スパークス･アセット･マネジメント株式会社

スパークス･少数精鋭・日本株ファンド 基準日 マンスリーレポート
2022年1月31日【運用実績】
過去のパフォーマンス(%)

【基準価額・純資産総額の推移】
直近の分配実績（円）

基準価額
24,736 円

ファンド

TOPIX配当込

過去1ヵ月間

-7.15

-4.83

第4期

2017/8/25

250

過去3ヵ月間

-9.67

-5.10

第5期

2018/8/27

250

過去6ヵ月間

-5.09

0.73

第6期

2019/8/26

過去1年間

5.70

7.05

第7期

2020/8/25

過去3年間

38.31

29.72

第8期

2021/8/25

設定来159.09103.73 設定来累計

解約価額
24,662 円

純資産総額5.39 億円（億円）
0 35,000 ※設定日前営業日（2013/08/29）を10,000として指数化 400
純資産総額（右軸）0
分配金再投資基準価額（左軸）350
30,000
TOPIX配当込み（左軸）0300
基準価額（左軸）
750 25,000
250※ファンド、TOPIX（配当込）の過去のパフォーマンスは月末値 20,000により算出。尚、決算期に収益分配があった場合のファンドのパフォーマンスは、分配金（税金控除前）を再投資することに 15,000より算出される収益率です。従って 実際の投資家利回りとは異なります。

【資産別構成】
資産種類
株式
投資信託証券その他株式関連証券
現金その他※比率は対純資産総額

比率(％）
96.9
0.0
0.0
3.1

100
50

5,000

0

13/08 14/08 15/08 16/08 17/08 18/08 19/08 20/08 21/08※当ファンドはTOPIX配当込みをベンチマークとするものではありません。
※基準価額は、信託報酬等控除後です。
※分配金再投資基準価額は、当該ファンドの信託報酬控除後の価額を用い、分配金を非課税で再投資したものとして計算しております。
※過去の実績は将来の運用成果を示唆あるいは保証するものではありません。

【組入有価証券 上位10銘柄】(銘柄数: 32)

基準日: 12月30日 ※比率(％）
1 ＭＡＲＵＷＡ
9.2
2 マックス
4.7
3 全国保証4.6
4 太陽ホールディングス
4.4
5 ＴＯＴＯ
4.4
6 竹内製作所
4.2
7 ニチハ
4.0
8 シップヘルスケアホールディングス
3.7
9 ＪＣＵ
3.6
10 ダイレクトマーケティングミックス
3.4

比率(％）
94.0
2.4
0.5
96.9

銘柄

※比率は対純資産総額【株式業種別構成】
業種
化学
ガラス・土石製品
機械
サービス業
電気機器
その他

150

10,000【株式市場別構成】

市場
東証1部
東証2部
その他市場
株式組入比率

200

比率(％）
23.5
19.9
14.2
6.9
5.2
27.2

※組入上位10銘柄については、ファンドの特性を鑑み、開示基準日を前々月末として開示を行っております。
※比率は対純資産総額※比率は対純資産総額※上記記載のうち、【運用実績】、【基準価額・純資産総額の推移】以外は、当ファンドが投資するマザーファンドに関する情報です。
※「比率（％）」は、当ファンドが投資するマザーファンドの純資産総額に対する比率です。
■当資料は販売用資料としてスパークス・アセット・マネジメント株式会社（以下当社）が作成したものであり、金融商品取引法に基づく開示書類ではありません。当ファンドの取得のお申込を行う場合には、投資信託説明書（交付目論見書）をお渡ししますので、必ずお受け取りの上詳細をご確認いただき、ご自身でご判断ください。■当ファンドは値動きのある有価証券に投資しますので、基準価額は変動します。従って、元本が保証されているものではなく、組入れた有価証券の価格が下落する場合や、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込む場合もあります。また、これらの運用による損益は全て受益者の皆様に帰属します。■投資信託は預貯金・金融債
または保険商品ではなく、預金保険や保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。また、証券会社で購入した場合を除き、投資者保護基金の規定に基づく支払いの対象ではありません。■投資信託の設定・運用は、投資信託委託会社が行います。■当資料に記載の内容は将来の運用結果を保証もしくは示唆するものではありません。■当資料に含まれている過去の実績の数値および市場動向等についてのコメントは当資料作成時点のものであり、市場動向や個別銘柄の将来の動きを保証するものではありません。■当資料の正確性や完全性について当社が保証するものではありません。また記載内容は予告なく訂正が行われることがあります。■当資料は目的によらず、当社の許可なしに複製・複写をすることを禁じます。■当ファンドに関する投資信託説明書（交付目論見書）のご請求、お問合せは販売会社まで。

