社会医学研究．第 31 巻 2 号．Bulletin of Social Medicine, Vol.31（2）2014

原著

要介護状態にない都市郊外高齢者の健康寿命を規定する社会経済的要因，
健康三要因と食生活状況との因果構造
The causal structure analysis of socioeconomic factors, three healthfactors and dietary habits in healthy life expectancy among elderly
suburban dwellers without long-term care needs
藤井暢弥＊ 1，児玉小百合＊ 2，渡部月子＊ 3，櫻井尚子＊ 4，
藤原佳典＊ 5，高橋俊彦＊ 1，星旦二＊ 1

Nobuya FUJII ＊ 1, Sayuri KODAMA ＊ 2, Tukiko WATANABE ＊ 3, Naoko SAKURAI ＊ 4
Yoshinori FUJIWARA ＊ 5, Toshihiko TAKAHASHI ＊ 1, Tanji HOSHI ＊ 1

抄＊1

首都大学東京大学院都市システム科学域＊2

和洋女子大学院健康栄養学研究室＊3

神奈川県立保健福祉大学＊4

東京慈恵会医科大学＊5

東京都健康長寿医療センター研究所＊1

Tokyo Metropolitan University Graduate School of Urban System Science＊2

Health and Nutrition division, Graduate School of Human Ecology, Wayo Women's University＊3

Kanagawa University of Human Services＊4

Tokyo Jikei Medical University＊5

Tokyo Metropolitan Institute of Gerontology

録

目的：研究目的は、要介護ではない都市郊外居住高齢者における健康寿命を規定する社会経済的要因、健康三要因、
さらに食品摂取頻度と食事習慣でみた食生活状況の因果構造を、性別をさらに前期・後期高齢者群別に分けた 4 群
で明確にすることである。
方法：調査対象と調査方法は、都市郊外に居住する高齢者に対する郵送自記式質問紙調査である。初回調査は、2001 年 9 月に東京都郊外Ａ市に居住する 65 歳以上の全在宅高齢者 16,462 人から有効回答を得られた 13,195 人（回収率 80.2%）をデータベースとした。3 年後の 2004 年 9 月に同様な質問項目による追跡調査を実施し、2001 年時
点で男女 65―84 歳の 7,646 人を分析対象とした。2001 年のベースライン調査で要介護認定者は分析から除いた。
潜在変数間の因果構造を明確にするために共分散構造分析を用いた。分析ソフトは、SPSS21.0 と AMOS21.0 for
Windows を用いた。
結果：“健康三要因”（“”は潜在変数を示す）から“健康寿命”への標準化推定値は、男性で 0.348 ～ 0.735、女性で0.216 ～ 0.648 の直接効果が得られた。
“食生活状況”から“健康寿命”への標準化推定値は、男性で 0.010 ～ 0.083、
女性で 0.160 ～ 0.238 の直接効果が得られ、男性でとても小さい値だった。適合度指数は、NFI=0.915、IFI=0.939、
CFI=0.938、RMSEA＝0.017 であり高い適合度が得られた。男性で“健康寿命”の 12.3 ～ 56.3％、女性で 10.1 ～
58.0％が説明された。
結論：要介護状態にない都市郊外高齢者の 3 年後の健康寿命は、男女共に大きく健康三要因に規定されていた。一― 119 ―

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方で、男性の食生活状況は、健康寿命への影響をほとんど示さなかった。本研究の因果構造について内的、外的妥
当性を高めることが今後の研究課題である。
Abstract
Objective: The purpose of this study was to elucidate the causal structural effects of socioeconomic factors (SEF),
tree health factors (THF), dietary habits (DH) and healthy life expectancy (HALE), among elderly suburban
dwellers without long-term care needs by 4 elderly groups.
Methods: A self-reported questionnaire was administered to suburban dwellers aged 65 or more in a city in
September 2001. A total of 13,915 questionnaires were returned, yielding a response rate of 80.2%. A followup survey including 7,646 participants aged 65―84 without long-term care needs at the baseline survey was
conducted in September 2004. Structural equation modeling was conducted to clarify the causal relationships
between latent variables as defined by using exploratory factor analysis.
Results:“HALE”(“ ”means latent variable) was directly affected by“THF”, with standardized estimates of
0.348 ～ 0.735 for men and 0.216 ～ 0.648 for women.“HALE”was directly affected by the“DH”, withstandardized estimates of 0.010 ～ 0.083 for men and 0.160 ～ 0.238 for women. As a result, a very weak direct
pathway from“DH”to“HALE”was in evidence for men. Goodness of fit indices showed an acceptable fit of ourmodel to the data.
Conclusions:“HALE”was largely determined by“THF”in healthy elderly men and women. However,“HALE”
was hardly affected by“DH”in men. Further study is necessary to develop a model that has higher internal andexternal validity.
キーワード：食生活状況、健康三要因、健康寿命、都市郊外高齢者、構造分析
Key words：dietary habits, three health factors, healthy life expectancy, elderly suburban dwellers, structural
analysisⅠ緒

