徳島大学

学部・研究科等の教育に関する現況分析結果
学部・研究科等の教育に関する現況分析結果（概要）１． 総合科学部
２． 総合科学教育部
３． 医学部
４． 医科学教育部
５． 栄養生命科学教育部
６． 保健科学教育部
７． 歯学部
８． 口腔科学教育部
９． 薬学部
10． 薬科学教育部
11． 工学部
12． 先端技術科学教育部

教育 0-1
教育 1-1
教育 2-1
教育 3-1
教育 4-1
教育 5-1
教育 6-1
教育 7-1
教育 8-1
教育 9-1
教育 10-1
教育 11-1
教育 12-1

徳島大学

徳島大学

学部・研究科等の教育に関する現況分析結果（概要）
学部・研究科等

教育活動の状況

教育成果の状況

質の向上度

総合科学部

期待される水準にある期待される水準にある質を維持している

総合科学教育部

期待される水準にある期待される水準を上回る 質を維持している医学部期待される水準を上回る 期待される水準にある

医科学教育部

期待される水準を上回る 期待される水準を上回る 改善、向上している

栄養生命科学教育部

期待される水準を上回る 期待される水準にある質を維持している

保健科学教育部

期待される水準にある期待される水準にある質を維持している歯学部

期待される水準にある期待される水準にある質を維持している

口腔科学教育部

期待される水準を上回る 期待される水準にある質を維持している

薬学部

期待される水準を上回る 期待される水準にある

改善、向上している

薬科学教育部

期待される水準を上回る 期待される水準にある

改善、向上している工学部

期待される水準を上回る 期待される水準にある

改善、向上している

先端技術科学教育部

期待される水準を上回る 期待される水準にある

改善、向上している

教育 0-1

改善、向上している

徳島大学

教育 0-2

徳島大学 総合科学部

総合科学部
Ⅰ

教育の水準

･････････････････････････････････

教育 1-2

Ⅱ

質の向上度･････････････････････････････････

教育 1-4

教育 1-1

徳島大学 総合科学部

Ⅰ

教育の水準（分析項目ごとの水準及び判断理由）
分析項目Ⅰ

教育活動の状況〔判定〕

期待される水準にある〔判断理由〕
観点１－１「教育実施体制」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

学際的な知識、専門的な知識及び異分野の知識を有機的に結びつけ、現代社
会・地域社会における諸課題の解決に寄与できる実践力の育成を目的としたＴ字型教育を実施しており、協力教員制度を設置して学科の枠を越えた研究指導に取り組んでいる。

○

学生が各コースの教育目標に沿って学修できるよう、カリキュラムマップを
コースごとに示している。「総合科学を実現する教育カリキュラム」においては、オリジナル科目を３年次以上に実施するなど、専門教育と学際的教育の両立に取り組んでおり、学生の授業評価アンケート（５段階評価）では、「総合科学を学ぶ意義」の理解度は、平成 21 年度の 3.3 から平成 27 年度の 4.1 となっている。

○

FD 委員会を中心とした学生の授業評価と教員に対するファカルティ・ディベ
ロップメント（FD）により、課題と改善策の共有化を図っている。平成 23 年度
以降、教員と学生の双方向型の講義に関する取組により、授業評価アンケート（５段階評価）では、学生の講義に臨む意欲は、平成 18 年度から平成 21 年度の
3.6 前後から平成 23 年度から平成 27 年度のの 4.1 前後となっている。

観点１－２「教育内容・方法」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

地域や社会の課題に対応できる人材育成のため、地域系大学・学部等連絡協
議会に参加する他大学との合宿形式の実践的授業「インターユニ・フィールド
ワーク・プログラム」を平成 25 年度から実施している。平成 26 年度に参加した
学生の総合的な満足度は 80％となっている。

○

外国語を母語とする教員の採用や、平成 26 年度の自文化理解と異文化理解を体系的に進める「グローバル人材育成学習プログラム」の開設により、海外への留学生数の増加、留学先の多様化、外国語技能検定試験や留学による単位認
定件数・単位数が増加しており、平成 22 年度と平成 27 年度を比較すると、海外への留学生数は 16 名から 54 名、留学先は４か国から 14 か国、単位認定件数・単位数は３件・34 単位から７件・68 単位となっている。

教育 1-2

徳島大学 総合科学部

以上の状況等及び総合科学部の目的・特徴を勘案の上、総合的に判定した。
分析項目Ⅱ

教育成果の状況〔判定〕

期待される水準にある〔判断理由〕
観点２－１「学業の成果」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

進級要件を定め、計画的に学修を進めるよう指導しており、第２期中期目標
期間（平成 22 年度から平成 27 年度）の進級状況は毎年度 90％程度を維持している。また、平成 24 年度から平成 27 年度の修了生の Grade Point Average（GPA）は３ポイント前後を維持している。

○

第２期中期目標期間の年間の教員免許状及び資格取得者数は、教員免許状は47 名から 69 名、学芸員は４名から 14 名、社会調査士は４名から 17 名の間をそれぞれ推移している。

観点２－２「進路・就職の状況」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

平成 25 年度を除く第２期中期目標期間の就職率は平均 96％となっている。就
職先は公務関係は 20％程度、学校教育・学習支援関係、金融・保険、卸売・小売及び製造はそれぞれ 10％から 15％程度となっている。また、大学院への進学率は 14.3％から 20.5％の間を推移している。

○

文部科学省の「大学生の就業力育成支援事業」に採択された「自らの就業力育成を促す巣立ちプログラム」によるキャリア教育科目群について、平成 26 年度に実施した卒業予定者アンケートでは、「キャリアデザイン形成や進路選択に役立った」と回答した割合は 67％となっている。また、希望の職種・就職先に就職できていると回答した割合は、平成 21 年度の 76.4％から第２期中期目標
期間の平均 84.7％となっている。

○

平成 27 年度に実施した学生の就職先へのアンケートの結果では、「社会的常識」、「自主性、行動力」、「責任感、倫理観」及び「課題処理能力」の４項
目の社会人基礎力についての評価ポイントは、５段階評価で 3.5 から 3.9 となっている。

以上の状況等及び総合科学部の目的・特徴を勘案の上、総合的に判定した。

教育 1-3徳島大学 総合科学部

Ⅱ

質の向上度
１．質の向上度〔判定〕

質を維持している〔判断理由〕
分析項目Ⅰ「教育活動の状況」における、質の向上の状況は以下のとおりである。
○

カリキュラムチェックリストやカリキュラムマップの提示による科目の系統性の明確化、学生の参画を重視したアクティブ・ラーニング、「グローバル人
材育成学習プログラム」、地域で学ぶ教育プログラム「インターユニフィール
ドワークプログラム」、「自らの就業力育成を促す巣立ちプログラム」等により、教育の改善に取り組んでいる。

○

学生による授業評価アンケートや教員に対する FD 等を通して講義の工夫を共有するなど、自己点検結果を教育改善に反映している。また、学生による授業
評価アンケート（５段階評価）の結果では、学生の講義に臨む意欲は、平成 18
年度から平成 21 年度の 3.6 前後から平成 23 年度から平成 27 年度の 4.1 前後となっている。

分析項目Ⅱ「教育成果の状況」における、質の向上の状況は以下のとおりである。
○

第２期中期目標期間の就職者数は 95％から 98％の間を推移している。また、卒業生アンケート結果では、希望の職種・就職先に就職できていると回答している割合は、平成 21 年度の 76.4％から第２期中期目標期間の平均 84.7％となっている。

○

平成 27 年度に実施した学生の就職先へのアンケートの結果では、「社会的常識」、「自主性、行動力」、「責任感、倫理観」及び「課題処理能力」の４項
目の社会人基礎力についての評価ポイントは、５段階評価で 3.5 から 3.9 となっている。

