書評中島裕喜 著『日本の電子部品産業

─国際競争優位を生み出したもの─ 』
島本

実

一橋大学教授本書は，中島裕喜氏による日本の電子部品産能性もあった。しかし松下，三洋，東芝が，指業をテーマとした著作である。著者はこの産業示に従って部品を生産する協約（協力・認定）の長期にわたる歴史を描き出し，その知られざ工場を選出したテレビの事例とは異なり，ラジる実態に迫っている。本書は，徹底的な実証，オ部品に関しては，下請専属化は限定的なもの

多面的な考察，リッチな記述，明快なロジックにとどまった。そこには創業者の気骨あるアンなどの点で，今後の電機・電子部品産業史の研トレプレナーシップがあった。これが下請に甘究者にとってきわめて有益な作品である。さらんじないという電子部品産業の自主独立路線のに著者は日本の他の産業に対して，急速に変わ起源となったのである。

りゆく世界の競争環境の中で，国際的な競争優

第 5，6 章では，1950 年代後半のトランジス位を維持するために必要な条件を示唆している。 タラジオの登場によって，中小ラジオ組立メーその点で，本書は精緻な歴史研究であるのみなカーが出現し，市販品の電子部品が価格重視でらず，経営学とくに経営戦略論に対して大きな取引されるようになる経緯が描かれる。本書の示唆をもたらす書でもある。

120 頁には，部品企業と多様な機器メーカーと本書の課題は，日本の電子部品産業が，大手の間の複雑な取引関係が詳細な表に示されてい機器メーカーの下請とならず，産業として自主る。この表からは，各社が製品別に棲み分けを独立を維持した歴史的経緯を追いながら，同時することで全面的な競争を回避しつつも，同じに同産業において強い国際競争優位が生み出さ製品を作る企業の間には競争があったことがうれた論理を明らかにすることにある。

かがえる。こうして電子部品企業は，大手機器

以下では章ごとに本書の構成をたどっていく。 メーカーが部品を内製するよりも先に量産体制
第 1，2 章では，1948 年から 51 年に焦点を当て， を確立できたため，大手もそこから部品を購入
日本の電子部品産業が組立ラジオから出発したした方が得と考えるようになったのである。

経緯が記されている。戦中から戦後にかけて大続く第 7，8 章では，この構造を業界全体で手ラジオメーカーの苦境が続く中で，電子部品守るための規格化活動に焦点が当てられている。

産業には，組立ラジオ用部品のビジネスチャン顧客を大手の 1 社に依存して部品をカスタマイスが出現し，発展の機会が生じたのであった。

ズすれば短期的には利益率は上がるかもしれな

第 3，4 章では，1952 年から 54 年を対象に，いが，後になって他に顧客がいない状況でその朝鮮戦争によるラジオ需要の増加を受けて，生大手顧客から不当な圧力をかけられればお手上産復興が進んでいく時代が描かれる。当時，電げ（ホールドアップ） になる恐れもある。そこ

子部品企業は大手機器メーカーの下請になる可で部品企業は，業界団体による規格化・標準化

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企業家研究〈第 18 号〉 2021.7

を進め，大手機器メーカーに過度な交渉力を行本書の前半部分，1 章から 8 章（1960 年代半使されることを防いだ。こうして電子部品企業

ば）までは，ほぼ市販品の論理のみで話が展開

は，市販品製造，規格化・標準化，各社棲み分していく。そこでは日本の電子部品産業は，市けによって，大手機器メーカーの下請にならず， 販品の生産を維持したことによって，最終製品また大手からの強力な価格低下圧力をうまく回を組み立てる大手機器メーカーの下請にならず，避し，市場メカニズムベースの取引が維持でき産業としての独立性を維持できたのであった。

る仕組みを形成したのであった。

そこには市場メカニズムに基づいて価格をシグ

しかしながら第 9 章が扱う 1960 年代になる

ナルにした取引を守ることで，大手の交渉圧力と状況が変化してくる。このころになると，製を回避するための業界を挙げての取り組みがあ

品多様化を目指す大手からの承認図部品開発方った。ここでの説明は，経営戦略論における業式による特注品製造への圧力がかけられるよう界の構造分析（ファイブフォース） やモジュラになった。部品企業も特注品を作れば，製品をー化の議論とも整合性があり，またそれは相対高付加価値化，差別化できるので，それに従う的に交渉力が弱い立場の企業が，いかにして業ケースが現れた。著者はこうした例を，部品企界で団結して，自主独立を維持できるのかとい業が「セットメーカーと長期継続的な取引関係う問いに対して，数多くの有益な示唆を与えてを形成する能力を構築したのである」（233 頁）

くれる。市場メカニズムを用いた市販部品のスと説明している。例えば，（部品企業の帝通が，ポット取引が維持されたことで，個々の企業は大手機器メーカーの日立に表彰されたことについ得意な部品の生産でスケールメリットによってても）「これは橋本寿朗が長期相対取引の形成製品価格を下げ，それによる競争優位を得るこにおいて重視していた，品質面での信頼を同社とができた。さらに業界を挙げて巧みな部品群が獲得していたことを示している」（229 頁）と間の棲み分けを維持することによって，電子部肯定的に評価されている。しかし，これは第 8

