CSR レポート

2010CONTENTS
2■ 経営者メッセージ3■ コンプライアンスの遵守
4■ 環境貢献活動■ 働きやすい職場環境の整備 67■ 社会貢献活動
8■ 社会を支える製品と技術編集にあたって発行目的と編集方針
本レポートは、東洋電機製造のCSR（企業の社会的責任）に対する基本的な考え方や取り組みの進捗を分かりやすく開示することを目的に発行しています。レポートの編集にあたっては、環境省の「環境報告ガイドライン 2007年版」、SRI（社会的責任投資）に関するアンケート項目などを参考にし、ステークホルダーの皆様および東洋電機製造にとって重要性が高いと思われる情報を選定して東洋電機製造を取り巻くステークホルダーとのコミュニケーション●株主総会●決算説明会、投資家向け説明会●事業報告書「株主の皆様へ」の発行●ホームページでの情報開示など掲載しています。

対象期間2009年 度（ 2009年6月〜 2010年5月）を中 心に、一部同期間の前後の情報も含まれています。
発行時期
発行日：2010年7月（次回発行予定：2011年7月）
参照ガイドライン「環境報告ガイドライン2007年版」（ 環境省）
お問い合わせ先
東洋電機製造株式会社 企画部 広報・IR・CSRグループ
TEL：03-3535-0633
e-mail：kikaku@toyodenki.co.jp

お 客さま●日常の営業活動●ホームページへのお問合わせ●各種説明会●展示会など経営理念
東洋電機グループは下記の経営理念を掲げ

対象範囲
東洋電機製造株式会社

株主
投資家

実践し社業を発展させ株主及び関係者各位

従業員●各種労使協議会、専門委員会●社内報の発行●目標管理制度・自己申告制度●改善提案活動●イントラネットでの各種制度、福利厚生案内などの付託と理解に応え社員と喜びを共にする

倫理を重んじ社会・顧客に貢献する
進取創造の気風を養い未来に挑戦する
品質第一に徹し信用を高める
2001年6月制定

地域社会●法令の遵守●地域イベント、各種講座への協力●マスメディアへの情報提供●社会貢献活動

環境取引先●日常の調達活動●各種説明会●品質・安全指導●法令の遵守●環境配慮型製品・システムの開発と製造●環境貢献活動●「チャレンジ25キャンペーン」への参加

経営者メッセージ

代表取締役社長

中期経営計画「チャレンジアップ プラン」に基づいて、本業を中心としたCSR活動を一層進めてまいります。
CSRレポート発行に寄せて当社ならではの「環境貢献」と「社会貢献」

この度東洋電機製造では、CSR（企業の社会的責任）へ

まず「環境貢献」の分野では、当社生産拠点の様々な環境の当社の取り組みをステークホルダーの皆様に知ってい貢献活動が、持続的かつ積極的に実施されていることをごただくため、「CSR レポート」を発行しました。

報告いたします。また、当社の製品やシステムが、様々な当社は長年の間、鉄道車両用電機品や高効率の産業用事業分野で活用されていることをあらためてお知らせい

モータ、インバータ、各種 IT 製品の供給を通じて、社会イたします。
（ 8ページ「社会を支える製品と技術」をご参照

ンフラの充実や省エネルギー・省資源化の進展に努めてください）

まいりました。これら「本業を通じての CSR 活動」に加え次に「社会貢献」の分野ですが、地域社会への貢献をベーて、生産拠点における環境貢献や社会貢献活動、さらにはスとした試みをご紹介し、今後一層地域の皆様に親しまれ活力ある企業風土づくりへの取り組みについてご報告さ共生できる企業となるよう、皆様のアドバイスを頂戴できせていただくことで、当社への理解を一層深めていただければありがたく存じます。

