経営学のヒストリカル・レビューに向けて─ 引用分析およびテキスト分析 ─

1.

高

橋

大

樹

積

田

淳

史

渡

部

博

志

はじめに

（1）本稿の概要
日本の経営学はしばしば、ガラパゴス化が進んでいる（入山・日置，
2015）、世界の研究潮流と離れている（入山，2012）などと指摘されるが、具体的にどのようにガラパゴス化しているのであろうか。この問いに答える上では、日本と世界の学術論文のヒストリカル・レビューを行い、比較検討することが最も直接的なアプローチである。
日本と世界の経営学の研究潮流を比較するという目的のためにヒストリ
カル・レビューを行うにあたっては、特徴的な論文を幾つか取り上げて比較するだけでなく、可能な限り多くの論文を網羅的にとりあげて客観的か
つ定量的に比較する研究が重要となる。そこで本稿では、定量的なヒスト
リカル・レビューの手法を検討する。
本稿は 4 節構成である。本項を含む第 1 節では筆者らの問題意識を紹介するとともに、日本の経営学説史研究や、類似の問題意識を持つ研究を紹介する。第 2 節と 3 節では、定量的なヒストリカル・レビューの手法として、引用分析およびテキスト分析の適用可能性について議論する。そして
第 4 節では今後の研究展望について言及し、本稿の結びとする。
97

（2）問題提起
経営学分野において日本を代表する学会の 1 つである日本経営学会は、
444（傍点は筆者）を掲
統一論題として「日本の 経営学 90 年の内省と構想」
げ、2016 年 9 月に第 90 回大会を開催した。このことに端的に示されているように、われわれ日本の経営学者の多くはわが国の経営学の特殊性を少なからず認識している。また、大学の国際化、研究の国際化に対する社会的なプレッシャーが高まる中で、米国を中心とした経営学者の視点から日本の経営学のスタイルをやや批判的に論じる議論も一部で見受けられることから（例えば、入山，2012）、われわれが「日本（独自）の」経営学について意識する機会は近年増加しているように思われる。
では果たして、日本の経営学とは一体どのような特徴を持つのだろうか。われわれ日本の経営学者は、この本質的な問いに対して、果たして統一的な見解を有しているのだろうか。
このような問いに対しては、日本の経営学の発展プロセスを取り上げた学説史研究などが多くの知見をもたらしてきている（例えば、林，1995；
片岡，1995； 松本，1979）。また、学説史研究という形式を表面上とっていなかったとしても、優れた先行研究レビューを行っている諸研究からは日本の経営学分野に貢献をもたらした研究の潮流をうかがい知ることができる。
しかしながら、これらの研究のみに依拠して日本経営学の全体像を把握することには限界がある。それぞれの研究は、取り上げた個々の先行研究に対して詳細な検討を加えている一方で、その先行研究の選択は主観的に行われることが多く、またそこで取り上げられている文献の数も限られているからである。
もちろん、特定の学問分野の発展を論じる上では、一部の重要な研究のみを取り上げるだけで十分だという議論も理解可能である。しかし、影響
力の強い少数の研究を基に描かれた学説史と、同時期の大多数の研究の傾向に乖離が生じる場合があることは、社会科学の他分野ですでに指摘され98経営学のヒストリカル・レビューに向けてている。例えば、太郎丸・阪口・宮田（2009）は、わが国の社会学分野の代表的な学術雑誌に掲載された論文 1,157 本をデータベース化した上でそれらを丹念に調べ、多くの学説史研究で通説とされてきた「戦後実証主義」の隆盛が、全体としてはそれほど生じていなかった可能性を論じている。
社会学分野における太郎丸他（2009）の議論からは、日本の経営学の全体像を把握し、その特徴をより多面的に理解する上では、これまで主に展開されてきた「定性的な」学説史研究に加えて、大量の文献データを用いた「定量的な」ヒストリカル・レビューを行うことの有用性が示唆される。しかしながら、わが国の経営学分野において、このような定量的なヒストリカル・レビューはあまり行われていない。日本経営学会の『経営学論集』を分析対象とした二神（1997）、組織学会の『組織科学』を対象とした川端・日置・遠藤・倉田・伊藤・佐々木・中野（1987）および武石・
椙山・三品（2010）などが例外として挙げられるばかりである。
そこで、本稿では、今後「日本経営学」の特徴に関する定量的研究を発展させていく上での有用なアプローチとして、引用分析（citation
analysis）とテキスト分析（text analysis）の適用可能性と展望について考
察したい。

2

引用分析とヒストリカル・レビュー（1）日本の経営学説史研究に対する引用分析の適用可能性①経営学分野における引用分析研究の現状

引用分析とは、文書の公表と利用に見られるパターンを数学的・統計的に分析する学問である計量書誌学（bibliometrics）の一分野として発展してきた分析手法である（Diodato，1994）。引用分析は、引用数や引用関係を基に、論文・著者・学術雑誌の影響力を定量的に測定する目的で使用されるほか、各学問分野の「知の構造（intellectual structure）」を把握する上でも用いられている。
99

