情報社会学会誌 Vol.17 No.1 原著論文

国民国家、資本、大学システム――ポストコロナの情報社会学教育

Nation State, Capital, University System: Infosocionomics Education for Post-Corona-Age
築地 達郎/Tatsuo TSUKIJI
龍谷大学社会学部 准教授・多摩大学情報社会学研究所 客員研究員［Abstract］
The purpose of this paper is to clarify how the university system, which has functioned within the relationship between the nationstate system and capital since the 19th century, is undergoing transformation in the late modern information society. For thispurpose, we will examine the possibility and appropriateness of treating the infosocionomics in university education, especiallyin the Post-Corona-Age. Infosocionomcs is an academic discipline that comprehensively deals with the information society inthe late modern era, covering an extremely wide range of fields, including political economy, general systems theory, cybernetics,
information engineering, and sociology. For this reason, it is extremely difficult to apply the conventional framework ofuniversity education, which has developed based on specialization and segmentation, to education of the sociology of information.
On the other hand, looking ahead to the mid-to-late 21st century, when information technology will be highly advanced, social
demands for the development of infsocionomics education are expected to increase. To overcome the mismatch between the
supply framework of university education and social demands, the course for the restructuring of the university system will be
indicated.
［キーワード］
情報社会学教育、大学システム、国民国家、資本、互酬性、共同

１．はじめに
本論文の目的は、19 世紀以降、国民国家システムと資本との関係の中で機能してきた大学システムが、近代後期の情報社会においてどのような変容を迫られているかを明らかにすることである。そのための手がかりとして、情報社会学を大学教育1、とくに「ポストコロナ時代」の大学教育において扱うことの可能性と妥当性を検討する。
情報社会学は、政治経済学と一般システム理論、サイバネティクス論、情報工学、社会学など極めて多岐、広汎な領域を網羅して、近代後期における情報社会を総合的に扱う学問分野である。このため、情報社会学についての教育を行おうとする場合、専門化・細分化を基軸として発展してきた従来の大学教育の枠組みに当てはめることは困難を極める。
ことに日本においては、
学校教育法や大学設置基準などを通じて大学に対して国家的な統制を図る「単位制度」の枠組みが、「情報社会学教育」あるいは「情報社会学的な教育」にとって大きな壁となって立ちはだかる。単位．．．．．．
制度は 20 世紀初頭の米国における高等学校教育の量的担保システムとして誕生し、その後同国における大学教育の標準化システムとして普及していったものである。日本は第二次世界大戦の敗戦後、ある種の社会実験としてこの単位制度を国家的に受け入れ、単位制度を通じて国家が大学を強力に統制する構造をとる。日本において情報社会学教育のあり方を検討するということは、とりもなおさず、国家による統制のあり方を批判的に検討するということにつながる。
本論文は上のような問題意識に基づき、まず①国家、資本と大学システムとの関係を歴史的に概観する。併せて、②情報社会学研究の成果を情報社会学教育に結びつけていくための導線的な試論として「情報社会学分野の参照基準」の設定に向けた要件を検討する。これらの予備的議論を踏まえ、コロナ禍がもたらした社会的果実である「オンライン教育」と情報社会学教育の親和性について、公文俊平の「情報化Ⅰ」に関する議論を参照する
ことによって考察する。この考察を通じて、大学という場における研究と学習のあり方が歴史的に問われている
こと、さらに学び手による互酬性と共同によってこそ大学は成り立つという事実の再発見につながるであろう。

