寄稿

豊田ファミリーの所得の形成過程−豊田家事業の経営史序説−

Formation Process of The House of Toyota's Income−An Introduction to the History of The House of Toyota's Business−

山崎 広明（Hiroaki YAMAZAKI）
東京大学 名誉教授額が記載されているので，本稿では主として前者によりながら，５人の所得税額の推移を追い，Ⅰ はじめに

必要に応じて当時の第三種所得税率から逆算し昭和12年に刊行された松下伝吉著「中京財閥の新研究」（合資会社中外産業調査会）によると，て税額に対応する所得額を推定することを試みた。

豊田財閥が，伊藤，岡谷と並ぶ中京三大財閥の（ 松 下， 昭 和12年，
一 つ に 挙 げ ら れ て い る １。

Ⅱ 「日本紳士録」所載所得税課税年度の確定

233ページ）。周知のように，伊藤，岡谷は徳川時代以来のこの地の大富豪であるのに対して，

１ 大正13年度以降

豊田は，明治の前夜（1886年）に現在の湖西市「日本紳士録」には，掲載対象となった人物に半農半工の大工の長男として生まれた豊田佐について，毎年判明する限りで各人の所得税額

吉が苦闘の末に一代で築き上げた，まさに新興が記載されているが，その税額が何年度のものの，豊田紡織（株）を中核とした企業グループ

であるか，凡例にも明記されていない。そこで，である，この過程について，佐吉は，「パンの資」

まず，それを確定することが必要である。一方，を得るために「俗業」（紡織業）に身を投じ，「旅「商工信用録」には，判明する限りで，各人の稼ぎ」に出た（上海への進出）と述懐している。

税額とその対象年度が記載されている。表１は，このことばを手がかりとしつつ，豊田家の第二豊田家の５人について，彼らの税額が「商工信次大戦前における事業の展開過程を実証的に解用録」に記載されるようになった大正13年度以明することがわれわれの最終的課題であるが，降について，「日本紳士録」の数字と「商工信これに迫る前提として，本稿ではまず，同家の用録」の数字とを比較できるように並記したも家産の蓄積に貢献した多額の所得の形成過程のである。年度は，「商工信用録」により，各を，佐吉，平吉，佐助の三兄弟と佐吉の娘婿で欄の上段にその数字を記入し，それと各人の税佐吉家の跡継ぎとなった利三郎と佐吉の長男喜額が一致するか，それに近い数字が記載されて一郎の５人についてできる限り具体的に明らかいる「日本紳士録」の版の数字を下段に記入し，にすることを目指している。個人の所得は，最その版の数を年度の下に示した。各欄の２つのも重要な個人情報であるから，戦前といえども数字を比べると，数字が比較できる22ケース中その情報を得ることは容易ではないが，交詢社

16ケース（72.7％）で数字が一致するかほぼ一版の「日本紳士録」や東京興信所の「商工信用致している（網かけの欄）。このことから，「日録」などには，調査対象となった人物の所得税

本紳士録」各版と税額の課税年度との対応は，

寄 稿 豊田ファミリーの所得の形成過程−豊田家事業の経営史序説−［山崎広明］

49

この表が示す通りだと想定しても大過なかろ

よって豊田佐吉と平吉の明治末期の税額の一端う。

を不十分ながらも知ることができる。また，名表１ 豊田ファミリー５人の所得税額の推移（円）
佐吉

平吉
1,707
2,756
2,978
2,978

佐助 利三郎 喜一郎
13,993
13,993 7,994
17,446 7,603
13,079 7,603
18,753471 3,705 17,446 18,363 1,046
15,57025,790 4,413 15,301 9,801 1,805
19,667 15,468
19,571 56,716 15,832 13,025 3,265

大正13年度
29版
大正14年度30版
大正15年度
31版
昭和２年度
32版
昭和３年度
33版
昭和４年度
34版
23,516 4,768 29,698 17,153 5,043
2,288 25,902 20,518
昭和５年度
35版
2,247 35,589 20,313 5,356
昭和６年度
2,247
36版
2,247 9,123 20,313 34,704
昭和７年度
6,283 14,844
37版
839 6,283 14,625 24,680
昭和８年度
38版
1,178 18,570 27,234 68,449
昭和９年度
16,84639版
2,671 16,846 41,628 74,958
昭和10年度
40版
3,597 30,194 122,919 114,896
昭和11年度
23,375 74,821 51,246
41版
17,672 23,375 74,830 51,264
昭和12年度
33,143 81,895 95,100
42版
3,086 33,142 81,896 60,531
注1）上段の数字は東京興信所『商工信用録』各版により，下段の数字は『日本紳士録』により，判明する限りで所得税について課税年度と金額を記入した。
2）利三郎の昭和11年の数字は，『日本紳士録』第41版では7,483円となっているが，下１けたの数字が脱落していると思われるので，一応74,830円とした。
出典）東京興信所『商工信用録』各版，交詢社『日本紳士録』各版。

古屋の代表的な綿織物問屋に成長しつつあった服部商店の服部兼三郎についてはコンスタントにデータを得ることができる。そこで，表２に，まず課税年度が明示されている「商工人名録」と「商工案内」によって判明する限りの３人の各年度の税額を記入し（下段），その上で「日本紳士録」各年版で判明する刊行時期からみてその年度分と思われる各人の税額を上段に記入した。そうすると，比較可能な数字が得られる
ケースが５つあり，そのうち４つまで数字が完全に一致（下１桁の１円の違いは四捨五入の関係とみてこれに含めた，網かけの部分）しており，服部の44年度の営業税のみ不一致だが，その差は１割程度と小さい。このことから，「紳士録」各版の所得税額の課税年度は，13版−明治41年度，14版−同42年度，15版−同43年度，16版−同44年度と想定することができ，この刊
行時期と課税年度の対応関係から10版，12版についても，10版−明治38年度，12版−同40年度と考えることができよう。
②

大正元年度−12年度

まず，「日本紳士録」第17版所載の税額の対象年度については，合資会社商工社編の「日本全国商工人名録」増訂５版が有用である。これには，豊田佐助の所
得税額が201円と記されており，「凡例」によると，記載されている所得税，営業税は大正元年
及２年分となっている。これだけでは，どちらが何年分か分らないが，営業税については，大２ 大正12年度以前① 明治年間正２年現在の税率表が掲載されているから，営

大正12年度以前については，

業税が大正２年度分であり，所得税が元年度分「商工信用録」に豊田家のメンバーの名前は登であると見ることができる。また，同書の次の場しないか，登場していても所得税額は未詳と版である増訂６版では，営業税が大正４年度分，なっている。そこで，同じ手法で課税年度を確

所得税が３年度分と明記されている。これらかかめることはできないが，明治年間については，ら，同書増訂５版の所得税は大正元年度分であ名古屋商業会議所が作成した「名古屋商工人名

ると判断できる。その上で，同書に記載されて録」（明治42年４月刊）と「名古屋商工案内」（明いる呉服綿布問屋，太物卸商，機業の主だった

治43年３月刊，44年９月刊）が市内の主な商工人物35人（その中に豊田佐吉と佐助も含まれて業者の所得税額と営業税額の両者あるいはそのいる）の所得税額と「日本紳士録」第17版に記どちらかを記載しており，われわれは，これに載されている所得税額を比べてみると，両方で50

企業家研究〈第９号〉 2012.7

表２ 豊田佐吉・平吉・佐助と服部兼三郎の所得税額と営業税額の推移（円）
人
税

名
佐 吉
平 吉
佐 助
服部兼三郎
課税年度
種
所得税 営業税 所得税 営業税 所得税 営業税 所得税 営業税
刊行年月
10版
明治38.12
82
52
175
40.12
155
29
753
696
12
13
14
15
16
17
18
19

41.12
42. 4
42.12
43. 3
43.12
44. 9
44.12
大正元
２
３．３
３
４.11

97

850
101

269
269
269

97

825
113

963
963
1,023

192
142
276
374

200
56

30
29

1,089
1,090
1,046
1,046
2,269

備

考

明治41年
42年
43年

2,723
2,480

44年

3,846

大正２年

2,497

３年

所得税は43年度、営業税は44年度

1,862

43

215
187
187
187

394
653
531

241

注）各版の上段の数字は『日本紳士録』により，下段の数字は『名古屋商工人名録』（明治42年４月刊）。『名古屋商工案内』（明治43年３月刊以降分）による。
出典）名古屋商業会議所『名古屋商工人名録』（明治42年４月刊），『名古屋商工案内』（明治43年３月刊，44年９月刊，
大正３年３月刊，大正４年11月刊）。

