日本版総合的社会調査共同研究拠点 研究論文集[18] JGSS Research Series No.15

JGSS-2015/2016 から見る教育歴の多様化と働き方―出生コーホート間の比較を中心に―
園部 香里
京都大学大学院教育学研究科

岩井 八郎
京都大学大学院教育学研究科

孟 哲男
大阪商業大学 JGSS 研究センター

眞住 優助 *
金沢大学国際基幹教育院

岩井 紀子
大阪商業大学総合経営学部

The Diversification of Schooling History and Work Style in Japan:
A Focus on the Comparison of Birth Cohorts Based on the JGSS-2015/2016
Kaori SONOBEJGSS Research Center
Osaka University of Commerce

Hachiro IWAI
Kyoto University

Yusuke MAZUMIKanazawa University

Tetsuo MO
JGSS Research Center
Osaka University of Commerce

Noriko IWAI
Osaka University of Commerce

Drawing on the data from JGSS-2015/2016, this article explores circumstances and attitudes of the Japanese
population aged between 25 and 49 years old. Focusing specifically on respondents’ life-course, including theirschooling history, first job, current job, and future prospect, it examines how these items differ by birth cohort aswell as sex and employment pattern. The analysis obtains the following four results. First, while the expansion of
educational opportunity has benefitted both men and women, there is still a gender difference in the proportion ofuniversity graduates. Second, among high school graduates, those who went to vocational schools tend to have aprofessional position in their first job. Third, although, overall, respondents are satisfied with their current job, they
are not so satisfied with their working environments. Fourth, men are more likely to be concerned with their future
prospect. This is particularly the case among those with a non-regular employment.
Key Words: JGSS, Educational attainment, work-style
本稿は JGSS-2015/2016 を用いて、25-49 歳の若年層がおかれた状況や彼らのもつ意識を明らかにしていく。具体的に分析する質問項目は、調査対象者のライフコースに沿って、受けた教育から入職、現職、そして将来の展望についての項目をピックアップした。そして特に出生コーホート・性別・雇用形
態による回答分布の違いに注目した。分析結果から主に以下 4 点のことが明らかとなった。1)男女ともに教育拡大が進んだが、大学卒業者比率にはまだ男女差がみられる。2)初職入職時、高校卒業者のなかでも専門学校・専修学校経験があったほうが、より専門職に就きやすい。3)現職について多くの人は満足しているが、労働環境・条件についての評価はそれほど高くない。現職に対する満足度・評価、将来の希望といった意識は、コーホートによる差よりも、性別、雇用形態による差のほうが大きい。4)将来についての不安感は、女性より男性のほうが強く、特に男性非正規雇用者で顕著である。
キーワード： JGSS、学歴、働き方*

元大阪商業大学 JGSS 研究センター研究員（2014 年 10 月～2016 年 3 月）

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日本版総合的社会調査共同研究拠点 研究論文集[18] JGSS Research Series No.15

1. はじめに日本にとって、平成 30 年間は波瀾万丈であった。バブル経済絶頂からバブル崩壊、「失われた 20 年」、
そして景気回復の兆しが見えたところでのリーマン・ショックと、長い不況に見舞われた。その間少子高齢化は進行し続け、2008 年をピークに日本の人口は減少している（国土交通省 2013）。この先も人口減少傾向は続くと予想され、労働力不足への危機感が高まってきる。その一方で、労働者がみな安定した職業に就けている訳ではない。1990 年代に行われた派遣法改正により、非正規雇用者が増大し、現在は労働者のおよそ 4 割が非正規雇用者である。非正規雇用者は正規雇用者に比べ、所得・雇用期間・福利厚生といった待遇面で不安定な立場になりがちであり、苦しい生活を強いられている者も少なくない。
多くの場合、社会情勢、経済状況のあおりを受けるのは若年層である（太田 2010）。新卒一括採用が主流の日本の労働市場では、新卒時の経済状況にその後の職業生活が左右されてしまう。また、20 代から 30 代
は本来子育て世代であるが、現在は不安定な雇用や厳しい労働環境のなかで結婚さえ難しく、高い教育費や待機児童問題にも悩まされている。ある世代が受けた社会経済状況の影響は、その世代だけではなく、次世代にも影響をおよぼしていく。
本稿では、JGSS-2015 と、その拡張版調査である JGSS-2016 の 2 つのデータを用いて、現代の若年層のおかれた状況、彼らがもっている意識を分析する。
バブル経済絶頂期に入職した 40 代前半を比較対象とし、冒頭で述べたような社会経済的状況の変動が、進路選択や就職、現在の職業生活、将来の見通しに与える影響を明らかにする。2 節では JGSS-2015 と JGSS-2016 の調査概要を簡単に紹介し、3 節で分析対象者のバッ
クグラウンドを詳しく紹介する。4 節では調査データを用いた分析結果を提示し、5 節でまとめを行う。