言

毎日食べ、野菜摂取群は高い健康幸福度であった 9）。

社会経済状態（socioeconomic status: SES）と食品

日本の大手製造業従業員の横断調査から、高い教育水摂取との関連は、各国調査から報告されている。日本

準や家計所得群は葉酸摂取が多く、構造的にみて高いで高い家計支出群は、主要な栄養素を充分に摂取してSES は葉酸を介して低いうつ得点であった 10）。異なる

いた 1）。ドイツの低所得層では、果物や野菜、豆類な

所得水準の国家間調査においても、健康的な食事摂取

2）

どの少ない摂取傾向にあった 。失業した米国人は、群は冠動脈性心疾患、脳卒中イベントの低い有病率で果物や野菜の摂取を減らしスナックやファーストフー

あった 11）。米国民を対象にした横断調査から、構造的

3）

ドの摂取を増やした 。さらに、高い SES 集団ほどにみて貧困と低学歴群には、喫煙、大量の飲酒、運動

全粒粉、赤身肉、魚、低脂肪の乳製品、新鮮な野菜や不足を介し、さらに低学歴群には質の低い食生活も介

フルーツを摂取 4） し、高齢や高学歴、高所得とよりして高いＣ反応性タンパク（炎症や細胞破壊で増加）

健康的な食品摂取パターンとの関連がレビューされてとの関連があった 12）。イタリア人を対象にした横断研いる 5）。

究から、所得や教育水準が高いほど地中海式食品摂取
6）

7）

が

パターンがみられ、食と独立して肥満の低有病率との報告されている WHO で定義された健康三要因と食品関連があった 13）。全米健康・栄養調査（NHANES Ⅲ）

摂取との関連は、健康三要因を規定する SES7）や関連から、社会的関係の多さには果物や野菜のより多い摂要因を調節した上で報告されている。日本の主に男性

取と循環器疾患リスク要因に有益な影響があった 14）。

労働者を対象にした横断研究から、日本型食品摂取パ

食品摂取の死亡への影響についても、SES や関連

さらに、因果関係や高い生存予測の妥当性

8）

ターン群は低い抑うつ症状であった 。東京都在住の要因を調節した上で報告されている。ギリシャの 3 年

女性を対象とした横断調査から、高学歴者ほど野菜を

8 ヶ月追跡調査から、地中海式食品摂取パターン群と― 120 ―

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低い全死亡率リスクとの関連がみられた一方で、個別

る 65 歳以上の在宅高齢者 16,462 人全員を調査対象と15）。

した。回答が得られた 13,195 人（回収率 80.2％）を秋田県在住の在宅高齢者を対象にした 7 年間縦断調査

基礎的データベースとし、3 年後に同様な質問紙調査

から、植物性食品の高頻度摂取パターン群は低い総死によって同一人を追跡調査し、データをリンクした。

亡リスクであった 16）。英国民を対象にした追跡調査

両方とも調査できた 8,560 人のうち、初回調査から 3からも、果物や野菜をほとんど摂取しない者に比べ多年間に市外に転居した 275 人、2001 年時点で要支援・く摂取する者ほど、総死亡リスクの低下が報告されて要介護認定者 365 人と 85 歳以上の 274 人を除き、7,646の食品摂取と全死亡率リスクとの関連はなかった

