するのに必要な事務組織が組織され、適切に事務職員が配置されている。事務４２

職員はそれぞれの業務内容が定められ、学務課、学生生活課及び入試課においては教育課程の実施を支援する役割分担が定められている（資料３－３－①－１）。技術職員は技術部に所属し、教育研究に関する技術業務及び全学的見地から必要な技術業務を行っている（資料３－３－①－２）。具体的な教育への関与については、教育類長等からの業務依頼に基づき、専門分野を考慮して技術職員を適切に派遣し、実験・実習等の技術指導や実験指導を行っている。平成 28 年度
においては 37 科目に 81 名を派遣した（別添資料３－13）。図書館司書は教員と連携し、授業の中で文献収集方法等を説明する講習を実施している（資料３－３－①－３）。また、教育補助者
として各教育類からの TA 計画書に基づき、必要な授業科目に対してティーチング・アシスタン
トを配置している（資料３－３－①－４）。

４３

資料３－３－①－１：教務関係等事務組織図・配置状況

出典：学内資料４４

資料３－３－①－２：技術職員の配置状況

出典：学内資料
資料３－３－①－３：図書館職員の配置状況等
職

種

計

活動状況

司書（常勤職員）

７名●平成 28 年度より、司書が新入生全員対象の授業

司書（パートタイマー）

５名「フレッシュマンセミナー」で、図書館利用や情

司書 計

１２

報収集等について講習を実施。

名●他、授業教員と連携し、司書が授業内で文献収集方法等を説明する講習（平成 28 年度 10 回）を実施。
●図書館独自企画として、新入生に向け館内を案内する「図書館ツアー」や研究室所属の学生・教職員向けに「文献収集ガイダンス」（平成 28 年度
7 回）を実施。

SA

８名●図書館内に設置した「IT･図書館サポート」カウンターで、学生に対して、学生用 PC や図書館の使い方に関する質問に対応。
●企画展示や選書を行い、学生目線での図書館サービスに参画。

情報系事務職員（常勤職員）

１名
４５

特になし。
（学術情報課の情報系事務職員の主たる

情報系事務職員（パートタイマー）

１名

業務対象は「教育」ではないため）

情報系事務職員（派遣職員）

１名

情報系事務職員 計３名

夜間開館担当１０

大学院生（パートタイマーとして雇用）1 日 2 人

名ずつのシフト制
出典：学内資料

資料３－３－①－４：ティーチング・アシスタント採用実績
平成 24 年度

平成 25 年度

平成 26 年度

平成 27 年度

平成 28 年度

博士前期課

688 名

817 名

836 名

766 名

821 名

程

16,490 時間

17,588 時間

18,876 時間

16,899 時間

17,652 時間

博士後期課

41 名

41 名

41 名

40 名

28 名

程

1,168 時間

1,007 時間1,180 時間1,856 時間

1,091 時間

出典：学内資料
別添資料３－13：技術部からの学生実験・演習等への派遣者数【分析結果とその根拠理由】
教育課程を遂行するのに必要な教育支援者（事務職員、技術職員、図書館司書）を適切に配置しており、またティーチング・アシスタントを積極的に活用し、教育補助の充実を図っている。

（２）優れた点及び改善を要する点【優れた点】○ 教員組織と教育組織を分離することにより、専門分野を横断した柔軟な教育組織を編成している。
○ 教員の採用は公募制にするとともに、教員構成の多様化を図っている。
○ 女性研究者支援体制を整え、女性教員比率の拡充に努めている。
○ 任期制や年俸制の採用、サバティカル制度や在外研究員制度の導入により、教員の教育・研究活動の活性化を図っている。
○ 教員評価を継続的に実施し、教員の教育及び研究活動に対して点検・評価が行われ、それらの改善に利用している。
【改善を要する点】○ 特になし。

４６

基準８ 教育の内部質保証システム（１）観点ごとの分析
観点８－１－①： 教育の取組状況や大学の教育を通じて学生が身に付けた学習成果について
自己点検・評価し、教育の質を保証するとともに、教育の質の改善・向上を図るための体制が整備され、機能しているか。
【観点に係る状況】
教育に関する組織体制は、教育全体の企画立案を司る「教育企画院」（資料８－１－①－１）、
教育企画院が策定する基本方針に基づき、教育課程や単位認定などの具体的事項について審議
する「教務学生委員会」と教育に関する事務を担当する「学務課」で構成される。さらに、教育企画院と連携して工学教育の質の保証と改善・向上に関する活動を任務として、「工学教育
総合センター」を設置している。
資料８－１－①－１：名古屋工業大学教育企画院規則（抜粋）名古屋工業大学教育企画院規則（抜粋）（設置）第１条 名古屋工業大学（以下「本学」という。）に、本学における教育に関する事項を企
画及び立案するため、名古屋工業大学教育企画院（以下「教育企画院」という。）を置く。
（任務）第２条 教育企画院は、次に掲げる事項を企画及び立案する。
一 学部、学科、専攻その他の重要な教育組織の設置又は改廃に関する事項
二 学生の入学、卒業又は課程の修了その他学生の在籍に関する方針及び学位の授与に関する方針に係る事項
三 教育課程の編成に関する事項
四 学生経費の配分方針に関する事項
五 学生の修学、生活、就職等の指導方針に関する事項
六 教育の状況について自ら行う点検及び評価に関する事項
七 留学生及び卒業生に対する支援に関する事項
八 公開講座その他の学外者に対する教育サービスに関する事項
九 生涯学習に関する事項
十 学生交流の推進に関する事項
十一 その他教育及び学生生活に関し必要な事項
出典：名古屋工業大学規則集
教育を含めた本学の自己点検評価のために「全学評価室」（資料８－１－①－２）を設置している。また、全学評価室の下部組織である自己点検・評価部会では評価実務を行っている。
４７

全学評価室において評価の指針について審議及び決定し、各部局及び自己点検・評価部会で自己点検・評価を実施している。また、中期目標・中期計画を踏まえて作成している年度計画の実施状況のうち、業務運営について年度毎に業務実績報告書を作成し、実施したこれらの評価を本学公式 HP の「評価に関する情報」へ掲載することで、構成員を含め、学外者に公開している。
教育の取組状況等について学務課で総括するとともに、学生が身に付けた学習成果の収集・蓄積は、教務情報システムにより管理しており、教員・学生ともに随時確認が可能となっている。授業計画書（シラバス）、学籍簿及び成績原簿、学位の授与に関するもの、学部卒業論文、修士論文、博士論文等に関するデータや資料について、法人文書管理規程（別添資料８－１）の保存期間に則り、適切に保存している。また、各学科において学生の試験答案、レポート等の教育活動のデータや資料を収集・蓄積・管理する体制を整えている。
資料８－１－①－２：名古屋工業大学全学評価室規則（抜粋）名古屋工業大学全学評価室規則（抜粋）（設置）第１条 名古屋工業大学（以下「本学」という。）に、本学の評価に関する事項を所掌するため、名古屋工業大学全学評価室（以下「全学評価室」という。）を置く。
（任務）
第２条 全学評価室は、次に掲げる事項を所掌する。
一 評価に関する基本方針に関する事項
二国立大学法人評価委員会及び大学評価・学位授与機構が実施する評価に関する事