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スパークス･少数精鋭・日本株ファンド 基準日

マンスリーレポート

2022年1月31日【市況状況】
2022年1月、日本株式市場の代表指数であるTOPIX（配当込み）は前月末比4.83％の下落となりました。
当月の日本株式市場は、マクロ環境に大きく左右される展開となりました。
月前半は米国の金利上昇を受けて、バリュエーションの高いグロース株（成長株）の株価調整が進みました。対照的に、トヨタ自動車㈱のような大型バリュー株は株価上昇が目立ち、指数は横ばい圏で推移しました。
月半ばには、米国の利上げや量的金融緩和の縮小が市場の想定より早期に進むという見方が強まり、株価は下落基調となりました。世界全体で新型コロナウイルスの変異種（オミクロン株）の感染が拡大していることや、ウクライナを巡る地政学的リスクの高まりも、株価下落に拍車をかけたものと見られます。
月後半には、業績期待の高い海運や半導体、自動車関連企業の株価が反発する局面もあったものの、米国金融政策決定会合の後にFRB（連邦準備制度理事会）パウエル議長がタカ派的（金融引締めに積極的な姿勢）な発言をしたことなどを受け、米国金融当局の金融引締めが改めて強く意識された結果、全体としては下げ幅を広げる中で月を終えました。
【運用状況】
2022年1月、当ファンドのパフォーマンスは前月末比7.15％の下落となりました。参考指数のTOPIX（配当込み）
は同4.83％の下落となりました。
当月、ファンドのパフォーマンスにプラスに寄与した銘柄は、竹内製作所、京成電鉄などでした。一方、マイナスに影響した銘柄はMARUWAなどでした。
竹内製作所は、2022年2月期第3四半期決算を発表し、9ヵ月累計・前年同期比で41％の営業増益と好調でした。同時に通期業績予想の上方修正を発表し、株式市場に好感されました。京成電鉄は、世界的に株式市場が下落する
中、ディフェンシブな特性が選好されたと思われます。同社は、1月の最終日に2022年3月期第3四半期決算を発表していますがサプライズはありませんでした。
MARUWAは、12月に上昇した反動から軟調な株価となりました。1月下旬に2022年3月期第3四半期決算を発表しておりますが、9ヵ月累計・前年同期比で76.4％の営業増益と好調でした。同時に通期業績予想の上方修正を発表しました。MARUWAは、株式市場に対する情報発信という点で課題が残りますが、引き続き業績拡大が期待できる企業であ
ると当ファンドでは考えています。
今月は、当ファンドで新たに組入上位銘柄となった「太陽ホールディングス」の投資理由・魅力についてご説明します。
太陽ホールディングスは、電子回路の絶縁用ソルダーレジストの製造で世界トップシェアを誇る企業です。ソルダーレジストとは、電気機器の中にある緑の板（電子基板）に塗られている緑色のインキのことです。同社は、元は印刷用インキのメーカーでしたが、1970年代に電子機器向けインキに参入、そしてソルダーレジストを経営の軸として発展してきました。ソルダー
レジスト業界全体は、電気機器の世界的な拡大に伴い発展しましたが、2000年代には、寡占化が進みました。ソルダーレジ
ストは電子機器の性能を左右することから、信頼性が重視され、実績のある大手企業が優位であったためです。そのような業界環境の中、同社は2013年に、当時の最大のライバルであるOTC社（台湾）を買収し、60％以上の圧倒的な世界シェアを獲得します。その後、同社は2017年に医薬品製造販売事業に参入します。その経営判断の背景には、ソルダーレジスト事業の成長に対する同社経営陣の強い懸念がありました。ソルダーレジストを使わないフレキシブルプリント基板の拡大や、Apple社（米国）が基板そのものを使わない半導体チップ技術などの開発を進めたためです。そのため、株式市場において同社は、本業（ソルダーレジスト）が成長しない上、全く違う事業分野を手掛ける企業として評価され、株価は軟調に推移してきました。
（次ページへ）■当資料は販売用資料としてスパークス・アセット・マネジメント株式会社（以下当社）が作成したものであり、金融商品取引法に基づく開示書類ではありません。当ファンドの取得のお申込を行う場合には、投資信託説明書（交付目論見書）をお渡ししますので、必ずお受け取りの上詳細をご確認いただき、ご自身でご判断ください。■当ファンド
は値動きのある有価証券に投資しますので、基準価額は変動します。従って、元本が保証されているものではなく、組入れた有価証券の価格が下落する場合や、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込む場合もあります。また、これらの運用による損益は全て受益者の皆様に帰属します。■投資信託は預貯金・金融債または保険商品ではなく、預金保険や保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。また、証券会社で購入した場合を除き、投資者保護基金の規定に基づく支払いの対象
ではありません。■投資信託の設定・運用は、投資信託委託会社が行います。■当資料に記載の内容は将来の運用結果を保証もしくは示唆するものではありません。■
当資料に含まれている過去の実績の数値および市場動向等についてのコメントは当資料作成時点のものであり、市場動向や個別銘柄の将来の動きを保証するものではありません。■当資料の正確性や完全性について当社が保証するものではありません。また記載内容は予告なく訂正が行われることがあります。■当資料は目的によらず、当社の許可なしに複製・複写をすることを禁じます。■当ファンドに関する投資信託説明書（交付目論見書）のご請求、お問合せは販売会社まで。