学説史研究において引用分析を用いる利点は、大量の引用情報を基に分析を行うことで当該分野における議論の流れや特徴の全体像を定量的に把握できるという点にある。この点は、特定の研究者が学説史上重要だと判断した少数の文献を取り上げて詳細に分析するような定性的なアプローチとは異なる特徴である（Ramos-Rodríguez & Ruíz-Navarro，2004； Nerur,
Rasheed, & Natarajan，2008）。引用情報にあらわれない非公式的なコミュ
ニケーションの影響を無視している点や（Edge, 1977）、研究者が引用を行う際の動機付けの多様性を考慮に入れていない点など（MacRoberts &MacRoberts, 1996）、引用分析に対する批判は少なくない。しかし、現時点で研究者間の科学コミュニケーションを解き明かす有力な代替手法が存在しないことなどから（角田，2009）、定性的な学説史研究を補完する定量的アプローチとして引用分析は重要視されている（White, 1990）。
わが国においても、引用分析に関する研究は、主に経営学分野以外の論者によって、1980 年代から少なからず展開されてきた（Miyamoto，Midorikawa, & Nakayama, 1990）。また、米国の経営学分野の学術雑誌では、1990年代から 2000年代にかけて、引用分析の手法を用いた「知の構造」
研究が複数発表されてきた。具体的には、マーケティング（Baumgartner& Pieters，2003）、オペレーションマネジメント（Pilkington & Meredith,2009）、 イ ノ ベ ー シ ョ ン（Rogers & Cottrill，1990）、 経 営 戦 略（Nerur,
Rasheed, & Natarajan, 2008； Ramos-Rodríguez & Ruíz-Navarro，2004）などの分野でこの種の研究が展開されてきている。
しかしながら、日本の、しかも経営学分野において、引用分析のアプローチを基にヒストリカル・レビューを行った研究は筆者らが知る限りに
おいてほとんど存在しない。前述の二神（1997）や川端他（1987）、武石他（2010）は、計量書誌学的なアプローチを用いてはいるものの、引用情報に注目し、分析を行っているわけではない1。

100

経営学のヒストリカル・レビューに向けて②『日本経営学会誌』掲載論文（1997-2001）における論文種類別の引用文化の差異

本節では、日本の経営学研究に対する引用分析を今後本格的に展開していく上での予備的な分析として、日本経営学会の学会誌である『日本経営学会誌』に掲載された論文における論文種類別の引用文化の差異の分析を行う。
・引用文化に関する先行研究

各学問分野の「知の構造」を探究する目的で行われる引用分析には、大きく分けて 2 つの種類が存在している。第 1 の種類は、複数の分野・学派（school）間で引用情報を比較検討し、引用文化の差異を明らかにするタイプの分析である（引用文化分析）。第 2 の種類は、特定の分野内での各学派の関係性とその影響力の変化を、著者（author）間の共引用（cocitation）関係を基に定量的に把握するタイプの分析である（共引用分析）。
第 2 の種類の分析に関しては後ほど改めて議論することとし、以下では第1 の種類の分析である引用文化分析に焦点を絞って論じることとしたい。
引用文化とは、引用される文献の量や種類に関して、各国や各学問分野
等にそれぞれ見られる特徴的な傾向のことである。学術雑誌における引用は読者を説得する手段の 1 つとして捉えることが可能であり（Gilbert,
1977）、想定される読者（学術雑誌の場合は同僚の研究者）が研究というものに対して持つ考え方が異なれば、どのような文献をどういった形で引用すべきかも当然異なってくる（山本・太郎丸，2015）。そのため、引用
文化の差異は、各学問分野などの「知の構造」の違いを少なからず反映していると考えられる。
引用文化分析は、比較対象をいかに選択するかと、具体的にどのような変数に着目するのかという 2 つの軸を中心に多くのヴァリエーションが存在する。
比較対象の選択に関して言えば、学問分野間の比較研究（Hargans,101

