岡崎女子大学学則
第１章

総則

（目的）
第１条

本学は、教育基本法及び学校教育法の定めるところに従い、女性の生き方への真摯な探求を通した人格形成を目指すとともに、専門の学術を研究教授することにより、社会の発展に貢献し得る教養ある女性職業人を育成することを目的とする。
２ 子ども教育学部は、現代人としての教養と教育保育分野の豊かな専門知識・技能をもち、子どもや保護者への共感力をもつと共に、高い使命感と倫理観に基づいて現代社会のニーズに応えてゆける小学校教諭、幼稚園教諭及び保育士の養成を目的とする。

第２章

自己点検・評価（自己評価）
第２条

本学は、本学の教育研究水準の向上を図り、本学の目的及び社会的使命を達成するため、教育研究活動等の状況について自ら点検及び評価を行うものとする。
２ 点検・評価に関する事項は、別に定める。

（情報公開）
第３条

本学は、教育研究活動等の状況について、刊行物への掲載その他広く周知を図ることができる方法によって、積極的に情報を開示するものとする。

（教育内容等の改善のための組織的な研修等）
第４条

本学は、授業の内容及び方法の改善を図るための組織的な研修及び研究を実施する。

第３章

学部学科、学生定員及び修業年限（学部学科及び学生定員）
第５条

本学に、次の学部及び学科をおき、その学生定員は次のとおりとする。

学部名

学科名

入学定員

収容定員

子ども教育学部

子ども教育学科

１００名

４００名

210010（修業年限及び在学年限）第６条

学部の修業年限は４年とする。

２ 学生は８年を超えて在学することができない。ただし、編入学、転入学及び再入学した学生は、その者の在学すべき年数の２倍に相当する年数を超えて在学することができない。

第４章

学年・学期及び休業日

（学年）
第７条

本学の学年は、４月１日に始まり、翌年３月３１日に終わる。

（学期）
第８条

学年を２学期に分け、次のとおりとする。
前学期は、 ４月１日から９月３０日まで
後学期は、１０月１日から翌年３月３１日まで

２ 一学年の授業は、３５週とする。

（休業日）
第９条

休業日を次のとおりとする。
日曜日
国民の祝日に関する法律（昭和２３年法律第１７８号）に規定する休日
春期休業日
夏期休業日
秋期休業日
冬期休業日

２ 春期、夏期、秋期、冬期及び臨時の休業日は、学年毎に定める。
３ 学長が必要と認めた場合は、休業日に授業を行う日に変更することができる。

第５章

入学・退学及び休学（入学の時期）
第１０条

本学の入学は、毎学年度始めとする。

（入学の資格）第１１条

本学に入学できる者は、次の各号の一に該当する者とする。

（１）高等学校若しくは中等教育学校を卒業した者

210010（２）通常の課程による１２年の学校教育を修了した者（通常の課程以外の課程によりこれに相当する学校教育を修了した者を含む。）（３）学校教育法施行規則（昭和２２年文部省令第１１号）第１５０条の規定により、高等学校を卒業した者と同等以上の学力があると認められる者（入学の出願）第１２条

本学に入学を志願する者は、本学所定の書類に検定料を添えて提出しなければならない。

提出の時期、方法、提出すべき書類等については別に定める。

（入学者の選考）
第１３条

前条の入学志願者については、別に定めるところにより選考を行う。

（入学手続き及び入学許可）
第１４条

前条の選考の結果に基づき合格の通知を受けた者は所定の期日までに、身元保証書その他本学所定の書類を提出するとともに、所定の入学金を納付しなければならない。
２ 学長は、前項の入学手続きを完了した者に入学を許可する。
３

保証人は、父母またはその他の成年者で独立して生計を営み、確実に保証人の責務を履行し得る者でなければならない。

（編入学・再入学・転入学）
第１５条

本学に編入学、再入学又は転入学を志願する者があるときは、欠員のある場合に限り、選考の上、相当年次に入学を許可することがある。
２

前項の規定により入学を許可された者の既に修得した授業科目及び単位数の取り扱い並びに在学すべき年数については、教授会の意見を聴いて学長が決定する。

（退学）
第１６条

退学しようとする者は、学長の許可を受けなければならない。

（休学）第１７条

疾病その他やむを得ない事情により３ヵ月以上修学することのできない者は、学長の許可を得て休学することができる。
２

疾病のため修学することが適当でないと認められる者については、学長は休学を命ずることができる。

（休学の期間）第１８条

休学の期間は１年以内とする。ただし、特別の事由がある場合は、引き続き更に２年まで延長することができる。

210010２ 休学の期間は通算して３年を超えることができない。
３ 休学の期間は第６条第２項の在学年限に算入しない。

（復学）
第１９条

休学期間中にその事由が消滅した場合は、学長の許可を得て復学することができる。

（除籍）
第２０条

次の各号の一に該当する者は、学長が除籍する。

（１）第６条第２項に定める在学年限を超えた者（２）第１８条第２項に定める休学の期間を超えてなお修学できない者（３）授業料の納付を怠り、督促してもなお納付しない者（４）長期にわたり行方不明の者