数字が得られる22ケース中17ケース（77％）で佐吉・平吉・佐助・利三郎，藤野亀之助，児玉

数字がほとんど一致している。このことから，一造の５人について比べると全く同じであり，第17版の数字は大正元年度分であると見ること

その理由は不明であるが，23版と24版には同じができる。

大正７年度分の税額が記載されていることにな

次に，「日本紳士録」第23版所載の税額の年る。

度についても，同種の資料を用いて同じ作業を

24版の次の版である第25版は，順序からいっ試みた。これに使った資料は，同じ商工社編のて大正８年度を対象とすることになるが，大正「日本全国商工人名録」増訂７版であり，この「凡８年度については，「名古屋商工案内」（大正９例」によると，「営業税は大正６年度及７年度

年４月刊）があり，これに記載されている豊田を以てせり 是は調査の着手７年２月の開始に佐助の所得税額と営業税額は，「日本紳士録」

して７年末に終りしによる」とされており，所

第25版所載の佐助のふたつの税額と全く同じで得税が何年度分のものであるかについては全くある。「紳士録」第25版の対象年度は大正８年

触れていないが，当時の個人の所得税が，当該度である。

年の「予算」主義で年末までには税額が決定さ以上から，「日本紳士録」第17版，第23版，れていたことからみて，記載されている所得税

第24版，第25版に記載されている所得税額の対は大正７年度分であると見ることができよう。

象年度は次の通りであることが明らかとなっその上で，「紳士録」23版の数字と「商工人名録」

た。

増訂７版の数字を比べてみると，比較可能な33

第17版

大正元年度

ケース中31ケース（94％）で数字がほとんど一

第23版，24版

大正７年度致している。そこで，「紳士録」23版所載の税

第25版

大正８年度

額は大正７年度分であるということになる。そそしてそうなると，17版と23版の間にある版

して，「紳士録」第23版と第24版の税額を豊田について，年度を１年ずつ繰り下げて，

寄 稿 豊田ファミリーの所得の形成過程−豊田家事業の経営史序説−［山崎広明］

51

第18版

大正２年度

されている人物を13人選び，２つの数字を比べ

第19版

大正３年度

たところ10人（77％）で数字が完全にかもしく

第20版

大正４年度

は大まかに見て一致していた。このことから，

第21版

大正５年度

「紳士録」第28版の税額は大正12年度分である

第22版

大正６年度

とみることができる。

となるのではないかということが推定されかくて，残るは，「日本紳士録」第27版の税る。そこで，前に利用した「商工信用録」を使っ

額は，大正10年度分か11年度分か，そのいずれて，この推定の確からしさを試してみた。「商であるかという問題のみとなった。そこで，「商

工信用録」の第36版に大正３年度もしくは４年

工信用録」第46版と第48版で大正10年度の所得度の所得税額が，また39版に大正５年度もしく

税額が記載されている人物の中からイロハ順には６年度の所得税額が記載されているので，各税額500円以上の人物40人を選び，「日本紳士録」

年度についてアトランダムに10人程度の人物を第27版にも所得税額が記載されている人物18人

選んで各人の所得税額を調べ，それと「日本紳に つ い て２つ の 金 額 を 比 べ た と こ ろ，16人士録」各版に記載されている各人の所得税額を（89％）について数字が完全にかもしくは大ま対照したところ，その７−８割で額が完全に一

かに見て一致していた。このことから，「日本

致するかほぼ一致していた。このことから，上紳士録」第27版の数字は大正10年度分のもので記の推定の確からしさは相当に高いと判断できあるということになる。

る。
こうして，われわれが利用したいと考えていⅢ

豊田ファミリーの所得税額の推移

る「日本紳士録」の第28版以前の版の税額の対
象年度について，残るのは，第26版，第27版，

１ その全体像（概観）

第28版の３つとなったが，それぞれに対応さる

以上みてきたところを１つの表にまとめるべき年度としては，大正９，10，11，12年度のと，およそ表３の通りである。この表には，ま４つが残っているから，この４つのうちの１つ

ず「日本紳士録」各版の版の番号と各版に記載だけが余る（調査不能か不十分のため収録されされている所得税額の対象年度との対応関係をなかった）ということになる。このことを念頭明らかにした上で，豊田三兄弟（佐吉，平吉，に留めながら，これまでと同じように，「商工佐助）及び佐吉の娘婿の利三郎と佐吉の長男喜信用録」に対象年度が明示されている人物の所

一郎の各年度の所得税額が示されている。併せ得税額を手がかりに「日本紳士録」の数字と「商て，各人の税額の相対的位置を知るためのひと

工信用録」の数字とを照合する作業を試みた。

つの手がかりとして，三井物産の支店長（大阪「商工信用録」第45版で大正９年度の所得税

もしくは名古屋の）を歴任した藤野亀之助と児額が記載されている人物の中からイロハ順に

玉一造及び名古屋最大の綿布問屋となった服部「日本紳士録」第26版にも所得税額が記載され商店主服部兼三郎の税額も記されている。

ている人物を15人選び，２つの数字を照合した

また，各人の各年の税額の相対的位置をよりところ，13人（87％）で数字が完全にかもしく

的確に判断するには，各人の税額の名古屋市内

は大まかに見て一致していた。このことから，の高額納税者の納税額の中でのランキングを知「紳士録」第26版の税額は大正９年度分であるることが必要である。但し，各年度についてラとみることができる。

ンキングを調べるのは容易ではないので，ここ

また，「商工信用録」第49版で大正12年度のでは，幾つかの画期と思われる年度を選んで作所得税額が記載されている人物の中からイロハ業を行ってみた。取り上げた年度は，明治38，

順に「日本紳士録」第28版にも所得税額が記載

大正４，５，６，７，８，９，12，昭和２，３，52

企業家研究〈第９号〉 2012.7

表３ 豊田佐吉・平吉・利三郎・喜一郎と藤野亀之助、児玉一造、服部兼三郎の所得税の推移（円）
８版
９
10
12
13
14
15
16
17
18
19
20
21
22
23
24
25
26
27
28
29
30
31
32
33
34
35
36
37
38
39
40
41
42

明治35年
36
38
40
41
42
43
44
大正元年
２
３
４
５
６
７
７
８
９
10
12
13
14
昭和元年
２
３
４
５
６
７
８
９
10
11
12

佐 吉
―
―
82
155
97
97
―
―
(142)
270
374
491
1,752
4,187
352
352
365
294
―
―
―
―
471
25,79019,571
23,516
―
―
―
―
―
―
―
―

平 吉
―
―
―
―
―
―
―
―
―
30
29
27
54
1,086
4,339
4,339
10,418
3,134
―
1,779
2,756
2,978
3,705
4,413
56,716
4,768
2,247
2,247
839
1,178
2,671
3,597
17,672
3,086

佐 助
―
―
52
29
―
―
113
―
200
―
187
166
572
4,559
8,747
8,747
9,176
3,943
4,199
15,33813,993
13,07917,46615,301
15,832
29,69835,589
9,123
6,283
18,57016,84630,19423,37533,142

利三郎
―
―
―
―
―
―
―
―
―
―
―
―
―
―
49
49
93
146
2,409
12,776
7,994
7,603
18,363
9,801
13,025
17,153
20,313
20,313
14,62527,234
41,628122,919
74,83081,896

喜一郎
―
―
―
―
―
―
―
―
―
―
―
―
―
―
―
―
―
―
―
―
―
―
1,046
1,805
3,265
5,043
5,356
34,704
24,68068,44974,958114,896
51,26460,531

藤野亀之助 児玉一造 服部兼三郎
27
24
―
27
38
―
54
175
―
―
753
―
328
850
―
―
825
―
217
963
―
―
1,023
―
2,204
1,802
―
150
215
―
592
241
―
262
―
168
233
168
262
383
198
―
576
243
614
576
243
614
776
349
―
―
390
―
―
5,225
―
―
30,403
―
―
―
―
―
―
―
―
―
―
―
―
―
―
―
―
―
―
―
―
―
―
―
―
―
―
―
―
―
―
―
―
―
―
―
―
―
―
―
―
―
―
―

注1）佐吉の大正元年の（）内の数字は『増訂５版 大日本商工人名録』による。
2） 佐吉の大正６年の数字は，原典では，41,877円となっているが，自動織布工場の操業実態から見て，前年（５年）の1,752円から，所得税額が一挙に24倍になるとは考えにくい。原典の数字が縦書き（漢数字）で，前の行の末尾に四一八，次の行の頭に七七と書かれている事から見て，七を誤って七七と記したとも考えられるので，ここでは一応
4,187円とした。また，41,877円の所得税を納めていれば，後掲表７（大正６年度分の税額）で，２位にランクされるはずである。
3） 利三郎の昭和11年の数字は，『日本紳士録』第41版では7,483円となっているが，下１けたの数字が脱落していると思われるので，一応74,830円とした。
出典）交詢社『日本紳士録』各版。