いる

17）

人の要介護状態にない高齢者を対象として解析した。

食品摂取に加えて、食事習慣

18）と疾病との関連も（表 1）。
生 存 日 数 は、2004 年 9 月 1 日 か ら 2007 年 7 月 31

報告されている。メタアナリシスの結果、食事回数
19）。米国居住の日までに死亡した 389 人を算出し、それ以外の 1065

男性医療従事者を対象にした 16 年間追跡調査よると、

日生存を確認した。要介護状況は、2004 年 9 月 1 日

朝食を食べない者や夜食を食べる者と冠動脈性心疾患

時点での介護保険制度による要介護認定度を用いた。

と大腸癌との関連がみられなかったとの関連があった調査に関する倫理面への配慮として、市長と東京都

20）。

以上のように、食品摂取や食事習慣からみた食生活

立大学学長とで協定書を締結し、公務員法の守秘義務と社会経済状態、健康状態、死亡との関連が報告されを確認し、使用する個人コードは ID のみとした。調ている。しかしながら、高齢者における社会経済的要査を実施する倫理的審査として、東京都立大学（現・

因と健康三要因それに食生活状況と、生存日数や要介

首都大学東京）・都市科学研究科倫理委員会の承諾

護状況に関連する健康長寿との因果構造が明確になっ（2004 年 9 月 16 日）を得て実施した。

ているわけではない。
表1

さらに、要介護状態である高齢者を対象にした調査

分析対象

研究では、その後も重度の要介護になりやすく生存維
持も厳しくなることが報告 21）されているものの、要介護状態にない高齢者におけるその後の要介護状況ないし生存維持との関連ついて十分に明らかにはなっていない。加えて、食生活と関連する老人症候群は、性別 22）、前期・後期高齢者群別 23）の違いが報告されており、性や年齢によって高齢者の食生活状況は健康寿
2．分析項目命にも異なる影響を与える可能性がある。
そこで、本研究は要介護状態ではない都市郊外居住2001 年の調査項目は、年間収入額、健康三要因で高齢者における健康寿命を規定する社会経済的要因、ある精神、身体、社会的要因である。最終学歴と食生

健康三要因、それに食生活状況の因果構造を、前期・活状況は 2004 年に調査した。

後期高齢者群別をさらに性別に分けた 4 群で明確にす

食生活状況の調査項目及び選択肢は、我が国の食生ることを目的にした。このような因果構造が明確にな

活指針 24） や東京都老人総合研究所（現・東京都健康ることで要介護状態にない高齢者の食生活を介した健長寿医療センター研究所）が行った調査 25）を参考に

康長寿を目指す健康教育の現場に生かすことが期待さした。食生活状況の評価は、食事の質研究で用いられれる。

ている測定尺度 26, 27） を参考にして、食生活状況のその後の生存に望ましい食得点を用いた。

Ⅱ

方

法

食品摂取頻度に関する 10 種類の調査項目は、肉料

1．調査方法と調査対象

理、大豆食品（豆腐・納豆など）、卵・卵料理、背の調査対象都市は、東京都副都心部から電車で 30 分

青い魚（サバ・サンマなど）、乳製品（牛乳・チーズ・

ほどの距離に位置する人口約 14 万人のニュータウン

ヨーグルトなど）、果物、野菜料理（生野菜、煮物なである。調査方法は、郵送自記式質問紙調査である。

ど）、塩蔵品（塩サケ・漬物・梅干など）、味付けの濃初回調査は、2001 年 9 月に東京都郊外 A 市に居住す

い物、油を使う料理（揚げ物、炒め物等）である。こ― 121 ―

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れらの摂取頻度は、1）毎日食べる、2）週 5 ～ 6 日、は、普段ご自分で健康だと思いますか』（「主観的健康

3）週 3 ～ 4 日、4）週 1 ～ 2 日、5）食べない、の 5感」）と設問し、4 つの選択肢とした。解析は、1）健選択肢とした。

康でない、2）あまり健康でない、3）まあまあ健康

食事習慣に関する 4 種類の調査項目は、朝食、おやである、4）とても健康であるを用いた。昨年と比較

つ・間食、食事回数、ひとり食（孤食）である。朝食、した元気度は、『昨年と比べて元気だと思いますか』

おやつ・間食の頻度は、
1）毎日食べる、
2）週 5 ～ 6 日、（「昨年比較健康」）とし 3 つの選択肢とした。解析は、

3）週 3 ～ 4 日、4）週 1 ～ 2 日、5）食べない、の 5

1）いいえ、2）どちらともいえない、3）はいを用いた。

選択肢とした。1 日の食事回数の頻度は、1）1 回、2）

生活満足感は、『自分の生活に満足していますか』（「生

2 回、3）3 回、4）4 回以上、の 4 選択肢とした。1 日

活満足感」）とし 3 つの選択肢とした。解析は、1）いのひとり食（孤食）の頻度は、1）3 回以上、2）2 回、いえ、2）どちらともいえない、3）はいを用いた。
健 康 の 身 体 的 要 因 は、 基 本 的 日 常 生 活 動 作能力