れば幸いです。

「活力ある企業風土づくり」に向けて「CSR」･･･それは経営の重要なキーワード

2

私は社長就任以来、従業員が自らの能力を最大限に発揮

2009年 7月に発表した当社の中期経営計画「チャレンし、様々な分野にチャレンジできるよう、「 活力ある企業風ジアップ プラン」には、「CSR への取り組みの強化」を明記

土づくり」への一層の取り組みを進めております。従業員しています。私は「 CSR」を経営の重要なキーワードと捉が一丸となり、情熱を持って社業に打ち込むことで、中期えており、人々が求める安全・安心で住み心地の良い社会経営計画「チャレンジアップ プラン」に掲げた経営目標をを実現し、世界全体が持続的に発展するために、当社がど達成できる環境づくりを図っております。のように貢献できるか、わかりやすくステークホルダーの東洋電機製造は、これらの活動を通じてステークホル皆様にお知らせすることが必要だと考えています。また、ダーの皆様との確かな信頼関係を構築し、社会への責任を同時に多くの方々の声に耳を傾け、それを経営に活かした一層果たしてまいる所存です。今後ともご支援を賜ります

いと思っています。

よう、よろしくお願い申し上げます。

コンプライアンスの遵守
当社では経営の根幹をなす「法令遵守」や「企業倫理の維持」のため、全社的な取り組みにより意識浸透を図り体制を強化しています。

コンプライアンスの遵守のための仕組み
当社では法務コンプライアンス部がコンプライアンス遵トとして、①インサイダー取引防止セミナー、②知的財産管守体制の整備及び推進を担当しています。具体的には①コ

理セミナー、③女性社員が社会的ハンディキャップを感じる

ンプライアンス研修マスタープランに基づく研修の企画立ことなく働くことが出来る職場についての意見交換会、等を案と実施、②内部通報等によるコンプライアンス上の個別事開催し、併せて役員及び全従業員を対象にコンプライアンス案対応を行っています。また、専任担当部署である法務コン一斉点検を実施しています。

プライアンス部とは別に、「事業所別コンプライアンス担当者」を選任してコンプライアンス活動が各事業所においてボトムアップ的に行われるような仕組みを作っています。

コンプライアンスの遵守状況
当社は 2008年 10月に公正取引委員会から札幌市発注の特定電気設備工事の入札に関して独占禁止法違反によるコンプライアンス教育研修

排除措置及び課徴金納付命令を受けた反省を踏まえ、この当社ではコンプライアンス研修マスタープランに基づき毎ような法令違反を二度と繰り返すことがないように「コンプ期テーマを決めて①経営階層向け集合研修、②管理専門職ライアンスの手引き」を改定するとともに、常日頃からコン向け集合研修、③一般職向けビデオ研修を実施しています。

プライアンス遵守を意識付けるため新たに「コンプライアン

また、2009年 10月はコンプライアンス強化月間イベンスカード」を作成し役員及び全従業員に配布しています。

コンプライアンスカード

E U▲
▲
▲

SCLO

コンプライアンス研修

P

社員全員参加のコンプライアンス活動に向けてコンプライアンス活動は目的達成のために全員一丸となって行うという意識が醸成しにくい点に難しさがあると思います。そのため今まで以上に原理原則を大事にする企業風土づくりが必要だと考えています。コンプライアンス遵守が押し付けられたものとしてではなく、各々の発意がバランスよく合成された結果として達成されていると感じられるような体制を目指して活動を続けていきたいと思っています。
法務コンプライアンス部部長 高瀬 伊佐己

3環境貢献活動
当社は2009年6月に「環境理念」を制定し、環境配慮型製品の提供と環境保全への取り組みを経営の重要課題として推進しています。

環境理念
東洋電機グループは、地球環境保全への取組みを重要課題に掲げ、持続可能な社会の発展に貢献します。

行動指針「地球と人に優しい未来技術」により地球環境への負荷に配慮した製品およびサービスを提供していきます。
1.
環境に関する法規制などの要求事項を遵守します。
2.
製品の企画・開発・設計・製造・販売・使用および廃棄の全てのライフサイクル段階で、エネルギー消費の削減など環境負荷の低減に努めます。
3.
地球環境保全活動を継続して推進するシステムを確立し、実行します。
4.
グループ内の啓発を通して、一人ひとりの意識向上を図ります。
2009年6月制定「地球温暖化防止」への取り組み
今期の環境活動について