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２．大学システムと国民国家・資本
2.1 マスメディアに敗北した近代初期の大学
現在の大学の淵源となる教育研究機関が歴史に登場するのは、紀元前 7 世紀のガンダーラ文明であるといわれる。統治の一翼を担う上級僧侶や官吏の養成が目的であった。その後、官僚機構が整備されるのと並行し、各文
明において同様の人材養成機関が設けられる。日本においては、天智天皇の時代（7 世紀後半）に官吏養成機関としての「大学寮」が整備された2のが先がけとされる。
現代に繋がる大学の原型は、11 世紀から 13 世紀にかけての中世欧州（主にイタリア、フランス、イングランド）において登場する。最古の大学は 1088 年に設立されて現在に続く伊ボローニャ大学である。このころの大学は、指導者を求めて各国から集まってきた学生たちが市民や市当局に対して自分たちの権利を守るために結束して作った組合的組織（association）であった。この組合的組織は universitas3と呼ばれ、現在も大学を指す単語
として各言語において広く使われている。中世の universitas システムは、都市から都市へと渡り歩きながら師や弟子を求めて人々が動くことによって形成されたネットワーク型のシステムだった4 5。
自然発生的な大学（universitas）と並行して、11 世紀から 15 世紀にかけての欧州では各地に 70 近い「Studium
Generale」が設けられ、神聖ローマ帝国によって登録されていった。これらは 3 つの「上級学部」（神学部、法学部、医学部）と「自由学芸部」（liberal arts）によって構成された。この基本構造はその後の大学システムに長く引き継がれることになる。
中世型大学システムの“外皮”はその後も連綿とした歴史を紡ぎ、現代に至っている。しかし近代初期（17 世紀）になると学術智はいったん大学システムを見限ることになる。歴史上重要な研究は主に出版を通じて行われるようになり、大学は固陋とした学位発行機関として長く低迷の時代を迎えることになる。この時代の賢人、たとえばデカルト、ライプニッツ、スピノザらは研究者としては大学には属さず、生業を営みつつ（スピノザ）、軍
隊を渡り歩きつつ（デカルト）、あるいはフリーランス研究者として諸侯や企業家に仕えつつ（ライプニッツ）、
出版を通じて学術成果を世に問い続けた。
大学は出版というマスメディアとの競合にいったん敗北するのである。
2.2 国民国家の庇護と 19 世紀の大学
大学が息を吹き返すのは 19 世紀初頭であった。1810 年にプロイセン王国が設立したフリードリヒ・ヴィルヘ
ルム大学（現在のフンボルト大学ベルリン＝通称ベルリン大学）がその嚆矢となる。当時のプロイセンはナポレ
オンのフランスとの抗争に敗北して国家存亡の危機に陥っていた。国家の建て直しを図るための政治改革や軍制改革と併せて教育改革が実施され、大学は国民国家を質的に強化するための装置として、国家の直接的な庇護6の下で再構築されることになる。ベルリン大学はその第一歩として、言語学者のヴィルヘルム・フォン・フンボルトが主導して設立された。フンボルトは研究と教育を一体化する大学運営理念（「フンボルト理念」と呼ばれる）を提唱し、17 世紀から 18 世紀にかけて大学外に拡散していた学術の集約化を図った。ベルリン大学はフンボル
ト理念の下、軍事や産業に資する自然科学分野の研究を強化すると同時に、哲学、文学、言語学などの人文学研
究が自然科学分野の研究を主導する構造を作り上げ、
国民国家の思想的基盤を支える役目を果たすことになった。
プロイセンが核となって 1871 年に成立したドイツ帝国はベルリン大学を国家の思想・科学技術の両面における学術の中心として位置づけ、同大学に対してさらに大きな支援を与えた。このフンボルト理念に基づく大学像
は 19 世紀を通じ、日本はもとより富国強兵を図る各国の大学システム構築に大きな影響を与えた。
2.3 資本と向き合う 20 世紀の大学システム
二つの世界大戦を経てアメリカ合衆国が超大国として台頭すると、米国型大学モデルが世界的に普遍化していくことになる。
．．．．
米国の大学はイギリス植民地時代の 17 世紀前半に始まるが、伝統的に職業教育あるいはリベラル・アーツ教育に重点が置かれていた。このため、フンボルト型の「研究と教育を一体化」したシステムの構築が遅れ、20 世紀初頭まで学術的には欧州の後塵を拝し続けてきた。そうした状況を打開するために米国の大学界が編み出したのが「単位制度」と「大学院」の発明であった。
単位制度は、鉄鋼王アンドリュー・カーネギーが 1905 年に設立したカーネギー教育振興財団（Carnegie
Foundation for the Advancement of Teaching）が高等学校（中等教育）の教育の質的担保を目的にして構築したシステムである。単位制度を導入した高校から入学生を受け入れる大学に対して、大学教員の年金をカーネギー財団が負担するというプログラムだった7。
このシステムの最大の特徴は、高校生徒の学習成果を「時間量」を基礎に計測しようとした点である。学習46