第６章

教育課程及び履修方法等（教育課程の編成方針）
第２１条

本学においては、学部および学科等の教育上の目的を達成するために必要な授業科目を開設し、体系的に教育課程を編成する。
２

教育課程の編成に当たっては、該当学部および学科に係る専門の学芸を教授するとともに、幅広く深い教養および総合的な判断力を培い、豊かな人間性を涵養するよう配慮する。
３ 教育プログラムの創意工夫を行うとともに、教育課程の評価・改善に努めるものとする。

（授業科目）
第２２条

授業科目を分けて、教養科目及び専門科目とする。

２ 各授業科目を必修科目及び選択科目に分け、各年次に配当して編成する。
３ 授業科目の種類、単位数等は別表第一のとおりとする。

第２３条

本学における授業は、講義、演習、実習または実技のいずれか、又はこれらの併用により行う。

第２４条

学生は、授業科目ごとに学部長の指定する期間に履修すべき授業科目を登録しなければならない。
２ 前項により登録した授業科目以外の授業科目を履修し、又は単位を修得することはできない。

（単位の計算方法）
第２５条

各授業科目の単位数は、１単位の授業科目を４５時間の学修を必要とする内容をもって構

210010成することを標準とし、授業の方法に応じ、当該授業による教育効果、授業時間外に必要な学修等を考慮して、次の基準により計算するものとする。
（１）講義については１５時間の授業をもって１単位とする。ただし、別に定める授業科目については３０時間の授業をもって１単位とする。
（２）演習については３０時間の授業をもって１単位とする。ただし、別に定める授業科目については１５時間の授業をもって１単位とする。
（３）実験、実習及び実技については３０時間の授業をもって１単位とする。ただし、別に定める授業科目については４５時間の授業をもって１単位とする。
（４）一の授業科目について、講義、演習、実習または実技のうち２以上の方法の併用により行う場合については、前各号の組み合わせに応じ、別に定める時間をもって１単位とする。
（５）卒業研究については、学修の成果を評価し、所定の単位を与えることができる。

（単位の授与）第２６条

授業科目を履修し、その試験に合格した者には、所定の単位を与える。ただし、履修について正規の手続きを怠った場合、又は各科目の出席すべき時間数の３分の２以上出席しなかった場合は、試験を受けることができない。

（成績評価）
第２７条

成績評価は、Ｓ、Ａ、Ｂ、Ｃ及びＦで示し、Ｓ、Ａ、Ｂ及びＣを合格とし、Ｆを不合格とする。
２

前項の成績評価に対してグレードポイントを与えてグレードポイントアベレージ（履修科目の成績の平均数値）として示す。

（成績評価基準等の明示等）
第２８条

本学は、学生に対して、授業の方法及び内容並びに１年間の授業の計画をあらかじめ明示する。
２ 本学は、学修の成果に係る評価及び卒業の認定に当たっては、客観性及び厳格性を確保するため、学生に対してその基準をあらかじめ明示するとともに、当該基準にしたがって適切に行う。

（メディアによる授業）
第２９条

本学は、教育上有益と認めるときは、多様なメディアを高度に利用して行う授業について、教室等以外の場所で履修させることができるものとし、当該授業により修得する単位数は、３０単位を超えないものとする。
２ 前項に定めるメディアによる授業に関し、必要な事項は別に定める。

（他の大学又は短期大学における授業科目の履修等）
第３０条

本学は、教育上有益と認めるときは、学生が他の大学又は短期大学において履修した授業

210010

科目について修得した単位を、６０単位を超えない範囲で本学における授業科目の履修により修得したものとみなすことができる。ただし、保育士養成にかかわる授業科目についての単位認定は、第３２条に定める入学前の単位認定を含めて３０単位を超えない範囲とする。
２ 前項の規定は、学生が外国の大学に留学する場合に準用する。

（大学以外の教育施設等における学修）第３１条

本学は、教育上有益と認めるときは、学生が行う短期大学又は高等専門学校の専攻科における学修その他文部科学大臣が別に定める学修を、本学における授業科目の履修とみなし、単位を与えることができる。
２