項
三 自己点検・評価、外部評価及び認証評価に関する事項
四 その他評価に関し必要な事項（組織）第３条 全学評価室は、次に掲げる者をもって組織する。
一 学長が指名する理事
二 学長が指名する副学長
三 事務局次長
四 学長が指名する者 若干名
五 評価に関し識見を有する学外者の中から学長が指名する者 若干名
出典：名古屋工業大学規則集
教育の質の保証のために、各授業科目のシラバスにて、授業の目的・達成目標、授業計画、
成績評価の方法、成績評価の基準などを明示し、授業科目の成績は、クラス内での相対評価とせず、シラバスに記載した達成目標に対する到達度で評価している。成績は、秀（評点 100～
90）
、優（89～80）、良（79～70）、可（69～60）及び不可（59～0）で表し、秀、優、良及び可を合格とし、グレードポイント（GP）を付与している。卒業研究の成績については、合及び否で表し、合を合格としている。
４８

学生には、学期終了ごとにクラス担当委員から成績配布を行っている。成績表には、各科目の単位認定と GPA、GPT を示しており、学生に対して、学習状況について自己点検・評価をし、次学期の学習計画を立てるように指導している。平成 26 年度以降は、学習ポートフォリ
オシステム（別添資料８－２）を用いて、学生ごとに卒研着手・卒業判定状況などを含め、単位修得状況をわかりやすく表示すると共に、学生へのアドバイス欄を設け、自己評価および指導に役立てるシステムを運用している。さらに、クラス担当委員が確認して初めて学生の立案した履修計画が承認されるしくみとなり、学生と教員双方による学習に関する点検機能が強化された。
工学教育総合センターの創造教育開発オフィス（資料８－１－①－３）では、工学教育カリ
キュラムの開発、ファカルティ・ディベロップメントの推進、授業評価及びシラバスの調査と研究、e-Education の推進について部会を設置し、恒常的に部会を開催して、教育の質の保証と改善・向上を図る取組をしている。創造教育開発オフィスの活動は年次報告として HP において広く公開している。また、ファカルティ・ディベロップメントに関しては、平成 29 年度
から、教育企画院の下に FD 委員会を設置し、全学的・総括的視点で FD 活動の方針を打ち出している。
平成 28 年度からの学科再編と新カリキュラム運用にあたり、新しい学習指導要領に対応した学習内容の修正や、学生のキャリア教育を重視した新しい教育科目の構築、あるいは６年一貫課程の設置など、多くの教育の質の向上に関する改善が計画され、その実施と検証が始められている。
また、これらの組織と独立に学生のさまざまな相談に対応する取組を行っている。
○名古屋工業大学 評価に関する情報：https://www.nitech.ac.jp/release/hyoka.html○名古屋工業大学 シラバス公開システム：http://syllabus.ict.nitech.ac.jp/○名古屋工業大学 工学教育総合センター：http://educenter.web.nitech.ac.jp/index.html〇学生の相談に対応する取組：http://www.nitech.ac.jp/release/edu/support.html#m01

４９

資料８－１－①－３：名古屋工業大学工学教育総合センター規則（抜粋）
創造教育開発オフィスの任務（目的）
第 10 条 創造教育開発オフィスは、本学の教育活動及び研究活動との連携の下に、工学
教育全般に関する調査、研究及び開発を行い、本学の工学教育の質的向上に資することを目的とする。
（部門の設置）
第 12 条 創造教育開発オフィスに、第 10 条の目的を達成するため、工学教育創造部門、教育機能開発部門及び e-Education 推進部門を置き、別表２に掲げる業務を行う。
別表２

部門の業務

オフィス名

部門名

業務
・工学教育カリキュラム（共通教育を含む。）の開発
・社会人教育及び留学生教育のためのカリキュラ

工学教育創造部門

ムの開発
・生涯学習、高大連携（スーパーサイエンスハイ

創造教育開

スクール等をいう。）及び公開講座の企画及び

発オフィス

立案
教育機能開発部門
e-Education 推進部門

・ファカルティ・ディベロップメントの推進
・授業評価及びシラバスに関する調査及び研究
・教員・学生の双方向型教育支援システムを実現
する e-Education の推進
出典：名古屋工業大学規則集

別添資料８－１：国立大学法人名古屋工業大学法人文書管理規則
別添資料８－２：学習ポートフォリオシステム【分析結果とその根拠理由】
教育の質の保証と改善・向上を行う組織はよく整備され、運用されている。今後、平成 28
年度からの新カリキュラムについて、検証と改善を進める必要があるが、その体制は整っているといえる。
組織は、大学執行部、学科・センター代表による委員会、全学横断的なセンター、事務組織から成り、仕事を分担し、バランス良く構築されている。またそれらの枠組みとは別に学生を支援する体制も整っている。
教育の質の保証は、各授業科目のシラバスに成績評価の基準を明示し、成績を達成目標に対する到達度で評価することでなされている。成績評価結果などの教育活動の実態を示す基礎データや資料は、学務課が「国立大学法人名古屋工業大学法人文書管理規則」に則り、各教育類・専攻と連携しつつ収集・蓄積する体制が整備されている。
５０