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をテイラーイズム的な「時間労働」の観念によって「標準化」することが可能だという、19 世紀末に成熟した産業思想の影響を強く受けていた。そのような目的の「ずらし」の結果、「本来学生の学術上の獲得すなわち学修成
果とは無関係の指標であったはずの単位が、学修成果と関連して語られるようになった」8。
米国の大学はその後、大学生の学習量を計測するツールとして、自らも単位制度を導入していく。その目的は、単位互換システムの実現であった。当時の米国では、自校だけで学位を与えるだけのカリキュラムを実現できない大学も少なくなく、より質の高い教育を求める学生は欧州に留学するのが一般的だった。
一方、大学院はジョンズ・ホプキンス大学が 1876 年に開設したものが世界最初である。上述のように米国の従来の大学では職業教育あるいはリベラルアーツ教育が一般的であり、本格的な研究活動を行う場が用意されていなかった。そこで、「卒業後の学校」（graduate school）として、研究を中心とする大学院が構築されていくことになる。
このように、米国の大学界が資本の論理と向き合う中から産み落とされた単位制度と大学院制度は、その後の世界の大学界においてスタンダードとなっていく。研究中心の大学院は産業界や軍などからの受託研究の受け皿となり、財政面で大きな役割を果たしていくことになる。カーネギー財団が 2015 年に行った自己点検報告書によると、透明性のある公的／私的財政的支援を行ううえで、成立から 1 世紀を経た今でももっとも優れたシステムであると自己評価している9。
米国型の大学システムは、第二次世界大戦後の高度経済成長と超大国化を背景に、学術・教育両面において大きな成長をみせた。教育社会学者のマーチン・トロウが大学教育の大衆化を指して「ユニバーサル化」というモデルを提唱したのは 1973 年である10。
米国型の大学システムの特徴は、市場的競争原理に基づく教育資源配分を追求してきた点である。教育の質的担保を大学同士が相互に認証する accreditation システムに委ねつつ、学費水準の最大化や受託研究の拡大に成功してきた11。平均的な学費（年額）が 3 万ドルに達するという高額な学費については、極端な所得格差を生む社
会システムの中で形成された資産家層からの寄付による奨学基金からの奨学金が、学生を通じて各大学に流れ込んだ。また、各州は学生 1 人当たり平均 1 万ドルに達する財政支援を大学セクターに対して与えている12。
このようにして成長してきた米国の大学セクターだが、21 世紀に入って変調を来すようになってきた。資産家層からの奨学基金だけでは多くの学生の学費を賄えなくなり、学資ローンの形で間接金融システムからの資金流入に頼るようになってきたからである。リーマンショック（2008）後の 2011 年にニューヨークの金融街で起こった「オキュパイ・ウォールストリート運動」は、米国の大学を取り巻く金融システムの限界を示す典型的な反作用であった。学生たちは「人口の１％が富を独占している。我々は 99％側だ」と訴えて、金融街を長期間に亘って占拠した。同様の学生運動は全米各地でも展開された。学資ローン負担にあえぐ学生たちの不満は、その後も民主党左派の社会主義的政治運動の原動力となり続けている。