2. 調査の概要
本稿で用いるデータは 2 つある。一つは「第 10 回生活と意識についての国際比較調査」(JGSS-2015)である。大阪商業大学 JGSS 研究センターによって、全国の 20 歳から 89 歳の男女を対象に、2015 年 2 月から 5月にかけて実施された。もう一つは、2016 年 2 月から 4 月にかけて行われた「第 10 回 生活と意識についての国際比較調査」の拡張版（JGSS-2016）である。調査概要については、表 1 に示されている。JGSS-2016
は、JGSS-2015 とほぼ同一の質問紙を使用しているが、調査対象が異なっている。JGSS-2016 は、JGSS-2015と同一母集団のうち就業率は高いが回収率の低い 25～49 歳の男女をオーバーサンプリングした調査であり、JGSS-2015 の同年齢のデータと併せて使用することを前提に設計されている（1）。
表 1 JGSS-2015 および JGSS-2016 の調査概要
JGSS-2016

JGSS-2015
調査対象

2014年12月31日時点で日本に居住する
満20歳以上89歳以下の男女個人(1925年1月1日～1994年12月31日生）

2015年12月31日時点で日本に居住する
満25歳以上49歳以下の男女個人（1966年1月1日～1990年12月31日生）

標本数

4500人

2100人

地点数

300地点

140地点

抽出方法

層化二段無作為抽出法

層化二段無作為抽出法

抽出台帳

住民基本台帳住民基本台帳実査時期

2015年2月～5月

2016年2月～4月

有効回答数

2079ケース

968ケース

回収率

52.6%

50.8%

調査方法

面接調査と留置調査

面接調査と留置調査

2000 年から継続して行われている JGSS の調査票には、対象者の職業や学歴といった基本的な属性に加え、その時々に関心の高いテーマについての質問項目が含まれている。JGSS-2015、JGSS-2016 の質問紙の特徴の 1 つは、最終学歴に加えて、出身高校の学科や専門学校・専修学校に関して詳しく尋ねている点である。これにより、最終学歴だけではわからない、より多様な教育歴を追うことが可能となった。調査時 40
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代前半の人々が義務教育を終えた時点で、工業科、商業科といった職業科高校の比率は 4 割弱あった。その後普通科高校の比率が高くなってきたものの、現在でも職業科高校は 2 割程度残っている（文部科学省「学校基本調査」）。さらに、1976 年には専修学校が創設され、高校卒業以降の進路選択肢の一つとなった。
分析対象者である 25～49 歳は専修学校創設以降に中学・高校を卒業しており、進路を考える際に高校の学科や専修学校を選ぶことが可能であった。出身高校の学科や専門学校・専修学校の経験をみていくことで、多様な教育経験がその後の就職や現在の仕事、意識にどのような影響を及ぼしているのかを知ることができる。

3. 分析対象者の背景
本稿では、25～49 歳の調査対象者を以下のように 3 つの出生コーホートに分けて分析を行う。一つ目の出生コーホートは、1966 年から 1970 年に生まれた 45-49 歳である（以下「第 1 コーホート」）。高卒者は安
定成長期、大卒者はバブル絶頂期に入職し職業生活を始めている。職業生活的には 3 つの出生コーホートのなかで最も恵まれた世代といえる。2 つめは 1971 年から 1975 年に生まれた 40-44 歳である（以下「第 2コーホート」）。彼らは第二次ベビーブーム世代であり、「団塊ジュニア」とも呼ばれる人口ボリュームの大きい層である。好景気のなか学生生活を送るが、就業年齢時にバブルが崩壊し、就職には苦労した。
「失われた 10 年」の只中を生きた世代である。3 つめはそれ以降の世代、1976 年から 1990 年に生まれた 25-39 歳である（以下「第 3 コーホート」）。これまでの 2 つのコーホートに比べ含まれる期間が長いが、彼らに共通しているのは、「青年期に好景気をほとんど経験していない」ことである。1976 年生まれは中学卒業時期
が「失われた 10 年」の始まりにあたり、それ以降生まれた人々も好況を実感することなく学生生活を送った。最も若い 1990 年生まれは中学卒業時にリーマン・ショックが起こり、世界的不況の中進学・就職をした。
図 1 は、各コーホートの人口規模と完全失業率を示したグラフである。横軸の西暦は、各コーホートに含まれる人々が 15 歳時点の年を示している（例えば、1981 年は第 1 コーホートに含まれる 1966 年生まれ
が 15 歳の年である）。好況で失業率が低かった第 1 コーホート、人口規模が大きく失業率上昇が始まった
第 2 コーホート、失業率が急上昇していった第 3 コーホートという、出生年による社会経済的環境の違いが見て取れる。
250