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マンスリーレポート

2022年1月31日（前ページより）
当ファンドでは、上記の株価を割安にする要因は解消し、同社は再び成長フェーズに入ったと判断し、投資を開始しました。まずソルダーレジストを使わないフレキシブルプリント基板や、基板を使わない半導体チップ技術の拡大リスクは低減したと考えています。どちらも生産効率が上がらず、普及するにはコストが高すぎる状況が続いています。当ファンドでは、多くの企業の分析を通じ、現在はフレキシブルプリント基板、基板レス半導体チップ
技術ともに研究開発の中心にはなく、技術革新によってソルダーレジストが不要となるリスクは低下したと考えます。結果、ソルダーレジストは、PC、スマホ、データセンターに加えて、車載用の半導体・電子部品向けに高い成長が期待できると当ファンドは考えます。また医薬品製造販売事業に関しては、工場獲得などの先行投資フェーズが終わり、今後は既に製造を受託した医薬品の生産が開始されることで、収益拡大が期待できると考えます。医薬品製造販売事業は、少なくとも株価を下押しする要因にはならないと当ファンドでは判断しました。
現在の同社にとっての最大のリスクは為替レートです。ソルダーレジスト事業は、海外販売比率の大きさに対し、主力工場が日本にあるためです。しかし当ファンドでは、同社のもつ世界シェアとソルダーレジスト市場の拡大を考えれば、円高となっても、価格調整と数量拡大で利益拡大は可能と考えています。
【運用方針】
2022年初頭より世界の株式市場が荒れています。世界的なインフレ懸念、そして各国の金融政策が引締めに転じる可能性が背景にあります。今後のインフレ、各国の金融政策の方向性を正確に予想するのは極めて難しいですが、
当ファンドでは投資方針を変更する必要はないと判断しています。金利上昇は、一般的にはバリエーションの高い企業の株価によりマイナスに影響しますが、当ファンドは株式市場の注目を集めていたバリエーションの高い企業を避けて来ました。また、独自の強みがある企業への投資アプローチであるため、現在のインフレ（コストアップ）も、製品価格を引き上げることで中長期では業績に影響しないものと考えています。
引き続きボトムアップ・リサーチを通じて、個社の強みがあり、その強みが株式市場に認識されていない企業を発掘してまいります。