2000； 山下・西澤・孫・根岸，2000）、学術雑誌間の比較研究（Baumgartner& Pieters, 2003； 小林・雨宮・大澤・腰塚 , 2008）、国際比較研究（山本・太郎丸，2015）などが一般的に行われている。
その一方で、引用文化分析において、引用文化の違いを論じる上で注目される代表的な変数としては、引用文献の新しさ、引用文献数、引用文献中に占める論文（もしくは書籍）の比率などが挙げられる。
例えば、引用文献の新しさに関して、自然科学（physical sciences）、行
動科学（behavioral sciences）、人文科学（humanities）の 3 領域 7 分野の引用情報を基に詳細な分析を行った Hargens（2000）によれば、当該変数に関して各学問分野間には明確な引用文化の差が存在していた。具体的には、自然科学分野においてはより新しい文献が引用される傾向にあり、その一方で、行動科学分野（個体群生態学、合理的期待理論、ストループ効果研究）においてはいわゆる古典（classics）と呼ばれる類の古い文献がより多く引用される傾向にあることが明らかとなった。Hargens は、さらに個々の文献の内容分析を行い、行動科学分野では、論文の冒頭において、著者自身の議論の位置づけを明確にし、その正当性を主張する上で、古典を用いる場合が多いことを明らかにしている。
また、引用文献の本数や論文（もしくは書籍）を引用する程度に関しては、山本・太郎丸（2015）が興味深い議論を展開している。山本らは、日
本・米国・英国の社会学分野における有力な学術雑誌を 6 冊選択し、その引用情報から引用文化の違いを分析した。彼らの分析結果によれば、一論文あたりの引用文献の本数は米国が最も多く、日本が最も少ない傾向にある。また、引用文献中に占める論文比率は、米国と英国がほぼ同程度で日本は相対的に低くなっている。その上で、山本らは、前述の Hargens（2000）や、学術雑誌と書籍の違いを論じた Wolfe（1990）の議論を引用しながら、当該研究で明らかとなった引用文化の違いには各国の社会学分野の「実証主義」の強さが反映されているのではないかとの解釈を示している。

102

経営学のヒストリカル・レビューに向けて

・本節の分析内容

上記の山本・太郎丸（2015）では、引用文献の本数等の引用文化の国際比較のみならず、3 か国の代表的な学術雑誌においてどのような種類の研究が多く展開されているかについても論じられている。具体的には、各掲載論文を、理論・学説、歴史・言説、エスノグラフィ、計量の 4 つのカテ
ゴリーに分類し、各国でどの種類の論文がどの程度掲載されているかの傾向を分析している。その結果として、山本らは、米国の雑誌においては計量研究が多く（約 60-80%）、その一方で日本の雑誌では歴史・言説研究やエスノグラフィ研究が掲載される割合が高い（約 60-70％）ことを明らかにしている。
掲載論文の種類に関するこれらの傾向と、前述の各国の引用文化の違いをあわせて考えると、理論や計量といった論文の種類と引用文化の違いには何らかの関係性が存在している可能性が示唆される。しかしながら、論文の種類ごとに引用文化の違いを分析した先行研究は、筆者らが知る限り少ない。
そこで、以下では、『日本経営学会誌』に掲載された論文に関して、論文の種類別の引用文化の違いについて分析することとしたい。
・データ

本節で分析対象とする論文は、1997 年から 2001 年の 5 年間に発行された、『日本経営学会誌』第 1 号から第 7 号に掲載された査読付き論文である2。当該期間に掲載された査読付き論文の総数は 46 本である。論文の電子データは CiNii Articles から取得した。
引用情報のデータベースを作成する際はまず、引用文献の詳細な情報が記載されていないもしくは脚注にのみ引用文献の情報が記載されている 4
論文を分析対象から除外した。続いて、残りの 42 論文の引用情報をすべてマニュアルでデータベース化した。マニュアルでデータベース化したのは、初期の『日本経営学会誌』に掲載された論文の参考文献情報の記載
103

の形式は十分に統一されておらず、1 つ 1 つの文献を確認しながら作業する必要があったからである。このような作業は、Social Science Citation
Index 等のデータベースを用いて引用情報を抽出した際にも必要であり（Ramos-Rodríguez & Ruíz-Navarro, 2004）、引用分析を行う際には回避できない作業と言えよう。具体的な参考文献の情報としては、著者名、出版年、タイトル、掲載誌（もしくは掲載書籍）をデータベース化した。なお、各参考文献の情報に不明瞭な部分がある場合は、筆者ら自身が書誌情報を調べなおした上で補足している。以上のプロセスを経て、最終的に42 論文合計で 1,167 の引用文献の情報がデータベース化された。
注目する変数としては、Hargens（2000）や山本・太郎丸（2015）などの先行研究の議論を基に、引用文献数、引用文献全体に占める論文比率、
引用文献の新しさの 3 つを選択した。引用文献全体に占める論文比率に関しては、書籍に所収された論文の場合は書籍の引用、ワーキングペーパー
は論文の引用、博士論文は書籍の引用として処理した上で、引用文献総数に占める論文の比率を算出した。引用文献の新しさに関しては、引用文献の出版年と当該論文の出版年の差を「引用文献出版後経過年数」とし、分析することとした。例えば、1997 年の『日本経営学会誌』に掲載された論文が 1957 年発行の論文を引用している場合、この値は 40 となる。なお、引用文献出版後経過年数の平均値が小さければ小さいほど、当該論文はより新しい文献を引用する傾向にある。
各論文の種類を分類する作業に関しては、武石他（2010）の分類方法に倣い、理論・学説、定量的実証分析、定性的実証分析、その他の 4 分類を採用することとした。分類は筆者らが 1 つ 1 つの文献の中身を精査する形で行われた。定量的実証分析と定性的実証分析を同時に行っているなど、種類が判別しにくい論文に関しては、すべて「その他」に分類した。以上の作業の結果、42 論文は、理論・学説論文 10 本、定性的実証分析 11 本、定量的実証分析 14 本、その他 7 本に分類された。