４，８，12の各年度である。また，この作業をここではそれに先立って，豊田ファミリーの所行うに当たり念頭に置いていた仮説は，豊田得の形成過程という本稿のテーマとの関連で，ファミリーの高所得者（＝高額納税者）への成表４から読み取れる特徴的な事実についてコメ長であったので，ランキングも上位100位までントしておくこととする。

に限ることとした。こうして作成されたのが表４である。

まず，この表で佐吉については，彼が大正10年から昭和元年まで居を上海に移したため，日

この表４についての立ち入った考察は，以下

本内地では所得税を納めなかったという事実にでいくつかの時期に分けて行うこととするが，注意することが必要である。また，ランキング

寄 稿 豊田ファミリーの所得の形成過程−豊田家事業の経営史序説−［山崎広明］

53

表４

豊田佐吉・平吉・佐助・利三郎・喜一郎の所
得税額の名古屋市におけるランキングの推移

年 度
明治38年
大正４年
５年
６年
７年
８年
９年
12年
昭和２年
３年
４年
８年
12年

佐吉
61
（12）
④

⑥
⑨
⑧

平吉

佐助

利三郎 喜一郎とした。
表４を時系列に沿って眺めてまず第一に目につくのは，三兄弟のランキングが第一次世界大
戦中・後のブーム期に急上昇し，佐吉は大正５

80
27
(12)
(17)
73
①
85

75
(18)
(11)
(14)
⑩
⑧
(16)
(15)
⑥
⑦
(11)

年，佐助は大正６年，平吉は大正８年からそれぞれ上位20位以内に入り，佐助，平吉は大正９年にもその地位を維持していたということであ
(14)
30
(20)
(19)
⑥
③

る。
そして，佐吉の納税額は大正７年以降激減し
78②⑥

注）番号に附した○印は10位以内であることを示す。
（ ）印は，11-20位であることを示す。
空欄は，税額の記載がないか，101位以下であるケース。

たが，後にやや立ち入って見るように，その所得は実際には佐助，平吉を大きく上回っていたように思われる。その意味で，この時期の末期（大正９年）には三兄弟そろって高所得者になっていたと見ることができる。そして，反動恐慌
後も佐助はその地位を維持し，佐吉も昭和２年は100位までしか調べなかったため，101位以下の帰国後，その地位に戻っていた。これに対しについては一括して101位以下として処理してて平吉の地位は不安定だったが，後に触れるよいる。

うに，大正14年には貴族院議員選挙人名簿に名

国税納税額を基準として所得が多い人を示すを連ねる「多額納税者」の一角を占め，この表ことばとしては，「多額納税者」が最も著名ででも昭和３年には第１位になっていた。さらにあるが，これは貴族院多額納税議員の選挙人を

昭和恐慌後の準戦時期（昭和７−12年）には，選ぶ基準として用いられ，，渋谷隆一編の「大佐助が前の時期に引き続いて20位以内の地位

正昭和日本全国資産家地主資料集成

Ⅳ」（柏（ほとんど10位以内）を維持する一方で，佐吉

書房）に大正７年，14年，昭和７年分の名簿がの遺産とその事業を継承した利三郎と喜一郎が記載されている。しかし，この基準となるのはともに10位以内へとランキングを上げて，名古

国税三税（地租，所得税，営業税）の合計額で屋のトップクラスの大所得者となったのでああり，所得の大きさを知ろうとするわれわれのる。

目的に十分に適合的であるとはいえないし，上記「集成」に収録されている「多額納税者」の

２ 明治末期

人 数 も 大 正７年15人， 大 正14年， 昭 和７年 各「織機王」豊田佐吉の発明家，事業家として300人と一定していない。

の活動の軌跡については，「豊田佐吉伝」やト表４に示されている豊田家の５人の人物の所

ヨタ系各社の社史をはじめとして多数の文献が得税額ランキングの動きを素直に眺めると，平あるが，彼のその時々の経済状態を具体的に示吉を別にして，20位以上への上昇とその層へのす記述はほとんど見られず，あったとしてもそ定着という事実をその特徴として指摘できるよ

れを裏づける資料を欠いている。そのような状うに思われる。そして，後に具体的に説明する

況の中で，商業興信所編の「大阪市神戸市名古

ように，この層には，名古屋財界の著名な人物

屋市商工業者資産録」（明治34年調が多数顔を出している。そこで本稿では，この明治34年12月現在における豊田佐吉の工場経営層を名古屋市内の「大所得層」と呼ぶこととし，の状況について次のような事実を伝えている。

このグループとの関連で，豊田家の５人の人物（商業興信所，明治35年，名古屋42ページ）この所得税額の推移の特徴を浮き彫りにすることれによると，佐吉は名古屋市東区武平町で織物

54

企業家研究〈第９号〉 2012.7

35年刊）が，業を営んでおり，宅地・家屋の資産額1,137円で，ていないとみるのが至当であろう。元号が明治

営業税22円，所得税３円を納めていたという。

から大正に変わったのは明治45年７月30日だか

佐吉は，明治32年10月から（名）井桁商会技師

ら，この調査はこの日からこの年の末までの間長に就任していたが，由井常彦によると，「同に行われ，恐らく明治45年度の所得税額から所社技師長の就任は一年数ヶ月で，1901（明治

得額を逆算して推定したのであろう。当時の所

34）年末までには辞任している」（由井，2000年，得税制では，毎年４月末までにその年の「予算」

86ページ）から，この調査は，佐吉が井桁商会にもとづいて所得を申告することになっていたを辞めて織布業を自営し始めた後に行われたもから，明治45年４月における所得税の申告時点のと見ることができる。明治34年度の所得税ので，未だ準備中の工場の成果を予想して所得を申告がいつ行われ，その時に佐吉が井桁商会と申告するとは考えにくい。

どういう関係にあったか定かではないが，彼が

上述のように，佐吉は明治43年４月に豊田式

34年末現在武平町で織布業を営んでおり，34年

織機（株）を辞めたが，同社の「創立三十年記

度分の所得税として３円を納めていたことは確念誌」の附録「年譜」や「重役一覧」を見ると，かである。そして，当時の所得税制では，所得公式には，大正２年３月期まで常務取締役の地

300円が課税最低限であり，所得300円以上500位に留まっていたから，明治45年時点で彼は会円未満層の税率は10／1000だった（大蔵省，昭社からそれなりの役員報酬乃至は給与を得てい和32年，984ページ）から，所得税３円の人のたと考えられ，3,500円の所得にはそれが反映

所得は300円ということになる。当時の佐吉は，されていたのであろう。

所得税の課税最低限に当たる300円の所得を稼前に見たように，明治34年における佐吉の所いでいたのである。一方，「名古屋市統計書

得は推定300円だったから，10年余りの間に所

明治34年」によると，当時の大工（上等）の日

得が10倍余に増加したことになる。その上で，給は630厘（0.63円）であり，仮にひと月に25

この所得水準が当時の県内の綿織物業界の中で日働くとするとその年収は189円となる。井桁

どのような位置にあったかが問題であるが，上商会を辞めて織布業を自営し始めた頃の佐吉記「一覧表」によると，知多郡岡田の代表的綿は，「上等」の大工の手間賃の1.6倍位の所得を布問屋竹之内源助が4,000円，佐吉が開発した稼いでいたと考えられる。

力織機に目をつけ（資）乙川商会を共同経営しその後における佐吉の所得の稼得状況について佐吉の織機の開発を助けた知多郡亀崎町の綿ては，，大正元年調べの「愛知県尾張国（名古布仲買商石川籐八が3,000円であった。
（竹内則

屋市を除く）資産家一覧表」があり，これによ三郎，大正２年，17，53ページ）知多の郷土史

ると愛知郡中村に住む佐吉が3,500円，西春日家として無名の時代の佐吉の苦闘を助けた人々

井郡金城村に住む平吉が2,000円の所得を得ての貢献に光りを当てた小栗照夫の「豊田佐吉といた。（竹内則三郎，大正２年，281，359ページ）

トヨタ源流の男たち」によると，明治23年，岡「豊田紡織株式会社史」によると，佐吉は明治田村で籐八は佐吉と知り合った。当時，籐八は43年４月に豊田式織機（株）を辞め，43年５月

有力な旦那衆の一人，竹之内源助邸の座敷にい

８日から44年１月１日までアメリカ，ヨーロッた人，一方，佐吉は見習いの大工，23歳，庭先パを旅した後，自分で「パンの資」と織機の発から籐八，源助を眺める位置にあったという。