■当資料は販売用資料としてスパークス・アセット・マネジメント株式会社（以下当社）が作成したものであり、金融商品取引法に基づく開示書類ではありません。当ファンドの取得のお申込を行う場合には、投資信託説明書（交付目論見書）をお渡ししますので、必ずお受け取りの上詳細をご確認いただき、ご自身でご判断ください。■当ファンド
は値動きのある有価証券に投資しますので、基準価額は変動します。従って、元本が保証されているものではなく、組入れた有価証券の価格が下落する場合や、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込む場合もあります。また、これらの運用による損益は全て受益者の皆様に帰属します。■投資信託は預貯金・金融債または保険商品ではなく、預金保険や保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。また、証券会社で購入した場合を除き、投資者保護基金の規定に基づく支払いの対象
ではありません。■投資信託の設定・運用は、投資信託委託会社が行います。■当資料に記載の内容は将来の運用結果を保証もしくは示唆するものではありません。■
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スパークス･少数精鋭・日本株ファンド
ファンドの目的
当ファンドは、主としてスパークス・少数精鋭・日本株マザーファンド（以下「マザーファンド」といいます。）
を通じて、日本の株式に投資し、信託財産の中長期的な成長を目標に積極的な運用を行うことを基本とします。

ファンドの特色
１. 株価と実態価値が大幅に乖離（バリューギャップ）している日本企業を中心に２０～４０社程度に、集中投資いたします。
 主として、中小型株への投資を中心に行います。また、株式市場の状況を勘案し、大型株により多くの投資機会があると考えられる場合には、大型株にも投資を行います。
 中長期的視点に基づいて実態価値を計測し、投資判断いたします。

２. 逆張り的発想で徹底した調査から銘柄を選別し、市場参加者の悲観・無視によって広がったバリュ
ーギャップを探し出します。
 下落リスクが小さく、上昇余地が大きいと考えられる銘柄を選別します。

３. 日本の中小型株の集中投資戦略で、長期の経験を有するスパークス・アセット・マネジメントが運用いたします。
 当戦略は、１９９９年からの長期の運用実績があります。また、スパークス創業以来２０年超の中小型株の運用経験が充分に活用されます。

ファンドの仕組みファミリーファンド方式※により、金融商品取引所上場株式への実質的投資を行います。
※ ファミリーファンド方式とは、投資者の皆さまからお預かりした資金をまとめてベビーファンドとし、その資金をマザーファンドに投資することにより、その実質的な運用をマザーファンドにて行う仕組みです。

■当資料は販売用資料としてスパークス・アセット・マネジメント株式会社（以下当社）が作成したものであり、金融商品取引法に基づく開示書
類ではありません。当ファンドの取得のお申込を行う場合には、投資信託説明書（交付目論見書）をお渡ししますので、必ずお受け取りの上
詳細をご確認いただき、ご自身でご判断ください。■当ファンドは値動きのある有価証券に投資しますので、基準価額は変動します。従って、元本が保証されているものではなく、組入れた有価証券の価格が下落する場合や、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込む場合もあります。また、これらの運用による損益は全て受益者の皆様に帰属します。■投資信託は預貯金・金融債または保険商品ではな
く、預金保険や保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。また、証券会社で購入した場合を除き、投資者保護基金の規定に基づく支払いの対象ではありません。■投資信託の設定・運用は、投資信託委託会社が行います。■当資料に記載の内容は将来の運用結果を保証もしくは示唆するものではありません。■当資料に含まれている過去の実績の数値および市場動向等についてのコメントは当資料作成時点のものであり、市場動向や個別銘柄の将来の動きを保証するものではありません。■当資料の正確性や完全性について当社が保証するものではありません。また記載内容は予告なく訂正が行われることがあります。■当資料は目的によらず、当社の許可なしに複製・複写をすることを禁じます。■当ファンドに関する投資信託説明書（交付目論見書）のご請求、お問合せは販売会社まで。