104

経営学のヒストリカル・レビューに向けて

・分析結果

最初に全体の傾向について、分析対象となった全 42 論文の平均で見た
場合、1 論文あたり 27.71 本の文献が引用され、そのうちの 40％が論文となっており、引用文献出版後の経過年数の平均値は 10.51 年となっている
ことがわかった。
次に論文の種類別の引用文化の違いについて、平均値の違いを中心に確認していきたい。なお、以下では、議論を簡略化するために、「その他」の分類を除いた 3 分類の差異のみに焦点を当てることとする。
表 1 は、理論・学説、定性的実証分析、定量的実証分析という 3 つの論
文の種類別に、1 論文あたりの引用文献数、引用文献全体に占める論文比
率、引用文献出版後経過年数の平均値の違いを示したものである3。
表1
論文の種類

論文種類別の引用文化の違い

サンプルサイズ

引用文献数（平均± S. D.）

引用文献全体に占める 引用文献出版後
論文比率
経過年数
（平均± S. D.） （平均± S. D.）

理論・学説

10

31.80 ± 10.89

0.32 ± 0.21a

14.53 ± 7.71

定性的実証分析11

20.82 ± 8.13

0.25 ± 0.14a

8.05 ± 5.91

定量的実証分析14

28.29 ± 12.14

0.57 ± 0.15b

10.27 ± 4.31

（各列での異なるアルファベットは論文種類間の有意差を表示 p ＜ 0.01）

引用文献数に関して言えば、理論・学説研究と定量的実証分析が相対的に多くの文献を引用する傾向にある一方で、平均値で見た場合、定性的
実証分析の引用文献数は他の 2 種類の論文と比較して約 10 本程度少なくなっている。ただし、これら 3 種類の論文間の平均値の差については、統計的な有意差は見られなかった（Tukey 法を用いた多重比較、p<0.01）。
参考文献として、論文を引用する傾向が強いのか、それとも書籍を引用する傾向が強いのかという点に関して言えば、理論・学説研究や定性的実証分析においては書籍がより多く引用される傾向があり、その一方で定量
105

的実証分析においては論文が引用される傾向が強いことが見て取れる。な
お、定量的実証分析の平均値と他の 2 種類の論文の平均値には、1％水準の有意差が見られた。
古い論文を引用する傾向が強いのか、それともより新しい論文を引用する傾向が強いのかという点に関して言えば、理論・学説研究ではより古い論文が引用される傾向があり、定性的実証分析では相対的に新しい論文が引用されやすいことが見て取れる。なお、引用文献出版後経過年数の平均値についても、統計的な有意差は見られなかった。
・ディスカッション

以上の分析結果から、1997 年から 2001 年の 5 年間に『日本経営学会誌』に掲載された査読付き論文の論文種類別の引用文化の平均像を描くとする
ならば、以下のとおりとなる。当該期間の理論・学説研究論文では、比較的古い書籍が引用される傾向が存在していた。定性的実証分析では比較的新しい書籍が引用され、また引用文献の総数は相対的に少なかった。定量的実証分析は複数の点で定性的実証分析と異なる傾向を持っており、相対的に多くの文献を、またその中でも特に論文を引用する傾向が強かった。
この分析は前述のとおりあくまで予備的な分析としての位置づけであり、分析結果については、分析対象となった論文数が少ないこと、またそれと関係して統計的な有意差があまり見られなかったことなどから、注意して議論しなければならない。
しかしながら、論文の種類別に引用文化に大まかな傾向の違いがみられたことは、非常に興味深いといえる。例えば、定性的実証分析と定量的実証分析の差について、後者で引用文献の総数が多く、引用文献全体に占める論文比率が高いという分析結果は、定性的実証分析がより多く掲載される傾向のある雑誌と定量的実証分析がより多く掲載される傾向のある雑誌を比較した山本・太郎丸（2015）の研究結果と大まかに一致する。もちろん、当該研究は、社会学分野の国際比較研究であり、単純な比較はできな
106

