２０２４年度 杏林大学 ‹後期› 市民聴講生講座 募集要項
■ 提供科目
No. 時期

14後期

講 座 内 容期間／曜日／時間

英語学演習Ⅳ（英語教育と学習理論）

本講義は、認知言語学・第二言語習得について、「担当者が主導するディスカッション形式の基礎演習」と「学生によるプレゼンテーションと発展演習」の二本立てで展開される予定である。「用法基盤モデル」の観点から日常の言語現象をより分析的に考えられるようにトレーニングを行い、ことばに関する様々な現象への興味関心および洞察力を深めていく。最終的には、発展的で意義のある疑問を抱き、考え抜いてその疑問を解決に導く、という主体的な思考経験を積み重ねることで「問題発見力」「問題解決力」を「学問を通して」身につける。

9/23(祝)～2025/1/6※14回目講義日は12/26(木)毎週月曜日・5限

所有と運営の分離が進む世界の宿泊産業について理解を深めるとともに、とくに不動産投資の側面に焦点を当て、宿泊事業の多面性を理解する。世界の宿泊関連企業の経営戦略、市場分析や事業化計画、テクノロジーの導入やステークホルダーとの関係、業態の多様化など最新の動向をふまえて全体像を理解する。

9/19 ～ 2025/1/9

八木橋 宏勇

宿泊産業論
後期

西山 桂子
外国語学部 准教授

16後期

今日、好むと好まざるとにかかわらず、情報の多くは英語で世界中を駆け巡っています。多くの学問分野の先端的情報も英語で発信されています。もし、その情報を得たければ、英語を読むことを通して得なければなりません。また、もし、自分の主張を世界の人々に向けて発信したければ、
英語学演習Ⅰ(文のしくみ) 英語でそれを書かざるをえません。
この授業では、英語で書かれた英語学関連、主に統語論を扱った論文を演習形式で輪読しま
稲垣 大輔
す。統語論の基本的な考え方、理論的枠組、専門用語の概念などを理解した上で、論文の主張を正しく理解する能力を養います。
外国語学部 教授
同時に、手本となる良い論文を読むことを通して、論文の全体的構成、論文の骨組みになる基本的な表現、議論を的確に展開する表現などを学び、実際に自分で使えるようになるアカデミックライティングの能力を身につけます。
韓国語圏研究17後期

鄭 英淑
外国語学部 教授

出店戦略
18

後期

加藤 拓
総合政策学部 准教授

国際会計基準論
19

後期

内藤 高雄
総合政策学部 教授

国際政治経済学
20後期

三浦 秀之
総合政策学部 准教授

経営学総論
21

後期

2024/5/11 改訂

講座名／講師名

外国語学部 教授15

※ 曜日・時限・授業内容・授業形態が変更の可能性もあります。
※ 祝日開講する講座もあります。 予めご了承下さい。

糟谷 崇
総合政策学部 准教授

この講義では北朝鮮について研究していく。北朝鮮研究と、春学期の韓国の文学・文化研究によって韓国語圏研究がまとまることになる。北東アジアの安定を乱す最大の原因である北朝鮮を研究することは朝鮮半島の安定だけでなく、日本の安全保障さらには世界の平和のために欠かせないことである。そこで、ここでは未知の隣国でもある北朝鮮について、一つのテーマに特化させないで、できるだけ多くの分野を網羅的に扱っていく。
街中でコンビニ、レストラン、金融機関など同じ屋号で多数の店舗を営業している企業をよく目にすると思うが、そうした企業（チェーン企業）の新規出店や店舗網管理に関する意思決定事項とその周辺知識について網羅的に説明する。（問題解決型の授業）
毎年のように多くの企業が多店舗化を試みるものの、日本国内で成功するケースは想像以上に少ない。もっといえばほとんどが失敗している。その失敗の原因を商品力やサービス、価格などの店内環境に含まれる要因に求める論調が多いが、そこには”出店”の視点が十分に含まれていな
い。出店戦略・計画・判断のミスが経営に重大な影響を及ぼすこと、出店は簡単なことではないことを知っておくべきである。
近年、多国籍企業の増大、経済・資本市場のボーダレス化、金融の自由化・国際化にともない、会計制度は急速にグロ－バル化されてきた。本講義では国際会計の諸問題を、国際取引会計、比較制度会計、会計制度の国際的統一の３つのカテゴリーに分けながら、それぞれについて詳説していくことにする。その際、現在、ＩＦＲＳやＩＡＳという名称で話題になっている、会計制度の国際的統一の問題に力点を入れながら、最新の状況を織り込みながら、講義していく。