前項により与えることができる単位数は、前条第１項及び第２項により本学において修得したものとみなす単位数と合わせて６０単位を超えないものとする。ただし、保育士養成にかかわる授業科目についての単位認定は、第３２条に定める入学前の単位認定を含めて３０単位を超えない範囲とする。

（入学前の既修得単位の認定）
第３２条

本学は、教育上有益と認めるときは、学生が入学する前に大学又は短期大学において履修した授業科目について修得した単位を、入学後の本学における授業科目の履修により修得したものとみなすことができる。
２ 学生が入学する前に行った前条第１項に規定する学修を、本学における授業科目の履修とみなし、単位を与えることができる。
３

前２項により修得したものとみなし、又は与えることのできる単位数は転学等の場合を除き、本学において修得した単位以外のものについては第３０条第１項及び前条第１項により本学において修得したとみなす単位数と合わせて６０単位を超えないものとする。この場合において、第３０条第２項により本学において修得したものとみなす単位数を合わせる時は４５単位を超えないものとする。
ただし、保育士養成にかかわる授業科目についての単位認定は、３０単位を超えない範囲とする。

第７章

卒業等

（卒業の要件）
第３３条

本学を卒業するためには、４年以上在学し、別表第一に定めるところにより１２４単位以上修得しなければならない。

（卒業）
第３４条

本学に４年以上在学し、学則に定める授業科目及び単位数を修得した者については、教授会の意見を聴いて、学長が卒業を認定する。
２ 前項により卒業した者には、本学の学位規程の定めるところにより学士の学位を授与する。

210010（資格の取得）第３５条

本学において取得することができる資格及び免許状の種類は次のとおりとする。

学部学科名

取 得 で き る 資 格
教育職員免許法による小学校教諭一種免許状

子ども教育学部子ども教育学科

教育職員免許法による幼稚園教諭一種免許状
児童福祉法による保育士資格

２

前項の教育職員の免許状を取得しようとする者は、第３３条の規定によるほか、教育職員免許法及び同法施行規則に定める単位を修得しなければならない。
３

第１項の保育士資格を取得しようとする者は、第３３条の規定によるほか、児童福祉法施行規則第６条の２第１項第３号の指定保育士養成施設の修業教科目及び単位並びに履修方法（平成１３年厚生労働省告示第１９８号）を修得しなければならない。

第８章

検定料、入学金、授業料その他の費用（検定料等の金額）
第３６条

本学の検定料、入学金、授業料等の金額は別表第二のとおりとする。

（授業料、その他の費用の納入）
第３７条

授業料、その他の費用は次の２期に分けて納入しなければならない。ただし特別の事情があると認められる者は、延納を認めることがある。
前期

納期

４月３０日まで

後期

納期

１０月３１日まで（退学及び停学の場合の授業料）
第３８条

学期の中途で退学し又は除籍された者の当該学期分の授業料は徴収する。

２ 停学期間中の授業料は徴収する。

（休学の場合の授業料）
第３９条

休学を許可され又は命ぜられた者については、休学した月の翌月から復学した月の前月までの授業料を免除する。

210010（復学の場合の授業料）
第４０条

学期の中途において復学した者は、復学した月から当該学期末までの授業料を、復学した月に納付しなければならない。

（学年の中途で卒業する場合の授業料）
第４１条

学年の中途で卒業する見込みの者は、卒業する見込みの月までの授業料を納付するものとする。

（納付した授業料等）
第４２条

納付した検定料、入学金及び授業料等は原則として返付しない。

２ 実験及び実習に必要な費用は、別にこれを徴収する。

第９章

教職員組織

（職員組織）
第４３条

本学に学長、副学長、学部長、教授、准教授、講師、助教、助手、事務職員、技術職員その他必要な職員を置く。

第１０章

教授会

（教授会）
第４４条

本学に教授会を置く。

（教授会の構成）
第４５条

教授会は学長、副学長、学部長、教授、准教授、専任講師、助教をもって組織する。ただし、学長が必要と認める場合は、その他の職員を加えて意見を求め、発言させることがある。

（教授会の審議事項）
第４６条

教授会は、学長が次に掲げる事項について決定を行うにあたり意見を述べるものとする。

（１）学生の入学、卒業及び課程の修了（２）学位の授与（３）前２号に掲げるもののほか、教育研究に関する重要な事項で、教授会の意見を聴くことが必要なものとして学長が定めるもの
２ 教授会は、前項に規定するもののほか、学長がつかさどる教育研究に関する事項について審議し、及び学長の求めに応じ、意見を述べることができる。