2.4 日本における米国型システムの導入と挫折
日本においては、ジョンズ・ホプキンス大学の“発明”からわずか 10 年後、1886 年に制定された帝国大学令により帝国大学に「大学院」を設けると規定された。当時の富国強兵路線の中、国内で学位を与えることができる体制をつくることが急がれた。その後各地に設けられた帝国大学でも同様の措置がとられた。米軍統治下の1947 年に制定された学校教育法で一般的な大学院設置規定が設けられ、設置形態にかかわらず新制大学が大学院を設けることができるようになった。一方、単位制度は連合国総司令部（GHQ）の部局であった民間情報教育局（CIE=Civil Information and Educational Section）が主導して、統一されたシステムとして日本に導入された。
このように米国は第二次世界大戦後の占領統治において、米国で実践的・戦略的に構築されてきた「研究・教育分離型」の大学システムを導入しようとした。それによって高等教育の供給量を抜本的に増やさせ、日本の教育の民主化を図ろうとしたものであった。
しかし、その後の歴史が示すように、日本の大学はかならずしも CIE が狙った方向には展開しなかった。フンボルト理念に基づく「研究・教育一体型」の大学運営が引き続き優勢で、ドイツ式の教育形態を日本化した「ゼ
ミナール」
「研究室」
「講座」といった単位組織を用いて研究と教育を一体運営する慣習が定着した。旧帝国大学から供給される教育人材に依存して戦後に急拡大した私立大学セクターにおいても、この慣習は今も深く浸透している13。
日本政府は、中曽根康弘（首相在任 1982～1987）が主導して 1984 年に臨時教育審議会（臨教審）が設置されたのを皮切りに、大学審議会（1987）、中央教育審議会（中教審）大学分科会（2001）と容れ物を変えながら、

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米国式の流動性の高い高等教育への移行に向けた誘導政策を繰り返し展開してきた。しかし結果として、「大学院重点化」や「単位制度の実質化」などのスローガンに基づく政策誘導が、「研究力の強化」「産業界への高度人
材の供給」「流動性の高い学習環境の提供」といった各政策目的を広汎に実現させるには至っていない。
むしろ、日本の大学の現場においては、財政措置や大学設置基準の厳格適用といった方法で、外形的な単位制
度の枠組みの中に自由な研究と教育を押し込めようとする傾向が強まっている。教員人事制度も単位制度と深く連結されていることから、大学教員の教育観も単位制度の枠組みに強く制約されるようになっている14。
2000 年代に入ると、政府の財政悪化を受けて国立大学の独立行政法人化と学費の大幅値上げ、私立大学への私学助成の選択的配分といった政策が展開される。並行して、日本育英会などを統合して独立行政法人日本学生支援機構（JASSO）を設けられるとともに、同法人を文科省と財務省の共管とする制度改革が行われた（2004）。
JASSO は独立採算的運営を強く求められることになり、公的奨学金の貸付上限は事実上撤廃された。これにより安易な無担保貸し込みが横行し、卒業生や連帯保証した保護者に金融破綻を迫る事件が頻発することになった。
日本の大学システムは、ドイツ式の堅牢な「研究・教育一体型」の“酒”をそのままに、“器”を米国式の「研究・教育分離型」（流動性追求型）に取り替えようとした結果、市場原理という“異物”が混雑してしまったような状況にあるといえる。
2.5 「国家化」と「産業化」に最適化した大学システム
公文俊平によれば、近代後期としての情報社会は「情報化Ⅰ」の段階を迎えている15 16。
「情報化」は「国家化」（近代前期～）、「産業化」（近代中期～）に続く歴史的段階であり、これらの波は重畳しつつ、次の波を用意することによって社会の安定化システムを動的に創り出している。
前項までの議論をまとめると、現代の大学システムは国民国家と資本という二つの大きな力と向き合い、時にそれらにとっての道具となることを通じて、その社会的存在感を維持してきたといえる。すなわち現代の大学シ
ステムは、公文の「国家化」と「産業化」に最適化した状態で現存しているといえる。このため、大学における研究や教育は国民経済に貢献することが求められるし、軍事、市場、貨幣といった「国家化」「産業化」段階における主要ツールに照準を合わせた研究と教育が展開されることになる。2020 年代中盤を迎えようとしている
現在もその構造は変わっていないようにみえる。