これらに加え、第１期中期目標期間の現況分析における教育水準の結果も勘案し、総合的に判定した。

教育 1-4

徳島大学 総合科学教育部

総合科学教育部
Ⅰ

教育の水準･････････････････････････････････

教育 2-2

Ⅱ

質の向上度･････････････････････････････････

教育 2-4教育 2-1

徳島大学 総合科学教育部

Ⅰ

教育の水準（分析項目ごとの水準及び判断理由）
分析項目Ⅰ

教育活動の状況〔判定〕

期待される水準にある〔判断理由〕
観点１－１「教育実施体制」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

第２期中期目標期間（平成 22 年度から平成 27 年度）に地域政策学、地域計画
学特論、環境科学等を専門とする教員を新規に採用し、文理融合型の総合的・学際的な広い視野を持った人材の養成に努めている。

○

平成 25 年度に外部評価委員会を設置して大学院の教育プログラムについて検証を行い、外部評価委員の意見を踏まえ修了要件を見直し、平成 26 年度に履修規則の改正を行っている。

観点１－２「教育内容・方法」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

博士前期課程の地域科学専攻では、「プロジェクト研究Ⅰ」を必修科目としている。この科目では、地域科学に求められる野外調査・アンケート調査やその解析法、基礎科学的な分析手法を用いた課題解決法、地域との協働ワーク等
を通じて地域課題解決につながる文理融合的・学際的な視点を育成するため、専門分野の異なる複数の教員が共同して授業を担当している。

○

社会人受入のために昼夜開講制を導入しており、夜間開講授業数は全開講数の約 50％となっている。また、社会人を対象に長期にわたる教育課程の履修を認めており、平成 21 年度から平成 27 年度の間に 24 名が制度を利用している。

○

大学院生の教育研究活動支援として、学会に参加する大学院生のための旅費支援を実施しており、年度当たりの支給件数は、平成 17 年度から平成 21 年度までの 16.2 件から第２期中期目標期間の 79.2 件となっている。

以上の状況等及び総合科学教育部の目的・特徴を勘案の上、総合的に判定した。

教育 2-2

徳島大学 総合科学教育部

分析項目Ⅱ
〔判定〕

教育成果の状況
期待される水準を上回る〔判断理由〕
観点２－１「学業の成果」について、以下の点から「期待される水準を上回る」と判断した。
○

第２期中期目標期間の学生による学会・研究会発表件数は、博士前期・博士
後期課程合わせて 299 件（年度平均 49.8 件）、うち国際学会発表は 22 件となっている。学術雑誌等への論文掲載数（共著を含む）は 107 件（年度平均 17.8
件）、うち国際雑誌等は６件、日本学術会議協力団体加盟学会誌は５件となっている。

○

第２期中期目標期間における学会等での受賞数は、日本甲殻類学会賞（論文賞）、日本酸化ストレス学会優秀演題賞、日本オペレーションズ・リサーチ学会中国・四国支部長賞等 10 件となっている。

○

日本学術振興会特別研究員（DC2、DC1）に博士後期課程学生４名が採用されている。また、臨床心理士資格試験の合格率は、第２期中期目標期間の平均で70.6％となっている。

観点２－２「進路・就職の状況」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

第２期中期目標期間の博士前期課程修了生 243 名のうち、進学者は 16 名、就職者は 169 名、その他は 58 名となっている。就職先は、基盤科学（理系）、医療福祉関係が多く、また、公務員のほか、企業の研究職や検査職、教員（数学・理科）、学芸員職といった専門的な職業等、研究科で培った技能を活かせる職業に就いている。その他 58 名の大半は留学生で、多くは帰国している。

○

第２期中期目標期間の博士後期課程の修了生（学位取得者）８名のうち、３名は大学や県の研究機関に勤める研究者（社会人入学）であり、残り５名のう
ち４名は大学の教員として就職している。

以上の状況等及び総合科学教育部の目的・特徴を勘案の上、総合的に判定した。

教育 2-3徳島大学 総合科学教育部

Ⅱ

質の向上度
１．質の向上度〔判定〕

質を維持している〔判断理由〕
分析項目Ⅰ「教育活動の状況」における、質の向上の状況は以下のとおりである。
○

教育目的に適う教育実施体制の維持・向上のため、新規教員の採用や複数教員指導体制等のカリキュラムの工夫により、教育課程の充実に取り組んでいる。

○

博士後期課程では、夜間開講等を行い、社会人を積極的に受け入れ、学位取得による社会人のキャリアアップに取り組んでいる。

○

大学院生生活実態調査結果では、大学院に対する満足度についての肯定的な回答は、平成 20 年度の 84％から平成 26 年度の 95％となっている。

分析項目Ⅱ「教育成果の状況」における、質の向上の状況は以下のとおりである。
○

第２期中期目標期間の博士後期課程の修了生（学位取得者）８名のほぼ全員が大学教員、研究職に就いている。

○

第２期中期目標期間の学生による学会・研究会発表件数は、博士前期・博士
後期課程合わせて 299 件（年度平均 49.8 件）、うち国際学会発表は 22 件となっている。学術雑誌等への論文掲載数（共著を含む）は 107 件（年度平均 17.8
件）、うち国際雑誌等は６件、日本学術会議協力団体加盟学会誌は５件となっている。

○

第２期中期目標期間の臨床心理士資格試験の合格率は、平均 70.6％となっている。

これらに加え、第１期中期目標期間の現況分析における教育水準の結果も勘案し、総合的に判定した。

教育 2-4

徳島大学 医学部

医学部
Ⅰ

教育の水準

･････････････････････････････････

教育 3-2

Ⅱ

質の向上度･････････････････････････････････

教育 3-4教育 3-1

徳島大学 医学部

Ⅰ

教育の水準（分析項目ごとの水準及び判断理由）
分析項目Ⅰ
〔判定〕

教育活動の状況
期待される水準を上回る〔判断理由〕
観点１－１「教育実施体制」について、以下の点から「期待される水準を上回る」と判断した。
○

医学科では、平成 23 年度から学生専用の基礎医学実験室「Student Lab」シス
テムを運用している。保健学科では、平成 26 年度から外国人教員（教授）１名を採用し、海外での就職や留学に向け、国際的な広い視野を持ち、必要な知識が修得できるよう指導を行っており、海外留学者数は平成 22 年度の９名から平成 27 年度の 30 名へ増加している。

○

平成 22 年度に総合診療医学分野、医療教育学部分野を設置し、医療面接、採血等のシミュレーション教育、実地での採血実習及び指導者講習会を実施している。また、学生満足度調査結果を教授会等にフィードバックし改善に取り組んでおり、学生の満足度（100 点満点）について平成 21 年度終了分と平成 27 年
度終了分を比較すると、臨床実習における地域医療学（総合診療医学分野担
当）は 78.6 点から 84.1 点、臨床実習は 77.2 点から 81.4 点へそれぞれ増加している。

○

医療教育学分野が中心となり、系統別病態診断について学生が評価できるシステムを構築し、評価結果のフィードバックや PBL チュートリアルをテーマとしたファカルティ・ディベロップメント（FD）を実施するなど、問題基盤学習（PBL）のシナリオ作成やチューターの活動について改善を図っている。その結果、学生の自己評価に向上が見られ、医学科４年次生の PBL チュートリアル学
生アンケート調査で肯定的回答をした割合は、「WEB 版日程表による予習」では、平成 21 年度の 10％未満から平成 27 年度の 80％程度へ上昇している。また、知識、考える力等６項目では、平成 21 年度の 50％程度から平成 27 年度の80％程度へ上昇している。

観点１－２「教育内容・方法」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

講義の満足度調査における肯定的回答の割合について、平成 21 年度と平成 27
年度を比較すると、医学科は 70％程度から 80％程度、医科栄養学科は 80％程度
から 90％程度、看護学専攻は 70％程度から 90％程度、放射線技術科学専攻は70％程度から 80％程度、検査技術科学専攻は 75％程度から 80％程度となっている。