続き 2010年からは、「チャレンジ25キャンペーン」に参加

改正省エネ法に対応して全社のエネルギー管理体制を構しています。各事業所に管理者・推進者を置き、以下のよう築しました。温室効果ガス（CO2）排出量の削減のために、以なエコで地球にやさしいライフスタイルの普及啓蒙に取り下のような活動を行っています。

組んでいます。
● 夏季冬季のエアコン設定温度を適正に運用しています①工場設備の低消費電力化● 離席時や昼休みの消灯とパソコン電源OFFを徹底しました● 空調機ファン用モータ、排気ファン用モータをインバータ● ブラックイルミネーション（工場の社名表示を消灯）に参化しました

加しています● 照明器具（蛍光灯、水銀灯）を高効率品に更新しました
これらの結果 CO2排出量は、2009年は 1990年比では 38%削55%削減、生産高あたりの CO2排出量（原単位）減されています。
（図：CO2排出量と生産高 CO2原単位の推移）②「チームマイナス6%」から「チャレンジ25キャンペーン」へ
2007年から「チームマイナス6%」活動に参加し、引きCO2排出量と生産高CO2原単位の推移●生産高 CO2 原単位
CO2 排出量（■電気 ■都市ガス ■A 重油 ■灯油）（トン）（%）
：1990 年度を100%とした場合

8,000

200

6,000

150

4,000

100

2,000

50040‘90 ‘96 ‘97 ‘98 ‘99 ‘00 ‘01 ‘02 ‘03 ‘04 ‘05 ‘06 ‘07 ‘08 ‘09 （年度）

「廃棄物削減」への取り組み● 廃棄物処理ルールの徹底、金属くず分類の徹底、紙資源● 紙資源リサイクルの取り組みを2002年から始めた結リサイクル の 徹 底 などの 活 動 の 結 果、最 終 処 分 量 は果、リサイクル率は約30%から2007年には約75%に2006年度以降、1998年度比で10%以下に減少してまで増加しました。

います。排出量は1996年当時1,200トン以上でしたが、近年は600 ～ 700トンで推移しています。
廃棄物最終処分量の推移■排出量 ■最終処分量

廃棄物・有価物排出量の推移●最終処分量（トン）（%）：1996 年度を100%とした場合

1,500排出量（■一般廃棄物 ■産業廃棄物 ■金属有価物）（トン）●一般廃棄物リサイクル率（%）

100

1,500

1,20080

1,20080

900609006060040600

4030020300

20000‘96 ‘97 ‘98 ‘99 ‘00 ‘01 ‘02 ‘03 ‘04 ‘05 ‘06 ‘07 ‘08 ‘09 （年度）1000‘96 ‘97 ‘98 ‘99 ‘00 ‘01 ‘02 ‘03 ‘04 ‘05 ‘06 ‘07 ‘08 ‘09 （年度）

「化学物質管理」への取り組み● PCB 廃棄物は PCB 特措法に則り適正な保管と届出を行PRTR（※）届出数値推移表
排出量（トン）

い、処分を申込んでいます。
● VOC（揮発性有機化合物）の代替化や、溶剤の回収再使用などで廃棄量の削減を行っています。

12108● 今後は、グリーン調達を含め製品含有化学物質管理にも注力していきます。

6420‘03‘04‘05‘06‘07‘08（年度）（※）……化学物質排出量届出制度

▲
▲
▲

SECLO

UP

ISO14001全社取得への取り組みについて

当社はこれまでISO14001環境マネジメントシステムについて、生産拠点である横浜製作所、滋賀工場が各々独立したシステムを構築し活動してきました。一方、品質マネジメントシステムについては本社、営業拠点を含めた全社で一つのシステムの下で運用しており、お客様のより一層の満足を目指し総合的に活動を展開しています。このたび環境マネジメントシステムについても全社で一つのシステムとして再構築しました。これにより環境経営の徹底を図り、営業部門、管理部門を含めてこれまで以上に地球環境への負荷に配慮した製品、サービスを提供してまいります。