経営学のヒストリカル・レビューに向けていものの、本節の分析と山本らの研究は総じて、論文で用いられている方法論の違いによって引用文化が異なりうるということを示唆しているように思われる。いずれにせよ、以上の予備的な分析からは、経営学分野において引用分析の手法を用いた研究が行われることで少なからず有益な知見がもたらされうることが示唆される。引用文化分析に関して言えば、経時的に引用文化は変化していっているのか、雑誌間で差異は存在しているのか、諸外国と比較して日本の引用文化はどうなっているのかなどといった問いを探究していくことが今後の課題となるように思われる。そのためには、今後分析の対象となる研究論文の範囲を拡張していくことが必要となるだろう。

（2）共引用分析による更なる「知の構造」の解明に向けて
引用分析の対象となる研究論文の範囲を拡張し、日本の経営学分野の引用文献の網羅的データを蓄積していくことは、引用文化の分析とは異なる形での「知の構造」の解明にも貢献しうる。
先に述べたとおり、各学問分野の「知の構造」を探究する目的で行われる引用分析には、引用文化分析のほかに、共引用分析（co-citation
analysis）と呼ばれるものが存在している。共引用分析は、ある 1 つの研究論文内で、複数の論文もしくは著者が同時に引用される程度を基に、ある学問分野内での一種の学派の存在やその関係性を論じるものである（White & Griffith, 1981）。
本節における分析では、分析対象とした研究論文数が限られていたことから、共引用分析の手法を用いた分析を行うことはできなかった。しかし、諸外国の学術雑誌ではすでに、経営学分野において共引用分析研究が複数発表されており（Nerur, Rasheed & Natarajan，2008； Pilkington& Meredith, 2009； Ramos-Rodríguez & Ruíz-Navarro, 2004； Rogers &Cottrill, 1990）、そこでは興味深い研究結果が得られている。
例えば、イノベーションの普及研究（例えば、Rogers, 2003）で著名なE.
107

M. Rogers は、共引用分析の手法を用いることで、技術移転（technology
transfer）研究とイノベーションの普及研究という一見親和性の高いように見える 2 つの研究分野において、実際にはほとんど知的交流が行われていないことを指摘している（Rogers & Cottrill, 1990）。その上で、Rogers
らは、両研究群の間には分析単位（unit of analysis）や視座（perspective）の点で相違点があること、その一方で各研究群の内部には例外的に強い関係
性を互いに持つ下位クラスターが含まれていることを明らかにしている。
また、Nerur，Rasheed，& Natarajan（2008）は、経営戦略（strategic
management） 分 野 に お け る 有 力 な 研 究 者 62 名 の 共 引 用 関 係 を 分 析
し、当該分野の「知の構造」の解明を試みている。Nerur らによれば、Strategic Management Journal 誌が創刊された 1980 年から同年代の中盤にかけては、経営戦略分野の研究は、組織理論（organization theory）や産業組織論（industrial organization economics）などの周辺分野からの影
響を強く受けていた。しかし、その後 1990 年代にかけて、リソースベース
トビューなどに代表される当該分野独自の理論が生み出され、それと同時に一種の学派の数も増加していった。さらには、Nerur らが分析対象とした 1980 年から 2000 年にかけては、60 名を超える有力な研究者の中で、M.
E. Porter、O. E. Williamson、H. Mintzberg、J. Pfeffer の 4 名が、各学派の間をつなぐ「境界連結（boundary-spanning）」的な役割を担っていることが明らかとなった。すなわち、これらの研究者は特定の学派に強い影響を与えるのみならず、同時に複数の学派に影響を与えていたのである。
以上の研究に代表されるような、共引用分析の手法を用いて特定の学問分野の「知の構造」を解明する研究は、われわれ研究者が過去の研究潮流
をより体系的に理解し、新たな研究領域を見出していく上で極めて有用なものである。もちろん、日本の経営学とは一体どのような特徴を持つのだ
ろうか、という問いを探究していく際にも、重要な貢献をもたらすことは間違いないであろう。

108

経営学のヒストリカル・レビューに向けて3

テキスト分析とヒストリカル・レビュー（1）テキスト分析とは
テキスト分析とは、最も簡潔に定義すれば、定量化されていないテキス
ト（文章）を何らかの方法で定量化して分析する研究手法の 1 つである。
4とテキスト・マイニング
テキスト分析は、内容分析（contents analysis）
5に区別できる（樋口，2006）。内容分析は古くからあるテ（text mining）