教育 3-2

徳島大学 医学部

以上の状況等及び医学部の目的・特徴を勘案の上、総合的に判定した。
分析項目Ⅱ

教育成果の状況〔判定〕

期待される水準にある〔判断理由〕
観点２－１「学業の成果」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

第２期中期目標期間（平成 22 年度から平成 27 年度）の国家試験合格率について、医師（新卒）は 91.4％から 96.6％、管理栄養士は 80％程度から 100％、看護師は 97％から 100％、保健師は 92.5％から 100％、診療放射線技師は 80.6％から 97.4％、臨床検査技師は 88.2％から 100％の間を推移しており、助産師はおおむね 100％となっている。

○

第２期中期目標期間における医学科の学生の論文発表件数は 14 件から 30 件、受賞件数は０件から８件の間を推移している。

○

第２期中期目標期間に、７名の学生が大学院博士課程の MD-PhD コースへ進学している。

観点２－２「進路・就職の状況」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

第２期中期目標期間の栄養学科卒業生の就職率は 94.5％となっており、約半
数は民間企業や病院、行政機関等へ就職している。また、大学院進学を希望す
る卒業生は、全員が希望先の大学院へ進学している。保健学科の就職希望者の就職率は 99.4％となっており、主に徳島県をはじめとした四国、中国地方の医療機関に就職している。また、卒業生の 14.7％は大学院進学を希望し、全員が進学している。

○

平成 27 年度に実施した医学科卒業生の就職先へのアンケート調査結果では、卒業生の資質や身に付けている能力（幅広い教養、社会的常識等）について、「大いにそう思う」又は「そう思う」と回答した割合は、全 19 項目中３項目が90％以上となっている。

以上の状況等及び医学部の目的・特徴を勘案の上、総合的に判定した。

教育 3-3徳島大学 医学部

Ⅱ

質の向上度
１．質の向上度〔判定〕

改善、向上している〔判断理由〕
分析項目Ⅰ「教育活動の状況」における、質の向上の状況は以下のとおりである。
○

医学科では学生や教員との懇談による意見や提案を取り入れ、教育内容の改善等に取り組んでおり、学生の満足度（100 点満点）について、平成 21 年度終了分と平成 27 年度終了分を比較すると、臨床実習における地域医療学（総合診療医学分野担当）は 78.6 点から 84.1 点、臨床実習は 77.2 点から 81.4 点へ増加している。

○

医療教育学分野が中心となり、授業評価結果のフィードバックや PBL チュー
トリアル をテーマとした FD を開催し、PBL のシナリオ作成やチューターの活動について改善を図っている。医学科４年次生の PBL チュートリアル学生アン
ケート調査の肯定的回答の割合は、「WEB 版日程表による予習」では、平成 21
年度の 10％未満から平成 27 年度の 80％程度、知識、考える力等６項目では、平成 21 年度の 50％程度から平成 27 年度の 80％程度へ上昇している。

分析項目Ⅱ「教育成果の状況」における、質の向上の状況は以下のとおりである。
○

医学科学生の研究成果について、平成 21 年度と平成 27 年度を比較すると、論文発表件数は 10 件から 19 件、受賞件数は４件から７件へ増加している。

○

第２期中期目標期間の国家試験合格率について、医師（新卒）は 91.4％から
96.6％、管理栄養士は 80％程度から 100％、看護師は 97％から 100％、保健師は92.5％から 100％、診療放射線技師は 80.6％から 97.4％、臨床検査技師は 88.2％
から 100％の間を推移している。また、助産師はおおむね 100％となっている。

これらに加え、第１期中期目標期間の現況分析における教育水準の結果も勘案し、総合的に判定した。

教育 3-4

徳島大学 医科学教育部

医科学教育部
Ⅰ

教育の水準･････････････････････････････････

教育 4-2

Ⅱ

質の向上度･････････････････････････････････

教育 4-4教育 4-1

徳島大学 医科学教育部

Ⅰ

教育の水準（分析項目ごとの水準及び判断理由）
分析項目Ⅰ
〔判定〕

教育活動の状況
期待される水準を上回る〔判断理由〕
観点１－１「教育実施体制」について、以下の点から「期待される水準を上回る」と判断した。
○

平成 21 年度の文部科学省組織的な大学院教育改革推進プログラム（大学院GP）「医療系クラスターによる組織的大学院教育」の採択を踏まえ、他教育部と連携した「感染・免疫クラスター」をはじめとする６クラスターにより、分野横断的な教育体制となっている。

○

所属組織や専門領域の異なる学生や教員等が成果発表や情報交換を行うた
め、Tokushima Bioscience Retreat（小豆島リトリート）（年１回）をはじめとした領域横断的教育活動を実施している。

○

平成 24 年度の文部科学省がんプロフェッショナル養成基盤推進プランの採択により、国公私立の 11 大学がそれぞれの個性、特色及び得意分野を活かし相互乗入れ授業や共通の e-learning を導入するなど、高度医療人を育成する教育体制を整備している。また、第２期中期目標期間（平成 22 年度から平成 27 年度）には、毎年平均 7.5 名が、がん治療認定医、核医学専門医をはじめとした資格を取得している。

観点１－２「教育内容・方法」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

医科学教育部を含む５教育部で大学院共通カリキュラム科目を共同開講しており、授業科目のうち７科目を e-learning 化している。また、パソコンやタブレ
ット端末等から講義の視聴を可能とするなど、社会人学生が時間や場所の制約を受けずに学習できる体制を構築しており、平成 27 年度の e-learning 履修者数
は 214 名となっている。

○

平成 23 年度の「国費外国人留学生の優先配置を行う特別プログラム」終了以
降も学術協定校との交流を継続し、統合医療学際教育共同プログラムの留学生
受入数は平成 22 年度の１名から平成 27 年度の５名となっている。また、プログ
ラムでは留学生を対象に、英語による 26 科目を共同開講している。

以上の状況等及び医科学教育部の目的・特徴を勘案の上、総合的に判定した。

教育 4-2

徳島大学 医科学教育部

分析項目Ⅱ
〔判定〕

教育成果の状況
期待される水準を上回る〔判断理由〕
観点２－１「学業の成果」について、以下の点から「期待される水準を上回る」と判断した。
○

第２期中期目標期間の修了生の学位取得率は、63.2％から 86.5％の間を推移している。

○

修士課程の学生の研究成果について、学会発表数は平成 21 年度の５件から平成 27 年度の 27 件へ増加している。

○

博士課程の学生の研究成果について、平成 21 年度と平成 27 年度を比較すると、論文発表数は 98 件から 190 件、学会発表数は 471 件から 735 件、学外組織からの受賞件数は 10 件から 14 件へそれぞれ増加している。また、平成 27 年度には学生が筆頭著者の論文が海外の生化学、遺伝学、分子生物学（一般）分野のトップジャーナルに掲載されている。

○

第２MD-PhD コースの学生の論文について、掲載誌のインパクトファクター（IF）は第１期中期目標期間（平成 16 年度から平成 21 年度）の最大 9.7 から第２期中期目標期間の最大 11.5 へ上昇している。

観点２－２「進路・就職の状況」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

第２期中期目標期間の修士課程の就職希望者は、１名から４名の間を推移しており、平成 22 年度を除き就職率は 100％となっている。また、進学者は３名程度となっている。博士課程の就職希望者は１名から５名の間を推移しており、希望者全員が就職している。

以上の状況等及び医科学教育部の目的・特徴を勘案の上、総合的に判定した。

教育 4-3徳島大学 医科学教育部

Ⅱ

質の向上度
１．質の向上度〔判定〕

改善、向上している〔判断理由〕
分析項目Ⅰ「教育活動の状況」における、質の向上の状況は以下のとおりである。
○

大学院 GP に採択された「医療系クラスターによる組織的大学院教育」により６クラスターを形成し、各講座単位での教育に加えてクラスター単位で学生教育を行う分野横断的な教育体制となっている。