3）1 回、4）1 回もしない、の 4 選択肢とした。
コーディングの手順は，ハバ - マンの残差分析を用（Basic Activities of Daily Living：「BADL」） と 手

いて 3 年後生存に望ましい選択肢群と望ましくない選

段 的 日 常 生 活 動 作 能 力（Instrumental Activities of

択肢群に分けた。コーディングは 2004 年時点調査のDaily Living：「IADL」）の両指標と共に、治療中の要支援・要介護認定者を除く男女 65―84 歳を対象に、疾病数とした。「BADL」の設問は、Katz ら 30） が開

肉料理の摂取「週 3 ～ 7 日」
、青魚の摂取「週 1 ～ 4

発した指標を参考に、トイレに行ける、お風呂に入れ回」、大豆食品と塩蔵物の摂取「週 5 ～ 7 日」
、油料理る、外出時に歩行できるとした。それぞれの設問に対の摂取「週 1 ～ 7 回」
、乳製品、果物と野菜料理の摂する選択肢のうち、1 点をできる、0 点をできないと

取「週 7 回」
、卵・卵料理の摂取「週 0 ～ 2 回」、味濃

して得点化して「BADL 得点」を算出し、最小 0 点、い物の摂取「週 0 ～ 2 回」
、朝食「週 7 回」
、おやつ・

最大 3 点とした。「IADL」の設問は、古谷野ら 31） が間食「週 1 ～ 7 回」、
食事回数「1 日 3 回」、
ひとり食「1

開発した老研式生活活動指標を参考に、日用品の買物、

日 1 回以下」を 1 として、これら以外の選択肢を 0 と

食事の用意、預貯金の出し入れ、年金や保険の書類をした。以上の、各食品摂取を加算した最小 0 点、最大作成それに新聞や書物を読めるとした。それぞれの項

10 点となる「食品摂取得点」、各食事習慣を加算した

目は BADL 項目と同様にスコア化し、「IADL 得点」

最小 0 点、最大 4 点となる「食事習慣得点」を設定した。

を算出し、最小 0 点、最大 5 点とした。治療中の疾病

最終学歴の調査項目は、
その他、学校にはいかなかっは、『現在治療中の疾病を選んでください』と質問し、た、答えたくないを含む 15 選択肢であった。解析は、3 年後の死亡と有意に関連していた脳血管障害、糖尿

1）初等学歴（尋常小学校、旧制高等小学校、新制小病、心臓病、肝臓病について選択された疾病数を「治学校、新制中学校）、2）中等学歴（実業学校、旧制中療疾病数」として、最小 0 点、最大 4 点とした。

（女）学校、
新制高等学校、専門学校）、
3）高等学歴（旧

健康の社会的要因の設問も 3 つ設定した。『外出す制専門学校、短期大学、大学（旧制も含む）、大学院）

ることがどのぐらいありますか』（「外出頻度」）と設に再分類して用いた

28）

問し、4 つの選択肢とした。解析は、1）めったにし。

年間収入額は、『去年 1 年間のあなた方（ご夫婦のない、2）月に 1 回くらい、3）週 3 ～ 4 回、4）ほと合計）の収入はどのくらいでしたか（年金や仕送りもんど毎日を用いた。『友人や近所の方とお付き合いを

含めます）
』
（
『』は質問文を示す）と質問し、12 段階

していますか』（「近所付合」）とし 4 つの選択肢としの選択肢（答えたくないを含めて 13 選択肢）であった。解析は、1）めったにしない、2）月に 1 回くらい、た。生活実態を踏まえた収入に基づいて解析するため