1966年から1970年生まれ（第1コーホート）

5.0

4.0

1971年から1975年
生まれ（第2コーホート）

150

3.0

1976年から1990年生まれ（第3コーホート）

100

2.0

50

0

完全失業率（%）

世代人口（万人）

200

6.0

1.0

1981

1985

1991

2004

世代人口（万人）

完全失業率（%）

図 1 世代人口と完全失業率

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世代人口：文部科学省「学校基本調査」、
完全失業率：「労働力調査」より作成

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4. 主な分析結果
本節では、出生コーホート間の比較を中心に、若年層の置かれた状況や意識、また若年層の中での性別、雇用形態による差を明らかにしていく。JGSS-2015、JGSS-2016 には多くの質問項目があるが、今回は大きく「これまで」、「現在」、「これから」の 3 つに分けて選んだ。それぞれ具体的には、学歴・教育歴、初職といった「これまで」、現職の満足度や労働環境に対する評価といった「現在」、将来の経済的見通しや希望についての「これから」である。
4.1 これまで：どのような教育を受け、職業生活を始めたか
本項では、調査対象者の学歴や教育歴、初職入職までをみていく。なお、「学歴」は最終学歴だけを指し、「教育歴」は高校の学科や専門学校・専修学校の経験も含めた経歴を指す。最終学歴が高卒であっても、教育歴としては普通科高校卒と職業科高校卒に分かれることとなる。
図 2 は、出生コーホート別最終学歴を男女別に表したものである。男性大卒者が 4 割から 5 割まで増えたのと同様に、女性も 2 割に満たなかった大卒者が 3 割に増えている。この 30 年間に教育拡大が着実に進んでいることがわかる。その一方で、最も若い第 3 コーホートでさえ、男女ともに約半分は高卒者であることにも注目すべきである。男性は 1 割程度高卒者が減っているが、女性の場合高卒者の比率は大きく変
わらず、大幅に減ったのは短大卒である。

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男性

第1コーホート(N=158)
第2コーホート(N=191)
第3コーホート(N=421)

女性

第1コーホート(N=254)
第2コーホート(N=226)
第3コーホート(N=474)
中卒

高卒

高専卒

短大卒

大卒

院卒

図 2 出生コーホート別最終学歴
最終学歴が高卒であっても、その中には普通科高卒、職業科高卒がおり、さらにその後短大や大学、そして専門学校など、多様な進路がある。次頁の図 3 は、出生コーホート別の教育歴を男女別に表したものである。図 2 とは違い、高卒者を普通科高と職業科高に分け、さらに専門学校・専修学校経験の有無を加味している。出生コーホート、性別を問わず、高卒者のうちおよそ 6 割が普通科卒、4 割が職業科卒である。専
門学校・専修学校未経験者 1376 名に対し、経験者は 348 名で、2 割を占めている。この比率は、各コーホ
ート、男女ともに変わらない。図 4 は専門学校経験者の内訳を示している。そのほとんどが高卒者であり、とくに普通科高卒者が多く進学していることが分かる。

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男性

第1コーホート(N=154)
第2コーホート(N=186)
第3コーホート(N=412)

第2コーホート(N=224)
第3コーホート(N=463)
中卒

普通科高卒

普通科高卒（専門経験有）

職業科高卒

職業科高卒（専門経験有）

高専・短大卒

大卒以上

図 3 出生コーホート別教育歴

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高専・短大卒

大卒

80%

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男性

第1コーホート(N=31)
第2コーホート(N=32)
第3コーホート(N=73)
第1コーホート(N=43)
第2コーホート(N-42)
第3コーホート(N=119)
中卒

普通科高卒

職業科高卒

院卒

図 4 専門学校・専修学校経験者の内訳

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60%

男性

第1コーホート(N=159)
第2コーホート(N=190)
第3コーホート(N=424)
第1コーホート(N=252)

女性

女性

女性

第1コーホート(N=252)