３．情報社会学教育に求められる要件
3.1 「情報化Ⅰ」と情報社会学教育
本章では、情報社会学教育に求められる要件を検討する。
「国家化」の基本的背景にあったのは戦争の回避、すなわち国民国家システムをよりどころにした無益な殺し合いの回避であった。また、「産業化」の背景には、国民国家システムに裏付けられた貨幣と市場的交換に基づいて経済的資源配分の動的均衡を実現し、それを通じて安定的な社会の形成を目指そうとするモーメンタムがあった。
こうした捉え方を敷衍して「情報化」を意義付けるとすれば、「情報化」とはグローバルなオンラインネットワ
ークと人間の脳とが深く融合する時代を迎える中、「知の交換による互酬的な智の創出」に基づく新たな社会の安定化システムを模索する動きとみることができる。
従って、「情報社会学教育」が学び手の学習成果（outcomes）として獲得させるべきなのは、①社会がその安定化システムを模索し続ける中で歴史的に「進化」してきたことを理解し、②その理解に基づいて各々の行動を決定する力を得る――ことであるといえる。
①の社会進化についての理解は、情報社会学が包含しようとしている多様な学問分野（disciplines）を広く深く学ぶことによって成立する。また、②に掲げた行動決定力の獲得は、さまざまな現実的課題への応用を通じて身につけることができるものであろう。学び手は積極的に「越境」し、「現場」に即して学ぶ必要がある
これに対して、現行の大学システムが提供している教育サービスは「国家化」「産業化」の枠組みの延長線上にあり、システムとしては学び手による「越境」は想定されていない。その具体的な表れが個々の discipline（躾、規律）に結びつけられた単位制度であるといえる。
こうしたことから、
情報社会学教育を考えるということは、単位制度を超える教育的な枠組みを創出しながら、学び手の要請に応えていくための方策を考えることと同義であるといえる。
3.2 情報社会学教育の参照基準試論

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情報社会学会が 2021 年度～22 年度にかけて実施した情報社会学研究授業（担当・公文俊平、コーディネーター・山内康英）において示されたように、情報社会学に関して
学び手が学習しなければならない領域は極めて多岐に亘る。それに対して、日本学術会議が作成・公表している「情報学分野の参照
基準」は情報科学理論と情報工学の領域にとどまっており、社会科学全般や情報工学・通信工学分野などを幅広く包含する情報社
会学に対応する参照基準は未だ未検討の状況である17。
日本学術会議が 2016 年 3 月に公表した
図 1 日本学術会議が策定した「情報学」の参照基準の構成「情報学」の参照基準は、「情報学に固有の知識体系」として以下の 5 つの項目を「中核部分」と位置づけている。
(ア) 情報一般の原理(イ) コンピューターで処理される情報の原理(ウ) 情報を扱う機械および機構を設計し実現するための技術(エ) 情報を扱う人間社会に関する理解(オ) 社会において情報を扱うシステムを構築し活用するための技術・制度・組織
また、これらの知識体系に対応して「情報学を学ぶ学生が獲得すべき能力」として以下の項目を挙げた。
①②

獲得すべき専門的能力（情報学に固有の能力）
情報処理・計算・データ分析
システム化
情報倫理・情報社会
ジェネリックスキル
創造性
論理的思考・計算論的思考
課題発見・問題解決
コミュニケーション
チームワーク・リーダーシップ・チャンス活用分野開拓・自己啓発

これらの能力を獲得するための「学修方法」としては、講義、ゼミ・実験・演習・実習に加えて、「プログラミング演習」が「情報学の学習の中心に位置づけ」られる、とした。
このように、「情報学参照基準」の基本的な考え方は、図 1 に示すように、狭義の情報科学と情報工学を融合した領域に、「中核部分」（エ）の「情報を扱う人間社会に関する理解」と（オ）の「制度・組織」の領域を付加したような知識体系の中で構築されたことが分かる。
これに対して、「情報社会学参照基準」を検討するならば、学び手は以下のような項目を網羅して学ぶ必要がある。
情報社会学は、後期近代において現出している社会のありようを「情報社会」と位置づけ、その存在原理やメカニズムを一般システム論的視点から解明しようとする学問である。近代的な「認識科学」（epistemologicalscience または cognizing science）に加え、これに対置される「設計科学」（designing science）の立場を包含して、「社会のための科学」と「科学のための科学」（認識科学）を統合した理論体系の上に構築される。ここでいう「設計科学」は生物が実現している自己言及的な設計を含み、人間を含む閉鎖系である地球世界を統一的に把握し設計しうる一般システム論的科学として定義される18。