品質管理部 副部長

花光 辰美

風力発電・太陽光発電設置について
2010年1月に完成したエンジニアリングセンターの屋上に12kWの太陽光発電パネルを設置し、再生可能エネルギーの活用を開始しました。この太陽光発電による年間発電量は1.1万kWh、CO2削減量は7.6トンを見込み、工場内のパソコン用液晶モニター約350台分を賄うことができます。
また同センターの屋上には当社が世界で初めて開発した待機電力不要の「CCレス方式」の発電装置を組み込んだ風力発電機も設置しました。当社は本装置のフィールドデータを収集・分析しながら、より高効率の発電システムを研究開発し、低炭素社会の実現に寄与する環境技術の提供に努めてまいります。

5

働きやすい職場環境の整備
従業員一人ひとりが「働きがい」と「誇り」を持って自分の仕事に取り組めるよう、安全で働きやすい職場環境づくりを進めています。

安全で働きやすい職場づくりへの取り組み
安全衛生の取り組み

人材育成

当社では、「安全衛生委員会」を設置し、安全ルールの遵守と安全意識の向上を図り、労災を発生させない職場づくり自ら学び、一人ひとりが高い専門性を身につけたプロフェッショナルな人材育成を目指します。

を目指して活動しています。また、火災や地震等の不測の事当社の経営理念・行動指針を理解し実践出来る社員を育態に備えて、各事業所において「自衛消防隊」を組織し、定期成するため、社員の個性を生かし能力とやる気を引きだし、的に消防訓練や避難訓練を実施することにより防災意識を一人ひとりのスキルを実践を通して高める人材育成を行っ醸成し、従業員の安全を確保する体制を敷いています。ています。また、「技術の東洋」として自らの「技」を磨き、プロフェッショナルな人材を育成します。

ワーク・ライフ・バランスの実現

当社の人材育成にあたり、求め育成する社員は次の基本

ワーク・ライフ・バランス実現に向けた労使協議の場とし方針から生まれています。て、「時間管理適正化委員会」を設置し、業務効率向上の東洋電機製造ための働き方改革、時間外勤務の削減を主要課題に事業所単位で取り組んでいます。事業所毎にノー残業デーを定め、プライベートタイムの充実支援を推進しています。

多様な働き方への取り組み
個々のライフステージに対応した柔軟な働き方について、人材育成方針● 経営理念・行動指針を理解し実践する人材● 一人ひとりがプロフェッショナルとして高い専門性を備えた人材● 社員が自ら学び、成長する教育〔自己啓発〕の機会を提供

教育・研修は以下の4つの方法により実施します。
教育研修体系図

職場内教育（OJT）

労使で定期的に協議の場を設置しています。現在は、仕事と育児の両立支援策を中心にその具現化を図るべく、諸施策を検討しています。

自己啓発支援育児・介護休業制度の紹介・社内手続

教育研修

STYLE

集合教育（Off JT）

き方法等をまとめたガイドブックの発行、短時間勤務者への柔軟な勤務対応等を実施しています。

社外教育（Off JT）
育児休業・介護休業
ハンドブック

教育・研修の主な実施内容は以下URLに詳細を掲載しています。

http://www.toyodenki.co.jp/html/rec_kyouiku.html

活力ある企業風土づくりへの取り組み
中期経営計画「チャレンジアップ プラン」に掲げた「活力ある企業風土づくり」の一環として、全従業員での「ディスカッション」を本社・支社・支店・営業所・生産拠点で計105回開催し、派遣社員やパート社員等も含め791人の従業員が参加しました。これらのコミュニケーション活動の中で、会社の目指すべき方向や様々な課題について、活発な意見交換を行いました。
ディスカッション風景