4お客様向け資料

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投資リスク
基準価額の変動要因
当ファンドは、マザーファンド受益証券への投資等を通じて、株式などの値動きのある有価証券に投資しますので、ファンドの基準価額は変動します。従って、投資者の皆さまの投資元金は保証されているものではなく、基準価額の下落により、損失を被り、投資元金を割り込むことがあります。ファンドの運用による損益はすべて投資者の皆さまに帰属します。また、投資信託は預貯金と異なります。
株価変動リスク
一般に株価は、個々の企業の活動や一般的な市場・経済の状況、国内および国際的な政治・経済情勢等に応じて変動します。従って、当ファンドに組入れられる株式の価格は短期的または長期的に下落していく可能性があり、これらの価格変動または流動性に予想外の変動があった場合、重大な損失が生じる場合があります。
集中投資リスク当ファンドは、分散投資を行う一般的な投資信託とは異なり、銘柄数を絞り込んだ運用を行うため、市場動向にかかわらず基準価額の変動は非常に大きくなる可能性があります。
流動性リスク当ファンドは、中小型株式等に集中投資することを想定しています。こうした株式は、比較的新興であり、発行済株式時
価総額が小さく、売買の少ない流動性の低い株式が少なくありません。その結果、こうした株式への投資はボラティリティ(価格変動率)が比較的高く、また流動性の高い株式に比べ、市況によっては大幅な安値で売却を余儀なくされる可能性があることから、より大きなリスクを伴います。また、大口の解約及び設定が発生し、有価証券等を売却あるいは取得しようとする際に、市場に十分な需要や供給がない場合や取引規制等により十分な流動性の下で取引を行えない場合または取引が不可能となる場合、市場実勢から期待される価格より不利な価格での取引となる可能性があります。その結果として、ファンドの基準価額が下落するおそれがあります。
信用リスク
組入れられる株式や債券等の有価証券やコマーシャル・ペーパー等短期金融商品は、発行体に債務不履行が発生ある
いは懸念される場合には価格が下がることがあり、また、投資資金を回収できなくなることがあります。
その他の留意事項●システムリスク・市場リスクなどに関する事項
証券市場は、世界的な経済事情の急変またはその国における天災地変、政変、経済事情の変化、政策の変更もしくはコンピューター・ネットワーク関係の不慮の出来事などの諸事情により閉鎖されることがあります。このような場合、一時的に換金等ができないこともあります。また、これらにより、一時的にファンドの運用方針に基づく運用ができなくなるリスクなどもあります。
※基準価額の変動要因（投資リスク）は、上記に限定されるものではありません。

その他の留意点
・ 当ファンドのお取引に関しては、金融商品取引法第37条の6の規定（いわゆるクーリング・オフ）の適用はありません。
・ 収益分配金の水準は、必ずしも計算期間におけるファンドの収益の水準を示すものではありません。
収益分配は、計算期間に生じた収益を超えて行われる場合があります。
投資者の購入価額によっては、収益分配金の一部または全部が、実質的な元本の一部払戻しに相当する場合があります。ファンド購入後の運用状況により、分配金額より基準価額の値上がりが小さかった場合も同様です。
収益分配の支払いは、信託財産から行われます。従って純資産総額の減少、基準価額の下落要因となります。
■当資料は販売用資料としてスパークス・アセット・マネジメント株式会社（以下当社）が作成したものであり、金融商品取引法に基づく開示書
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スパークス･少数精鋭・日本株ファンド
お申込メモ（お申込の際には投資信託説明書（交付目論見書）をご覧下さい。）
ファンド名スパークス･少数精鋭・日本株ファンド