国際社会はアナーキーである。つまり、国内社会と異なり、中央政府が存在しないのである。しかしながら、そのことは国際社会に秩序が存在しないことを意味するのではない。国際社会は様々な制度を構築することにより、国境を越える経済的に問題に対処してきたのである。本講義では、国際政治経済学の基礎を体系的に学ぶことを目指しています。具体的には、近代以降の国家間の経済関係(特に貿易や投資の自由化)の政治的側面に焦点を当て、概観して行きます。

この講義では、最新の経営理論やフレームワークなど、現代企業において欠かすことのできない考え方について整理し、こうした経営学の概念を実践に活用できるよう、最新の事例を基に学習する。
日常的に、自分自身の回りにある企業や経営に関わる事象（CM、製品・サービス、アルバイト、経営者など）に関心を払い、日頃から新聞・ニュース・雑誌などで情報を集めること。また好きな企業・経営者の本を読んで、講義の内容との関連について考える。

1/2

16：20～17：50

毎週木曜日・1限
9：00～10：30

9/24 ～ 2025/1/7
毎週火曜日・3限
13：00～14：30

9/20 ～ 2025/1/10
毎週金曜日・4限
14：40～16：10

9/23(祝)～2025/1/6※14回目講義日は12/26(木)毎週月曜日・3限
13：00～14：30

9/23(祝) ～2025/1/6※14回目講義日は12/26(木)毎週月曜日・1限
9：00～10：30

9/24 ～ 2025/1/7
毎週火曜日・1限
9：00～10：30

9/24 ～ 2025/1/7
毎週火曜日・2限
10：40～12：10

２０２４年度 杏林大学 ‹後期› 市民聴講生講座 募集要項
■ 提供科目
No. 時期

講座名／講師名

ヨーロッパ政治論
22

後期

島村 直幸
総合政策学部 准教授

時事問題研究B＜秋＞
23

後期

島村 直幸
総合政策学部 准教授

租税法Ⅱ
24

後期

知原 信良
総合政策学部
非常勤講師

中国の歴史
25

後期

森 和
外国語学部 准教授

環境保全論Ⅱ26

後期

斉藤 崇
総合政策学部 教授※ 曜日・時限・授業内容・授業形態が変更の可能性もあります。
※ 祝日開講する講座もあります。 予めご了承下さい。
講 座 内 容西ヨーロッパ地域は、17世紀以降の近代の国際システムにとって主要な舞台であった。また19世紀後半の帝国主義の時代に、「西欧国家体系」と呼ばれる国際システムは、世界大に拡大した。
しかし、20世紀後半の米ソ冷戦の時代も、アメリカとソ連の2つの超大国にとって、ヨーロッパは、お互いに死活的な国益にかかわる地域であった。
講義では、まず以上の点を取り上げ、主権国家システムの歴史的な変遷を学ぶ。同時に、国際関係史の基礎知識を身につけることを目的とする。次いで、英米関係の400年を取り上げる。特に、「特別な関係」と呼ばれるようになる第二次世界大戦後を講義で詳しく説明する。英米関係を見ることは、日米関係を見る上でも役に立つと期待できる。

国際政治経済の時事問題について、レジュメや新聞記事などを題材にして理解を深めていく。
2016年は、アメリカ大統領選挙や日本の参議院選挙など、国際的に選挙の年であった。2017年は、ドナルド・トランプがアメリカの新しい大統領となった。2018年にはトランプ外交が本格的に始動した。2018年から2020年にかけては、米中貿易戦争が勃発している。米中間で「新しい冷戦」まで指摘された。2020年は、アメリカ大統領選挙があり、2021年にジョセフ・バイデンが新しい大統領となった。
また、BRICSなど新興国の台頭を受け、地政学が復活した、という議論もある。「イスラーム国（IS）」の脅威の衰退後も、シリアの内戦やイラン問題など、中東情勢は混迷を深めている。アメリカ
外交は、オバマ政権の下で、迷走を深めた。トランプ外交は、混迷を極めた。「インド太平洋戦略」と「中間層のための外交」を推進するバイデン政権の政策対応が注目される。
21世紀の国際秩序は、いかなる方向へ向かうのであろうか—。

租税法の講義である。租税法Ⅰに引き続いて、租税法の共通事項について修得する。
この講義では、具体的な税目として、消費税法や個別間接税法、地方税法、法人税法などを取り上げて、多様な角度から租税法の基本的な理論と考え方を学ぶ。また納税者の立場から、日々の税務上の課題と税制改革や財政政策とのかかわりについても論じる。