6社会貢献活動
当社は本業を通じた社会への貢献はもとより、地域社会とのつながりを重んじ、次世代育成のために様々な活動をしています。

地域社会への貢献
環境出前講座の実施「日本産業界を支える回転機の現状と将来」をテーマに、当社は2008年から、横浜市が実施する「環境出前講座」大学生3年生向けに講演を行いました。今後も当社はモーに参加し、市内の生徒・学生向けに「鉄道のエコ、鉄道でエタードライブ技術のパイオニアとして、長年にわたって蓄コ」をテーマとした講座を開催しています。

積してきた技術と知識を若い世代に伝え、科学教育の振興

横浜市は当社創業の地であり、また日本で初めて鉄道がへ貢献したいと考えています。

開通した都市でもあります。このように地域に密着した社会貢献活動を通じて、次世代を担う子どもたちに環境問題への気づきと実行のきっかけを提供してまいります。

中村研究センター長による講義「よこはま協働の森基金」への協力
横浜製作所エンジニアリングセンターに設置している自講座風景

動販売機の売上の一部を基金に寄附し、横浜市が中心と教育機関への講師派遣

なって活動している小規模樹林地の保全活動に協力して国立大学法人北見工業大学からの依頼により、2009います。

年10月に当社研究センター長の中村雅憲（工学博士）が

▲
▲
▲

SECLO

UP

自社製品を活用したエネルギーの「見える化」
について～東洋ワイヤレス計測システム～「東洋ワイヤレス計測システム」は、工場やオフィスビ

当社は2010年1月に完成した

ル・各種設備を対象として簡単・手軽に電流・電力・温度「エンジニアリングセンター」の等の計測を行えるシステムです。

各階にシステムを設置し、1階展

電 流センサ・電 力セ

示室のPCで消費電力が分かるンサにおけるバッテリー「見える化」に取り組んでいます。

レスと、センサ～受信ユ

また、名古屋支社（オフィスビルニット間のワイヤレスをに入居）と滋賀工場にもシステム実現することにより、設を設置し、省エネに活用できる置のための電気工事をデータ収集を行っています。

大幅に削減できます。

バッテリーレスセンサの設置状況

IT事業部
IT事業企画グループ

鶴田 裕紀

7社会を支える製品と技術
当社は4つの事業分野で、安全・安心な社会の基盤づくりと持続的な発展に貢献しています。

環境技術とIT技術を融合させた製品とシステム
交通 事業

IT事業

当社は鉄道車両用電機品のリーディングカンパニー

先進的で使いやすい駅務機器のほか、遠隔監視シスとして、優れたエレクトロニクス技術とモータドライテムなどの高度な通信技術を応用したIT製品の開発

ブ技術を活かし、鉄道の発展を支えています。

も進めています。

パンタグラフ

定期券発行機

主電動機（モータ）

採用例：N700系新幹線

ICカードチャージ機

遠隔監視端末
μTOP
TD継手

駆動装置

車内券発行機

東洋ワイヤレス
計測システム

鉄道用電力貯蔵装置 E3 ソリューションシステム

産業 事業

EVシステム

地球環境保全への取り組みの一環として、より高効様々な分野で応用可能なEVシステムに加え、次世率で省資源な産業用モータやインバータ等の開発

代型電気自動車向け「インホイールモータ」の開発に積極的に取り組んでいます。にも挑戦しています。
次世代型電気自動車向けインホイールモータ
ブレーキローター

永久磁石型
同期電動機（EDモータ）

採用例：シャフトレス新聞輪転機

ブレーキキャリバー

インテリジェントインバータ
VF66シリーズ

自動車開発用試験機

8

採用例：バイオマス発電機

展示会出展品ステータ
ブラケット ローター
ブラケット

インホイールモータ：ローター
インホイールモータ：ステーター