3）週 3 ～ 4 回、4）ほとんど毎日を用いた。『趣味活に、「あなた方」に基づく等価収入額を用いた。等価動を積極的にしていますか』（「趣味活動」）とし 2 つ

収入額を算出するために、各選択肢の中央値を選択肢の選択肢とした。解析は、1）活発ではない、2）活発の所得として、高齢者世帯人数の平方根で除した29）。

にしているを用いた。

解 析 は、1）100 万 円 未 満、2）100 ～ 300 万 円 未 満、
3．分析項目に対する探索的因子分析

3）300 ～ 500 万円未満、4）500 ～ 900 万円未満、5）共分散構造分析に用いる潜在変数を探る目的で、健900 万円以上に再分類して用いた。
健康の精神的要因の設問は 3 つ設定した。
『あなた

康要因である 9 項目、社会経済的要因とした学歴と等― 122 ―

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価所得、食生活状況とした食品摂取得点、食事習慣得け、“社会経済的要因”とした。“健康三要因”の観測点、2004 年に調査した高脂血症の有無の 14 項目に対変数は、因子分析で得られた 3 つの因子得点を用いた。

して、最尤法プロマックス斜交回転による探索的因子“食生活状況”の観測変数は、食品摂取得点、食事習分析を実施し、5 つの因子を抽出した。第 1 因子は、

慣得点を用いた。

健康の精神的要因、第 2 因子は健康の社会的要因、第“社会経済的要因”、“健康三要因”それに“食生活3 因子は健康の身体的要因とみなし、三因子を併せて状況”と“健康寿命”が、どのような因果構造を持つ“健康三要因”（“”は潜在変数を示す）と命名した。

かについて明確にする分析方法は、宮川 32）が示した

第 4 因子は、最終学歴と等価所得であり“社会経済的因果関係を分析する方法を参考にして仮説モデルを設

要因”と命名した。第 5 因子は、食品摂取得点、食事定した。適合度の高い最終モデルについて、前期・後

習慣得点と高脂血症の有無であり“食生活状況”と命期高齢者群別をさらに性別に分けた 4 群で同時分析を名した（表 2）。

実施した（図 1）。なお、SEM による潜在変数間の因果構造解析において、因子分析結果に基づき“食生活表 2 社会経済的要因，健康三要因，食生活状況の因子分析結果状況”とした潜在変数の観測変数である高脂血症の決定係数が非常に小さい値であったことから、高脂血症
項目を分析モデルから除いた。
Ⅲ

結

果

1．前期・後期高齢者群毎に性別にみた分析項目の調査実態
前期・後期高齢者群毎に性別の各分析項目の選択
肢の傾向を明確にするために、有意水準 0.1％（両側）でケンドールの順位相関係数（τ値）の有意差検定を用いた。
食生活状況の調査実態について、食品摂取得点は、
4．分析項目の因果関連の解析方法

前期・後期高齢者群共に女性で男性よりも有意に高得

共分散構造分析に用いた潜在変数として、等価所得点であった。食事習慣得点は、後期高齢者群で男性のと大きな変動のない最終学歴は、時間的な先行性が確ほうが女性より有意に高得点であった。（表 3.1）。

保されることから、基盤となる原因要因として位置づ
表 3.1

社会経済的要因の調査実態は、前期・後期高齢者群

前期・後期高齢者群毎に性別でみた食生活状況の各得点の傾向― 123 ―

社会医学研究．第 31 巻 2 号．Bulletin of Social Medicine, Vol.31（2）2014

表 3.2

前期・後期高齢者群毎に性別でみた社会経済的要因の傾向

表 3.3

前期・後期高齢者群毎に性別でみた健康三要因の傾向

共に男性のほうが女性より学歴が有意に高く、等価所

年比較健康は、前期・後期高齢者群共に、男性で女性得も有意に多い傾向であった（表 3.2）。

よりも有意に望ましい傾向であった。治療疾病数は、

健康三要因の調査実態に関して、主観的健康感、昨

前期高齢者群で男性ほうが女性よりも有意に多い傾向― 124 ―

社会医学研究．第 31 巻 2 号．Bulletin of Social Medicine, Vol.31（2）2014

3．社会経済的要因、健康三要因、食生活状況と健であった。IADL 得点は、前期高齢者群で女性のほう

康寿命との因果構造（表 5、図 1）

が男性よりも有意に高得点の傾向であった。近所付合
は、前期・後期高齢者群共に、女性で男性よりも有意健康寿命を規定する食生活構造を、性別をさらにに多い傾向であった。外出頻度は、前期・後期高齢者