商品分類

追加型投信／国内／株式

信託期間

2013 年 8 月 30 日から 2033 年 8 月 25 日

決算日

毎年 8 月 25 日
（休日の場合は翌営業日）

収益分配

原則として毎決算時にファンドの基準価額水準、市況動向等を勘案して分配金額を決定します。ただし、分配対象額が少額の場合には、分配を行わないことがあります。

お申込時間

各販売会社で毎営業日お申込いただけます。お申込時間は、
原則として午後 3 時までとします。
当該時間を過ぎた場合は翌営業日の受付となります。

お申込単位

販売会社が定める単位

お申込価額

お申込受付日の基準価額

解約のご請求販売会社の毎営業日に販売会社が定める単位で解約を請求することができます。お申込時間は、原則として午後 3 時までとします。当該時間を過ぎた場合は翌営業日の受付となります。
※委託会社は金融商品取引所における取引の停止、決済機
能の停止、その他やむを得ない事情があるときには、解約請求の受付を中止することおよびすでに受付けた解約請求の受付を取り消すことができます。

解約価額

解約請求受付日の基準価額から信託財産留保額を差し引い
た価額

解約代金の
受渡日

解約受付日から起算して、原則として 5 営業日目からお支払いします。

お客様にご負担いただく手数料等について※下記手数料等の合計額については、お申込金額や保有期間等に応じて異なります
ので、あらかじめ表示することができません。
【お申込時】■お申込手数料
お申込受付日の基準価額に 3.85%（税抜3.5%）を上限として販売会社が定める手数
料率を乗じて得た額【ご解約時】■信託財産留保額
解約請求受付日の基準価額に 0.3%の率を乗じて得た額■解約手数料なし【保有期間中】(信託財産から間接的にご負担いただきます)■信託報酬
純資産総額に対して年率 2.035%（税抜1.85%）■その他の費用等(1)監査報酬、投資信託説明書（目論見書）
や運用報告書等の作成費用などの諸費用（純資産総額に対し上限年率 0.11%（税抜 0.10%））(2)有価証券売買時の売買委託手数料等
は、ファンドの運用による取引量に応じて異なりますので、事前に料率や上限額等を表示することができません。

【課税上の取扱い】
課税上の取扱いについては投資信託説明書（交付目論見書）をご覧下さい。

〔お問い合わせ先〕 スパークス・アセット・マネジメント株式会社
ホームページ https://www.sparx.co.jp/ 電話番号：03-6711-9200（受付時間：営業日 9：00 ～ 17：00）■当資料は販売用資料としてスパークス・アセット・マネジメント株式会社（以下当社）が作成したものであり、金融商品取引法に基づく開示書
類ではありません。当ファンドの取得のお申込を行う場合には、投資信託説明書（交付目論見書）をお渡ししますので、必ずお受け取りの上
詳細をご確認いただき、ご自身でご判断ください。■当ファンドは値動きのある有価証券に投資しますので、基準価額は変動します。従って、元本が保証されているものではなく、組入れた有価証券の価格が下落する場合や、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込む場合もあります。また、これらの運用による損益は全て受益者の皆様に帰属します。■投資信託は預貯金・金融債または保険商品ではな
く、預金保険や保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。また、証券会社で購入した場合を除き、投資者保護基金の規定に基づく支払いの対象ではありません。■投資信託の設定・運用は、投資信託委託会社が行います。■当資料に記載の内容は将来の運用結果を保証もしくは示唆するものではありません。■当資料に含まれている過去の実績の数値および市場動向等についてのコメントは当資料作成時点のものであり、市場動向や個別銘柄の将来の動きを保証するものではありません。■当資料の正確性や完全性について当社が保証するものではありません。また記載内容は予告なく訂正が行われることがあります。■当資料は目的によらず、当社の許可なしに複製・複写をすることを禁じます。■当ファンドに関する投資信託説明書（交付目論見書）のご請求、お問合せは販売会社まで。

