東急建設技術研究所報 No. 46

U.D.C 624.07

連続振動観測における構造物の振動特性評価―その 1 高層鉄骨鉄筋コンクリート造建物―
伊丹

要

約：

十夢 ＊

知念輝＊

千葉一樹 ＊

豊嶋学＊

建物に設置したセンサの観測記録を用いて，大地震発生時における建物の健全性評価を行う構造ヘルスモニタリング技術の研究が進められている。モニタリング手法の研究が進む一方で，健全性評価を行う指標となる建物の振動特性の変動やその要因については未だ明らかにされていない。筆者らも独自に開発したモニタリングシス
テムにより観測を行っているが，今後建物の状態を正確に把握するために建物の振動特性に影響を与える要因を把握しておくことは重要である。本報では，長期間連続モニタリングを行っている高層鉄骨鉄筋コンクリート造建物の観測データを用いて，振動特性の変動について分析を行った。固有振動数は気温との相関性が見られたが，既往研究 1)で示される単調な増減関係とはなっていない。震度 2 程度の地震でも地震後に固有振動数が低下することを確認した。また，振幅が増大するにつれて固有振動数が低下する振幅依存性を確認した。

キーワード：

伝達関数，固有振動数，減衰定数，温度依存，振幅依存目

1．はじめに

5．地震前後での振動特性の変動

2．観測概要6．振幅依存性による振動特性の変動

3．振動特性の時系列変化

7．まとめ

4．温度依存性による振動特性の変動

8．おわりに次：

1．はじめに
近年，地震や台風といった大規模な自然災害などの非常事態への対応として企業を中心に事業継続計画（BusinessContinuity Plan, BCP）策定や，適切な災害時行動を実施するための体制整備が求められている。振動分野では，建物の振動特性変化から健全性評価を行う構造ヘルスモニタリング技術が注目されており研究開発が進められている。
建物の振動特性は地震による建物の損傷や経年劣化による影響の他，振動振幅や温度変化により変動することが指摘されている 1)。しかし，それらの影響因子や構造種別・建物規模などによる傾向は明確にはなっておらず，建物の損傷や劣化をより正確に判定するためには実観測に基づく知見の収集を継続する必要がある。筆者らはこれまで，連続振動観測を行っている超高層鉄骨造建物を対象に分析結果を報告した 2)。
本論文は，構造種別の異なる建物を対象として，地震，図1

温度などが振動特性に対して与える影響を分析した。その
1 では，筆者らが観測している建物の中で最も観測期間が対象建物図面・センサ設置位置も 24 時間の連続振動観測を実施している。

長い高層鉄骨鉄筋コンクリート造建物を対象に得られた知2.2

見を報告する。

対象建物の観測システムには MEMS 型加速度センサで観測システムある感振センサ（富士電機社製）を用いている。LAN ケー
2．観測概要2.1

ブルにより有線接続し，収録用 PC で観測波形を収集する。

対象建物

サンプリング周波数は 200 Hz とした。計測分解能は水平2 成分 0.02 gal，鉛直 1 成分 0.07 gal，計測範囲は ±2.0 G，対象建物は都内に所在する地下 2 階・地上 13 階・塔屋3 階の高層鉄骨鉄筋コンクリート造建物である。図 1 に対周波数範囲は 0.1 Hz〜50 Hz である。

象建物の図面を示す。対象建物では 2013 年 11 月から現在＊技術研究所

センサ設置位置を図 1 に示す。観測開始当初，センサは振動・音響グループ

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屋上階・7 階・B2 階の 3 箇所に設置していた。解析精度

3．振動特性の時系列変化の検証のため，2017 年 2 月に 11 階及び 3 階にセンサを増3.1設し，以降は 5 箇所で観測している。

B2 階を入力として算定した各観測階の伝達関数を対象

2.3

分析方法に，多点参照・多自由度偏分反復法によるシステム同定 3, 4)

観測記録

本報では比較的安定して観測システムが稼働しているから固有振動数及び減衰定数推定した。システム同定の安2016 年 9 月から 2019 年 12 月までの観測データを用いて定性を考慮して，励起される卓越振動数を捉えるように短分析を行った。常時微動は毎日 1 時から 4 時の深夜帯に 1辺方向は 4 次，長辺方向は 2 次までを同定次数とした。