210010

３ 教授会に関し必要な事項は別に定める。

第１１章

科目等履修生、特別聴講学生及び外国人留学生（科目等履修生）
第４７条

本学の学生以外の者が、一又は複数の授業科目の履修を願い出た場合には、本学の教育に支障がない限りにおいて、学長は、科目等履修生として入学を許可することがある。
２

科目等履修生について、本学学則第２６条及び第２７条の規定を準用し、単位を与えることができる。
３ 科目等履修生に関し、必要な事項は別に定める。

（特別聴講学生）
第４８条

本学において他の大学又は短期大学（外国の大学又は短期大学を含む）との協議により、当該他の大学等の学生に特別聴講学生として本学の授業科目を履修させることがある。
２ 特別聴講学生に関して必要な事項は別に定める。

（外国人留学生）
第４９条

外国人で、大学等において教育を受ける目的をもって入国し、本学に入学を志願する者があるときは、選考の上、外国人留学生として入学を許可することがある。
２ 外国人留学生について必要な事項は別に定める。

第１２章

賞罰

（表彰）
第５０条

学生として表彰に値する行為があった者は、学長が表彰する。

（罰則）
第５１条

本学の規則に違反し、又は学生としての本分に反する行為をした者は、学長が懲戒する。

２ 前項の懲戒の種類は、退学、停学及び訓告とする。
３ 前項の退学は次の各号の一に該当する学生に対して行う。
（１）性行不良で改善の見込みがないと認められる者（２）学力劣等で成業の見込みがないと認められる者（３）正当な理由がなくて出席常でない者（４）本学の秩序を乱し、その他学生としての本分に著しく反した者
第１３章

図書館

210010（図書館）
第５２条

本学に、図書館を付設する。

２ 図書館に関する規則は、別に定める。

第１４章

厚生保健施設（厚生保健施設）
第５３条

学生の福利厚生・保健医療のため、本学に厚生保健施設を設けることができる。

附 則
この学則は、平成２５年４月１日からこれを施行する。
この学則は、平成２７年４月１日から一部改正施行する。
この学則は、平成２９年４月１日から一部改正施行する。改正後の第１条、第２２条、第２５条、第３５条、第３６条の規定は平成２９年度入学者から適用し、平成２９年３月３１日に在籍する者はなお従前の例による。
この学則は、平成３１年４月１日から一部改正施行する。改正後の第２２条第３項別表第一、第３６条別表第二の規定は平成３１年度入学者から適用し、平成３１年３月３１日に在籍する者はなお従前の例による。
この学則は、令和２年４月１日から一部改正施行する。改正後の第２２条第３項別表第一、第３１条第一項の規定は令和２年度入学者から適用し、令和２年３月３１日に在籍する者はなお従前の例による。
この学則は、令和３年４月１日から一部改正施行する。改正後の第１４条第３項の規定は令和３年度入学者から適用し、令和３年３月３１日に在籍する者はなお従前の例による。
この学則は、令和４年４月１日から一部改正施行する。改正後の第２２条第３項別表第一の規定は令和４年度入学者から適用し、令和４年３月３１日に在籍する者はなお従前の例による。
この学則は、令和６年４月１日から一部改正施行する。改正後の別表第二の規定は令和６年度に実施する入学試験を受験する者から適用する。