キスト分析手法であり、基本的な手続きはごくシンプルである。テキスト
を読み、それを分析者（コーダー）が何らかの基準に従って分類し、その分類結果を数え上げることで定量化する（佐藤，2008）。一方、テキスト・
マイニングは情報技術の発展に伴って登場した研究手法で、専用のソフ
トウェアを利用してテキストを分析する手法の総称である（松村・三浦，
2014）。
素朴な例を考えてみよう。あるレストランが新作料理を提供し、顧客にアンケートを求めたとしよう。自由回答には例えば、「辛くて美味しかった」、「固かったが、美味しかった」、「美味しかったが高価すぎるため、もう頼まないと思う」、などと書かれているとしよう。このとき、分析者が主観的に「好意的か、否定的か」というカテゴリーに分類するのが内容分析である。この場合、最初の 2 つが好意的、最後が否定的となるだろう。
分析を続ければ、好意的な回答と否定的な回答の総量がわかり、たとえば70% の人は好意的な回答をした、といった解釈が得られる。テキスト・
マイニングはより網羅的・機械的な分析を行う。テキストに登場する語句を全て数え上げ、それを整理する。この例でいえば、「美味＝ 3 回」「辛＝ 1回」「固＝ 1 回」
「高価＝ 1 回」「頼まない＝ 1 回」などという分析結果が得られる。こうした単純の語句の数え上げや、同じ文章に同時に登場する組み
合わせのパターンなどを機械的に得るのがテキスト・マイニングである。
内容分析とテキスト・マイニングは、どちらも一長一短のある手法である（樋口、2006）。内容分析の場合には、カテゴリーやラベルの作成、分109

類・評価（コーディング）の基準に主観が強く反映される。また、膨大なテキストを分析する際にヒューマン・エラーが生じるリスクもある。一方、テキスト・マイニングの場合には客観的なデータを得ることができる
ものの、それがゆえにかえって本来の意味を見失ってしまうリスクを指摘できる。たとえば、「あなたは日本語がお上手ですね」というテキストは賞賛を意味していると思われるが、場合によっては皮肉として否定的な意
味を持つこともある。しかしながら、テキスト・マイニングではそれらを判断できないのである。内容分析とテキスト・マイニングは互いに補完的な手法であり、可能であれば同時に実施することが望ましいのである。
次項以降、実際に内容分析とテキスト・マイニングを試験的に実施し、その手法の可能性について議論したい。分析対象とするのは、日本の経営学トップジャーナルの 1 つである『組織科学』第 46 巻第 3 号と第 4 号
6。『組織科学』（いずれも 2013 年）に掲載された 13 本の論文である（表 2）に掲載される論文には、タイトル、キーワード、要約、本文、脚注、参考
文献、謝辞があるが、内容分析ではその全てを、テキスト・マイニングでは本文のみを分析対象とする7。
分析対象が狭いために「ヒストリカル」なレビューはできないが、実際に内容分析とテキスト・マイニングによって何が見えてくるかを探索的に示し、今後の研究の礎としたいと考えている。

110経営学のヒストリカル・レビューに向けて

表2
開始頁 終了頁

第3号

第4号

4

15

16

31

32

48

49

60

61

75

76

86

87

99

4

18

19

28

29

44

45

55

56

66

67

82

83

101

本稿で分析する論文の基礎データ

上段：論文タイトル
下段：キーワード
陶磁器産地の分業構造の変化と企業家活動
─信楽焼産地の事例を中心として─
山田幸三、伊藤博之
産地の分業構造、企業家活動、事業システム、競争の不文律
先行者と後発者相互利用─「先行者優位性」の再検討─
兒玉公一郎
先行者優位、後発者優位、フリーライド、ジニ係数、リードユーザー
製品アーキテクチャのダイナミズムと組織能力
宮田憲一、渡邉大介 ─米国デスクトップ PC の展開を事例として─
製品アーキテクチャ、アップル、マイクロソフト、ソフトロニクス、擦り合わせ能力
企業間関係の類似と産業発展のダイナミズム
─石油化学工業の事例に基づいて─
平野 創
政府・企業間関係 産業政策 相互作用 化学産業 設備投資調整
未知のイノベーションと組織アイデンティティ：相補的な発展のダイナミクスの探究
平澤 哲
組繊アイデンティティ、エスノグラフィー、イノベーション、センスメイキング
製品の機能次元におけるオーバーシュート─ミニバン市場における実証分析─
塩谷 剛
オーバーシュート、離散選択モデル、CAGR
言語とマーケティング：「癒し」ブームにおける意味創造プロセス
松井 剛「癒し」ブーム、言語、マーケティング、構造の二重性、理屈づけ
著者