前期・後期高齢者群別で分けた 4 群で同時分析を実施

群共に、男性で女性よりも有意に高頻度な傾向であっした結果、“健康三要因”から“食生活状況”への直た（表 3.3）。

接効果である標準化推定値は、男性が 0.197 ～ 0.096、女性が 0.233 ～ 0.200、“食生活状況”から“健康寿命”

2．分析項目間並びに分析項目と要介護状況、生存日数との相関係数への直接効果である標準化推定値は、男性が 0.010 ～0.083、女性が 0.160 ～ 0.238、“健康三要因”から“健分析項目間並びに分析項目と要介護状況、生存日数康寿命”への直接効果である標準化推定値は、男性がとの関連はケンドールの順位相関係数（τ値）の有意

0.348 ～ 0.735、女性が 0.216 ～ 0.648 を示した。

差検定を用いた。分析項目間の関連は、全項目間に“健康三要因”から“食生活状況”を経て“健康寿命”

おいて有意水準 1％で有意な正の関連がみられた（表を規定する間接効果の標準化推定値は、男性が 0.002

4.1）。各分析項目と要介護状況との関連は、食事習慣～ 0.008、女性が 0.037 ～ 0.048 を示した。

得点を除き有意水準 0.1％で有意な負の関連がみられ“健康三要因”から“健康寿命”への標準化総合効

た（表 4.2）。各分析項目と生存日数との関連は、学歴

果は、男性が 0.350 ～ 0.743、女性が 0.253 ～ 0.696 でを除き有意水準 1％で有意な正の関連がみられた（表あり、男性のほうが女性よりも高い値であった。

4.2）。

“社会経済要因”からの“食生活状況”への直接効果、
表 4.1

表5

分析項目間の相関係数（τ値）

表 4.2 分析項目と介護状況、生存日数との相関係数（τ値）

潜在変数間のモデル別標準化推定値

図1― 125 ―

健康寿命を規定する社会経済的要因，健康三
要因と食生活状況との因果構造（共分散構造分析結果 上図：男性後期高齢者群，下図：女性後期高齢者群）

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間接効果、総合効果の標準化推定値は、男性よりも女延伸効果を期待できるかもしれない。さらに、構造的性のほうが高い値であった。

にみると社会経済的要因が健康三要因を介して食生活

本モデルの適合度指数は、NFI=0.915、IFI=0.939、
CFI=0.938、RMSEA=0.017 であった。本モデルによ状況を規定していたことも本研究結果の新しい知見であり、再現性の検証が待たれる。

る“食生活状況”の決定係数は、男性 14.0 ～ 0.42％、
女性 35.4 ～ 15.8％であった。
“健康寿命”の決定係数は、Ⅵ

男性 12.3 ～ 56.3％、女性 10.1 ～ 58.0％であった。

研究課題
第一に、85 歳以上の後期高齢者を含む分析対象において、適合度の高いモデル解析が完結できなかったⅣ考察ことである。本調査では、比較的規模の大きい調査に

要介護状態にない在宅高齢者を対象にした追跡調査

加え、高い回答率（80.2％）が得られていることから、から、社会経済的要因は構造的にみて男女共に、健康

偶然誤差が少ないものと推定された 37）。ただし、後三要因、食生活状況に対する基盤要因に位置付けられ、期高齢者の回答率が少ないという選択バイアスのある

女性のほうが男性より望ましい影響を与えていた。健研究結果である 38）。このことで、85 歳以上を含んだ康三要因も男女共にその後の健康寿命に望ましい影響

データの安定性が得られなかったと考えられる。

を与えていた。健康寿命への食生活状況の効果は、女第二に、本研究の調査対象は要介護認定者を除いた性では望ましい影響を与えていたものの、男性では直都市郊外居住高齢者であったが、比較的健康な在宅高接効果が非常に小さく、社会経済的要因が背景基盤と齢者のみを分析対象にした調査報告は少なく、地域住なり健康三要因が望ましいことに基づく結果要因であ民の水準で自立した生活を送っている高齢者の健康維ることが示された。一方、要介護者を含めた在宅高齢