時間おきに 45 分間観測しているデータを使用した。対象

3.2

分析結果

期間に観測した地震の内，震度 2 以上の地震観測記録を表

図 3 にシステム同定より同定した固有振動数及び減衰定

1 に示す。対象期間中に計測した最大の地震は，2018 年 1数の時系列変化を示す。同図には同定した全ての結果だけ

月 6 日に発生した東京湾を震源とする地震であり，本シスでなく，風による振動特性のばらつきを考慮し観測時の風テムでは計測震度 2.5 を観測した。

速が全観測期間の風速の中央値（2.2 m/sec）以下の時の結果を抜粋し，Hanning Window を用いて移動平均した結表1

観測地震履歴果を併せて示す。なお，風速データは気象庁 5)より対象建物に最も近い観測点のデータを参照した。また，表 1 に抜粋した地震の発生時期を示す。
固有振動数は短辺方向・長辺方向ともに 1 次及び 2 次モードで 2 月付近が最小となり，10 月付近で最大となる傾向が確認できた。変動幅は短辺方向 1 次モードで約 0.03Hz，2 次モードで約 0.1 Hz，長辺方向 1 次モードで約 0.04Hz，2 次モードで約 0.13 Hz と方向によらず 2 次モードの2.4方が固有振動数の変動幅が大きい。ただし，変動幅の極小

対象建物の振動特性

図 2 に対象建物の観測データを用いて，B2 階を入力，値に対する極大値の変化率は各 1 次モードで約 3.75%，2屋上階を出力として算出した伝達関数を示す。同図には後次モードで約 4% となっており同程度であった。同様の研述するシステム同定にて算出した伝達関数も示す。伝達関究として，鼻山らは中層鉄筋コンクリート造建物について数より，本建物の短辺方向の 2 次と長辺方向の 1 次，短辺連続観測結果を用いた検討を行っており，固有振動数が夏方向の 4 次と長辺方向の 2 次の卓越振動数がそれぞれ近接季（8 月）に増加し，冬季（2 月）に減少するという同様しており，短辺方向の 2 次及び 4 次モードは長辺方向に影の傾向を報告している 1)。

響を受けた捩じれモードであることが示唆される。本報で年単位での固有振動数の変動を比較すると，最大値にはは並進成分を対象とし，並進 1 次を 1 次モード，並進 2 次変化が見られない。最小値は 2017 年度が最小となり，そを 2 次モードと記述する。の後微増の傾向にある。一般的に，建物の固有振動数は経年に伴い減少する傾向にある。竣工後に特に顕著な現象であるが，荒川らの研究 6) では，竣工後 10 年以上経過した建物においても固有振動数が経年に伴い減少することを確認している。一方で，建物が大きな地震により損傷した場
合，地震後の数年間は固有振動数が徐々に増加することも報告されている 1)。ただし，本建物は損傷を受けるような地震は経験しておらず，どちらの事象も当てはまらない。
固有振動数の増加現象は今後も追跡が必要である。
減衰定数は，経年に対して周期的な変動が認められる。
短辺方向 2 次モードでは 8 月付近で極小となり，2 月付近で極大となる傾向が見られた。一方で，長辺方向 2 次モードは 8 月付近で最大となり，2 月付近で最小となる傾向が見られた。1 次モードは 2 次モードに比べて両方向ともに減衰定数の分布がばらついており明確な傾向は見られない。減衰定数は 2 次モードにおいて季節変動の傾向が確認された。ただし，短辺方向と長辺方向では増減関係に負の相関が確認された。

図2伝達関数

屋上階/B2 階

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図3

振動特性の時系列変化

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4．振動特性の温度依存性あると考えている。

3 章では，固有振動数の時系列変化について，季節変動

相対湿度は固有振動数が増加する時期は増加する傾向がが確認できた。季節変動の要因としては既往研究 1)では気ある。図 6 に短辺方向 1 次モードについて，固有振動数と温変化によるコンクリートの膨張により，ひび割れが自閉