学生は、成績表や学習ポートフォリオ、履修システムによって、自らの学習状況について自己点検し、次の学習計画を立案できる。成績配布と履修登録には教員が必ず介在する仕組みとなっており、学生を指導する体制が整っている。
創造教育開発オフィスにおいて、教育の質の保証と改善・向上を図る恒常的な取り組みがなされている。
観点８－１－②： 大学の構成員（学生及び教職員）の意見の聴取が行われており、教育の質の改善・向上に向けて具体的かつ継続的に適切な形で活かされているか。
【観点に係る状況】
創造教育開発オフィスは、毎学期の終わりに学部学生及び大学院博士前期課程学生を対象とし、その学期に開講された学部の全科目について、大学院については受講生が多数の講義形式の科目について、「学生による授業評価」アンケートを Web 上で実施することで、学生の意見聴取を行っている。アンケートは無記名式で、アンケート項目として、授業評価のみではなく、学生の受講態度や授業以外の学習時間、授業の満足度評価、記述による良かった点や改善案などの項目があり、学生の幅広い意見聴取と自己点検が行われている。本項では共通の設問形式である平成 27 年度～平成 29 年度前期の授業評価を資料８－１－②－１～３にまとめた。創造教育開発オフィスは、「教員による授業の自己点検・評価」を、学生による授業評価と同時期に実施している。授業の自己点検・評価項目は学生へのアンケートと同じ項目であり、学生と教員の評価結果の対比ができるようになっている（別添資料８－３）。学生の記述内容に対する教員の回答欄もあり、教員の意見聴取も行われている。さらに、各科目の授業評価アンケ
ート結果は学内ポータル上で公表されており、学生を含めた大学構成員は知ることができ、必要ならば、これに関し、創造教育開発オフィスを窓口として大学構成員は自由に意見を述べることができる。また、創造教育開発オフィスは、学期ごとに、各学年・学科・授業科目区分の授業評価を集計し、「学生による授業評価事項別総括表」として大学ホームページ上に公開すると共に、必要に応じて、教育類などに授業改善の提案を行っている。
これらのアンケートについては、創造教育開発オフィス内の授業評価部会で実施と内容について検証が行われる。例えば、ここ数年、学生および教員の授業評価の回答率が低下したことに部会は対応し、授業評価実施の周知のため、正門への横断幕の掲示、各教室と食堂に授業評
価の入力ページへのアクセス QR コードの掲示、講義時間内での入力の推進を行った。その結果、平成 28 年度以降、回答率は徐々にではあるが、回復を見せている。
（資料８−１−②−４）
学生が直接に大学執行部と意見交換する場として、キャンパスミーティングが開催される。
このミーティングには全ての学生が自由参加でき、大学執行部と一堂に会して意見交換を進めることができる。学生が学長に直接意見を述べる場となっており、教員側からは見えにくい問
題点が学生からしばしば指摘される。一例として、授業評価アンケートに回答する際に、シラバスが同時に見られると良いという指摘が学生からあった。シラバスと授業評価アンケートおよびその結果について、相互にリンクさせることを実施する方向で検討している。
５１

資料８－１－②－１：学生による授業評価結果①
受 講 を 希 望 し た 理 由
学期

内容に興
味

能力形成
に必要

必修等のた
め

時間割の都
合

友人等の勧
め

教員の勧め

特に理由な
し

工学部《第一部》
H27 前期

11.1%

10.6%

65.9%

5.6%

2.6%

0.4%

3.8%

H27 後期

13.1%

14.5%

59.4%

6.6%

2.5%

0.3%

3.6%

H28 前期

11.4%

9.6%

67.0%

5.1%

3.0%

0.2%

3.6%

H28 後期

11.2%

11.5%

65.2%

6.0%

2.6%

0.4%

3.1%

H29 前期

7.6%

7.7%

70.9%

6.7%

2.5%

0.3%

4.3%

工学部《第二部》
H27 前期

7.5%

8.2%

73.8%

4.4%

0.0%

0.0%

6.1%

H27 後期

5.8%

18.4%

56.3%

10.7%

0.0%

0.5%

8.3%

H28 前期

9.7%

14.2%

65.9%

6.6%

0.0%

0.9%

2.7%

H28 後期

9.4%

11.8%

59.0%

16.5%

0.0%

0.0%

3.3%

H29 前期

15.1%

9.6%

67.8%

3.1%

0.3%

0.0%

4.1%

大学院 工学研究科 博士前期課程
H27 前期

34.9%

20.1%

18.8%

7.3%

15.1%

0.9%

3.0%

H27 後期

24.6%

32.9%

17.1%

4.4%

17.1%

1.6%

2.4%

H28 前期

37.7%

23.6%

15.0%

11.0%

9.4%

1.0%

2.4%

H28 後期

33.7%

39.0%

16.4%

4.1%

4.4%

0.6%

1.8%

H29 前期

33.8%

23.3%

14.8%

10.0%

15.6%

1.1%

1.5%

出典：学内資料
資料８－１－②－２：学生による授業評価結果②
シラバスを参考に
したか

学期

平均

授業時間外の学習を
したか

4&3 評

平均

価

4&3 評

授業へ出席をしたか

平均

価

4&3 評

良い受講態度で
臨んだか

平均

価

4&3 評
価

工学部《第一部》
H27 前期

2.9

67.9%

2.6

56.3%

3.8

97.5%

3.4

88.8%

H27 後期

2.9

70.3%

2.7

58.8%

3.8

97.8%

3.5

90.2%

H28 前期

3.0

72.1%

2.6

56.4%

3.8

97.4%

3.4

88.5%

H28 後期

3.0

72.1%

2.7

60.0%

3.8

96.6%

3.5

89.9%

H29 前期

2.9

70.3%

2.5

53.7%

3.8

97.3%

3.4

88.6%

工学部《第二部》
H27 前期

2.8

61.6%

2.6

51.7%

3.8

97.3%

3.4

89.8%

H27 後期

3.0

68.4%

2.2

37.9%

3.7

96.1%

3.5

92.7%

H28 前期

3.1

73.1%

2.6

54.1%

3.7

93.4%

3.4

84.6%

H28 後期

3.0

76.9%

2.5

50.0%

3.8

95.8%

3.5

84.4%

H29 前期

3.4

84.9%

2.8

61.3%

3.8

97.6%

3.5

86.6%

大学院 工学研究科 博士前期課程

５２

H27 前期

3.3

83.3%

2.6

53.8%

3.7

94.7%

3.5

90.0%

H27 後期

3.3

85.3%

2.5

54.8%

3.7

93.7%

3.6

92.1%

H28 前期

3.6

91.1%

2.7

60.9%

3.8

96.5%

3.6

94.9%

H28 後期

3.5

90.3%

2.8

63.3%

3.7

95.6%

3.7

97.7%

H29 前期

3.5

90.3%

2.7

58.5%

3.8

94.5%

3.6

92.7%

【回答】４：はい ３：どちらかと言えばはい ２：どちらかと言えばいいえ １：いいえ
出典：学内資料
資料８－１－②－３：学生による授業評価結果③【質問】（１）授業内容はシラバスと一致していましたか。
（２）教員は成績評価の方法と基準の説明をしましたか。
（３）受講生の理解度を把握するような工夫がありましたか。
（４）学習意欲が湧きましたか、学習意欲が増すような工夫がありましたか。
（５）授業の進む速さは適切でしたか。
（６）教員の話し方は明瞭でわかりやすいものでしたか。
（７）板書やプリント、スライドなどは理解に役立つものでしたか。
（８）教員は必要な準備をして、熱意をもって授業を進めましたか。
（９）授業内容の水準は適切でしたか。
（10）教員は授業への参加機会（質疑、討論、実習など）を作りましたか。
（11）この授業で新しい知識や考え方を得ることができましたか。
（12）この授業の満足度を総合的に 5 段階評価してください。
【回答】（１）～（11）の回答は以下の 4 段階評価で統一している。
（回答）４：はい ３：どちらかと言えばはい
２：どちらかと言えばいいえ １：いいえ（12）回答は以下の 5 段階評価となっている。
（回答）５：満足 ４：やや満足 ３：普通 ２：やや不満 １：不満
質問項目