第2コーホート(N=228)
第3コーホート(N=478)
正規雇用

非正規雇用

その他

図 5 初職の雇用形態
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無職

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図 5 はコーホート別の初職の雇用形態を男女別に表したものである。雇用形態は次の 3 つに分類している。被雇用者で常時雇用の「正規雇用」、被雇用者だがパート・アルバイト、派遣・契約・社員、嘱託が含まれる「非正規雇用」、会社役員や自営業や内職といった「その他」である。男性はいずれのコーホートでも 8 割以上が正規雇用として入職していく。しかし、女性は若いコーホートほど非正規雇用の割合が高くなっている。第 1 コーホートでは 1 割程度だった非正規雇用者が、第 3 コーホートでは 2 割を超えている。
図 6 は、コーホート別に初職の職種を男女別に表したものである。職業分類は、山口（2017）を参考にした。山口（2017）は、従来広く用いられてきた職業 8 分類（
「専門」
「管理」
「事務」
「販売」
「熟練」
「半熟練」
「非熟練」
「農業」
）のうち、
「専門」を研究者、医師、弁護士などの「タイプⅠ型専門職」と、看護師、介護福祉士、教師、保育士などの「タイプⅡ型専門職」の 2 つに分け、さらに「サービス労働職」を独立させている。これによって、産業構造の高度化にあわせて職業分布の変化をとらえることができる。
コーホート間の回答分布には大きな差異はないが、女性の事務職の割合が、第 1 コーホートより、第 2 と第 3 コーホートが高いことが顕著に表れている。男女間で比較すると、専門職全体の比率は男性が 1 割強、女性が 2 割強と、女性の方が高くなっている。ただし、その内訳は男性がタイプⅠ型専門職、女性がタイプ
Ⅱ型専門職に偏っている。タイプⅠ型専門職には医師や大学教員、タイプⅡ型専門職には保育士や小中学
校教師、介護福祉士といった職業が含まれており、女性の方が後者に多く就いている。

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タイプⅡ型専門職

事務職

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男性

第1コーホート(N=417)
第2コーホート(N=190)
第3コーホート(N=158)

女性

第1コーホート(N=474)
第2コーホート(N=224)
第3コーホート(N=255)

タイプⅠ型専門職

販売職

サービス労働職

作業職

その他

図 6 初職の職業
それでは、教育歴は初職にどのような影響を与えているのだろうか。図 7 は、教育歴別に初職の職種の分布を示したものである。図 6 に示された男女間のタイプⅠ型専門職およびタイプⅡ型専門職の割合の違いは、図 7 でも確認できる。また、最終学歴が高くなるほど専門職の割合が高くなる傾向がみられる。注目すべきは、各世代の半分を占める高卒者の教育歴と職種の関係である。普通科高卒、職業科高卒において、専門学校経験ありのほうが、専門職に就く割合が高く、女性の場合は高専・短大卒や大卒以上に匹敵している。専門的な教育を受け、資格を取得することで、専門学校に通わなかった普通科高卒・職業科高卒とは異なる職業に就いていることがうかがえる。

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事務職

販売職

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男性
専門経験有(N=69)
専門経験無(N=162)

女性

普通科高卒

専門経験無(N=125)

専門経験有(N=132)

男性
専門経験有(N=39)
専門経験無(N=136)

女性

職業科高卒

専門経験無(N=140)

大卒以上

高専・短大卒

専門経験有(N=39)
男性(N=17)
女性(N=220)
男性(N=330)
女性(N=220)
タイプⅠ型専門職

タイプⅡ型専門職

サービス労働職

作業職

その他

図 7 教育歴別初職職種の分布
4.2 現在：現在の仕事をどのように評価するか
本項では、調査対象者の現在に対する意識、主に現職への評価をみていく。単純計算すると、調査対象者
は 2 年から 30 年間の職業生活を送ってきている。その間、社会としては男女雇用機会均等やワークライフ
バランスの実現が推し進められてきた。しかし労働環境改善の対応には企業差があり、なかなか全体で進んでいるとはいいがたい。過渡期である今、労働者は自身の労働環境についてどのような評価をしているのだろうか。

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男性

第1コーホート(N=424)
第2コーホート(N=191)
第3コーホート(N=159)

女性

第1コーホート(N=481)
第2コーホート(N=226)
第3コーホート(N=255)