相対湿度の関係を示す。気温に比べ，相対湿度と固有振動することによるものと推察されている。そこで，図 4 に固数は単調な増減関係を示した。ただし，相対湿度が固有振有振動数と気温の関係を示す。気温は風速同様に，対象建動数へ影響を及ぼすメカニズムは不明である。

物に最も近い観測点のデータを参照した。使用するデータ

固有振動数と同様に減衰定数と気温の関係を図 7 に示

は風速 2.2 m/sec 以下の時のものを用いた。

す。1 次モードはばらつきが大きく減衰定数と気温変化と

図 4 より，固有振動数は各方向及びモードについて気温の相関性は見られない。2 次モードは短辺方向で気温の増の上昇に伴い増加する傾向が見られた。ただし，短辺方向加に伴い減衰定数が単調に低下している。長辺方向は約は約 10℃で最小，約 20℃で最大となり，気温に対して単10℃を最小として，気温の増減に伴い減衰定数が増加して調な増減関係ではない。図 5 に固有振動数と合わせて気温おり，固有振動数と同様の傾向が見られた。剛性と減衰がの他に相対湿度の時系列変化を示す。気温と固有振動数は比例すると考えると，固有振動数と剛性の関係から長辺方増減の時期がややずれている。気温によるコンクリートの向 2 次モードのように気温に対し，固有振動数と減衰定数膨張が影響しているとすると，建物の熱容量などが影響しは同様の相関性を持つと想定できる。

気温変化にやや遅れて固有振動数が変化している可能性も

図4

固有振動数―気温関係

図6
図5

気温・相対湿度の時系列変化/短辺方向 1 次モード

図7

減衰定数―気温関係

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固有振動数―相対湿度関係
短辺方向 1 次モード

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5．地震前後での振動特性の変動

図 8 より，固有振動数は常時微動時の振幅レベルでは振地震による固有振動数及び減衰定数への影響を検討す

幅依存性は明瞭化しない。地震観測結果を併せると常時微る。図 3 に示した振動特性の時系列変化図からは地震の発動時と比較して固有振動数が低下しており，固有振動数の生前後での明確な振動特性変化は確認できない。そこで，振幅依存性が確認できた。

比較的震度の大きい Eq1，Eq4，Eq6 についての固有振動

図 9 より，減衰定数についても常時微動時の振幅レベル数及び減衰定数を地震時及び地震の前後 3 日間の常時微動

では振幅依存性は明瞭化しない。地震時の振幅レベルではデータから算出した平均値を表 2 に示す。

振幅レベルが大きくなるに伴い減衰定数が増加する振幅依

基本的な振動特性の振幅依存性により，地震時は常時微存性が確認できた。

動に比べ固有振動数が低下し，減衰定数が増加する傾向がまた，固有振動数では地震時の結果分布の延長上に常時確認できた。

微動時の結果がある傾向が見られるが，減衰定数はばらつ

地震前後の常時微動時を比較すると，Eq1，Eq4 では地きが見られる。今後の検討として回帰式を用いた検討が考震前に比べ地震後は固有振動数が低下している。特に長辺えられるが，常時微動を扱うためにはデータのばらつきを方向での減少が大きく 1 次モードで約 0.01 Hz，2 次モー除去する検討が必要である。

ドで約 0.03 Hz 程度の低下が確認されている。4.2 項より
固有振動数の変動は半年間で，1 次モードで約 0.03 Hz，27．まとめ

次モードで約 0.1 Hz 程度であることから，これらの 1/3

高層鉄骨鉄筋コンクリート造建物を対象とした連続振動程度の変化は地震の影響を受けたものであると考えられ，観測結果を用いて建物の振動特性の変動に関する分析を行微小ながらひび割れが発生していることが示唆された。
減衰定数は各方向及びモードにおいて明確な増減は確認

表2できなかった。Eq6 では固有振動数の減少もほとんど見られず，地震による影響はないものと考えられる。
6．振動特性の振幅依存性振動特性の振幅依存性を検討するために，屋上階の最大相対変位を算出した。図 8，9 に固有振動数及び減衰定数と最大相対変位の関係を示す。固有振動数と同じくデータは風速 2.2 m/sec 以下の場合のものを用いた。