日韓産業競争力転換のメカニズム
─造船産業の事例─
市場再成長、相互作用、多角化の罠（桎梏）、資源集中の間隙、造船
アジア日系企業における現地従業員の「まなざし」：時系列分析による知見から
園田茂人、岸保行
アジアの日系企業、現地従業員、日本人イメージ、日本的経営への評価、企業選好
中国企業による日本企業への資本参加
─レナウンと如意科技の事例を題材とした試論
椙山泰生、龔園園
国際経営、新興国、日本企業、多国籍企業理論、資本参加
社会心理学・文化心理学的視座からの日中関係の検討
竹村幸祐、浜村武、 ：好意的申し出への反応における内集団バイアス
鈴木智子
内集団バイアス、互酬性、集団的情動、社会的心理学、文化心理学
消耗品収益モデルの陥穽：ビジネスモデルの社会的作用に関する探索的事例研究
藤原雅俊
消耗品収益モデル、非純正品、社会的作用、学習を通じたジレンマ、陥穽メカニズム
研究開発チームにおけるシェアド・リーダーシップ：チーム・リーダーのリーダーシップ、シェアド・リーダーシップ、チーム業績の関係
石川淳
研究開発マネジメント、シェアド・リーダーシップ、変革型
リーダーシップ、GK 型リーダーシップ、タスク不確実性
日米製造業企業の環境経営と外部要因
藤井秀道、金原達夫
環境経営、外部要因、製造業企業、日本、米国

具承桓、加藤寛之

111

（2）内容分析
内容分析を行うためにはまず、カテゴリーやラベルを設定しなければならない。内容分析を利用したヒストリカル・レビューの先行研究としては、本稿と同じく『組織科学』の 1,128 本の論文（1967 年～ 2009 年）を分析した武石他（2010）が参考になる。武石他（2010）は、単著／共著の別、著者属性（大学教員・博士課程学生・企業）、主要テーマ（ネットワーク、イノベーション、知識など）、スタイル（理論・学説、定量的実証、定性的実証、その他）のカテゴリーを設定し、それぞれのカテゴリーに分類される論文を数え上げることで日本の経営学研究における歴史的変化を捉えている。武石他（2010）によれば、80 年代には「ネットワーク」「日本的経営」などのテーマが多かったが次第に減り、かわって「イノベーション」「人材マネジメント」などのテーマが 00 年代から台頭してきたという。武石他（2010）は同じ手法を海外ジャーナル 2 誌にも適用して国際比較を実施し、『組織科学』は海外ジャーナルと比較してキーワードの共有が少ないことを明らかにしている。
筆者らの目指す方向も武石他（2010）と基本的には同じである。日本と海外の経営学ジャーナルの内容分析を行い、それを比較したい。ただし異なるのは、武石他（2010）はタイトル、キーワード、要約を中心に分析を行ったと考えられるが、筆者らは本文も含めて分析を実施していきたいと考えている。キーワードではなく本文を分析すると、例えば研究の動機（現象ドライブなのか、理論ドライブなのか）、研究の目的（課題導出、探索、実証など）、サンプル数・事例数、データソース（一次資料、二次資
料など）、研究課題（事例数増加、手法精緻化など）を明らかにすることができる。
これらの点について試験的に設定した分類基準（コーディング・コー
ド、coding code）をまとめたものが表 3 であり、実際に内容分析を行った結果を示したのが表 4 である8。

112

経営学のヒストリカル・レビューに向けて

表3

内容分析の分類基準

現 象：未知・未解明の現象から議論をスタートするもの
理 論：既存理論のギャップから議論をスタートするもの
探 索：未知の現象や既存理論のギャップの存在を明らかにするもの
研究目的
実 証：仮説を立て、その実証を行うもの
データソース 一次データ、二次データ
事例数：事例数またはサンプル数を増やすこと比 較：条件の異なる事例またはサンプルと比較すること
変 数：当該論文が無視した変数を追加すること
研究課題
理 論：さらなる理論的検討を加えること
期 間：分析期間を長期化すること
研究動機

表4
著者

研究動機

研究目的

○
○

○

○

○

○

○
○

○

○

○

○

○

○

○

○

○

○

○

○

○

○

○

平野

○

○

平澤

○

塩谷

○

松井
具・加藤

計

○

○

○

○

○
○
○
6

8

○
○
○

○

○

○

9

○

○

○

○
○

○

○

○
○

○

○

○

○

○

藤井・金原
比率

○

○

藤原
石川

○

○

椙山・龔
竹村 他

研究課題

○

宮田・渡邉

園田・岸

データソース

理論 現象 探索 実証 一次 二次 事例数 比較 変数 理論 期間

山田・伊藤
兒玉

内容分析の結果

○

○

○
○

○

○

○

○

○

○

○

○

○

○

○

5

10

10

7

7

8

○

3

2

42.9% 57.1% 64.3% 35.7% 71.4% 71.4% 50.0% 50.0% 57.1% 21.4% 14.3%

113

サンプル数が少ないためにこの結果から得られる示唆は限定的である。
しかしながら、よりサンプル数がふえ、かつ、経年でデータを比較することができるようになれば、例えば「かつては理論から始まる研究が多かったが、近年は現象から始まる研究が増えた」といった議論が可能となるだろう。
また、キーワードが取りこぼしてしまうような論文テーマも拾い上げることができるかもしれない。例えば、表 2 で示した通り、山田・伊藤（2013）の「競争の不文律」や、藤原（2013）の「学習を通じたジレンマ」、
松井（2013）の「「癒し」ブーム」などは、論文の内容を簡潔に表現する
キーワードである。一方、平澤（2013）、藤井・金原（2013）のキーワード
は一般的なものが選ばれており、キーワードだけでは論文の内容を類推することが難しい。著者の設定したキーワード以外のキーワードを追加で設定していくことでも、分析のさらなる精緻化が期待できるだろう。