正規雇用

非正規雇用

その他

無職

図 8 コーホート別現職の雇用形態

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まず、現職の雇用形態、職種を確認しておく。図 8 はコーホート別の現職の雇用形態を男女別に示したものである。図のように、第 1 と第 2 コーホートの男性の正規雇用の割合は 7 割以上であるのに対し、第3 コーホートのそれは 6 割程度と低い。なお、「その他」（会社役員や自営業者等）の割合は上のコーホートになるにつれ、高くなっている。女性の場合、図 5 の初職の雇用形態と比べ、正規雇用の割合が大きく低下する。なお、正規雇用の割合は第 1 コーホートで最も多く、次に第 3 コーホートで多い。
つぎに、現職に対する満足度をみていこう。
「現在の仕事にどれくらい満足していますか」という質問に対して、7 割近くが「満足している」、「どちらかといえば満足している」と答えている。この傾向は出生コーホート、性別、現職の雇用形態に関わらない。そのうえで、調査対象者が現在の仕事の報酬や裁量面について、11 項目を 5 段階評価した結果が図 9 である。ほとんどの項目で「どちらともいえない」が 2～3 割を、「よくあてはまる」「あてはまる」と「あてはまらない」「まったくあてはまらない」がそれぞれ 4 割程度を占めている。その中で、「自分の仕事の分担をこなさないと同僚の負担が増える」は 5 割以上の人があてはまる、また「高収入である」「勤務時間を柔軟に決められる」「仕事の量を自分で決められる」は 5 割以
上の人があてはまらない、と回答している。分析対象者の多くは現職について、出生コーホート、性別を問わず、それほど収入が高くなく、時間や仕事量の裁量は少ないと評価しているといえる。
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雇用が安定している(N=1455)
高収入である(N=1457)
努力しだいで昇進できる(N=1454)
勤務時間を柔軟に決められる(N=1458)
仕事の量を自分で決められる(N=1457)
仕事にやりがいを感じる(N=1458)
仕事と家庭生活を両立できる(N=1454)
自分の能力を活かしている(N=1458)
社会にとって有益な仕事である(N=1455)
自分の仕事の分担をこなさないと同僚の負担が増える(N=1456)
今の会社や組織で働いていることに誇り を感じる(N=1455)
よくあてはまる＋あてはまる

どちらともいえない

あてはまらない＋まったくあてはまらない

図 9 11 項目の職業評価
11 項目の職業評価は、性別、雇用形態で異なっていると考えられる。労働環境は雇用形態に左右され、さらに図 8 でみたように雇用形態は性別による違いが大きいからである。男女別雇用形態別に職業評価の回答分布を示したのが、以下の図 10、図 11、図 12、図 13 である。図を分かりやすく示すために、11 項目
を 3 項目ずつに分け、その 1、その 2、その 3、その 4 とした。
まず図 10 から、「雇用が安定している」は、男女ともに正規雇用者が安定を感じていた。
「高収入である」は性別・雇用形態問わず、「あてはまらない」と回答した人が多かったが、相対的にみれば正規雇用者のほうが収入の評価が高い。雇用形態によって、雇用の安定性や収入といった待遇面に差があることを示している。
「努力次第で昇進できる」については、昇進可能性を評価していない女性非正規雇用者に対して、男
性非正規雇用者は昇進の可能性を感じているようである。

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男性

正規雇用(N=564)
非正規雇用(N=67)
その他(N=102)
女性

正規雇用(N=307)
非正規雇用(N=343)
その他(N=72)
男性

正規雇用(N=565)
非正規雇用(N=67)
その他(N=103)
女性

正規雇用(N=307)
非正規雇用(N=343)
その他(N=72)
男性

正規雇用(N=566)
非正規雇用(N=67)
その他(N=102)
正規雇用(N=307)
女性

努力しだいで昇進できる
高収入である(N=1457)(N=1454)

雇用が安定している(N=1455)0%

非正規雇用(N=340)
その他(N=72)

よくあてはまる＋あてはまる

どちらともいえない

あてはまらない＋まったくあてはまらない図 10 男女別雇用形態別職業評価 その 1

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男性

正規雇用(N=566)
非正規雇用(N=67)
その他(N=103)

女性

正規雇用(N=307)
非正規雇用(N=343)
その他(N=72)

男性

正規雇用(N=565)
非正規雇用(N=67)
その他(N=103)

女性

正規雇用(N=307)
非正規雇用(N=343)
その他(N=72)

男性

正規雇用(N=566)
非正規雇用(N=67)
その他(N=103)
正規雇用(N=307)

女性

仕事にやりがいを感じる 仕事の量を自分で決めら 勤務時間を柔軟に決めら(N=1458)
れる(N=1457)
れる(N=1458)0%

非正規雇用(N=343)
その他(N=72)