明・開発の資金を稼ぐために織布工場を経営す（小栗，平成18年，60，61ページ）22年にして，ることを企て，大正元年10月に豊田自動織布工

佐吉はかって庭先から仰ぎ見ていた知多の旦那場を創設したとされている（豊田紡織株式会社，衆と肩を並べる所得を稼げるようになったので

昭和28年，13−17ページ）から，この所得にはある。しかし，その所得にしても，当時の三井

未だ自動織布工場の操業に伴う成果は反映され

物産大阪支店長の藤野亀之助や新興の綿布問屋

寄 稿 豊田ファミリーの所得の形成過程−豊田家事業の経営史序説−［山崎広明］

55

として急成長しつつあった服部商店の服部兼三

正元年の142円から６年の4,187円へと30倍近く郎と比べると未だかなりの差があった。前掲表に増加した。大正６年の所得税率（表５のA欄）

３によると，服部の所得税額は明治40年代にから課税対象となった所得を推定するとおよそ入って急増し，大正元年には，1,802円を数え以下の通りである。

ており，これは佐吉の約13倍である。もっとも，当時の税制では，所得が上昇するにしたがっこの税額は大正２年以降大きく減少しているて「逓次に」税率が上昇することになっていた。

が，これは大正元年に服部商店が法人化（株式表５B欄には，各所得階層の上限の所得に対す会社化）し，それまでの商工業所得が役員報酬るその階層に属する分の税額が示されており，等の給与所得と配当所得に代ったが，当時の税

例 え ば， 所 得2,000円 で あ れ ば，「1,000円 超 」

制では配当所得は非課税であり，給与所得は商の階層であるから，1,000円を超える所得（2,000

工業所得に比べると通常ははるかに少なかった

円−1,000円＝1,000円）について35／1,000のからである。一方，藤野の所得税額は，大正元

税率で課税され，その分の所得税は35円となる。

年が突出して大きいので，これは例外としてししかし，2,000円の所得については，1,000円以

ばらくおき，その前の217円−328円あたりが通下の所得について，25／1,000の税率での課税常の額であるとすると，それでもこれは佐吉の（1,000円×25／1,000＝25円）もあるから，そ所得税額の1.5−2.3倍であった。

の分を加えて，（25円＋35円＝60円）が所得2,000円に対する所得税ということになる。こういう３ 第一次世界大戦中・後のブーム期

ことで，表５C欄（累計）には，当該所得が属

豊田自動織布工場の操業後は，第一次世界大する所得階層の所得の上限に当たる所得に課さ戦中のブーム，大正８年の戦後ブームに恵まれれる各階層分の最高税額の累計が示されていて，その規模が急速に拡大するとともに業績もる。そこで，例えば所得額6,000円の所得税額は，

好調で，これを反映して佐吉の所得税額は，大「5,000円超」の階層であるから，（6,000円−

表５ 大正６年の所得税率（円）5,000円＝1,000円）に対して課されるこの階層

（A）
（B）
（C）
所得階層
税
率 最高税額 累計1,000円以下
25/1000
25
25
1,000円超−2,000円以下
35/1000
35
60
2,000円超−3,000円以下
45/1000
45
105
3,000円超−5,000円以下
55/1000
110
215
5,000円超−7,000円以下
70/1000
140
355
7,000円超−10,000円以下
85/1000
255
610
10,000円超−15,000円以下 100/1000
500
1,110
15,000円超−20,000円以下 120/1000
600
1,710
20,000円超−30,000円以下 140/1000
1,400
3,110
30,000円超−50,000円以下 160/1000
3,200
6,310
50,000円超−70,000円以下 180/1000
3,600
9,910
70,000円超−100,000円以下 200/1000
6,000
15,910100,000円超
220/1000――の分の所得税（1,000円×70／1,000＝70円）を

注1）最高税額は，各階層の上限の所得（例えば，1,000
円超2,000円以下の層の場合は2,000円）のうち，この階層に属する所得に対する税額（［2,000円−1,000円］×35/1,000）である。
注2）累計は，当該所得が属する階層の１つ下の階層の所得の上限に当る所得（例えば，所得2,500円の場合は，１つ下の階層は，1,000円超2,000円以下であり，その上限は2,000円となる）に課される，各階層分の累計（例えば，この例では，25円＋35円＝60円）である。
出典）『明治大正財政史 第６巻』，1059〜1060ページ。

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企業家研究〈第９号〉 2012.7

求め，これにこのひとつ下の階層（3,000円超）の欄の累計215円（5,000円の所得に対する所得税額）を加えた額（70円＋215円＝285円）ということになる。
したがって，佐吉の大正６年度分の所得税額
4,187円に対応する所得を求めるには，表５C欄（累計）で，この金額以下でこれに最も近い
金 額 を 探 す と3,110円 で あ り， こ の 階 層 は「20,000円超」であるから，佐吉の所得は，このひとつ上の層「30,000円超」であり，30,000
円を超える所得に課される税率は160／1,000だから，求める所得をXとすると，（X円−30,000円）×160／1,000＝4,187円−3,110円という式が成立する。この式を解くと，X円＝1,077円÷
160／1,000＋30,000円＝36,731円となる。佐吉の大正６年度の推定所得は36,731円である。
大正元年の所得3,500円と比べると，約10倍

の増加であり，ランキングでみると，佐吉は大以 上 か ら， 大 正７年２−12月 分 の 合 計 は，

正５年度12位，６年度４位と，いずれにしても4,900円 ＋14,700円 ＋8,750円 ＝28,350円 と な

この頃には上位20位以内の「大所得者」になっる。

たといえる。そして，佐吉の所得税額は表３に

但し，これは役員全員に払われた金額であり，よると，大正４年度から６年度にかけては，藤これが当時の役員４人にどう分割されたかは分野亀之助や服部兼三郎及びこの頃から「紳士録」

らないが，仮に社長の佐吉に１／２が払われたに顔を出すようになってきた児玉一造（三井物とすれば，彼の役員報酬等は14,175円だったと

産名古屋支店長）のそれを大きく上回るようにいうことになる。

なっていた。

配当

ところが，佐吉の所得税額は，大正７年度以

大正７年３月 期（ 大 正７年２−３月 ）300

降急減し，大正７年度352円，８年度365円，９万 円 ×0.05（５分 配 当 ） ×２／12＝

年度294円となり，大正10年度以降は佐吉が住25,000円

所を上海に移したために，「紳士録」自体にそ

大正７年９月期（大正７年４−９月）の名前が登場しなくなった。大正７年には自動

120,000円

紡織工場（大正３年２月に自動織布工場が改称

大正８年３月期（大正７年10月−８年３月）された）の事業が法人化されて豊田紡織（株）

120,000円となり，それまでの商工業所得が，その後は給

このうち，７年10−12月分 120,000円×与所得と配当所得に変わり，大正８年度までは

３／６＝60,000円

配当所得が非課税（９年度からは収入の６割に以上から，大正７年２−12月分の会社が支のみ課税）だったから，所得税額が大幅に減る

払った配当金の合計は，25,000円＋120,000円

こと自体は一応うなづけるが，それにしても，＋60,000円＝205,000円となるが，佐吉の持株税額が前年度の十分の一以下になるほどの減税

率は48％であるから，彼の取り分は，205,000

効果がどうして出てきたのか，この間の税務処

円×0.48＝98,400円である。

理については一切不明である。

か く て， 佐 吉 の 大 正７年 の 推 定 所 得 は，しかし，豊田紡織（株）については，毎期「営14,175円＋98,400円＝112,575円である。

業報告書」が発表されており，それによって佐同じような方法で，大正８年，９年の所得を

吉の役員報酬を推定したり，配当収入を計算し推 定 し て み る と， 大 正８年468,775円，９年たりすることによって，彼の実際の所得を推定

492,000という巨額になる。大正７年と比べて，することは一応可能である。

８年，９年の所得が急増しているが，これは，（大正７年度分）

大正８年の戦後ブームに恵まれて，大正９年３

役員賞与金及交際費
大正７年９月期（４月−９月）

月期に会社の純益金が激増したことを反映して
14,700円

いる。念のためにその推移を見ておくとおよそ８年３月期（大正７年10月−８年３月）

以下の通りである。

17,500円

大正７年３月期

145,136円

大正７年２−３月分は第１期の「営業報告

７年９月期

166,388円

書」未見のため不明であるが，大正７年

８年３月期

175,698円

９月期と同じ額が２ ヵ月分支払われて８年９月期

213,833円

いたとすれば，14,700円×２／６＝4,900

９年３月期

1,591,905円

円

９年９月期

204,276円

10年３月期

203,650円

大正８年３月期の17,500円のうち７年10−12月分は，17,500円×３／６＝8,750円

当時の所得税制では，毎年４月までにその年

寄 稿 豊田ファミリーの所得の形成過程−豊田家事業の経営史序説−［山崎広明］

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の「予算」にもとづいて所得を申告することにあり，豊田佐助の個人経営。明治42年２月創立。