210010別表第一
１．教養科目
授業科目
基幹教
養科
目

外
国語
科
目

ー健ツ康
科と目ス
ポ
ア
カデミ
ックス
キル
科
目

人
文・社
会
・自然の科
目

女性の生き方

単位数
必修

選択考

２

ジェンダー論２

地域貢献とボランティア

１

基礎演習

１

英語Ⅰ

１

英語Ⅱ

１

英語Ⅲ

１

英語Ⅳ

１

オーラル・イングリッシュⅠ

１

オーラル・イングリッシュⅡ

１

韓国語Ⅰ

１

韓国語Ⅱ

１

ポルトガル語入門

１

スポーツ健康科学

２

スポーツ

１

福祉スポーツ

１

情報処理Ⅰ

１

情報処理Ⅱ

１

メディアと倫理

１

文章表現法

備

ジェンダー論、哲学、児童文学、現代社会と福祉、地球と環境、数学の基礎、生活と科学及び比較文化論の中から６単位以上修得

１

コミュニケーション演習

１

教育調査と統計

１

日本国憲法

２

哲学

２

児童文学

２

現代社会と福祉

２

地球と環境

２

数学の基礎

２

生活と科学

２

比較文化論

２

210010２．専門科目
授業科目
子ども学総論

基
礎
科
目

展
開
科
目

単位数
必修

選択

備

考

２

教育学概論

２

教職論

２

教育史

２

保育原理

２

教育と発達の心理学Ⅰ

２

教育と発達の心理学Ⅱ

１

子ども家庭支援の心理学

２

特別支援教育

１

社会福祉論

２

子ども家庭福祉２

社会的養護Ⅰ２

保育者論２

カリキュラム論２

子ども理解と評価

１

教育経営論

２

幼小連携論

２

子ども家庭支援論

２

子育て支援Ⅰ

１

子育て支援Ⅱ

１

相談援助技術１

子どもの保健２子どもの健康と安全

１

子どもの食と栄養Ⅰ

１

子どもの食と栄養Ⅱ

１

教育相談の理論と方法

２

生徒・進路指導の理論と方法

２

教育の方法と技術（ICT 活用を含む）

２

保育の計画と評価

２

乳児保育Ⅰ

２

乳児保育Ⅱ

１

障がい児保育Ⅰ

１210010

授業科目

展
開
科
目

単位数
必修

選択

障がい児保育Ⅱ

１

保育内容総論１

社会的養護Ⅱ

１

保育内容の指導法（健康）２

保育内容の指導法（人間関係）

２

保育内容の指導法（環境）２

保育内容の指導法（言葉）２

保育内容の指導法（表現）２

教科教育法（国語）２

教科教育法（社会）２

教科教育法（算数）２

教科教育法（理科）２

教科教育法（生活）２

教科教育法（音楽）２

教科教育法（図画工作）

２

教科教育法（家庭）２

教科教育法（体育）２

教科教育法（英語）２

道徳の指導法２

総合的な学習の時間・特別活動の指導法

２

子どもと健康１

子どもと人間関係

１子どもと環境１

子どもと言葉

１

子どもと表現

１

児童文化

２

地域交流

１

表現技術演習（音楽）Ⅰ

１

表現技術演習（音楽）Ⅱ１

表現技術演習（造形）Ⅰ

１

表現技術演習（造形）Ⅱ

１

表現技術演習（身体）Ⅰ

１

表現技術演習（身体）Ⅱ

１

レクリエーション２

備考

210010

授業科目

展
開科
目

実
習
科
目

単位数
必修

子どもと音楽Ⅰ１

子どもと音楽Ⅱ１

選択

子どもと音楽Ⅲ

１

音楽

１

造形

１

図画工作

１

体育

１

国語（書写を含む）

１

社会

１

算数

１

理科

１

生活

１

家庭

１

英語

１

表現創作Ⅰ

１

表現創作Ⅱ

１

教育実習指導Ⅰ（幼）１

教育実習指導Ⅱ（幼）１

教育実習Ⅰ（幼）１

教育実習Ⅱ（幼）３

教育実習指導Ⅰ（小）１

教育実習指導Ⅱ（小）１

教育実習Ⅰ（小）１

教育実習Ⅱ（小）３

保育実習指導Ⅰa１

保育実習指導Ⅰb

１

保育実習Ⅰa２

保育実習Ⅰb２保育実習指導Ⅱ

１

保育実習指導Ⅲ

１

保育実習Ⅱ

２

保育実習Ⅲ

２

介護等体験指導１

備考210010

単位数
授業科目

備必修

専
門
演
習科
目

研
究科
目

イン
教ク
育ル
科ー
目シブ

専門ゼミナールⅠ

１

専門ゼミナールⅡ

１

専門ゼミナールⅢ

１

専門ゼミナールⅣ

１

卒業研究

４

長期フィールド実習

４

保育・教職実践演習（幼）２

教職実践演習（小）２

インクルーシブ教育総論

２

インクルーシブ教育実習Ⅰ

１

インクルーシブ教育実習Ⅱ

１

インクルーシブ教育実践演習

１

インクルーシブ教育事例研究（ケースカンファレンス）

２

別表第二考

選択

卒業研究または長期フィールド実習を選
択必修（単位：円）
学部学科名

学費科目
検

定

子ども教育学部子ども教育学科

料
３０，０００（大学入学共通テスト利用入試以外の入試）

検

定

料

１０，０００（大学入学共通テスト利用入試）

備

入

学

金

２４０，０００

授業料

６９０，０００施設費

３９０，０００考

１．入学金は入学時にのみ納入する。
２．授業料及び施設費は毎年納入する。
３．納入方法は授業料その他費用に関する規程による。
４．検定料については出願時１回のみ納入し、２回目以降の出願時は納入の必要はない。

210010