よくあてはまる＋あてはまる

どちらともいえない

あてはまらない＋まったくあてはまらない図 11 男女別雇用形態別職業評価 その 2

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次に図 11 から、「勤務時間を柔軟に決められる」、「仕事の量を自分で決められる」の 2 つの項目は、男女問わず被雇用者、とくに正規雇用者の多くが「あてはまらない」と回答していた。現在の日本で雇われて働く場合、正規・非正規問わず勤務時間や仕事量の裁量をもつのは難しいといえる。
「仕事にやりがいを感じる」は、男性の雇用形態による差が女性と比べて大きい。女性は雇用形態に関わらず、同等のやりがいを感じているのに対して、男性は正規雇用者と非正規雇用者でやりがいの感じ方に大きな差があり、男性非正規雇用者は現職にやりがいを感じている者が少ない。
図 12 について、「仕事と家庭生活を両立できる」は、男女ともに雇用形態による差がみられた。ただ、差が出た雇用形態が男女で異なっている。男性の場合、正規雇用者・非正規雇用者に対して、会社役員や自営業といった「その他」は、肯定的な回答が多い。一方、女性は正規雇用と非正規雇用の間でも差があり、非正規雇用者のほうが両立できていると回答している。
「自分の能力を活かしている」は、χ2 検定の結果、男性にのみ雇用形態による差がみられた。女性は雇用形態問わず、約半分が自分の能力を活かせていると感じている。一方男性は、正規雇用者に比べ非正規雇用のほうが現職では自分の能力を活かせていないと評価している。
「社会にとって有益な仕事である」は、11 項目のなかで唯一、性別による差も雇用形態による差もみられなかった。いかなる形態であれ、過半数の労働者は現職の有益性を感じながら働いている。

10%

20%

30%

40%

50%

60%

70%

80%

90%

100%

男性

正規雇用(N=565)
非正規雇用(N=66)
その他(N=103)

女性

正規雇用(N=307)
非正規雇用(N=341)
その他(N=72)

男性

正規雇用(N=566)
非正規雇用(N=67)
その他(N=103)

女性

正規雇用(N=307)
非正規雇用(N=343)
その他(N=72)

男性

正規雇用(N=566)
非正規雇用(N=67)
その他(N=103)
正規雇用(N=307)

女性

社会にとって有益な仕事で 自分の能力を活かしている 仕事と家庭生活を両立できある(N=1455)(N=1458)
る(N=1454)0%

非正規雇用(N=340)
その他(N=72)

よくあてはまる＋あてはまる

どちらともいえない

あてはまらない＋まったくあてはまらない図 12 男女別雇用形態別職業評価 その 3
図 13 について、「自分の仕事の分担をこなさないと同僚の負担が増える」はχ2 検定の結果、男女ともに雇用形態による差がみられた（p<0.001）。
「その他」に対して、正規雇用者・非正規雇用の 6 割以上が自身の仕事分担をこなす必要性を感じている。
「今の会社や組織で働いていることに誇りを感じる」は、χ2 検定の結果、男性の場合の差は 1％、女性の場合の差は 5％の水準で有意であった。正規雇用者は非正規雇用者に比べ誇りを感じている人が少ないのである。

56

日本版総合的社会調査共同研究拠点 研究論文集[18] JGSS Research Series No.15

10%

20%

30%

40%

50%

60%

70%

80%

90%

100%

男性

正規雇用(N=566)
非正規雇用(N=67)
その他(N=102)

女性

正規雇用(N=307)
非正規雇用(N=342)
その他(N=72)

男性

正規雇用(N=566)
非正規雇用(N=67)
その他(N=101)
正規雇用(N=307)

女性

今の会社や組織で働いていることに誇りを感じる(N=1455)

自分の仕事の分担をこなさな
いと同僚の負担が増える(N=1456)0%

非正規雇用(N=342)
その他(N=72)

よくあてはまる＋あてはまる

どちらともいえない

あてはまらない＋まったくあてはまらない図 13 男女別雇用形態別職業評価 その 4
以上、11 項目のなかで興味深いのは、男女どちらかのみ雇用形態による差がみられた、「努力次第で昇進できる」、「仕事にやりがいを感じる」。
「自分の能力を生かしている」の 3 項目である。男性非正規雇用者
は、現職にやりがいを感じにくく、自分の能力も活かせていないと感じている。男性非正規雇用者は現実と理想のギャップがあって、正社員登用や転職を通じて、現職からのステップアップも視野に入れていると考えられる。
一方、女性非正規雇用者は、女性正規雇用者と同等にやりがいを感じ、能力を活かしつつ働けていると回答している。これはどのような状況を意味するのだろうか。女性は雇用形態に関わらず、能力を活かし、望むような働き方ができているということだろうか。それとも、家庭生活との両立といった制限により正規雇用で働けない能力ある女性が、非正規雇用として安上がりに雇用されているのだろうか。女性の活躍、そして男女含めた働き方改革が求められているいま、働く人々の障害となっているものは何なのか、何に不満を持ち、何を求めているのかといった、労働環境への主観的な評価の分析は今後重要となっていくだろう。
4.3 これから：今後、どうなっていくと考えているか
本項では、調査対象者が過去、現在までの教育・職業経験をふまえて、将来についてどのような考えをもっているのかをみていく。
本調査に含まれる今後に関する質問項目のなかで、最も漠然とした将来の不安感を尋ねているのが、「私には将来の希望がもてず、物事がよい方向に行くとは考えられない」という項目である。その回答は、どのコーホートでも、女性より男性の方が悲観的となっている。また雇用形態別にみると、男性のなかでも特に、非正規雇用や無職の者が将来の希望がもてないと答えている（図 14）。
「今後の生活について、経済的に不安を感じていますか」という質問に対しては、出生コーホート、性別を問わず、全体の 6 割が将来の経済的不安を「とても感じている」、「ある程度不感じている」と答えている。差が出るのは、教育歴と雇用形態で分けたときである。図 15 は教育歴別に将来の経済的不安の回答分布を示したものである。高専・短大卒と大卒以上で比較的不安感が小さくなる。とくに男性は教育歴の差がはっきりとしている。また、雇用形態別にみると、男女ともに非正規雇用者の不安感が高い（図 16）。特に57