○

第２期中期目標期間に e-learning 科目は５科目から７科目へ増加している。また、タブレット端末での視聴を可能にしたこと等により、e-learning 科目の履修者数は平成 21 年度の 188 名から平成 27 年度の 214 名へ増加している。

分析項目Ⅱ「教育成果の状況」における、質の向上の状況は以下のとおりである。
○

博士課程の学生の研究成果について、平成 21 年度と平成 27 年度を比較すると、論文発表数は 98 件から 190 件、学会発表数は 471 件から 735 件へそれぞれ増加している。

○

MD-PhD コースの学生が筆頭著者の論文について、掲載誌の IF は、第１期中期目標期間の最大 9.7 から第２期中期目標期間の最大 11.5 へ上昇している。

○

修了生の学位取得率は、平成 19 年度から平成 21 年度の平均 73.2％から平成
27 年度の 80％へ上昇している。

これらに加え、第１期中期目標期間の現況分析における教育水準の結果も勘案し、総合的に判定した。

教育 4-4

徳島大学 栄養生命科学教育部

栄養生命科学教育部
Ⅰ

教育の水準･････････････････････････････････

教育 5-2

Ⅱ

質の向上度･････････････････････････････････

教育 5-4

教育 5-1

徳島大学 栄養生命科学教育部

Ⅰ

教育の水準（分析項目ごとの水準及び判断理由）
分析項目Ⅰ
〔判定〕

教育活動の状況
期待される水準を上回る〔判断理由〕
観点１－１「教育実施体制」について、以下の点から「期待される水準を上回る」と判断した。
○

基礎生命科学や人間栄養学等に関する幅広い教育を行うことを目的として、
栄養生命科学教育部を含む５教育部共同で大学院共通カリキュラム科目を開講
し、社会人学生に対しては e-learning 等を活用するなど、効果的な学習環境を整備している。

○

全国のがんプロ養成プログラムで唯一の「がん専門栄養士コース」について、平成 20 年度に博士後期課程、平成 25 年に博士前期課程を設置している。また、平成 26 年度には「がん病態栄養専門管理栄養士」の認定資格制度の確立に至るなど、社会的ニーズに応える取組を継続して行っている。

○

平成 25 年度に人間栄養科学専攻の基幹講座に疾患治療栄養学分野を新設し、
平成 23 年度に連携講座に宇宙栄養学分野、平成 27 年度に栄養化学分野という独創的な分野を新設するなど、栄養学の研究者を育成する新たな体制を構築している。

観点１－２「教育内容・方法」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

第２期中期目標期間（平成 22 年度から平成 27 年度）に、大学間交流協定校のハノーバー医科大学（ドイツ）へ４名を派遣している。

○

平成 21 年度の組織的な大学院教育改革推進プログラム「医療クラスターによる組織的大学院教育」により６教育クラスターを形成し、領域・職種横断的な教育プログラムを構築している。

以上の状況等及び栄養生命科学教育部の目的・特徴を勘案の上、総合的に判定した。

教育 5-2

徳島大学 栄養生命科学教育部

分析項目Ⅱ

教育成果の状況〔判定〕

期待される水準にある〔判断理由〕
観点２－１「学業の成果」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

第２期中期目標期間の標準修業年限内の修了率について、博士前期課程は平均 98.1％、博士後期課程は平均 76.8％となっている。

○

博士前期課程学生の学会発表数は、平成 22 年度の 45 件程度から平成 27 年度の 65 件程度となっている。

観点２－２「進路・就職の状況」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

第２期中期目標期間の修了生の就職希望者の就職率は、95％を超えており、
製薬・医療系の企業、病院、食品系の企業及び行政・学校教育等の栄養学を活用できる分野に就職している。

○

博士後期課程への進学率は、平成 22 年度の 27.3％から平成 27 年度の 45.5％となっている。

○

就職先のアンケート結果では、「仕事上の課題等に責任感、倫理観を持って取り組む姿勢を持っている」等の全９項目において、８割以上が肯定的な回答となっている。

以上の状況等及び栄養生命科学教育部の目的・特徴を勘案の上、総合的に判定した。

教育 5-3徳島大学 栄養生命科学教育部

Ⅱ

質の向上度
１．質の向上度〔判定〕

質を維持している〔判断理由〕
分析項目Ⅰ「教育活動の状況」における、質の向上の状況は以下のとおりである。
○

平成 21 年度の組織的な大学院教育改革推進プログラム「医療クラスターによる組織的大学院教育」により６教育クラスターを形成し、クラスター単位での教育指導、専門領域の学習方法の工夫、教育課程の体系化への取組等、領域・職種横断的教育プログラムを構築している。

分析項目Ⅱ「教育成果の状況」における、質の向上の状況は以下のとおりである。
○

第２期中期目標期間の標準修業年限内の修了率について、博士前期課程は平均 98.1％、博士後期課程は平均 76.8％となっている。

○

博士前期課程学生の学会発表数は、平成 22 年度の 45 件程度から平成 27 年度の 65 件程度となっている。

○

第２期中期目標期間に博士の学位を取得した学生の 78.6％は、教育・研究機
関へ就職している。

これらに加え、第１期中期目標期間の現況分析における教育水準の結果も勘案し、総合的に判定した。

教育 5-4

徳島大学 保健科学教育部

保健科学教育部
Ⅰ

教育の水準･････････････････････････････････

教育 6-2

Ⅱ

質の向上度･････････････････････････････････

教育 6-4

教育 6-1

徳島大学 保健科学教育部

Ⅰ

教育の水準（分析項目ごとの水準及び判断理由）
分析項目Ⅰ

教育活動の状況〔判定〕

期待される水準にある〔判断理由〕
観点１－１「教育実施体制」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

平成 22 年度にがん看護専門看護師教育課程、平成 23 年度に養護教諭専修免許取得コース、平成 24 年度に助産学実践コースを設置するなど、看護領域の高度
実践者の育成に取り組んでいる。

○

平成 26 年度から外国人教員を１名配置し、看護師免許取得後、米国の看護師免許取得を目指す「International Nursing Basic Course（INBC）」を看護学領域に設置している。また、平成 27 年度には「国際医療実践英語演習」を新設し、グローバルに活躍する医療者等の育成に取り組んでいる。

観点１－２「教育内容・方法」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

生命科学研究を行う５教育部で共同開講している全専攻系共通カリキュラム
科目と、保健科学教育部共通科目として、「保健学特論」、「チーム医療特論」等を設けている。

○

平成 25 年度に自習室を設け、情報機器の整備を行っている。また、e-learningでの開講、夜間講義、長期履修制度等の活用により、社会人学生の学習支援を行っている。

○

授業アンケートの結果、「授業の前後で予習・復習をしたか」についての５
段階評価の平均点は、平成 21 年度の約 2.6 から平成 27 年度の約 3.8 となっている。

以上の状況等及び保健科学教育部の目的・特徴を勘案の上、総合的に判定した。
分析項目Ⅱ

教育成果の状況〔判定〕

期待される水準にある〔判断理由〕
観点２－１「学業の成果」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

第２期中期目標期間（平成 22 年度から平成 27 年度）の受賞件数は、博士前期課程は平均 2.2 件、博士後期課程は平均 1.3 件となっている。

教育 6-2

徳島大学 保健科学教育部○

助産師免許国家試験合格率は、平成 25 年度以降 100％となっている。また、養護教諭専修免許取得者の養護教諭採用試験の合格率は、平成 23 年度以降
100％となっている。

観点２－２「進路・就職の状況」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

第２期中期目標期間の博士前期課程の就職希望者の就職率はおおむね 100％となっている。また、平成 22 年度及び平成 23 年度の博士後期課程の就職希望者の就職率は 100％となっている。