なっており，当然のことながら，通常はできる

豊田佐吉が豊田式織機（株）にいた時に発明し限り少な目に所得を申告するだろうから，所得た織機の営業的試験を行うことが必要であるこ

税額にもとづく所得の推計は，実際より少な目とを力説したが，重役陣に反対されたため，個になると考えるべきだろう。一方，大正７−９

人でそれを行うべく設立されたものである。最年分の佐吉の所得について行った以上の推計

初は，鐘紡兵庫工場へ持って行って試験し，失は，基本的に「営業報告書」ベースの事実にも敗して持ち帰った織機30台を据付け，その後「織とづいている（役員報酬等の社長の取り分の比布の利益金に依って取り替へて70台に増加し，率のみは仮定にもとづいているが）から，上記

明 治43年 に は100台， そ れ か ら120台，150台，の大正６年の推計所得と７年のそれとを比較す200台と増加して工場の改築を行ひ，今日ではる際には，このことを考慮に入れなければなら600台になってゐる。これらの拡張を全部利益ないが，上記の推計によれば，大正６年から７金によって行ひ得た。
」その経営は弟の佐助に年にかけて所得が３倍になっており，この増加委ねられ，その製品菊天（菊印天竺）は素晴し倍率をある程度割り引いたとしても，２倍以上い売れ行きを示し，佐吉は，「その失意時代にに増加したことは確かであろう。そして，そのここから発明に要する実験費を得ることができ

後大正８，９年度と，佐吉の推計所得は，特にた。」（田中忠治，昭和８年，154，155ページ）

大正９年３月期の超好業績に恵まれて大正７年

豊田織布押切工場の操業年月が明示されていの４倍以上に急増したから，実際の佐吉の所得ないが，農商務省の「工場通覧」によると，このランキングは，大正７年以降も20位以内でれに当ると思われる工場（名称は微妙に異なっあった，そして恐らくはその中でもトップクラている場合があるが）の創業年月は明治33年８スに位置していたであろうと推定しても大過な月である。また，最初の工場が西区北押切町へかろう。

移転した年が大正７年となっているが，豊田英

一方，豊田佐吉の二人の弟である平吉と佐助二の「決断」によると，「大正六年に工場が移

は，佐吉が独力での織機の開発に苦闘している

転したのは，お堀端は周囲に民家があり，工場時代にその手足となって兄を助けたが，平吉はを拡張できなかったからだ。ちょうど第一次大明治33年８月，佐助は明治42年２月からそれぞ戦のころで，景気がよく，儲けたから工場を拡れ自分の工場を持って織布工場主としての道を張しようということだろう」（豊田英二，2000年，歩み始めた。のちの豊田織布押上工場，同菊井

21ページ）と記されている。
「工場通覧

工場が彼らの自立の拠点となった工場であるもこの工場の創業を大正６年２月としている。

が，この二工場の沿革について，「豊田佐吉伝」

表６ 豊田織布押切・菊井工場の職工数の推移

は，それぞれ次のように述べている。
豊田織布押上工場 豊田平吉が個人で経営の任に当ってきた工場。最初は佐吉の武平町時代に，「兼松寅之助，服部兼三郎両氏が名古屋市
西区堀端町に共同で創立した織布会社であったが，業績挙らず遂に閉鎖の止むなき状態に立ち至ったのを，後に平吉氏が個人で引受け，大正七年今日の西区北押切町へ移転」した。昭和２

年末
明治35年
40年
42年
大正５年
６年
７年
８年

豊田織布押切工場
42人
43
―
70
300
255
543

Ⅵ」

豊田織布菊井工場
―
―
36人
348
469
463
469

出典）後藤靖編集『工場通覧Ⅰ・Ⅱ・Ⅲ・Ⅳ・Ⅴ・Ⅵ・Ⅶ・Ⅷ』（柏書房，1986年）

年紡績も開始し，昭和４年１月に株式組織に変この平吉と佐助の工場の規模拡大の跡をた更した。（田中忠治，昭和８年，153ページ）

どってみると表６の通りで，英二が述べている

豊田織布菊井工場

58

名古屋市西区西薮下町に企業家研究〈第９号〉 2012.7

通り，平吉の押切工場の職工数は，大正５年末

の70人から６年末の300人へと急増し，７年末には255人へとやや減少したものの，８年末に４

反動恐慌後の「慢性不況期」

は543人と５年末の８倍近くまで急増している。

佐吉は，大正10年11月15日に住所を上海へ移

また，佐助の菊井工場の職工数は，明治42年末

したが，数年の後病気で体力が弱ってきたことの36人から大正５年末の348人，６年末の469人もあって，昭和２年９月29日には日本へ帰国しへと増加し，明治42年末から大正６年末にかけた２。そして，昭和２年からは「日本紳士録」ての増加倍率は13倍に及んでいる。この工場規の上でも，多額の所得税を納める人物として再模の急拡大とブーム期の綿布価格の急騰を反映

び登場するようになった。表４によると，彼のして，平吉と佐助の所得税額は急増し（表１），

ランキングは，昭和２年度６位，３年度９位，そのランキングも表４に示されるように急上昇

４年度８位と昭和５年10月30日に逝去するまでして，二人そろって大正８，９年には上位20位

終始10位以内の地位を保っていた。
「日本紡織

以内の大所得層にランクインした。そしてこの年鑑昭和４年」に記載されている「会社商店間，大正７年調べの「貴族院多額納税者名簿」（愛重役幹部所得税一覧」によって，昭和２年度分

知県分）で佐助は，表７に示されるように，８の大紡績会社及び大繊維商社の社長，副社長の位に位置していた。

所得税額と豊田佐吉・佐助・利三郎のそれとを

表７ 愛知県の「多額納税者」（大正７年調べ）

比べてみると表８の通りで，佐吉は大紡績・大

うち
順位
氏名
国税合計
所得税
１ 鈴木金右衛門 91,983 91,427
9,770
２ 後藤 新十郎 11,262
8,069
３ 中埜又左衛門 11,178
9,366
豊島 半七
10,381
４
6,643
小栗 三郎
10,178
５
8,129
吉田 栄助
8,669
６
7,226
森
林平
8,088
７
4,599
豊田 佐助
6,028
８
5,164
判治孫斉治
5,682
９
3,693
村瀬 周輔
5,560
10
3,429
小出庄兵衛
5,449
11
3,125
高松 定一
5,391
12
4,709
鈴木 政吉
5,309
13
1,972
鈴木総兵衛
4,808
14
1,474
15 春日井丈右衛門 4,767

商社の社長とほぼ肩を並べており，
弟の佐助は，

住所

職業

名古屋市
同
半 田 町
一 宮 町
半 田 町
名古屋市
浅 井 町
名古屋市
幡 多 郡
名古屋市
同
同
同
同
同

商
同
同
同
同
同
医
工
商
同
同
同
工
商
同

出典）渋谷隆一編『大正昭和日本全国資産家地主資料集
成Ⅳ』（柏書房株式会社，昭和60年）４ページ。

中・後のブーム期に急速にその地位を高めて，佐助は大正６年以降，コンスタントに20位以内

そして，この所得の源泉については，対象が昭和２，３年に限られているが，表９のような興味深い資料がある。佐吉の場合には，配当が全体の７−８割を占め，２−３割が役員報酬等の給与所得であり，配当収入は両年度で大きな違いはなかったが，給与所得は，恐らくは晩年に健康をそこねたことから，２年から３年にか
表８

紡績関係大会社社長・副社長と豊田ファミリーの所得税額の比較（昭和２年決定税額）

氏 名
税 額
会社名
谷口 房蔵 52,868円 大阪合同紡
菊池 恭三 46,571 大日本紡八代祐太郎 37,935 福 島 紡
阿部房次郎 30,698 東 洋 紡
児玉 一造 26,409 東洋綿花

長で101位以下にとどまっていたが，第一次大戦

大日本紡の副社長とほぼ拮抗していた。

丸紅商店
日 清 紡
日本綿花

山田
穆 30,887
庄司 乙吉 16,836

日本綿花
東洋紡

秋山 広太 8,927
福本元之助 8,452

大阪合同紡
大日本紡

豊田 佐助 15,301

クラスの所得水準を実現していたと考えられるから，この時期に，豊田三兄弟はそろって大所得者となったのである。

副社長

既に見てきたように，実質的にこの層のトップ

税 額

豊田 佐吉 25,790円

伊藤長兵衛 23,846
宮島清次郎 19,748
喜多 又蔵 18,814の地位を維持し，平吉も大正８，９年にはその仲間入りをすることになった。そして，佐吉も氏 名社