（3）テキスト・マイニング
先述の通り、テキスト・マイニングは専用のソフトウェアを用いて分析を行うものである。得られるデータは、語句の登場頻度、語句の組み合わ
せのパターンや頻度などである。例えば表 2 に挙げた全論文を対象にテキスト・マイニングを行い9、登場頻度上位 10 の語句をまとめたものが表 5
である。

114

経営学のヒストリカル・レビューに向けて

表5

語句登場頻度

語
的

企

業

研

究

環
製
組
日

境
品
織
本

性
者
化

カウント
1110
980
450
422
393
382
323
301
295
292

言うまでもなく、「的」「性」などは分析上、意味を持たない。また、
「企業」
「製品」
「研究」なども示唆をもたらしにくい。こうした語句を除いて改めて登場頻度上位 10 の語句をまとめたものが表 6 である。
表6

語句登場頻度（接尾語や一般用語を除く）
語
環 境
組 織
日 本
分 析
リーダーシップ
チーム
影 響
化 学
変 化
中 国

カウント
323
295
292
279
274
211
208
194
191
170

やはりサンプル数が少ないために得られる示唆は少ないが、分析対象論
文に日中関係を扱ったもの、環境経営について扱ったもの、リーダーシッ
プを扱ったものがあることを踏まえれば、語句登場頻度を概観するだけでもある一定の時期の集合的な重要テーマをうかがい知ることはできる。現段階では分析に用いるコードが未熟であり、例えば「創造する」と「創造性」はいずれも「創造」にカテゴライズしてしまう。「創造する」には、
115

何か新しいものを生み出すという意味で使われるものもあれば、単に新製品を開発するといった意味で用いられる場合もある。こうした違いを反映するためにはコーディングを繰り返しながら少しずつコードを精緻化していかねばならない。
本稿執筆時点では、分析に用いるデータベースも論文 14 本分しかなく、またコードも未熟であるために得られる示唆は極めて限定的である。しかしながら、データベースが拡充し、コードが精緻化されれば、1 年ごとに分析したり、あるいは引用分析や内容分析と組み合わせたりすることで、様々な知見が見いだされよう。例えば「引用範囲が狭い論文では…」や「探索的な論文では…」といった分析が可能になると考えられる。

4．おわりに
本稿では、日本の経営学の学説史や研究潮流を把握するためのヒストリ
カル・レビューの手法として、引用分析とテキスト分析の可能性を検討した。現段階ではサンプル数が少なく分析手続きが未熟であるために本稿の分析から得られる示唆は限定的である。しかしながら、今後分析手法を精緻化し、また分析対象を拡大することによって、本稿が取り上げた定量的なヒストリカル・レビューの手法は、「日本の経営学とは一体どのような特徴を持つのか」といった問いを探究する上での有力なアプローチの１つとなりうると考えられる。
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注
1

二神（1997）や川端他（1987）、武石他（2010）と同様のアプローチを用いた
計量書誌学的研究に関しては、日本以外でも経営学分野において行われている（例えば、Phelan, Ferreira, & Salvador, 2002）。

2 『日本経営学会誌』第 1 号には 2 本の査読なし招待論文が掲載されている。
『日本経営学会誌』においてこのような形式の論文は例外的であることから、本節の分析では、この 2 本を分析対象外とした。
3

以下の分析データの処理には、IBM 社の SPSS Statistics 24 を使用している。

4

質的データ分析（Qualitative Data Analysis）などともいう（佐藤，2008）。

5

計 量 テ キ ス ト 分 析（Quantitative Text Analysis） な ど と も い う（ 樋 口，2006）。

6 『組織科学』に掲載される論文には、特集論文と自由論題論文がある。自由
論題論文は全て査読付きであるが、特集論文の一部は招待論文である。将来はこれらの違いにも注目していきたいが、本稿ではサンプルサイズの関係か
ら全てを等しく分析対象とした。
7

テキスト・マイニングを実施する際には、分析するサンプルを慎重に設定する必要がある。タイトルと要約は、本文の内容と重複するためにカットする。注と参考文献は分析対象とするかどうか難しいが、注や参考文献の位置
づけは著者によって差異が大きいと考えるため、分析から除外する。

8

本来は複数人での分類が望ましいし、また、分類基準も根拠をもって設定することが望ましいが、本稿は試験的かつ探索的な分析を行うことが目的であるために手続きを簡素化している。

9120

本分析では、NVivo 11 Pro を用いた。