図8

固有振動数―最大相対変位関係

図9

減衰定数―最大相対変位関係

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地震前後の振動特性値

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った。

あるため，今後定式化などの検討を行うにあたり，同定手時系列データから，特に固有振動数は季節変動が生じて法によるばらつきの抑制などの検討が必要となる。

いることが明確であった。一因として気温変化が考えられるが，固有振動数は約 10℃で最小，約 20℃で最大となる8．おわりにような変化をしており，増減時期にずれが見られた。ま建物の振動特性に及ぼされる影響について分析を行った

た，経年に伴い固有振動数の最小値が増加する既往研究とが，明確な要因や関係性の把握には至っていない。既往研は異なる知見が得られた。

究においても明確とされていない事項があり，引き続き観減衰定数の 1 次モードは分布域にばらつきがあり温度依測に基づく調査を進めるとともに，材料試験なども必要と存性は見られなかった。2 次モードは季節変動及び温度依なることが想定される。また，その 2 では低層鉄骨造建物存性が確認できた。一方で，季節変動は短辺方向と長辺方に関する分析を行っている。温度依存性がより明確となっ向で増減関係に負の相関が確認された。温度依存性からもており，建物の構造による違いと思われる。今後も様々な方向で増減関係が異なることが確認できた。

条件で得られた知見を統合して今後の研究開発に活かして振幅依存性は，地震時について明確に傾向が表れていいく所存である。

た。常時微動レベルでは特に減衰定数についてばらつきが謝辞

本論文のデータに関する長期間の観測にご協力いただきました建物所有者と管理者に感謝の意を表します。
参考文献
1) 鼻山智貴，大野晋，他 2 名：長期連続観測に基づく鉄筋コンクリート造建築物の地震時および通常時における振動特性の変動，
日本建築学会技術報告集，第 23 巻，第 55 号，2017 年 10 月
2) Evaluation of Vibration Characteristics for High‑Rise Steel Building Using Long‑Term Observation Records, 17th World
Conference on Earthquake Engineering, 2020.09（in press）
3) 千葉一樹，豊嶋学：非観測階の地震応答予測手法に関する研究

その 2

多点参照・多自由度偏分反復法によるモーダルパラメータ推定，日本建築学会大会学術講演梗概集，構造Ⅱ・B‑2, pp. 961‑962, 2016.84) 千葉一樹，豊嶋学：非観測階の地震応答予測手法に関する研究

その 4

複雑な伝達関数のシステム同定とスプライン補間による全体系振動モードの推定，日本建築学会大会学術講演梗概集，構造Ⅱ・B‑2, pp. 157‑158, 2018.95) 気象庁：https://www.jma.go.jp/jma/menu/menureport.html
6) 荒川利治，菊永祐太：実測データに基づく鉄骨造高層建物の構造ヘルスモニタリングと減衰特性評価，日本建築学会技術報告集，第 19 巻，第 42 号，419‑424，2013 年 6 月

EVALUATION OF VIBRATION CHARACTERISTICS OF STRUCTURES
USING CONTINUOUS OBSERVATION―PART 1 HIGH‑RISE STEEL REINFORCSD CONCRETE BUILDING―
T. Itami, A. Chinen,
K. Chiba, and M. Toyoshima
Study on structural health assessment system that evaluates the structural integrity of buildings after the large
earthquake is underway. While study on monitoring techniques has progressed, there are some unclear points about thefluctuation of the vibration characteristics of the building and its factors, which are indicators for soundness evaluation. The
authors are observing with a uniquely developed monitoring system. It is important to understand the factors that affectthe vibration characteristics of the building in order to accurately understand the state of the building in the future. In thisreport, the fluctuation of vibration characteristics was analyzed using the data observed in a high‑rise reinforced concretebuilding under continuous long‑term monitoring. Although the natural frequency was correlated with temperature, it did
not have a linear relationship as shown in previous studies. It was confirmed that the natural frequency decreases after anearthquake with a seismic intensity of 2. It was confirmed that the natural frequency decreases as the amplitude increases,depending on the amplitude.

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