(1)

(2)

(3)

(4)

(5)

(6)

(7)

(8)

(9)

(10)

(11)

(12)

上段：4 段階評価の平均点［問(12)のみ 5 段階評価の平均点］
下段：評価点 4 または 3 の割合(%)［問(12)のみ評価点 5 または 4 の割合(%)］
工学部《第一部》
H27 前期

3.4
91.4

3.4
87.5

3.2
82.2

3.1
77.5

3.3
87.1

3.2
81.6
５３

3.3
84.5

3.4
90.1

3.4
89.1

3.1
77.4

3.4
90.6

4.0
71.3

H27 後期

3.5
93.4

3.5
89.7

3.3
84.6

3.1
79.3

3.4
88.0

3.3
82.9

3.4
87.2

3.4
90.6

3.4
89.5

3.2
79.9

3.5
91.4

4.0
73.3

H28 前期

3.5
92.7

3.5
87.5

3.2
80.5

3.1
75.0

3.3
85.7

3.2
80.2

3.3
82.5

3.4
89.5

3.4
87.6

3.2
76.5

3.5
90.2

4.0
69.2

H28 後期

3.5
92.5

3.5
90.0

3.3
83.9

3.2
79.0

3.4
87.5

3.3
83.1

3.3
85.6

3.4
89.8

3.4
89.3

3.2
79.8

3.5
90.7

4.0
73.0

H29 前期

3.4
93.3

3.4
88.5

3.2
81.5

3.0
75.5

3.3
86.7

3.2
81.5

3.3
84.9

3.4
90.2

3.4
88.7

3.1
77.2

3.4
90.2

3.9
69.4

工学部《第二部》
H27 前期

3.6
95.2

3.6
94.9

3.3
83.3

3.2
77.6

3.5
89.5

3.3
84.0

3.4
83.7

3.5
89.5

3.6
92.2

3.3
79.9

3.5
93.2

4.1
72.4

H27 後期

3.5
92.2

3.7
96.1

3.6
93.7

3.4
86.4

3.6
93.7

3.5
92.2

3.4
88.3

3.6
96.1

3.6
97.1

3.4
85.4

3.7
97.6

4.3
79.1

H28 前期

3.6
94.3

3.7
94.3

3.4
85.2

3.3
82.2

3.5
89.1

3.4
86.7

3.5
88.2

3.6
93.4

3.6
93.4

3.4
82.5

3.6
93.4

4.2
79.5

H28 後期

3.6
96.2

3.7
97.6

3.3
83.0

3.2
79.7

3.5
86.8

3.3
82.5

3.4
86.8

3.5
92.5

3.6
91.5

3.3
85.8

3.6
94.8

4.1
75.0

H29 前期

3.8
99.3

3.7
95.5

3.6
91.1

3.4
84.6

3.6
91.1

3.6
91.4

3.6
91.4

3.7
94.9

3.6
92.8

3.5
88.0

3.7
95.9

4.3
81.8

大学院 工学研究科 博士前期課程
H27 前期

3.6
94.7

3.6
93.1

3.4
86.2

3.3
85.1

3.6
92.8

3.5
87.9

3.5
92.0

3.6
92.7

3.5
92.8

3.3
81.2

3.6
93.7

4.3
83.0

H27 後期

3.6
96.4

3.6
92.9

3.5
90.9

3.4
86.1

3.6
93.3

3.6
92.5

3.6
95.6

3.7
92.5

3.6
94.0

3.5
86.1

3.7
94.8

4.4
86.5

H28 前期

3.6
95.9

3.7
94.8

3.5
89.0

3.4
88.9

3.6
93.7

3.6
92.6

3.5
91.5

3.6
93.6

3.6
93.8

3.4
85.2

3.6
94.2

4.4
82.8

H28 後期

3.7
96.8

3.7
96.8

3.6
92.7

3.5
93.5

3.7
96.8

3.7
94.4

3.7
95.6

3.7
96.8

3.7
95.9

3.6
92.4

3.7
97.1

4.6
89.7

H29 前期

3.7
96.0

3.7
95.7

3.5
90.5

3.5
90.1

3.6
93.6

3.5
91.5

3.5
91.8

3.6
94.3

3.6
93.3

3.3
82.7

3.6
95.3

4.4
85.1

出典：学内資料５４

資料８－１－②－４：学部学生による授業評価の回答率○学生による授業評価（事項別総括表）：http://www.nitech.ac.jp/release/hyoka.html
別添資料８－３：「学生による授業評価」アンケートと「教員による授業の自己点検・評価」の例【分析結果とその根拠理由】
継続的に構成員の意見聴取が行われており、教育の質の向上、改善に反映されている。「学生による授業評価」と「教員による授業の自己点検・評価」が実施され、学生及び教員の授業に対する意見を聴取している。学生と教員の評価結果の対比ができ、授業評価の結果をもとに教員は授業の改善を行っている（別添資料８－３）。学生の声を直接に伝えることができる自由記述項目があり、無記名で授業担当教員に意見を伝えることができる。この自由記述は授業改善にしばしば直接的に有効であり、教員が確認して改善につなげている。教員も「教員による授業の自己点検・評価」の回答欄を利用して、意見を出すことができる。全科目の授業評価
結果は学内ポータル上で公表されており、学生を含め、大学構成員は自由に閲覧できる。また、
授業評価の集計結果は、学期ごとに、各学年・学科・授業科目区分され、大学ホームページ上に公開される。
授業アンケートの回答率は、回答の呼びかけ強化を行った結果、いくらかの回復が見られる。
継続的に回答率向上の取り組みが行われている。
学生が学長に直に意見を述べるキャンパスミーティング制度があり、個別の授業に限らず、広範囲の意見を聴取している。