○

博士後期課程修了生のディプロマ・ポリシーの達成度について、「独創性と革新性のある研究を遂行する能力」等の５項目を達成したと回答した割合は、
すべて 100％となっている。

以上の状況等及び保健科学教育部の目的・特徴を勘案の上、総合的に判定した。

教育 6-3徳島大学 保健科学教育部

Ⅱ

質の向上度
１．質の向上度〔判定〕

質を維持している〔判断理由〕
分析項目Ⅰ「教育活動の状況」における、質の向上の状況は以下のとおりである。
○

平成 22 年度にがん看護専門看護師教育課程、平成 23 年度に養護教諭専修免許取得コース、平成 24 年度に助産学実践コースを設置するなど、看護領域の高度実践者を育成する教育体制を構築している。

分析項目Ⅱ「教育成果の状況」における、質の向上の状況は以下のとおりである。
○

第２期中期目標期間の受賞件数は、博士前期課程は平均 2.2 件、博士後期課程
は平均 1.3 件となっている。

○

助産師免許国家試験合格率は、平成 25 年度以降 100％となっている。また、養護教諭専修免許取得者の養護教諭採用試験の合格率は、平成 23 年度以降
100％となっている。

これらに加え、第１期中期目標期間の現況分析における教育水準の結果も勘案し、総合的に判定した。

教育 6-4

徳島大学 歯学部

歯学部
Ⅰ

教育の水準

･････････････････････････････････

教育 7-2

Ⅱ

質の向上度･････････････････････････････････

教育 7-4

教育 7-1

徳島大学 歯学部

Ⅰ

教育の水準（分析項目ごとの水準及び判断理由）
分析項目Ⅰ

教育活動の状況〔判定〕

期待される水準にある〔判断理由〕
観点１－１「教育実施体制」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

外国人教員は、第１期中期目標期間（平成 16 年度から平成 21 年度）の１名から第２期中期目標期間（平成 22 年度から平成 27 年度）の３名となっており、グローバル教育を推進している。また、医師免許を保有している教員は第１期中期目標期間の２名から第２期中期目標期間の３名となっており、全身疾患教育に取り組んでいる。

○

平成 25 年度から歯学科と口腔保健学科では、外国人教員によるすべて英語で行われる講義「歯科英語」を開講している。

○

平成 25 年度から留学生と日本人学生の交流の場である IFR（International
Friendship Room）や口腔科学フロンティア推進室内に国際化・連携推進部門を設置し、グローバル教育を強化しており、IFR を利用する学生は、平成 25 年度の 39 名から平成 27 年度の 85 名となっている。

観点１－２「教育内容・方法」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

ヘルシンキ・メトロポリア応用科学大学（フィンランド）等の海外協定校との間で、学生の海外派遣や海外からの学生の受入を行っており、平成 22 年度と平成 27 年度を比較すると、語学研修を含む海外への学生派遣者数は２名から 12
名、海外からの学生の受入数は２名から６名となっている。

○

文部科学省大学教育再生加速プログラムに採択された「SIH 道場－アクティ
ブ・ラーニング入門－」を、平成 27 年度から１年次の授業科目として導入しており、体験学習で専門分野に対する興味関心が高まるなど、学生から肯定的な評価を受けている。

以上の状況等及び歯学部の目的・特徴を勘案の上、総合的に判定した。

教育 7-2

徳島大学 歯学部

分析項目Ⅱ

教育成果の状況〔判定〕

期待される水準にある〔判断理由〕
観点２－１「学業の成果」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

歯科医師国家試験（新卒者）の合格率について、平成 24 年度は 95.3％、平成
27 年度は 96.8％となっている。

○

教育研究関連受賞等は、第１期中期目標期間の 19 名から第２期中期目標期間の 39 名となっている。

○

在学生の授業アンケート（５段階評価）の結果について、平成 22 年度と平成
26 年度を比較すると、「授業のわかりやすさ」と「教員の創意工夫」の評価の平均値は 3.7 から 4.2、総合評価の平均値は 3.7 から 4.2 となっている。

観点２－２「進路・就職の状況」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

歯学科卒業生の多くは、初期臨床研修終了後、 医療機関の勤務医等として医療活動に従事している。

○

口腔保健学科卒業生の多くは歯科衛生士と社会福祉士の国家資格を取得しており、歯科専門職や医療福祉専門職として医療機関等のほか、社会福祉協議会
や歯科関連企業等に就職しており、 第２期中期目標期間の就職率は 100％となっている。

以上の状況等及び歯学部の目的・特徴を勘案の上、総合的に判定した。

教育 7-3徳島大学 歯学部

Ⅱ

質の向上度
１．質の向上度〔判定〕

質を維持している〔判断理由〕
分析項目Ⅰ「教育活動の状況」における、質の向上の状況は以下のとおりである。
○

平成 25 年度から歯学科３年次生と口腔保健学科２年次生を対象に、外国人教員による英語のみで実施する「歯科英語」を開講している。

○

ヘルシンキ・メトロポリア応用科学大学等の海外協定校との交流により、平成 21 年度と平成 27 年度を比較すると、海外への学生派遣者数は０名から 11
名、海外からの学生の受入数は２名から６名となっている。

○

文部科学省質の高い大学教育推進プログラム（教育 GP）「高齢社会を担う地
域育成型歯学」を継続して実施し、新規教育実施体制を確立した点について成果をあげており、第２期中期目標期間に学術論文３件を発表し、学会等発表 11件を行っている。

分析項目Ⅱ「教育成果の状況」における、質の向上の状況は以下のとおりである。
○

第２期中期目標期間の歯科衛生士国家試験合格率は 100％となっており、社会福祉士国家試験合格率は 78.6％から 100％の間を推移している。

○

第２期中期目標期間の口腔保健学科の卒業生の就職率は 100％となっており、歯科専門職や医療福祉専門職のほか、社会福祉協議会や歯科関連企業等へ就職している。

これらに加え、第１期中期目標期間の現況分析における教育水準の結果も勘案し、総合的に判定した。

教育 7-4

徳島大学 口腔科学教育部

口腔科学教育部
Ⅰ

教育の水準･････････････････････････････････

教育 8-2

Ⅱ

質の向上度･････････････････････････････････

教育 8-4

教育 8-1

徳島大学 口腔科学教育部

Ⅰ

教育の水準（分析項目ごとの水準及び判断理由）
分析項目Ⅰ
〔判定〕

教育活動の状況
期待される水準を上回る〔判断理由〕
観点１－１「教育実施体制」について、以下の点から「期待される水準を上回る」と判断した。
○

統合医療学際教育英語プログラムにおいて秋入学制度を導入した結果、口腔科学専攻（博士課程）の学生定員に対する留学生の比率は、第１期中期目標期
間（平成 16 年度から平成 21 年度）の 14.7％から第２期中期目標期間（平成 22
年度から平成 27 年度）の 24.1％へ増加している。

○

平成 24 年度から GRE（Graduate Record Examination）等を学力考査に用いる
入学者選抜試験制度を導入し、外国人留学生の受験を促進している。

○

高度な能力を持つコ・デンタルスタッフと、その教育開発を行う従事者を育成するために、平成 23 年度に口腔保健学専攻（博士前期課程）、平成 27 年度に口腔保健学専攻（博士後期課程）を新設している。また、口腔科学専攻内に臨
床歯学コースを設置し、より科学的な思考に基づく高度な臨床を行う専門医の育成に取り組んでいる。

○

平成 25 年度に国立長寿医療研究センターと連携大学院を設置し、高齢者を対象とした治療、医療デバイスの開発等について連携した取組を行っている。

観点１－２「教育内容・方法」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

外国人教員は平成 21 年度の１名から平成 27 年度の４名となっており、また、
平成 26 年度から「アカデミックプレゼンテーション」等により、英語で発表するための指導を行っている。