このように，平吉と佐助は，表４に示される
ように大正４年までともに所得税額ランキング

東洋紡の副社長，娘婿の利三郎は大阪合同紡や豊田利三郎 9,801

出典）日本紡織通信社『日本紡織年鑑』昭和４年 48-52
ページ所載「会社商社重役幹部所得税一覧」より作成

寄 稿 豊田ファミリーの所得の形成過程−豊田家事業の経営史序説−［山崎広明］

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表９ 豊田三兄弟の所得とその内訳（昭和２・３年分）（円）
所得決定額
昭和２年
豊田佐吉
３年
昭和２年
豊田佐助
３年
豊田平吉

昭和３年

商 工 業

(100)
152,060(100)
122,390(100)
102,860(100)
106,690(100)
290,500(29)
30,000(31)
32,900(93)
270,000

所 得 の 内 訳
当
俸 給 等
(69)
(31)
105,160
46,900(78)(22)
95,18727,433(33)(38)
34,03038,800(38)(31)
40,09833,600( 6)( 1)
16,500
3,200

配

そ の 他

(0)
△230
(0)
30
(0)
92
(0)
800

推
定
所 得 額
(99.7)
151,543(99.6)
121,929(98.8)
101,595(97.6)
104,124(99.9)
290,217出典）大蔵省『第三種所得税大納税者調』昭和２年分，３年分。
注1）（）内は所得決定金額に対する百分比。
2）推定所得額の（）内は，所得決定金額に対する百分比。

けて６割程度に減少していた。

得と配当と給与所得にほぼ三等分されていた。

豊田家の４人が豊田系３社（豊田紡織，豊田

彼の場合には，豊田系各社からの配当と菊井紡紡織廠，菊井紡織）の役員をどのように兼任し織専務としての報酬のほかに，自前の工場であていたか，その状況を大正15年度下期についてる豊田織布菊井工場からの商工業所得がそれら示した表10をみると，佐吉は佐助以上に幅広と並ぶウエイトを持っていたのである。

く，かつ深く３社にコミットしていたが，昭和

表11３年には給与所得で佐助が佐吉を上回っていた

豊田織布押切工場（押切紡織）と豊田織布
菊井工場の職工数の推移

ことからもこれはいえそうである。表９につい

年月末てここでもうひとつ注目すべきは，前に大正７

大正８年12月
10年12月11年12月
昭和５年３月
６年10月
７年10月
11年９月

−９年度について行ったと同じ手法（所得税額と税率の構造から逆算して課税対象となった所得を推定する）による推定所得額と実際の所得決定額とがほとんど一致しているということである。このことは，われわれの本稿における所
得の推定の確度の高さを証明しているといえよう。
表10

大正15年度下期における豊田ファミリー４人の豊田系企業に対する役員兼任状況

佐 吉
平 吉
佐 助
利三郎

豊田紡織
社 長
―
―
常務取締役

豊田紡織廠
社 長
―
―
取締役

菊 井 紡
監査役
取締役
専務取締役
取締役

出典）各社『営業報告書』大正15年度下期分

豊田織布押切工場（押切紡織）
543人
495
374
550
489
526
685

豊田織布
菊井工場
469人
280
508
310
290
330
369

出典）大正８年12月末は前掲『工場通覧Ⅷ』，大正８年12月末，11年12月末，昭和６年10月末，昭和11年９月末
は協調会編『全国主要工場銘仙名簿』各版，昭和５年３月末は名古屋工業研究会編『名古屋工場要覧』（昭和５年６月），昭和７年10月末は愛知県警察部工場課『愛知県工場要覧』（昭和８年８月）による。

そして，豊田織布菊井工場のこの時期における操業規模は表11の通りで，大正８年12月末の469人から10年12月末の280人へと大きく減った後11年12月 末 の508人 へ と８割 以 上 増加 し，昭和恐慌期の昭和５年３月末の310人へと再び佐助は，表４に明らかなように昭和４年まで大幅に減少する等，市況の変化に機敏に対応し終始20位以内の地位を維持し続けた。そして，て操業規模を変動させていたように思われる。

既に見たように，昭和２年度には大紡績会社やまた佐助は，大正14年に作成された「貴族院多大商社の副社長クラスの人物と肩を並べる所得額納税者名簿」にも顔を出しており，その愛知を得ていた。また，昭和２，３年度の所得の源

県における順位は26位であり，名古屋の有力呉泉を見てみると表９の通りで，それは商工業所

服商滝定助（22位）や綿布商服部与吉（27位）

60

企業家研究〈第９号〉 2012.7

と肩を並べていた。（澁谷隆一，昭和60年，236

等豊田系企業の要職に就いたほか，豊田紡織のページ）

関係会社となっていた中央毛糸紡績，中央紡績

佐吉，佐助と比べて次男平吉の地位は不安定のほか日亜拓殖の取締役も兼ねていた。（「日本で，表４に示されるように，そのランキングは，紳士録

大正９年度の17位から12年度の101位以下へと程で，表４に明らかなように，彼の名古屋市に大きく下がり，昭和２年度の73位から３年度のおける所得税額ランキングも上昇し，大正12年

１位へと急浮上した後４年度には85位へと再び以降，昭和２年を別として（この年は30位だっ大きく低下した。そして，表９によると，昭和た），上位20位以内の地位に定着した。上述の３年度には27万円という巨額の商工業所得を挙役員としての各社への関与が次第に拡大したこ

げて名古屋市トップ，全国的にも96位に位置すと，この時期には彼個人の豊田系各社の株式のる大所得者となったが，この表における彼の配所有はそれ程多くなかったことからみて，彼の当所得と給与所得を佐吉，佐助のそれと比べる

所得の増加は主として給与所得によってもたらと明らかなように，彼の所得，特に後者は相対されていたと推察される。

第34版，昭和５年，61ページ）この過的に少なかった。前掲表10からもうかがえる

反動恐慌後昭和４年に至るまでのいわゆる慢ように，彼は豊田系各社とのかかわりでも，弟性不況期に，佐吉は昭和２年の帰国後直ちに大の佐助が経営する菊井紡織の取締役をつとめる

所得者の地位に復帰し，佐助は引き続きその地だけであったし，各社株式の持株数も少なかっ位を維持し続けた。そして，，この時期のなかたから，自前で経営する豊田織布押切工場（昭ば頃からは，三兄弟の次の世代を担う利三郎も

和４年１月に法人化されて豊田押切紡織株式会

このグループの仲間入りを果たした。但し，平社となった）からの商工業所得が所得の主源泉

吉の所得は不安定で，この３人と比べるとそのだった。ところが，この工場の経営は必ずしも成果は劣ったが，それでも，昭和３年度には巨

好調とはいえず，表11に明らかなように，そ額の商工業所得を挙げたり，大正14年度には貴の操業規模（職工数）は大正８年12月末の543

族院議員選挙の「多額納税者」に列せられたり人から11年12月末の374人へと３割以上縮小し，して，その存在感を示していた。

その後は恐らく昭和４年における法人化（と紡織兼営化）によって昭和５年３月末の550人へ

５

昭和恐慌後の景気回復・拡大期と拡大したが，法人化後の豊田押切紡織の経営

豊田佐吉は，昭和５年10月30日に64歳で波乱は芳しからず，昭和13年９月期まで繰越欠損をの人生に幕を閉じ，彼の遺産の多くは利三郎と抱える状態であった。このような状況の中で，喜一郎によって相続され，彼が占めていた豊田

なぜ昭和３年度のみ多額の商工業所得を挙げる

系企業のうち最も重要な企業である豊田紡織とことができたか，その理由は今のところ不明で豊田紡織廠の社長のポストは，豊田佐助と豊田ある。なお，平吉も大正14年に作成された「貴利三郎によってそれぞれ引き継がれた。そして

族院多額納税者名簿」に顔を出しており，愛知

昭和恐慌期には，豊田系企業の業績の悪化を反県で128位に位置していた（澁谷，昭和60年，映して，佐助と平吉の所得税額は，昭和５年度

249ページ）。

の35,589円から７年度の6,283円へ（佐助），昭

佐吉家の跡継ぎである利三郎は，神戸高商を

和４年度の4,768円から７年度の839円へ（平吉）

卒業後，東京高商専攻科，伊藤忠（名）マニラとそれぞれ大きく減少した。しかし，昭和６年

支店勤務を経て佐吉の娘婿となり，大正４年か12月の金輸出再禁止と同年９月の満州事変を契ら佐吉家の事業の経営に参画していたが，次第機として景気が回復に転じ活況を呈するに伴っに実力を発揮して，昭和４年には，豊田紡織常て，特に佐助の所得税額は増加に転じ，10年度