持や増進のメカニズムについて、十分解明されていな者全員を対象にした追跡調査から、男女共に食生活状

い 39, 40）。よって、比較的健康な高齢者を対象に、居住況を含めた生活習慣の健康寿命への構造的な影響はみ

地域の特性を考慮して対象地域を都心部や農村での調られなかったことが報告されている

33）

査に広げるとともに、地域別に比較できる追跡研究に。

本研究結果から、社会経済的要因は構造的にみて基よって、本研究の再現性を確認する必要がある。さら盤要因として位置づけられ、女性のほうが男性よりもに、介入研究を行うことで真の因果を明確にすること

健康寿命の直接的な規定要因である食生活状況と健康も重要である。

三要因に影響を与えていた。男女 75―76 歳を対象にし第三に、先行研究では、食品摂取状況や食事習慣に加た横断調査でも、性別に層化分析をした結果、女性のえて、運動、飲酒、喫煙、睡眠の状況を含めた複合的な

多様な食品摂取は口腔状況、食・栄養情報などを調節

生活習慣が生存に与える影響が報告されている 18, 39, 41）。

しても、ゆとりのある経済状況と有意な関連が報告さ

食と脳卒中との関連についてのメタアナリシスの結果

れている

34）

。また、欧州連合（EU）内の循環器疾患

では、脳卒中の予防効果は望ましい食品摂取パターン

や総死亡率の約 2 倍の較差は、
ライフスタイル（食事、よりも身体活動や喫煙、アルコールを含めた健康行動

アルコール、身体活動、喫煙状況）だけでなく、医療、のほうが高いことが報告 42） されている。以上、食を薬物療法に加え社会経済的要因や心理社会的要因も寄含めた望ましい生活習慣による効果的な疾病予防や寿与している可能性35）が指摘されている。本研究は先行研究の分析結果 34）や仮説 35）を支持した。

者を対象にして健康寿命を規定する総合的な生活・健

一方で、健康的な食事をする者は、国家の所得水準にかかわらず、冠動脈性心疾患、脳卒中イベントの低い有病率が報告されている

命延伸が期待できることから、要介護状態にない高齢康状態としての食生活状況 43）における因果構造を明確にする必要性がある。

11）。また、10 カ国の高所

第四に、要介護状態にない高齢者を対象とした本調

得と中所得国の調査では、健康に望ましい食生活の査結果において、女性の食生活状況は、構造的にみてコストは望ましくない食生活のコストに比べて、1 日

健康寿命を維持させる効果がみられた。この背景や理150 円（1 ドルを 100 円で換算）程度であることが報由を明確にすることが今後の重要な研究課題である。

告されている

36）。以上の先行研究から、低い SES の高齢者でも望ましい食事の質を促す健康教育介入にⅤ

よって、要介護状態にない女性においては健康寿命の― 126 ―

結論

要介護状態にない高齢者の健康寿命は、男女共に健社会医学研究．第 31 巻 2 号．Bulletin of Social Medicine, Vol.31（2）2014

康三要因に規定されていた一方で、女性ではさらに食7）星旦二，高城智圭，井上直子，他．都市在宅高齢生活状況に規定されていた。食生活状況は、男女共に者における社会経済的要因と健康三要因との因果

社会経済的要因を基盤要因として直接的にまたは健康

構造．日本健康教育学会誌 2012；20（3）：159―

三要因を介して間接的に規定されていたものの、女性

170のほうが男性よりも強く規定されていた。健康支援の

8）Suzuki T, Miyaki K, Tsutsumi A, et al. Japanese

観点からみると、経済的支援策は男性より女性で健康

dietary pattern consistently relates to low

寿命に望ましい影響を与える可能性が示唆された。妥

depressive symptoms and it is modified by

当性を高める事が研究課題である。

job strain and worksite supports. Journal of
Affective Disorders 2013；150（2）：490―498

謝辞9）小林盾．社会階層と食生活―健康への影響の分析．

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a healthy lifestyle among individuals with

伊香賀 / 副代表：星）から得られました。また、多摩

cardiovascular disease in high-, middle- and low-

市の組織的な研究支援が得られた事に、心より感謝いincome countries: The Prospective Urban Rural

たします。更に、本継続調査では、多くの研究者の献Epidemiology (PURE) study. The Journal of the

身的なご支援をいただきました。
深謝の意を述べたい。

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文

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