○

学内の他の医療系教育部と共同で、６医療系クラスターによる分野横断的な教育体制を構築しており、クラスター参加学生から「他の分野の人と交流できた」等、肯定的な評価を受けている。

以上の状況等及び口腔科学教育部の目的・特徴を勘案の上、総合的に判定した。

教育 8-2

徳島大学 口腔科学教育部

分析項目Ⅱ

教育成果の状況〔判定〕

期待される水準にある〔判断理由〕
観点２－１「学業の成果」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

第２期中期目標期間において、口腔科学専攻（博士課程）の学会発表数は 658
件、論文発表数は 230 件、受賞数は 36 件となっている。

○

国際学会での発表件数は、平成 21 年度の６件から平成 27 年度の 15 件となっている。また、英語で公表した博士学位論文数は、第１期中期目標期間の 23 件から第２期中期目標期間の 42 件となっている。

○

平成 24 年度と平成 26 年度に口腔保健学専攻（修士課程）の学生に実施したアンケート結果では、研究指導、研究環境及び所属専攻の３項目の満足度について、全員が肯定的に回答している。

観点２－２「進路・就職の状況」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

口腔科学専攻（博士課程）の修了生のうち、大学、研究所、総合病院等において教育や研究に従事する者の割合は、平成 20 年度から平成 21 年度の 68.2％から平成 26 年度から平成 27 年度の 84％となっている。

○

第２期中期目標期間において、口腔保健学専攻修了生の 35.3％は博士後期課
程等へ進学し、就職者の 50％は病院における専門職業人、33％は大学、専門学校の教員として勤務している。

以上の状況等及び口腔科学教育部の目的・特徴を勘案の上、総合的に判定した。

教育 8-3徳島大学 口腔科学教育部

Ⅱ

質の向上度
１．質の向上度〔判定〕

質を維持している〔判断理由〕
分析項目Ⅰ「教育活動の状況」における、質の向上の状況は以下のとおりである。
○

平成 22 年度に臨床歯学コースを設置し、第２期中期目標期間に 63 名が受講しており、５名が学会認定医（日本歯周病学会及び日本歯科麻酔学会）を取得している。

○

平成 21 年度文部科学省組織的な大学院教育改革推進プログラムに採択された「医療系クラスターによる組織的大学院教育」により、医療系５教育部が共同で構築した６医療系クラスターでは、領域・職種横断的な教育プログラムに取り組んでいる。

○

医療系５教育部合同の研究発表会（リトリート）を毎年度開催し、異なる研
究領域の考え方に接するとともに、ディベート能力やコミュニケーション能力の向上に取り組んでいる。

分析項目Ⅱ「教育成果の状況」における、質の向上の状況は以下のとおりである。
○

学会発表の総数は、平成 21 年度の 57 件から平成 27 年度の 146 件、受賞数は平成 21 年度の０件から平成 27 年度の９件となっている。

○

研究指導等の満足度について、口腔科学専攻（博士課程）では肯定的な回答
は、平成 19 年度調査の６割程度から平成 27 年度調査の８割から９割程度となっている。

○

口腔科学専攻（博士課程）の修了後、教育、研究及び医育機関への就職者数
は、平成 20 年度から平成 21 年度の 15 名から平成 26 年度から平成 27 年度の 21名となっている。

これらに加え、第１期中期目標期間の現況分析における教育水準の結果も勘案し、総合的に判定した。

教育 8-4

徳島大学 薬学部

薬学部
Ⅰ

教育の水準

･････････････････････････････････

教育 9-2

Ⅱ

質の向上度･････････････････････････････････

教育 9-4

教育 9-1

徳島大学 薬学部

Ⅰ

教育の水準（分析項目ごとの水準及び判断理由）
分析項目Ⅰ
〔判定〕

教育活動の状況
期待される水準を上回る〔判断理由〕
観点１－１「教育実施体制」について、以下の点から「期待される水準を上回る」と判断した。
○

第２期中期目標期間（平成 22 年度から平成 27 年度）に、分子難治性疾患学（寄附講座）、がん細胞と代謝学（共同研究講座）を新設し、医療薬学に関する教育研究を強化している。

○

創薬研究者（基礎研究者）を養成する「創薬人育成のための創薬実践道場教育構築事業」と臨床薬学研究者（研究薬剤師）を養成する「多機能性人工エキ
ソソーム（iTEX）医薬品化実践を通じた操薬人育成事業」により、低学年次からの研究教育を推進している。

○

平成 24 年度に採択された、文部科学省大学間連携共同教育推進事業「四国の全薬学部の連携・共同による薬学教育改革」により、地域薬剤師会等との協働体制を構築している。

○

毎年４月に授業改善を目的としたファカルティ・ディベロップメント（FD）
を実施しており、学生アンケートの結果では、「授業がわかりやすい」と回答した割合は、平成 21 年度の約 52％から平成 27 年度の約 75％へ上昇している。

観点１－２「教育内容・方法」について、以下の点から「期待される水準を上回る」と判断した。
○

平成 26 年度に薬学科及び創製薬科学科のカリキュラムマップを定め、平成 27
年度には全学統一形式の科目ナンバリングを行い、体系的な教育課程を編成している。

○

平成 25 年度から「創薬人育成のための創薬実践道場教育構築事業」により開講している「創薬プロジェクト演習」では、製薬企業の研究員と教員の指導の下、創薬開発の提案やプレゼンテーションを行っている。

○「多機能性人工エキソソーム（iTEX）医薬品化実践を通じた操薬人育成事業」により、平成 26 年度から国際化教育の経験豊富な外国人教員を講師として招き、「英語研修プログラム」を実施し、学生及び教員の国際通用性を向上させる取組を行っている。プログラムには延べ 416 名が参加しており、参加者の97.8％がプログラムの内容に「非常に満足している」と回答している。

○

１年次後期と３年次前期に、各研究室での実験等を体験し、教員や大学院生との議論を経験する「薬学セミナー」を実施しており、学生アンケートでは約

教育 9-2

徳島大学 薬学部

70％が「研究室選びの参考になった」と回答している。
以上の状況等及び薬学部の目的・特徴を勘案の上、総合的に判定した。
分析項目Ⅱ

教育成果の状況〔判定〕

期待される水準にある〔判断理由〕
観点２－１「学業の成果」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

平成 23 年度から平成 27 年度における薬学科卒業生の薬剤師国家試験の新卒者
合格率は 93.6％となっている。

○

第２期中期目標期間における学会発表数は 403 件、論文発表数は 57 件、学会賞等の受賞数は 32 件となっている。

観点２－２「進路・就職の状況」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

平成 23 年度から平成 27 年度における薬学科の就職率は 99.5％となっており、そのうち薬剤師として病院や薬局に就職する者は 70.8％、製薬会社等への就職
は 14.6％、公務員としての就職は 11.5％となっている。

○

卒業生の就職先に実施した、卒業生の資質や身に付けている能力に関するア
ンケート結果では、社会的常識、問題処理能力、チームワーク等、17 項目中７
項目について、肯定的な回答は 100％となっている。

以上の状況等及び薬学部の目的・特徴を勘案の上、総合的に判定した。

教育 9-3徳島大学 薬学部

Ⅱ

質の向上度
１．質の向上度〔判定〕

改善、向上している〔判断理由〕
分析項目Ⅰ「教育活動の状況」における、質の向上の状況は以下のとおりである。
○「創薬人育成のための創薬実践道場教育構築事業」の創薬研究者の育成と、「多機能性人工エキソソーム（iTEX）医薬品化実践を通じた操薬人育成事業」の臨床薬学研究者の育成の取組によって、低学年次からの研究教育を推進した
結果、平成 21 年度と平成 27 年度を比較すると、学会賞等の受賞数は３件から６件へ、論文発表数は３件から９件へそれぞれ増加している。