中国の歴史は俗に「中国〇千年」と言われるほど長く、時代時代でその様相も大きく異なります。
この講座では、大陸に文明の芽生えが認めらる頃から東アジア地域に初めて一つの世界秩序を完成させた唐代までの歴史を取り上げます。中国古代史の基礎知識やそれぞれの時代の特徴を理解し、原典史料（漢文）を読み解きながら、個々のテーマについて考えます。そして、中国的なモノ・コトへの興味・関心を広げ、異文化理解を深めてゆきます。

経済開発を進めていくことは、私たちにさまざまなメリットをもたらしてくれる。一方で開発事業によってデメリットがもたらされてしまうこともあり、その1つとして環境面での悪影響がある。影響が生じないようにするためには、経済開発の実施にともなう環境への配慮を「事前に」おこなうことが必要である。またそうした事業の実施にあたって、関係する地域住民の意見などが反映された形で意思決定をおこなっていかなければならない。
この授業では経済開発と環境保全にともなう問題について考えていくとともに、環境を配慮した社会的意思決定の方法の一つである環境アセスメントについて学んでいく。事業の内容は大きく３つに分けることができる。まず開発と環境に関する考え方や事業や政策等の評価における重要な側面などについて紹介する。次に環境汚染が人々の健康や生態系に与える影響についてどのように捉え、評価すべきかについて学んでいく。そして最後に、環境アセスメントの制度や適用事例などについて取り上げていく。この授業を通じて環境と開発の問題に関する理解を深め、そうした問題についてより広い視点から考えることが出来るようになってほしいと考えている。

2/2

2024/5/11 改訂
期間／曜日／時間

9/19 ～ 2025/1/9
毎週木曜 3限13：00～14：30

9/23(祝)～2025/1/6※14回目講義日は12/26(木)毎週月曜日・4限
14：40～16：10

9/23(祝)～2025/1/6※14回目講義日は12/26(木)毎週月曜日・3限
13：00～14：30

9/19 ～ 2025/1/9
毎週木曜日・4限
14：40～16：10

9/19 ～ 2025/1/9
毎週木曜日・1限
9：00～10：30

2024/3/27 改訂【申込受付期間】 ◇前 期 期 間

2024年3月 1日（金）～3月15日（金） 前期：受付終了しました◇後 期 期 間 2024年７月14日（日）～8月16日（金）【対象】 原則、18歳以上の方で、大学レベルの講義に関して学習意欲のある方。

【募 集 人 員】 いずれも若干名（申込多数の場合は、締切前に申込をお断りすることもあります）【受講料】 １科目 11,000円※ 三鷹市在住の18歳以上の市民（学生を除く）の場合、年間１科目を限度に1,500円を助成します。
助成を希望される方は証明書類（運転免許証・健康保険証等）を三鷹ネットワーク大学 申込窓口にて提示ください。

※ 教材費がある場合は、実費負担となります。
【申込・支払方法】 三鷹ネットワーク大学の窓口で現金にて支払（受講申込書あり）■ 注意事項等◇

講義は正規学生と共に受けていただきます。（授業運営や内容は正規学生に向けた構成です）◇

学内のルールを守られない方や正規学生及び他の受講生、教職員への迷惑行為をされた方は期間中でも受講をお断りします。（受講料の返還はありません）◇

欠席された場合、原則として講義のレジュメ等の取り置きはいたしませんのでご了承下さい。

◇

一旦申込まれた講座の変更は原則としてできません。（受講料の返還はありません）◇公共交通機関をご利用下さい。(学内の駐輪場・駐車場はご利用いただけません)◇ 講義は原則として対面形式で行われますが、変更となる可能性もあります。
◇ 休講情報等、大学からの連絡は原則e-mailで行いますのでPC・タブレット・スマートフォンいずれかの機器をご用意いただき、e-mailの送受信ができるよう予めご準備下さい。
※ 機器をお持ちでない方は別途ご案内させていただきます。詳細はお問合せ下さい。

市民聴講生講座に関する問い合わせ
杏林大学 (井の頭キャンパス) 地域交流課〒181-8612
東京都三鷹市下連雀5-4-1
TEL：0422-47-8000 （代表）
窓口取扱時間
平日：9：00～17：00
土曜：9：00～12：00

申 込・支 払 先
特定非営利活動法人
三鷹ネットワーク大学推進機構〒181-0013 東京都三鷹市下連雀3-24-3
三鷹駅前協同ビル３階TEL：0422-40-0313
開館時間
火曜日～土曜日：9：30～21：30(入館は21：00まで)
日 曜 日：9：30～17：00