５５

観点８－１－③： 学外関係者の意見が、教育の質の改善・向上に向けて具体的かつ継続的に適切な形で活かされているか。
【観点に係る状況】
平成 23 年度および平成 26 年度に学部卒業生および大学院修了生と、卒業生等の就職先企業に対してアンケート調査を実施し、アンケート結果（別添資料８－４）に基づいて教育の質の改善・向上に向けた取り組みをしている。平成 23 年度および平成 26 年度のアンケートでは、それぞれ 24 項目、21 項目のアンケートを実施している。おおむね結果は良好であるが、平成 23 年度のアンケート結果において就職先企業からの英語能力向上の要求が高いことが明らかになった。hearing を含めた総合的な英語能力改善のために、大学院入試の英語試験を記述式（reading and writing）としていたが、平成 26 年度大学院博士前期課程入試より英語試
験を TOEIC に変更している。この変更により、受験生は各自の英語の点数目標を持ち、入試に向け点数を上げるために継続的に英語を勉強するようになっている。
毎年実施している FD 研究会に多くの学外講師を招き、学外講師の意見を本学の教育の質の向上、改善に向けて適切な形で活かすよう努めている。なお、FD 研究会の詳細は観点８－２－①で述べる。
産業界の声を受け止め教育改革に活かすため、平成 26 年度に産学官教育連携会議を設置した。平成 28 年度からの学科、専攻の再編へ向けて「産業界が求める人材像」、「技術者・研究者に必要な能力」等に関する意見の交換が行われ、「名工大版理工系人材育成戦略」を通して再編に反映された。その後も継続して産学官教育連携会議は開催されており、安定したキャリアパス構築の視点や博士後期課程の再編を見据えた「名工大に求める工学系ドクター人材像（案）」の議論が進められている。

別添資料８－４：卒業生、就職先企業アンケート結果
別添資料８－５：名古屋工業大学産学官教育連携会議規程【分析結果とその根拠理由】
恒常的に学外関係者の意見を聴取するしくみがあり、教育改善に反映されている。その一つは、卒業生と就職先企業に対するアンケート調査であり、もう一つは産学官教育連携会議である。学外関係者の意見が聴取され、それを分析して社会の要請に応えるよう、具体的かつ継続的に本学の教育の質の向上、改善に向けた取組がなされている。

５６

観点８－２－① ： ファカルティ・ディベロップメントが適切に実施され、組織として教育の質の向上や授業の改善に結び付いているか。
【観点に係る状況】
創造教育開発オフィスは、平成17年度より、毎年FD 研究会を実施している（資料８－２－①－２）。FD研究会は、創造教育開発オフィス内のFD推進部会が企画するが、同オフィス
内のカリキュラム検討部会、e-Education推進部会、授業評価部会とも連携して、学内ニーズを把握した上で開催している。FD研究会では、必ず学内での取り組みを紹介するとともに、さらに発展的な学外の取り組みを学ぶ内容となっている。
また、ファカルティ・ディベロップメントに関して、平成29年度から、教育企画院の下にFD委員会（資料８－２－①－１）を設置し、授業評価・成績評価の分析結果に基づいて全学的視点で問題点等を洗い出し、各教育類、各センターの意見を集約することで、より効果的な全学的FD活動を実施する方針を打ち出している。その方針に基づき、工学教育総合センタ
ーの中に設置された創造教育開発オフィスが中心となってFD活動を実施している。
資料８－２－①－１：FD委員会組織図

資料８－２－①－２：FD 研究会実施状況
FD 研究会実施状況（平成 26～29 年度）
平成 26
年度

日
第１回

時：平成 26 年 12 月 19 日（金）13：00～16：15

テーマ：「仕事力と英語力の交差」
演題「ブラザー工業における英語使用の実態」
５７

講師 ブラザー工業（株）田丸弓恵氏
演題「仕事実践力としての英語スキル」
講師 ブラザー工業（株）金子智哉氏
演題「プラグマティズムから考える英語教育」
講師 長崎大学教授 鈴木章能氏
演題「Business English and Internship」
講師 甲南女子大学専任講師 桑村テレサ氏
演題「仕事に役立つ英語とは―Critical Thinking in English」
講師 名古屋工業大学教授 永井正司氏
演題「海外 NGO 体験の試み」
講師 名古屋工業大学准教授 松浦千佳子氏
演題「Getting the Most Out of Today's Students」
講師 名古屋工業大学准教授 Kelly Quinn 氏
参加者：37 名
日時：平成 27 年 2 月 23 日（月） 13：30～15：20

テーマ：「『自ら学ぶ力』を養うために」
演題 名古屋工業大学における取り組み
第２回「名工大における Moodle の活用」
講師 名古屋工業大学助教 伊藤宏隆氏
特別講演
演題「学生の主体的・協調的な学びを引き出す反転授業」
講師 山梨大学教授 塙雅典氏
参加者：46 名
日時：平成 27 年 7 月 24 日（金） 15：00～16：30

テーマ：「工学教育のあり方を問う― 超高齢社会における工学技術の展開」
講師 国立障碍者リハビリテーションセンター
福祉機器開発部・福祉機器開発室長
第１回

硯川潤氏

講師 名古屋工業大学准教授 伊藤孝紀氏
参加者：257 名 (内訳は以下の通り)
学内教員・・・13 名

平成 27

学内職員・・・ 4 名

年度

学外からの一般参加者・・・6 名
学生・・・234 名（学部生 96 名、大学院生 138 名）
日時：平成 27 年 12 月 4 日（金） 16：20～17：50

テーマ：「新教育課程実施に向けて、担当理事および担当副学長に第２回訊く（１）―高度工学教育課程について」内容（1）湯地理事による今回の新教育課程設置における基本理念の
５８

総括説明
（2）犬塚副学長による高度工学教育課程に関する内容説明（3）今回の改組に関する理念上および運用上の疑問点を訊く（4）会場からのさまざまな質疑
参加者：49 名 (内訳は以下の通り)
学内教員・・・34 名
学内職員・・・15 名
日時：平成 28 年 2 月 3 日（水） 16：00～17：30

テーマ：「新教育課程実施に向けて、担当理事および担当副学長に訊く（２）―創造工学教育課程を中心に」内容（1）湯地理事による、入学を希望する学生側から見た「創造工学教育課程における優位点」の説明
第３回（2）犬塚副学長による創造工学教育課程に関する概要の詳細な説
明（3）入学を希望する学生側から見た、「創造工学教育課程の運用面における疑問点」を訊く（4）会場からのさまざまな質疑
参加者：32 名 (内訳は以下の通り)
学内教員・・・23 名
学内職員・・・ 9 名
日時：平成 28 年 2 月 5 日（金） 14：00～17：00