務，豊田紡織廠専務，豊田自動織機製作所社長には30,194円，12年度には33,142円を記録して，

寄 稿 豊田ファミリーの所得の形成過程−豊田家事業の経営史序説−［山崎広明］

61それまでのピークである５年度の35,589円に近円）を受け取った。

い水準（５年度比93％）に迫っていた。しかし，

上記の日から昭和６年12月までの間に，喜一

何といってもこの景気上昇過程で目立ったの郎が13,500ポンド（135,000円）を受け取った。

は，佐吉の後継者である利三郎と喜一郎の所得

昭和９年９月11日以降に，喜一郎が45,000ポの 増 加 で， 利 三 郎 の 所 得 税 額 は，５年 度 のンド（675,000円）を受け取った３。

20,313円 か ら７年 度の14,629円へと減少した

これらの金額を喜一郎が実際にいつどのよう

後，８年 度 か ら 増 加 に 転 じ，10年 度 に はに受取ったか，そして，それをどのように税務

122,919円，12年 度 に は81,896円 を 記 録 し た。

申告したか，定かではないが，恐らく昭和４年

10年度から12年度にかけてかなり減少したが，末から９年９月頃にかけて合計して1,060,000

それでも12年度の税額は５年度比４倍という高円を受取ったことは確かである。前掲表３で喜水準であった。また，喜一郎の税額は，４年度一郎の所得税額のこの頃の動きを見てみると，の5,043円から10年度の114,896円へとほぼ一貫

昭和５年度の5,356円から６年度の34,704円へして急増し，12年度には60,531円に減じたが，と6.5倍 に 急 増 し，７年 度 の24,680円 を 経 て，

それでもこれは４年度比12倍という高い水準で９年度の74,958円，10年度の114,896円へと更あった。

に増加した。６，７年度の合計59,384円に対しこの時期，喜一郎の税額の増加が特に著しいて，９，10年度の合計は189,854円で前者の3.2が，これにはプラットブラザーズ社への自動織

倍に及んでいた。そして，11，12年度と税額は機特許の売却収入が大きく寄与していると思わ

５−６万円台に減少した。５年度から10年度にれる。プラット社への特許の売却については，かけての増加，その後の減少という動きは，上

和田一夫の優れた研究があり，それによると，

述の特許売却代金の動きと完全に連動してお

以下の事実が明らかである（由井・和田，2001

り，６，７年度合計に対する９，10年度合計の年，227，228，243ページ，〔株〕豊田自動織機

大きさにもそれが認められる。

製作所，昭和42年，147ページ）。最初の契約でところで，この時期，表４に見られる佐助のは，特許権を10万ポンドで売却し，売却時に一ランキングは，昭和４年度の６位から８年度の時金として25,000ポンドを支払い，残額75,000

７位を経て，12年度の11位へという推移を示し

ポンドはその後３年間で支払うことが合意さた。この時期にも佐助は，上位20位以内の地位れ，昭和４年12月21日に契約が交わされた。とを維持していたのである。一方，三兄弟の次のころが，その後，プラット社から譲渡代金につ世代である利三郎と喜一郎のランキングの上昇

いて減額の要求があり，それが提起された昭和は目ざましく，利三郎は，昭和４年度の19位か６年12月の時点で，未払い分が61,500ポンド

ら８年度の６位，12年度の３位へ，喜一郎は，残っていた。ということは，38,500ポンドはそ

昭和４年度の78位から８年度の２位へと大きくれ ま で に 支 払 い 済 み で あ り， 当 初 の 一 時 金

順位を上げ，喜一郎のランキングはその後12年

25,000ポンドとの差額13,500ポンドが，その後度の６位へと若干下がったものの10位以内をに分割払いされたということになる。この減額

キープしていた。利三郎と喜一郎はこの時期に

交 渉 は， 結 局 残 額 を 当 初 契 約 よ り 減 額 し てそろって20位以内の大所得者層へ参入したばか

45,000ポンドとし，これを一時払いすることでりか，昭和８年度以降はそろって10位以内の合意され，この契約書に日本側は昭和９年９月

トップグループのメンバーとなったのである。

11日に調印した。以上から，次のことが明らかである。

これに対して，佐助，利三郎，喜一郎と比べると，平吉の所得は低くかつ不安定で，彼のラ

昭和４年12月21日以降，それほど日を置かな

ンキングは，昭和８年度，12年度には，101位

い時点で，豊田喜一郎が25,000ポンド（250,000

以下に留まっていた。彼の主業である豊田押切

62

企業家研究〈第９号〉 2012.7

紡織の事業がいぜんとして不振であったことがに，表12に登場してくる人物と各財閥・グルー

その主因であったと思われる。

プとの関係をたどると，およそ次の通りになる。

それにしても，平吉をを除く豊田ファミリー

伊藤財閥̶̶伊藤次郎左衛門，同３人の高所得は際立っており，これを浮きぼり

岡谷財閥̶̶岡谷惣助にするために，昭和８年度と12年度の名古屋市

豊田財閥̶̶豊田佐助 ，同利三郎，同における上位20位以内の大所得者を一覧できる

喜一郎

表を作り，その中に３人を位置づけてみると表瀧 財閥̶̶瀧信四郎，瀧 定吉

12の通りである。

紅葉屋財閥̶神野金之助

表12

所得税額で見た名古屋市の多額納税者トップ20（昭和８年度、12年度）
（円）

昭和８年度
順位 氏
名
所得税
１ 伊藤次郎左衛門 119,635
68,449２ 豊田 喜一郎
56,320３ 滝
信四郎
54,970
４ 伊藤 松之助
28,047５ 近藤友右衛門
27,234６ 豊田 利三郎
７ 豊田 佐助
18,570
８ 岡谷 惣助
16,065９ 春日井丈右衛門
14,75210 藍川 清成
13,981
11 後藤 安太郎
13,81512 岡田徳右衛門
13,69013 神野 金之助
12,50814 加藤 勝太郎
12,29815 斎藤 恒三
12,09216 荒川 長太郎
11,51717 下出 民義11,421
18 青木 留次郎
10,60119 安藤 菊次郎
10,35120 滝
定助
10,070昭和12年度氏
名
所得税
伊藤 松之助 165,268
84,415伊藤次郎左衛門
81,896
豊田 利三郎
80,881
荒川 長太郎
79,058
滝
信四郎
60,531
豊田 喜一郎
60,001
近藤左右衛門
52,817後藤 幸三
47,189広瀬 實光40,646
加藤 勝太郎
豊田 佐助
33,14230,047
塚島 貞三郎
29,312
江副孫右衛門27,684
三輪 常次郎
神野 金之助
23,403兼松 煕
23,307
岡谷 惣助
23,355青木 鎌太郎
22,331
22,301
藍川 清成
22,287
岡田徳右衛門出典）『日本紳士録』第38版，42版より作成。

松之助

青木鎌太郎グループー青木鎌太郎，藍川清成，
加藤勝太郎
このほか，この表には，大綿糸布商近藤友右衛門，伝統ある呉服商春日井丈右衛門，東洋紡
績取締役の斎藤恒三，貴族院議員の下出民義，
服部商店社長の三輪常次郎，豊田式織機社長の兼松𤋮，日本陶器社長の廣瀬實光，日本車両製
造社長の後藤幸三等名古屋の著名な財界人も名を連ねていた。
豊田佐助・利三郎・喜一郎という豊田ファミリーの３人は，昭和８，12年度には，このように名古屋の著名財界人が集まる所得税額トップ
20位以内の大所得者グループに仲間入りし，その中でも，昭和８年度には，喜一郎２位，利三郎６位，佐助７位と，このグループの中でも上位を占めていた。そして，この３人の所得税額の 合 計 は， 昭 和８年 度114,253円，12年 度
175,569円を数えて，伊藤財閥の２人（伊藤次郎左衛門と同松之助）の合計額，昭和８年度

本稿の冒頭で触れた「中京財閥の新研究」は，

174,605円，12年度249,683円には及ばなかった

伊藤，岡谷，豊田を名古屋を代表する財閥としものの，瀧財閥の２人（瀧信四郎と同定助）のながら，これらに比べると，そのスケール，活合計額，昭和８年度66,390円，12年度79,058円