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スパークス･少数精鋭・日本株ファンド
ファンドの関係法人について●委託会社 スパークス・アセット・マネジメント株式会社
金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第 346 号（加入協会） 一般社団法人投資信託協会
一般社団法人日本投資顧問業協会
一般社団法人第二種金融商品取引業協会
信託財産の運用指図、受益権の発行等を行います。

日本証券業協会●受託会社 三井住友信託銀行株式会社
委託会社の指図に基づく信託財産の管理等を行います。なお、信託事務の一部につき株式会社日本カストディ銀行に委託を行います。
●販売会社 下記一覧参照
ファンドの受益権の募集・販売の取扱い、一部解約請求の受付、一部解約金・収益分配金・償還金の支払いの取扱等を行
います。
加入協会
販売会社

登録番号

日本証券業
協会

一般社団法人
金融先物取引業協会

一般社団法人
日本投資顧問業
協会

○

○

○

auカブコム証券株式会社

金融商品取引業者

関東財務局長（金商）第61号○

エイチ・エス証券株式会社

金融商品取引業者

関東財務局長（金商）第35号○

ＳＭＢＣ日興証券株式会社

金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第 2251 号○○

株式会社ＳＢＩ証券

金融商品取引業者

関東財務局長（金商）第44号○○

ＦＦＧ証券株式会社

金融商品取引業者

福岡財務支局長（金商）第5号○

岡三証券株式会社※１

金融商品取引業者

関東財務局長（金商）第53号○○

登録金融機関関東財務局長（登金）第10号○○

東海東京証券株式会社

金融商品取引業者

東海財務局長（金商）第140号○○

PayPay銀行株式会社

登録金融機関関東財務局長（登金）第624号○○

マネックス証券株式会社

金融商品取引業者

関東財務局長（金商）第165号○○

松井証券株式会社

金融商品取引業者

関東財務局長（金商）第164号○○

楽天証券株式会社

金融商品取引業者

関東財務局長（金商）第195号○○

スパークス･アセット･マネジメント
株式会社

金融商品取引業者

関東財務局長（金商）第346号○

株式会社新生銀行（委託金融商品取引業者
マネックス証券株式会社）

一般社団法人第二種金融商品
取引業協会

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※１ 岡三証券株式会社は、一般社団法人日本暗号資産取引業協会に加入しています。

〔お問い合わせ先〕 スパークス・アセット・マネジメント株式会社
ホームページ https://www.sparx.co.jp/ 電話番号：03-6711-9200（受付時間：営業日 9：00 ～ 17：00）■当資料は販売用資料としてスパークス・アセット・マネジメント株式会社（以下当社）が作成したものであり、金融商品取引法に基づく開示書
類ではありません。当ファンドの取得のお申込を行う場合には、投資信託説明書（交付目論見書）をお渡ししますので、必ずお受け取りの上
詳細をご確認いただき、ご自身でご判断ください。■当ファンドは値動きのある有価証券に投資しますので、基準価額は変動します。従って、元本が保証されているものではなく、組入れた有価証券の価格が下落する場合や、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込む場合もあります。また、これらの運用による損益は全て受益者の皆様に帰属します。■投資信託は預貯金・金融債または保険商品ではな
く、預金保険や保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。また、証券会社で購入した場合を除き、投資者保護基金の規定に基づく支払いの対象ではありません。■投資信託の設定・運用は、投資信託委託会社が行います。■当資料に記載の内容は将来の運用結果を保証もしくは示唆するものではありません。■当資料に含まれている過去の実績の数値および市場動向等についてのコメントは当資料作成時点のものであり、市場動向や個別銘柄の将来の動きを保証するものではありません。■当資料の正確性や完全性について当社が保証するものではありません。また記載内容は予告なく訂正が行われることがあります。■当資料は目的によらず、当社の許可なしに複製・複写をすることを禁じます。■当ファンドに関する投資信託説明書（交付目論見書）のご請求、お問合せは販売会社まで。

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