テーマ：「大学英語教育の産学連携をめぐって―

英語スキルに関する企業と大学の接続」

演題 「企業が求める英語」
講師 株式会社東海理機製作所 代表取締役社長
第４回

西保幸氏

演題 「社会言語学的な知見を活かした英語教育」
講師 名古屋工業大学教授

永井正司氏

演題 「Why Word Lists Don’t Work」
講師 名古屋工業大学准教授 Kelly Quinn 氏
演題 「Free Resources for Improving Your English」
講師 名古屋工業大学准教授 Brian Cullen 氏

そ
の
他
Ｆ
Ｄ
研
究
会

日

時：平成 27 年 12 月 16 日（水）14：40～16：30

テーマ：「学部から大学院を通じた「研究倫理」推進のための教育改善プロジェクト」
第１部 「レポート、論文作成に関するアンケート結果の報告」
報告 名古屋工業大学教授 藤本温氏
５９

第２部 講演
演題 「研究公正の推進と責任ある研究者の養成」
講師 大阪大学准教授 中村征樹氏
参加者：34 名（うち学外：0 名）
日時：平成 28 年 7 月 8 日（金） 15：00～16：30

テーマ：「授業の英語化に役立つ３ポイント」－「無理せず」ゲーム感覚でお任スタイル－
講演 「授業の英語化と日米における私の教育経験」
第１回

講師 岐阜大学准教授 牧秀樹氏
報告 「授業の英語化に関する支援体制について」
名古屋工業大学教授 永井正司氏、准教授 Joseph Essertier 氏、准教授 Kelly Quinn 氏、准教授 Brian Cullen 氏
参加者：35 名（うち学外：3 名）日時：平成 28 年 11 月 30 日（水）15：00～16：30

テーマ：「大学におけるスタートアップ教育」
演題 「名古屋工業大学におけるスタートアップ教育－ フレッシュマンセミナーの紹介 －」第２回

講師 名古屋工業大学教育改革推進担当副学長 犬塚信博氏
演題 「岡山大学におけるキャリア支援

平成 28

－

年度

初年次キャリア教育を中心に －」講師 岡山大学全学教育・学生支援機構 助教 中山芳一氏
参加者：45 名（うち学外：3 名）日時：平成 28 年 12 月 7 日（水） 16：00～17：30

テーマ：「授業でのアクティブラーニング活用法」～ 学生が主体的に参加する授業のために ～第３回

演題 「アクティブラーニングを効果的に授業にとりいれるために」講師 九州工業大学准教授

宮浦崇氏

参加者：55 名（うち学外：2 名）日時：平成 28 年 12 月 14 日（水）16：20～17：30

テーマ：「授業支援ボックスの使用法の解説と体験談」
報告 「名古屋工業大学 e-Education 推進部会の取り組み」
第４回

e-Education 推進部会
演題 「教員の業務効率化と教育の質向上を図る授業支援ボッ
クスのご紹介」
講師 富士ゼロックス株式会社 小林愼司氏
６０演題 「授業支援ボックスを使ってみよう－

課題レポートの管理 － 」

講師 名古屋工業大学教授

森秀樹氏

演題 「クラス内タスクでの利用例－
自律的学習への支援に向けて－」
講師 名古屋工業大学教授

石川有香氏

参加者：25 名（うち学外 0 名）
日時：平成 28 年 9 月 26 日（月） 15：00～16：30

テーマ：「研究データの適正な管理・保存と責任ある研究活動をめざして」
第１部 講演
演題 「不正研究と社会の関係

そ
の
他
Ｆ
Ｄ
研
究
会

－ 幹細胞研究における STAP 細胞を例として －」講師 京都大学准教授 八代嘉美氏
第２部 教育改善プロジェクトチームからの報告と提案① 2016 年前期に実施した院生アンケートと教員アンケートの結果報告
報告 名古屋工業大学教授

瀬口昌久氏② 研究データの管理・保存方法のガイドライン（名工大方式）の提案とディスカッション
提案 名古屋工業大学教授

市村正也氏

参加者：43 名（うち学外：0 名）
日

時 ： 平成 29 年 5 月 23 日（火）15：00～17：20

テーマ ： 「授業の英語化をデザインする ー英文シラバスを起点としてー」
演題 「海外で通用する英文シラバスの作成方法」
平成 29
年度

講師 大阪大学 全学教育推進機構 准教授 佐藤浩章氏
第１回

演題 「Tips for English Medium Instruction (EMI)」
講師 准教授 Brian Cullen 氏
演題 「EMI vs. Content and Language Integrated Learning(CLIL)」
講師 教授 永井正司氏
参加者：41 名（うち学外：2 名）

６１

日

時 ： 平成 29 年 11 月 15 日（水） 13：20～16：10

テーマ ： 「高等学校新課程『数学』
・『化学』の現状について」
演題 「『数学』の新教育課程について」
第２回

講師 愛知県立豊田西高等学校 教諭 市川美香氏
演題 「『化学』の新教育課程について」
講師 愛知県立岡崎北高等学校 教諭 楫本紘司氏
参加者：40 名（うち学外：2 名）
日

時 ： 平成 29 年 12 月 20 日（水） 16：20～17：35

テーマ ： 「みんなで授業評価アンケートを考えよう」
演題 「授業評価アンケートの取り組み」
第３回

講師 教授 吉田江依子氏
演題 「アンケート結果を授業改善につなげる」
講師 教授 森秀樹氏
参加者：45 名（うち学外：0 名）
日

時 ： 平成 30 年１月 16 日（火） 16：20～17：30

テーマ ： 「e ラーニングの現状と活用方法」
第４回

演題 「e ラーニングを活用した教育の質向上の取組」
講師

千歳科学技術大学

理工学部 教授 小松川浩氏

参加者：40 名（うち学外：3 名）
日

時 ： 平成 30 年 2 月 13 日（火） 13：00～14：20

テーマ ： 「「わかったつもり」を「わかった」へ

主体的な学

びの場の構築」演題 「e-Education 推進部会の活動報告」
講師 英語の取り組み 教授 石川有香氏
第５回

物理の取り組み 教授 高橋聡氏
数学の取り組み 教授 平澤美可三氏、教授 松添博氏
准教授 林倫弘氏
演題 「アクティブラーニング型反転授業－「わかったつもり」を「わかった」へ」
講師 関西大学 教育推進部 教授 森朋子氏
参加者：39 名（うち学外：2 名）