○

毎年４月に授業改善を目的とした FD を実施しており、授業のわかりやすさに関する学生アンケートの結果では、わかりやすさについて肯定的に回答した割
合は、平成 21 年度の約 52％から平成 27 年度の約 75％へ上昇している。

○

平成 26 年度の薬学科及び創製薬科学科のカリキュラムマップの整備、平成 27
年度の全学統一形式による科目ナンバリングの実施等により、学生アンケートにおいて、教育課程の満足度について肯定的に回答した割合は 70％を超えている。

分析項目Ⅱ「教育成果の状況」における、質の向上の状況は以下のとおりである。
○

薬学科卒業生の薬剤師国家試験の新卒者の合格率は、平成 20 年度（４年制）の 74.5％から平成 27 年度（６年制）の 95.1％へ上昇している。

○

学生の学会発表数は、平成 21 年度の９件から平成 27 年度の 103 件へ増加している。

これらに加え、第１期中期目標期間の現況分析における教育水準の結果も勘案し、総合的に判定した。

教育 9-4

徳島大学 薬科学教育部

薬科学教育部
Ⅰ

教育の水準･････････････････････････････････

教育 10-2

Ⅱ

質の向上度･････････････････････････････････

教育 10-4

教育 10-1

徳島大学 薬科学教育部

Ⅰ

教育の水準（分析項目ごとの水準及び判断理由）
分析項目Ⅰ
〔判定〕

教育活動の状況
期待される水準を上回る〔判断理由〕
観点１－１「教育実施体制」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

博士後期課程（創薬科学専攻）と博士課程（薬学専攻）では、平成 24 年度から主指導教員と２名の副指導教員による複数指導体制を導入している。

○

平成 26 年度から、海外から入学を希望する学生にはインターネットで面接を行う入学者選抜試験（英語プログラム）を実施しており、平成 27 年度に１名が入学している。

観点１－２「教育内容・方法」について、以下の点から「期待される水準を上回る」と判断した。
○

e-learning 科目を導入し、各分野の講義や演習、博士論文研究は夜間に集中的に行うなど、社会人学生を受け入れる体制を整えている。

○

平成 21 年度に採択された、文部科学省組織的な大学院教育改革推進プログラム「医療系クラスターによる組織的大学院教育」により、学内の医療系５教育部とともに「肥満・糖尿病クラスター」、「心・血管クラスター」等、６分野の教育クラスターを形成している。また、５教育部合同のリトリートを開催するなど、領域横断的・学際的研究を自律的に遂行できる指導体制を確立しており、プログラム終了後もクラスターごとのミニリトリートを開催しており、学生の発表の機会と教育部の枠を越えた交流を継続している。

○

薬学英語研修プログラムを実施し、外国人教員を講師として招き、講演会、特別講義、グループ学習等を通じて、国際学会発表の活性化に取り組んでいる。また、平成 26 年度から「英語学習サポート」として、非常勤講師による英会話学習や英語プレゼンテーションのサポート、英文校正、留学相談等を行っている。

以上の状況等及び薬科学教育部の目的・特徴を勘案の上、総合的に判定した。

教育 10-2

徳島大学 薬科学教育部

分析項目Ⅱ

教育成果の状況〔判定〕

期待される水準にある〔判断理由〕
観点２－１「学業の成果」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

第２期中期目標期間（平成 22 年度から平成 27 年度）における学会発表数は平均 130 件となっており、受賞数は、平成 21 年度と平成 27 年度を比較すると、博
士前期課程は２件から５件、博士後期課程は２件から６件となっている。

○

平成 27 年度に実施した修了生アンケートの結果では、「先導的創薬・基礎薬学研究者及び薬学教育者として活躍できる能力」について、「大いに修得した」又は「修得した」と回答した割合は、博士後期課程では 80％以上となっている。

観点２－２「進路・就職の状況」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

博士前期課程の進学率は、平成 23 年度の 29％から平成 26 年度の 40％となっている。また、第２期中期目標期間における博士前期課程の就職率は 99.3％
で、平成 23 年度以降は 100％となっている。

○

平成 27 年度に実施した修了生の就職先へのアンケート結果では、修了生の資
質や身に付けている能力について肯定的に回答した割合は、責任感、倫理観は78％、社会的常識、チームワークは 89％となっている。

以上の状況等及び薬科学教育部の目的・特徴を勘案の上、総合的に判定した。

教育 10-3

徳島大学 薬科学教育部

Ⅱ

質の向上度
１．質の向上度〔判定〕

改善、向上している〔判断理由〕
分析項目Ⅰ「教育活動の状況」における、質の向上の状況は以下のとおりである。
○

平成 21 年度の文部科学省組織的な大学院教育改革推進プログラム「医療系クラスターによる組織的大学院教育」により、学内の医療系５教育部と共同で６分野の教育クラスターを形成し、プログラム終了後もミニリトリートによる学生の発表の機会を設け、教育部の枠を越えた交流を継続している。

○

平成 26 年度に英語プログラムを導入し、海外から入学を希望する学生に対して、面接試験をインターネットで実施しており、平成 27 年度に１名が入学している。

分析項目Ⅱ「教育成果の状況」における、質の向上の状況は以下のとおりである。
○

博士後期課程における論文掲載数は、平成 21 年度の 22 件から平成 27 年度の30 件へ増加している。また、受賞数について平成 21 年度と平成 27 年度を比較すると、博士前期課程は２件から５件へ、博士後期課程は２件から６件へそれぞれ増加している。

これらに加え、第１期中期目標期間の現況分析における教育水準の結果も勘案し、総合的に判定した。

教育 10-4

徳島大学 工学部

工学部
Ⅰ

教育の水準

･････････････････････････････････

教育 11-2

Ⅱ

質の向上度･････････････････････････････････

教育 11-4

教育 11-1

徳島大学 工学部

Ⅰ

教育の水準（分析項目ごとの水準及び判断理由）
分析項目Ⅰ
〔判定〕

教育活動の状況
期待される水準を上回る〔判断理由〕
観点１－１「教育実施体制」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

一般入試のほか、特別入試として推薦入試Ⅰ・Ⅱ、帰国子女特別入試、社会人特別入試等の入学者選抜を行っており、夜間主コースでは、フレックス履修制度を導入している。

○

平成 25 年度に実施した外部評価では、教育活動に関する総合評価は５点満点で 3.9 点となっているほか、教育支援プログラム、学生支援・教育環境について
は４点以上となっている。

○

履修や学修上の問題に関する相談窓口として、独自の相談室を設置しており、第２期中期目標期間（平成 22 年度から平成 27 年度）における相談件数は、
年 136 件から 191 件の間を推移している。

観点１－２「教育内容・方法」について、以下の点から「期待される水準を上回る」と判断した。
○

平成 22 年度に文部科学省の大学生の就業力育成支援事業（就業力 GP）に「自らの就業力向上を促す巣立ちプログラム」が採択され、４年一貫キャリア
教育カリキュラムを策定し、順次開講している。

○

平成 23 年度から知的財産関係２科目を開講し、現役弁理士を講師として実践的な講義を行うとともに、文部科学省等主催のパテントコンテストへの参加を促した結果、第２期中期目標期間において合計 15 件受賞している。

○

平成 26 年度に文部科学省の大学教育再生加速プログラムとして「学生と教員が共に成長する SIH 道場～アクティブ・ラーニング入門～」が採択され、関連する各種取組を行っている。また、平成 27 年度に実施した受講生アンケートでは、教育プログラムに満足しているとの回答が 70％以上となっている。

○

学生の自主プロジェクトを支援する創成学習開発センターにおいて、平成 25
年度以降、学生の自主プロジェクトを「自主プロジェクト演習１～３」として正規科目とし、平成 27 年度は 11 プロジェクトに約 100 名の学生が参加している。また、これら創成学習開発センターのプロジェクトに対して、第２期中期
目標期間において８件の外部表彰を受けている。