動に於て，一廻りも二廻りも格落ちの感がする」

や紅葉屋財閥神野金之助の，昭和８年度12,508

ものの，瀧，紅葉屋（神野富田の聯合）もこれ

円，12年度23,403円，岡谷財閥岡谷惣介の，昭に加えて，結局これら５つを「中京五名家」＝

和８年度16,065円，12年度23,355円を大きく凌中京五大財閥として位置づけ（松下，昭和12年，

駕していた。昭和恐慌後の景気回復・上昇過程

233ページ），最後に「財閥外の一大勢力」としで，豊田ファミリー ３人の所得稼得力は，名て，当時名古屋商工会議所の会頭であった「青古屋財界トップの伊藤家に次ぐレベルに達して木鎌太郎氏とそのブロック」に注目している。

おり，まさにこのことが，昭和８年以降の喜一（松下，昭和12年，301−306ページ）この本は，郎に主導された豊田家の自動車事業進出というこれが出版された昭和12年当時の名古屋（中京）

決断の資本的背景となっていたのである。

財界における資力や人の配置を分かり易く解説したものとして評価できる。本書の情報をもと
寄 稿 豊田ファミリーの所得の形成過程−豊田家事業の経営史序説−［山崎広明］

63

Ⅳ

むすび

事業を拡大して，佐助は大正６年から，平吉は大正８年から大所得者グループへの参入を果た

以上，所得税額を手がかりとして，われわれした。

は，豊田佐吉を中心に，豊田ファミリー ５人（佐4そして，佐助は反動恐慌後も，1920年代，吉，平吉，佐助，利三郎，喜一郎）の所得の稼1930年代（日中戦争前の時期）を通して，基本得状況を，日中戦争直前の時期まで追ってきた。

的にはこの地位を保ち続けた。これに対して，

この結果明らかになった事実を簡単にまとめる

反動恐慌後における平吉の所得の稼得状況は波とおよそ以下の通りである。

乱に富み，大正14年には貴族院議員選挙有権者1

明治34年に井桁商会を辞め，武平町で織選出基準の「多額納税者」，昭和３年には名古布業を始めた時点で，豊田佐吉は年300円の所

屋市トップの高所得者になりながらも，この時得を得ていたが，これは当時の市内の「上等」

期全体を通しては，市内における上位100人のの大工の手間賃の1.6倍の水準であった。

高所得者グループからはずれることが多かっ

2 それから約10年後，彼が豊田式織機（株）た。

を辞め，自動織布工場を立ち上げた前後の時点

5

佐吉の後継者である利三郎と喜一郎につ（したがって，この工場の好業績が未だ所得にいて見ると，利三郎は早くも大正12年頃から大反映されていない時点）で，彼は3,000円の所

所得者グループの一員となり，喜一郎はこれよ

得を得ており，これは，知多という日本有数のりかなり遅れたものの，昭和8年から同じくこ

晒織物産地の「旦那衆」のそれとほぼ並ぶ水準のグループへの参入を果たした。そしてこの二に達していた。この時点で，彼は主観的には豊人は，昭和８，12年には，その中でもトップグ

田式織機（株）を辞めていたが，同社社史の記

ループ（２−６位）に位置するようになってい述で見る限り，正式には同社常務取締役の地位た。

に止まっており，大正３年11月15日に大正天皇

全体を通して銘記すべきは，豊田家の高所得が陸軍の特別大演習を「統監」するために名古の稼得について，第一次世界大戦中・後のブー屋を訪れた際には，名古屋離宮で同社の常務取ムの影響が決定的に重要であるということと，締役として天皇に拝謁していた。正式に常務取大正７年以降は中堅紡績会社としての豊田紡織締役や取締役を辞めるまではそれらの地位に対（株）とその中国における分身としての（株）

応した報酬を同社から得ていたと見るべきであ

豊田紡織厰を中心としたグループ企業の活動がろう。

もたらした配当と役員報酬等がその源泉となっ3

第一次世界大戦中・後のブーム期に佐吉ていたということである。そして，本稿では未の所得は急増し，大正5年以降名古屋市（周辺だ十分に展開できなかったが，豊田三兄弟の事部を含む）における大所得者（ランキング上位

業上の関係については，それぞれに自らの拠点

20位以内）グループに仲間入りし，大正10年かとなる事業を固めながら，グループ全体の発展

ら昭和２年まで，居を上海に移したため，所得のために協力していたと言う事実も注目される

税額にもとづく高所得者のランキングから姿をべきであろう。

消したが，昭和２年９月に日本へ帰国してからは再び大所得者に復帰し，昭和５年に逝去するまでその地位を保った。

【注】
１

本書は，まず10頁で，「名古屋には，財閥と称すべ

一方，佐吉の２人の弟，平吉と佐助は，明治

きものが伊藤，岡谷，瀧，紅葉屋（神野富田の聯合の末期からそれぞれの本拠となる繊布工場を構財閥），豊田と云う風に，先ず五つばかり挙げられる」

えて兄から相対的に自立しつつ兄の事業に協力と述べた上で，233頁では，「名古屋の財閥で伊藤，

し，同じく第一次世界大戦中・後のブーム期に64

企業家研究〈第９号〉 2012.7

岡谷，豊田の三つを挙げたら，あとに残るのは瀧，紅葉屋（神野，富田の聯合）位のもので，この二財名古屋市『名古屋市統計書

閥は前者と較べると，そのスケール，その活動に於

名古屋商業会議所『名古屋商工人名録』（明治42年）

昭和34年』

いて，一廻りも二廻りも格落ちの感がする」として，

同 上 『名古屋商工案内』（明治43年，44年，大正３年，４年）

伊藤，岡谷，豊田と瀧，紅葉屋を区別している。
２ 菊井紡織（株）の登記簿のコピーによると，佐吉は，由井常彦「三井物産と豊田佐吉および豊田式織機の研大正10年11月15日に，名古屋市西区栄生町米田1716

究（上）−名古屋支店と井桁商会および豊田商会に番地から支那上海霞飛路5501号へ，そして昭和２年９月29日には上海から名古屋市東区長塀町一丁目14番地へ住所を移している。（豊田紡織〔株〕蔵『戦前援について−」（同上誌第35号，2001年）

同上 「同上（下）−豊田紡織工場から豊田紡織株式会

豊田（繊維）関係会社』ファイル）
３

ついて−」（『三井文庫論叢』第34号，2000年）
同上 「同上（中）−名古屋織布設立と豊田式織機の支

ここでのポンドと円との換算（外国為替相場）については，日本銀行調査局『明治以降本邦主要経済社の支援−」（同上誌第36号，2002年）

由井常彦・和田一夫編『豊田喜一郎伝』（トヨタ自動車統計』（昭和41年）320頁のロンドン向の年中平均相〔株〕2001年）

場を参照しつつ，概算で「昭和４年12月21日以降」

有限会社交詢社編『日本紳士録』７版−42版（明治34と「上記の日から昭和６年12月までの間」について

年−昭和13年）

は１ポンド10円，「昭和９年９月11日以降」は１ポンド17円と想定した。ちなみに，上記『統計』によると，
ロンドン向外国為替平均相場の年中平均は，昭和５年２シリング0.342ペンス，６年２シリング1.947ペン
ス，９年１シリング２.069ペンスだから，簡略化して，
昭 和５年，６年１円 ＝２シ リ ン グ，９年１円 ＝１シ
リング２ペンスとして計算した。

【参照文献】
大蔵省編『明治大正財政史

第６巻

内国税』（
〔株〕

経済往来社 昭和32年）
大蔵省主税局『第三種所得税大納税者調』（昭和２年分，同３年分）
株式会社商業興信所編『名古屋市商工業者資産録』（明治34年）
株式会社東京興信所『商工信用録』36版−78版（大正６年−14年）
株式会社豊田自動織機製作所社史編集委員会編『四十年史』（〔株〕豊田自動織機製作所 昭和42年）
合資会社商工社編『日本全国商工人名録』増訂５版，同６版，同７版（大正３，６，７年）
澁谷降一編『大正昭和日本全国資産家地主資料集成Ⅳ』（柏書房〔株〕昭和60年）
同編『都道府県別資産家地主総覧

愛知県

Ⅰ・Ⅱ・

Ⅲ』（柏書房〔株〕1997年）
竹内則三郎編『愛知県尾張国（名古屋市ヲ除ク）資産家一覧表』（大正２年）
田中忠治編『豊田佐吉伝』（豊田佐吉翁正伝編纂所

昭和８年）
豊田英二『決断』（日経ビジネス文庫

2000年）

豊田式織機（株）『創立三十年記念誌』（昭和11年）
豊田紡織（株）『豊田紡織株式会社史』（日新通商〔株〕
昭和28年）
名古屋経済調査会編『名古屋紳士録
邦書林

昭和12年版』（東昭和11年）

寄 稿 豊田ファミリーの所得の形成過程−豊田家事業の経営史序説−［山崎広明］

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