日本版総合的社会調査共同研究拠点 研究論文集[18] JGSS Research Series No.15

その差は男性において顕著に表れ、男性非正規・無職は不安感をとても強く感じている。雇用形態による差は、最も若い第 3 コーホートの男性ではっきりとあらわれている。

0%

10%

20%

30%

40%

50%

60%

70%

80%

90%

100%

男性

1976-1990(24-39)
1971-1975(40-44)
1966-1970(45-49)

女性

1976-1990(24-39)
1971-1975(40-44)
1966-1970(45-49)
1 強く賛成＋どちらかといえば賛成

2 どちらともいえない

3 どちらかといえば反対＋強く反対

図 14 「将来の希望がもてない」の回答分布

0%

10%

20%

30%

40%

50%

60%

70%

80%

90%

普通科高卒(N=128)

男性

普通科高卒（専門経験有）(N=69)
職業科高卒(N=140)
職業科高卒（専門経験有）(N=40)
高専・短大卒(N=17)
大卒以上(N=333)
普通科高卒(N=164)

女性

普通科高卒（専門経験有）(N=130)
職業科高卒(N-137)
職業科高卒（専門経験有）(N=38)
高専・短大卒(N=220)
大卒以上(N=225)
とても感じている

ある程度感じている

どちらともいえない

あまり感じていない

図 15 教育歴別将来の経済的不安の回答分布58

まったく感じていない

100%

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0%

10%

20%

30%

40%

50%

60%

70%

80%

90% 100%

男性

正規雇用(N=568)
非正規雇用(N=68)
その他(N=105)
無職(N=32)

女性

正規雇用(N-306)
非正規雇用(N=343)
その他(N=74)
無職(N=235)
とても感じている

ある程度感じている

あまり感じていない

まったく感じていない

どちらともいえない

図 16 雇用形態別将来の経済的不安の回答分布
雇用に関する不安をみていこう。前提として「今働いている会社をやめるつもりがありますか」という質問に対しては、出生コーホート、性別、教育歴、雇用形態に関わらず、8 割以上が「当分やめる気はない」、「まったくやめる気はない」と回答している。大方の人が現在の仕事を今後も続けていこうとしている。これをふまえて、失業の可能性と失業後の再就労の容易さをどの程度見積もっているかをみていこう。
「今後 1 年間に失業する可能性があると思いますか」という質問項目に対する答えを雇用形態別にみると、いずれのコーホートでも非正規雇用の不安の強さがみられた。失業の可能性は「まったくない」と答えたのが正規雇用者では 6 割近くいるのに対し、非正規雇用者は 4 割に満たなかった。特に男性非正規雇用
は、男性正規雇用や女性と比べても、失業の可能性を高く見積もっている（図 17）
。

0%

10%

20%

30%

40%

50%

60%

70%

80%

90% 100%男

正規雇用(N=556)
非正規雇用(N=65)
その他(N=99)

女

正規雇用(N=302)
非正規雇用(N=334)
その他(N=71)

1 かなりある

2 ある程度ある

3 あまりない

4 まったくない

図 17 雇用形態別失業の可能性「もし今の仕事をやめた場合、現在と同じ程度の年収・福利厚生を提供してくれる他の会社に再就職することは、どの程度容易だと思いますか」という問いに対する回答は、各コーホート、男女ともに雇用形態による差が大きかった。図 15 からわかるように、失業可能性とは反対に、正規雇用者よりも非正規雇用者のほうが再就職を容易と考えている。最も容易ではないと答えたのは、男性正規雇用者である。一度正規雇
59

日本版総合的社会調査共同研究拠点 研究論文集[18] JGSS Research Series No.15

用されたら、同じ条件（=正規雇用）で再就職するのは困難と考えている。図 13 とあわせてみれば、非正規雇用は失業の可能性を高く見積もる一方、雇用への不安感はそれほど高くない。

0%

10%

20%

30%

40%

50%

60%

70%

80%

90% 100%男

正規雇用(N=547)
非正規雇用(N=63)
その他(N=96)