以上の状況等及び工学部の目的・特徴を勘案の上、総合的に判定した。

教育 11-2

徳島大学 工学部

分析項目Ⅱ

教育成果の状況〔判定〕

期待される水準にある〔判断理由〕
観点２－１「学業の成果」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

学生の学会発表件数は、平成 21 年度の 60 件程度から平成 26 年度の 130 件程度となっている。

○

学生の学外からの受賞件数は、第１期中期目標期間（平成 16 年度から平成 21
年度）の合計 29 件から第２期中期目標期間の合計 38 件となっている。

○

学生に対する授業評価アンケートの総合評価値（５段階評価）では、平成 21
年度の 3.49 から平成 27 年度の 3.72 となっている。

観点２－２「進路・就職の状況」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

第２期中期目標期間における大学院進学率は、53.7％から 58.3％の間を推移している。

○

第２期中期目標期間における昼間コースの就職率は、91.7％から 96.9％の間を推移しており、就職先は、専門分野と関連の深い専門的・技術的職業の従事者が多くなっている。

○

平成 27 年度に実施した卒業生・修了生を雇用した企業等を対象とするアンケート（５段階評価）では、評価対象の能力・資質 17 項目のうち 11 項目が 3.5 以上となっている。

以上の状況等及び工学部の目的・特徴を勘案の上、総合的に判定した。

教育 11-3

徳島大学 工学部

Ⅱ

質の向上度
１．質の向上度〔判定〕

改善、向上している〔判断理由〕
分析項目Ⅰ「教育活動の状況」における、質の向上の状況は以下のとおりである。
○

平成 22 年度に文部科学省の就業力 GP に採択された「自らの就業力向上を促す巣立ちプログラム」において、４年一貫キャリア教育カリキュラムを策定
し、順次開講している。

○

平成 26 年度に文部科学省の大学教育再生加速プログラムに採択された「学生と教員が共に成長する SIH 道場～アクティブ・ラーニング入門～」において、各種取組を行っており、取組に対するアンケートでは、70％以上がプログラムに満足と回答している。

○

学生の授業評価アンケートの総合評価値（５段階評価）では、平成 21 年度の3.49 から平成 27 年度の 3.72 へ向上している。

分析項目Ⅱ「教育成果の状況」における、質の向上の状況は以下のとおりである。
○

学生の学会発表件数は、平成 21 年度の 60 件程度から平成 26 年度の 130 件程度へ増加している。また、学生の学外からの受賞件数は、第１期中期目標期間の合計 29 件から第２期中期目標期間の合計 38 件へ増加している。

○

平成 27 年度に実施した卒業生・修了生を雇用した企業等を対象とするアンケート（５段階評価）では、評価対象の能力・資質 17 項目のうち 11 項目が 3.5 以上となっている。

これらに加え、第１期中期目標期間の現況分析における教育水準の結果も勘案し、総合的に判定した。

教育 11-4

徳島大学 先端技術科学教育部

先端技術科学教育部
Ⅰ

教育の水準･････････････････････････････････

教育 12-2

Ⅱ

質の向上度･････････････････････････････････

教育 12-4

教育 12-1

徳島大学 先端技術科学教育部

Ⅰ

教育の水準（分析項目ごとの水準及び判断理由）
分析項目Ⅰ
〔判定〕

教育活動の状況
期待される水準を上回る〔判断理由〕
観点１－１「教育実施体制」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

平成 25 年度以降、博士前期課程学生に対して、学会発表を義務化した結果、学会発表数は平成 21 年度の 600 件程度から平成 26 年度の 700 件程度となっている。

○

平成 27 年度に建設創造システム工学コースにおいて、入試対象者を他分野出身者に広げ、研究において異なる分野の知識を融合させることを目的とした他分野選抜を導入している。

観点１－２「教育内容・方法」について、以下の点から「期待される水準を上回る」と判断した。
○

学生を企業等に長期（３か月以上延べ 270 時間以上）派遣し、技術経営に関す
る事前事後の学習を組み合わせたプログラムとして長期インターンシップを実施しており、派遣学生数は平成 21 年度の 30 名程度から平成 26 年度の 80 名程度へ増加している。

○

国際的な高度専門職業人を育成するため「グローバル大学院工学教育プログ
ラム」としてダブルディグリー（DD）プログラムを実施しており、英語による専門講義と研究指導により、海外の 13 大学と当該大学でそれぞれの学位を取得できるプログラムとしている。

○

平成 25 年度から地域防災の核となる人材を育成するため、四国防災・危機管理特別プログラムを実施しており、平成 27 年度までに合計 21 名が修了している。

○

平成 26 年度に DD 協定校である国立台湾科技大学（台湾）、マレーシアマラ
ッカ技術大学（マレーシア）に海外教育研究センターを設置し、海外インターンシップやグローバル大学院工学教育プログラムの履修を行っている。

以上の状況等及び先端技術科学教育部の目的・特徴を勘案の上、総合的に判定した。

教育 12-2

徳島大学 先端技術科学教育部

分析項目Ⅱ

教育成果の状況〔判定〕

期待される水準にある〔判断理由〕
観点２－１「学業の成果」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

平成 26 年度に実施した大学院生生活実態調査では、教育・研究に関する満足度は博士前期課程では 90％以上、博士後期課程では 85％以上が肯定的な回答となっている。また、博士前期課程学生に対する授業評価アンケートの総合評価（５段階評価）では、平成 21 年度の 3.6 から平成 27 年度の 4.0 となっている。

○「知的財産論」において、国家資格の知的財産管理技能検定３級の受験を推奨しており、合格者は平成 21 年度の 10 名程度から平成 27 年度の 52 名となっている。

観点２－２「進路・就職の状況」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

第２期中期目標期間における博士前期課程の就職率は、94.7％から 99.7％の間を推移している。また、平成 27 年度の就職者のうち 99.0％が専門分野と関連の深い専門的・技術的職業従事者となっている。

○

平成 27 年度に実施した博士前期課程修了生の学習スキル達成度自己評価アン
ケート（５段階評価）では、21 項目のうち９項目が平均 3.5 以上となっている。

○

平成 27 年度に実施した就職先アンケート（５段階評価）では、「職務上の指示を理解する能力（理解力）」及び「指示した仕事を遂行する能力（遂行能力）」の項目に対する肯定的な回答は、80％以上となっている。

以上の状況等及び先端技術科学教育部の目的・特徴を勘案の上、総合的に判定した。

教育 12-3

徳島大学 先端技術科学教育部

Ⅱ

質の向上度
１．質の向上度〔判定〕

改善、向上している〔判断理由〕
分析項目Ⅰ「教育活動の状況」における、質の向上の状況は以下のとおりである。
○

博士前期課程において、平成 25 年度以降学会発表を義務化し、学会発表数は
平成 21 年度の 600 件程度から平成 26 年度の 700 件程度へ増加している。

○

学生を企業等に長期（３か月以上延べ 270 時間以上）にわたって派遣し、技術経営に関する事前事後の学習を組み合わせたプログラムとして長期インターン
シップを実施しており、派遣学生数は平成 21 年度の 30 名程度から平成 26 年度の 80 名程度へ増加している。

分析項目Ⅱ「教育成果の状況」における、質の向上の状況は以下のとおりである。
○「知的財産論」において、国家資格の知的財産管理技能検定３級の受験を推奨しており、合格者は平成 21 年度の 10 名程度から平成 27 年度の 52 名へ増加している。

○

第２期中期目標期間における博士前期課程の就職率は、94.7％から 99.7％の間を推移している。また、平成 27 年度の就職者のうち 99.0％が専門分野と関連の深い専門的・技術的職業従事者となっている。

これらに加え、第１期中期目標期間の現況分析における教育水準の結果も勘案し、総合的に判定した。

教育 12-4