出典：学内資料
FD研究会以外に、組織的な授業改善としては、毎年担当教員が作成するシラバスを学
科・専攻ごとに教務学生委員会委員がチェックすることにより、改善を促している。
すでに観点８－１－②で述べたとおり、学生の授業評価と教員の授業評価を同じ内容、同６２

時期に実施しており、評価結果の対比に基づき、授業の改善を行っている（前掲別添資料８－３）。また、学生による授業評価は電子化されており、大学構成員は、評価結果を随時閲覧することができる。
（資料８－２－①－３：「評価に関する情報」（http://www.nitech.ac.jp/release/hyoka.html）内の「学生による授業評価」）
授業評価結果の公開は、全学での情報共有に大きく貢献している。さらに前掲資料８－２－①－３：「評価に関する情報」のウェブサイト上の「自己点検・評価報告書」では、教育の質を向上させるために実施した「教員及び専攻等の教育活動」、「センター活動」
、
「事務
局等」
、
「入学者選抜」、「学生支援」、「附属図書館」を対象とする自己点検・評価の結果を公開している。
新任教員研修の際には、本学の教育理念、システムはもとより授業運営、シラバス作成などについても説明し、本学の教育改善の仕組みの周知を行っている。
（資料８－２－①－
４）
資料８－２－①－４：新任教員研修について〈平成 26 年度〉① 開催日 ：平成 26 年８月５日（火）９時 50 分～17 時 00 分
②開催場所：本学③参加人数：５名※平成 25 年９月１日以降に採用された教員（他機関からの採用者を含む）を対象※本年度より、新任の若手イノベータ特任教員も対象④目

的：本学に採用された教員が、本学の構成員として本学の理念・目的を理解す
ること、及び大学法人で勤務する上で必要な知識を習得することを目的とする。

〈平成 27 年度①開催日

第 1 回〉：平成 27 年６月 25 日（木）８時 50 分～11 時 00 分
平成 27 年６月 26 日（金）９時 00 分～11 時 20 分

②開催場所：本学③参加人数：10 名※平成 27 年１月１日以降に採用された教員（他機関からの採用者を含む）を対象※若手研究イノベータ養成センターの特任教員から採用された教員３名を含む。
④目

的：本学に採用された教員が、本学の構成員として本学の理念・目標を理解すること、及び大学法人で勤務する上で必要な知識を習得することを目的とする。

〈平成 27 年度
①開催日

第２回〉

：平成 27 年 10 月 15 日（木）８時 50 分～11 時 00 分

６３

平成 27 年 10 月 16 日（金）９時 00 分～11 時 20 分
②開催場所：本学③参加人数：18 名※平成 27 年 7 月 1 日から平成 27 年 10 月 1 日に採用された教員※クロス・アポイントメント制度により採用された２名を含む。
④目

的：本学に採用された教員が、本学の構成員として本学の理念・目標を理解すること、及び大学法人で勤務する上で必要な知識を習得することを目的とする。

〈平成 28 年度〉①開催日：平成 28 年８月 26 日（金）８時 55 分～17 時 00 分

②開催場所：本学③参加人数：9 名+15 名※平成 27 年 11 月 1 日から平成 28 年 4 月 1 日に採用された教員※若手研究イノベータ養成センター所属の助教 15 名も参加
④目

的

：本学の研究力を維持・向上する若手の育成機関である若手研究イノベータ養成センターがこれまでの新任教員研修を見直し、新任教員研修およびシンポジウムとして、本学に採用された教員に対し本学の理念・目標を理解すること、及び大学法人で勤務する上で必要な知識を伝えることを目的とし開催する。

出典：学内資料【分析結果とその根拠理由】
FD 推進を目的とする組織として「工学教育総合センター」の中に設置された「創造教育開発オフィス」が主体となる形で、FD研究会が毎年実施されている。実施されるFD研究会
は、FD委員会で打ち出された方針に基づき、企画されることで、教員の意識改革を促し、質の向上が図られている。また、「学生による授業評価」アンケート結果を活用して、個々の教員の質の向上のみならず、授業内容、教材、教授技術等の改善に向けてのPDCA サイクルが確立し始めている。
これらのことから、ファカルティ・ディベロップメントが、適切な方法で実施され、組織として教育の質の向上や授業の改善に結び付いていると判断する。

観点８－２－② ： 教育支援者や教育補助者に対し、教育活動の質の向上を図るための研修等、その資質の向上を図るための取組が適切に行われているか。

６４

【観点に係る状況】
教育支援者である技術職員に対しては、毎年度開催される「技術研究発表会」での成果発表（資料８－２－②－１：技術研究発表会http://www.tech.nitech.ac.jp/）や、学外で開催される各種の研修会・研究会へ参加させることにより（資料８－２－②－２）、学生実験・実習を支援する際に必要となる技術力の向上を図っている。
資料８－２－②－２：技術部学外開催の研修会・技術研究会への参加実績
名古屋工業大学技術部技術研究会
H26

H27
H28

研究会参加者

参加者：名工大技術職員、学外発表者・聴講者、学内教員等
第３０回
2014.09.12
2015.09.18
第31回
第32回
2016.09.16

名古屋工業大学技術部ステップアップ研修

H26

H27

54
47
52

14

研修受講者（名工大技術職員）

H26

H26
○ 3D CAD/CAM 技術習得
○ 3D CAM の新しい切削モードでの加工研修○ マシニングセンター用NCプログラム作成研修○ 卓上旋盤の操作及び加工技術取得○ 卓上フライスの操作及び加工技術習得○ Kinect センサーを用いたアプリケー ション開発○ PICマイコン入門から実践まで○ 教育用マイコンボードを使った測定の ための基礎と実践○ プログラミング体験環境の調査と習得○ iBeaconを用いた位置情報技術の基礎的学習○ 永続性フレームワークを利用したRDB 操作手法の習得○ NMR設備サポート講習会内容の検討○ ラズベリーパイ研修
H27○ Leap Motionを用いたアプリケーション開発○ Microsoft Azureを利用したWebアプリケーションの開発○ Struts2 とjavascript によるウェブページ作成支援に関する研修○ VMwareの研修（基礎知識編）○ Microsoft System Centerファミリの基本知識の習得と理解○ ウルトラミクロトームによるＴＥＭ観察用超薄切片作製○ 固体NMR 1mmProbeサンプリング技術の習得○ アナログカスタムＩＣ設計技術の習得○ Linux／UNIXシステムの基礎的学習○ 依頼加工に備えたマシニングセンター操作法の習得○ EPMAを用いた薄膜試料の組成分析研修○ 効率良く機械加工すための位置決めジグ製作○ ドリル穴あけ加工の最適化○ 依頼加工の実績と現状及び需要の調査○ ArduinoとMATLAB/Simulinkによる制御系設計入門○ 完成バイト加工技術の習得○ iBeaconを用いた高精度な位置情報取得○ 危険物に関する知識の習得○ EPMAを用いたセラミックス薄膜試料の断面分析研修