品産業は市販品の論理を産業全体の強みにつな章までの論理とは異なっている。

げていったのである。

最後の 10，11 章では，顧客多様化，国際化しかしながら第 9 章以後，話がやや複雑になに向かう電子部品産業の状況が描かれている。

る。そこに特注品の論理が加わってくるからで日本国内の大手機器メーカーを相手にするだけある。そこでは，大手と長期的に取引できるくでなく，新興市場の中国企業と信頼関係を結ぶらいの技術力や調達力，それらに裏付けられたことによって，電子部品産業がさらなる発展を信頼関係が大事であり，市販品と特注品の両立遂げる未来が示唆されている。以上が本書の構が重要という方向にメッセージの力点が移って成である。

いく。そうなれば特注品で高付加価値化すると著者自身は，必ずしも明確に表現をしていないう差別化戦略が重要になり，そのための方法いが，本書には電子部品産業の競争力をめぐっとして大手との中間組織的な関係を用いた特注て 2 つの論理があるように思われる。第 1 の論

品の長期相対取引が重要になる。こうした特注理は，電子部品産業が市販品製造を維持したの品の論理による強みの説明は，第 8 章までの論で，特定の大手機器メーカーの下請とならなか理とは逆である。

ったという説明である。これを市販品の論理としかし，最後の第 10，11 章では，部品企業呼んでおく。第 2 の論理は，反対に 1960 年代が特定の顧客に依存しない方向性として，製品以後は，特定の大手機器メーカーと信頼関係を多様化，顧客多様化が注目されている。これは結び，特注品生産や安定調達体制で信頼関係を部品企業が特注品を請け負いつつも，その顧客築いてきたことが重要であったというものであを中国など日本国外に広く求めることで，国際る。これを特注品の論理と呼んでおきたい。

的な顧客多様化によって，自立性を維持する戦書

評 中島裕喜著『日本の電子部品産業』
［島本実］

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略になりうる。そこには第 8 章までの市販品の業内の時代の変化を説明する際にも応用できる論理に共通する発想がある。ここには市販品とものになるだろう。

特注品を巧妙なバランスで共存させつつ，産本書の歴史記述からは，1950 年代当時の電業・企業としての自主独立を守るところに，未子部品産業は，独立路線と下請路線のどちらに来の日本の電子部品企業の課題があるという著も進みうる可能性があったことが生々しく伝わ者のメッセージがある。ってくる，電子部品産業の自主独立には創業者

最後に本書の洞察は電子部品産業のみならず，のビジョンやアントレプレナーシップが大きなその他の産業に応用できる可能性があることを影響を与えたことは間違いない。意思決定の岐ぜひ指摘しておきたい。あらためて考えてみた

路での経営者の考えやその背景に注目している

いのは，なぜ電子部品産業は，例えば自動車産点も，本書の大きな魅力である。

業の下請のようなかたちにならなかったのかと日本の電子産業の知られざる実態の長期的ないう問いである。どういうときに下請化や内部歴史を丹念に明らかにし，経営戦略上，普遍的化が進むのであろうか。

な理論的インプリケーションを導出している本

経営史はそれを垂直統合のメリットの大小か書は，この分野の研究者にとって欠かすことのら説明してきた。A. チャンドラーは，『経営者できない第一級の記念碑的作品である。ぜひ御の時代』の中で，労働集約的な農業，建築業，一読をお勧めしたい。

織物業，皮革業，木工業では，市場メカニズムに基づく中小企業間の取引が残った一方，資本集約的で統合のメリットが大きな自動車産業，鉄鋼業，石油業では，内部化によって巨大企業が生まれたと指摘する。
その説明に従うなら，電子部品では自動車に比べ，内製や専属下請企業をもつメリットが乏しかったので，大手機器メーカーは部品を内製（make） するより購入（buy） する方が得と判断し，その結果，比較的小規模な部品メーカーが数多く存在し得たということになるだろう。
汎用性が高い市販品なら，部品企業が市場で価格を競い合ってくれた方が大手にとっても好都合である。しかしながら，本書の第 9 章に記載されているように，エレクトロニクス製品の高度化とともに，すりあわせた特注品が重要になるほど，機器メーカーも特定の部品企業と長期相対取引を進めたいと考えるようになることは自然であろう。しかしそうした高度な部品がモジュールとなった市販品になれば，再度，市場で取引することにメリットが現れる。このように垂直統合のメリットが，技術の発展や，モジュールのあり方によって，時間的に変化することを考えるならば，本書が明らかにした電子部
品産業の強みは，より幅広く他産業や，同一産

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企業家研究〈第 18 号〉 2021.7（名古屋大学出版会，2019 年 2 月，v＋379 頁，
5,940 円＋税）