女

正規雇用(N=302)
非正規雇用(N=328)
その他(N=70)

1 非常に容易である

2 ある程度容易である

3 容易ではない

図 18 雇用形態別再就労の容易さ

5. まとめ
本稿では、JGSS-2015、JGSS-2016 の統合データを用いて、出生コーホートによる社会経済的状況が、学
歴・教育歴、初職、現職、仕事に対する意識、そして今後の展望にどのような影響を及ぼしているかを分析してきた。その内容をまとめると、まず 1 点目に、好況時に入職した第 1 コーホートに比べ、それより下のコーホートは最終学歴と初職の雇用形態に違いがみられる。最終学歴は男女ともに大卒者が増えている
一方、若い第 3 コーホートでも高卒者が半分を占めている。そして彼らが新たな進路選択肢である専門学
校・専修学校を選ぶ傾向にある。そして、初職雇用形態は、特に女性で非正規雇用が増加傾向となっていた。教育拡大が進み、高等教育を受ける人々が増えても、入職時に安定した雇用を得ることが困難になっていることが明らかとなった。2 点目に、専修学校・専門学校の経験は、初職の職種に影響を与えている。普通科高卒・職業科高卒者に比べ、専修学校・専門学校の経験があったほうが専門職に就きやすいことがわかった。3 点目に、現在の仕事に対する満足度・評価、将来の希望といった意識に関しては、コーホートによる差よりも、性別、雇用形態による差のほうが大きかった。正規雇用者に比べ、非正規雇用者はやりがいを感じられず、将来の経済的不安や失業可能性を強く感じている。そしてその傾向が如実に表れるのは男性であった。
本稿の分析から、今後の展望を 2 点記す。1 点目に各コーホートの半分を占める高卒者の進路のさらなる研究である。学校基本調査によれば、高卒就職率はかなり低くなっており、高校卒業してすぐ就職という者
はさらに少なくなっていくと考えられる。現在全体の 2 割にとどまっている専門学校・専修学校が進学選
択肢として一般化していくのか、それとも、資格取得や就職率の高さをアピールするようになっている大学への進学がメインストリームとなるのか。今後どの制度が専門教育を望む人々の受け皿となるのか、教育と就職の関連性を考える上で重要なポイントとなるだろう。この点を解明するにあたって、学びなおしを含んだ教育歴を捉える質問項目が必要となる。
2 点目に、若年層（第 2 コーホート、第 3 コーホート）の今後についてである。
「失われた 20 年」のあおりをうけ、現在まで就職が困難な人々も少なくない第 2 コーホート、そしてまだ若くはあるが、非正規雇用が増加している第 3 コーホート。この世代が、10 年後、20 年後とどうなっていくのか。なかでも注目すべきは、現職に対するやりがいが低く、将来の不安が強い男性非正規雇用者である。
「男性=正規雇用で働く」、「経済的に家庭を支える」という価値観がいまだ残っている現在、非正規雇用の男性が感じている精神的負荷は大きいだろう。様々な背景の人の多様な働き方を認める「働き方改革」のもと、女性の働きにくさ
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は最近スポットライトがあたるようになってきた。同様に、男性が今まで強いられてきた働き方にも目を向け、男女双方にとって働きやすい社会の構築に向けた議論が発展していくことを望ましい。

[Acknowledgment]
日本版 General Social Surveys（JGSS）は、大阪商業大学 JGSS 研究センター（文部科学大臣認定日本版総合的社会調査共同研究拠点）が実施している研究プロジェクトである。JGSS-2016 は京都大学大学院教育学
研 究科教育社会学講座と共同で実施した。JSPS 科研費 26245060（研究代表:岩井紀子）、JSPS 科研費
15H03485 (研究代表：岩井八郎)、大阪商業大学アミューズメント産業研究所（研究代表：谷岡一郎）、労働問題に関する調査研究助成金（研究代表：岩井八郎）、日本経済研究センター研究奨励金（岩井紀子）、JSPS
科研費 24243057（研究代表：加藤眞義）と大阪商業大学の支援を受けた。
[注](1) JGSS-2015、JGSS-2016 の調査方法の詳細については、『日本版 General Social Surveys 基礎集計表・コー
ドブック JGSS-2015』、『日本版 General Social Surveys 基礎集計表・コードブック JGSS-2016』を参照されたい。
[参考文献]
太田總一, 2010,『若年者就業の経済学』日本経済新聞出版社.
国土交通省, 2013,『平成 24 年度国土交通白書』.
（http://www.mlit.go.jp/hakusyo/mlit/h24/hakusho/h25/index.html 最終閲覧日：2019 年 3 月 1 日）.
山口一男, 2017,『働き方の男女不平等 理論と実証分析』日本経済新聞出版社.

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