６５

H28

19
H27

17
H28

1
1
1
1
1
1
2
1
1
1
1
1
1

1
1
1
1
1
1
1
1
1
1
1
1
1
1
1
1
1
1
1

H28
○ ３Dプリンターの基本的な使用法の習得○ エックス線作業主任者研修○ 切削加工技能向上とその評価○ Windows 10 IoT アプリケーションの開発○ Xamarinを利用した携帯端末アプリケーションの開発○ Windows Serverネットワーク管理技術の習得○ 溶液NMR 拡散係数測定の習得○ クライオミクロトームを用いたＴＥＭ観察用超薄切片作製○ NC旋盤加工技能習得○ 平行出し不要のクランプシステムの作製○ ボールエンドミルを用いた新たな曲面加工法の習得○ Tomcatの安全なマルチスレッドに関する研修○ Windows Server2016とWindows10によるSCCMを使った教育用ネットワークの構築○ 両頭グラインダーメンテナンス技術の習得○ 加圧酸分解法の習得○ 危険物に関する知識の習得○ 電気化学セル工作技術の習得

名古屋工業大学技術部専門職員研修

1
1
1
1
1
1
1
1
1
1
1
1
1
1
1
1
1

研修受講者(学外者)

講師（名工大技術職員）
研修受講者（他大学の技術職員）
H26
応募者がないため実施されず

0
H26

0
H27

0
H28

H27
実施無し
H28
実施無し

大型設備基盤センター設備サポート講習会

講習受講者(学外者)

講師（名工大技術職員）
講習受講者（他大学の技術職員）
H26○ FIBを用いたTEM観察試料の作製（鳥取）2014.12.10-11
H27○ 有機化合物の構造解析（岩手、山梨）○ 溶液NMRにおけるNOESYの習得（岩手、山梨）○ 溶液NMRにおけるNOESYの習得（京都）○ AESによるIC断面の分析（名古屋）○ ＦＩＢを用いたＴＥＭ観察試料の作製（名古屋）

1
H26

8
H27

5
H28

1

2015.08.20-21
2015.08.20-21
2015.08.21
2015.07.24
2015.07.23-24

2
2
1
2
1

H28
○ 溶液NMRにおけるNOESYの習得（鳥取）2016.09.06-07○ 溶液NMRにおけるNOESYの習得（名古屋）2016.09.29○ Ｘ線光電子分光法による深さ方向分析と帯電補正の試み（名古屋）2016.09.14○ Ｘ線光電子分光法による深さ方向分析と帯電補正の試み（信州）2 016.10.27○ AESによるIC断面の分析（信州）2016.10.28

1
1
1
1
1

東海・北陸地区国立大学法人等技術職員合同研修
H26
H27
H28

開催機関（専門コース）
三重大学（物理・化学）
名古屋工業大学（複合領域）
福井大学（機械コース）
金沢大学（電気・電子コース）
富山大学（生物・生命コース）
静岡大学（情報処理コース）

7
H26
2014.07.30-08.01
2014.08.27-29
2015.08.26-28
2015.08.26-28
2016.08.08-10
2016.08.31-09.2

６６

2
H27

2
H28

2
5
1
1
1
1

全国国立大学法人等の開催する技術研究会

研究会参加者数

開催機関名
総合技術研究会
H26
北海道大学
H27
高エネルギー加速器研究機構
H28
東京大学

開催機関

10
H26

2014.09.04-05
2016.03.17-18
2017.03.16-17

機器・分析技術研究会
H26（北海道大学の分科会）
H27
山形大学
H28
名古屋大学

15
H27

21
H28

4
1
5

2015.09.10-11
2016.09.08-09

実験・実習技術研究会
H26（隔年開催）
H27
山口大学
H28（隔年開催）

3
11

2016.03.17-18

九州工業大学情報技術研究会
H26
九州工業大学H27
九州地区総合技術研究会と合同開催
H28
九州工業大学2015.03.05-06

5

3

2017.03.16-17

情報処理センター等担当者技術研究会
H26
電気通信大学
H27
岐阜大学
H28
宮崎大学

2014.08.28-29
2015.09.10-11
2016.09.10-11

3

3
6
2

出典：学内資料
TAをはじめとする教育補助者に対しては、授業担当者が個々に研修を実施している（資料
８－２－②－３）。とりわけ共通教育として開講されている微分積分及び演習、物理学実
験、化学実験等の科目においては担当者ごとに工夫をして研修を実施している。

資料８－２－②－３：微分積分及び演習TA
微分積分及び演習 TA・募集するにあたり、仕事内容は教育類長を通じて伝える。
・４月講義開始前後に各担当教員が利用する TA２名を集め、演習の方針と TA の仕事を説明する。
・実際の演習を実施するにあたり、事前に問題と解答を渡して、注意すべき点などを伝える。
・演習の前に、問題の意図、学生が間違えやすい点を解説する。演習時は原則教員が説明を加えるが、学生から質問があった場合の対応なども指示しておく。演習後に、TA の対応に対する簡単なコメントを行う。

・演習は、自分の考え方を説明(例え間違えていても)する機会で、学生同士質問しあえると良い。最近の学生は、間違える・上手くいかないというのを嫌がる傾向があり、TA もあっ

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ているから良い、という方向に流れがちである。間違えてくれると、何故上手くいかないか、別の考えはないか、色々やってみるように指導できる。

出典：学内資料【分析結果とその根拠理由】
教育支援者あるいは教育補助者に対して、個々の担当者レベルにおいて研修等が的確に実施されている。これらのことから、教育支援者や教育補助者に対し、教育活動の質の向上を図るための研修等、その資質の向上を図るための取組が行われていると判断する。

（２）優れた点及び改善を要する点【優れた点】○ 「創造教育開発オフィス」を設置し、授業評価や FD など、教育の質の保証や改善を図る取り組みがなされている。
○ 「学生による授業評価」と「教員による授業の自己点検・評価」が継続的に行われ、結果を大学ホームページ上に公開することで情報共有が図られている。
○ 「産学官教育連携会議」を継続的に実施し、学外者の意見を教育改革に活かしている。
○ 「創造教育開発オフィス」と、教育企画院の下の「FD 委員会」との連携により、大学全体
で FD を推進し教育の質の向上を図る体制が整えられている。
【改善を要する点】○ 特になし６８