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具体的には、従来のサイバネティクスおよびネオ・サイバネティクスを基盤とする「情報学」に加え、
「政治経
済学」
「社会学」
「経営学」
「行政学」
「政策学」などの社会科学全般、
「生物学」
「統計学」
「コンピューターサイエンス」などの自然科学領域、さらには「哲学」「表象」などの人文学的領域を大きく統合する学問分野である。
このように、情報社会学は一般システム論的科学であり、高度に情報化が進んだ社会（すなわち「情報社会」）
を、人類社会の近代化の総体の中で捉えようとする。
こうした考え方に基づいて、以下に「情報社会学の中核部分」を措定してみる。
A)
B)
C)

情報社会に関する一般原理
コンピューターで処理され分散型ネットワークで共有される情報の原理
生命現象としての人間及び社会に関する理解

このように整理すると、情報社会学を学ぶ学生は情報学を学ぶ学生に比較して、社会科学全般、および哲学（とくに自然主義哲学）の分野により多くの学修エネルギーを注ぐ必要があることが分かる。他方、コンピューター
システムの構築やプログラミングといった工学的・技能的領域の学修は後景に退く。
各中核部分に対応する「基本的な素養」は以下のようになる。
A) 「情報社会に関する一般原理」に対応する「基本的な素養」
情報社会学において情報社会は後期近代と位置づける。従って、情報社会に関する一般原理は、近代的諸学問によって総合的に記述される。
具体的には、①非主体的システムである国民国家システムによって形づくられ日々営まれている国際社
会の原理②市場的取り引きと貨幣的統御によって秩序づけられている産業社会の原理③地球規模の智識の移転や共有によって形成される情報社会の原理――の大きく 3 つの原理を総合的に理解できることが、すべての学生に求められる基本的な素養であるということになる。
B) 「コンピューターで処理され分散型ネットワークで共有される情報の原理」に対応する「基本的な素養」
情報社会を規定する「地球規模の智識の移転や共有」が行われるうえで、必須の要件となるのが高度な処理能力を持つコンピューターと、多数のコンピューターを結びつける分散型ネットワーク（すなわちインターネット）の存在である。これらを支える技術はムーアの法則に則る形で幾何級数的な技術革新と産業創出を継続しており、そのインパクトが情報社会の実相を日々塗り替える役目を果たしている。
学生たちは、コンピューター（あるいはモバイルデバイス）のハードウエアとソフトウエアに関する基本的な知識と運用ノウハウを修得する必要がある。また、インターネットの接続原理とその活用ノウハウについても、実感値を持って理解するべきである。
C)

生命現象としての人間及び社会に関する理解閉じられた系である地球全体に広がりグローバルに展開する現象としての情報社会を総体として理解しようとするときに重要なのは、人間および人間が形づくる社会が生命現象の一部だという理解である。
生命が自己言及的にエントロピーを縮減させ一定のシステムを構成するのと同様に、人間および社会は自己言及的なシステムとして存在している。
情報社会学を学ぶ学生は、このことを直観的にも理論的にも理解しなければならない。そのためには、
各種の社会システム論、近代化論を包括的・横断的に学ぶとともに、「外部がない世界」を実感することができるような体験が求められるであろう。一個の生命として、そして地球市民として、自己を認識することを促すような異文化体験や多文化交流の場に学生を誘うことが求められるであろう。
3.3 情報社会学教育の“不可能性”
本章のここまでの議論をまとめる。
先述のとおり、情報社会学において「情報化」と呼ぶ歴史的現象は、グローバルなオンラインネットワークと50

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人間の脳とが深く融合する時代を迎える中で「知の交換による互酬的な智の創出」に基づく新たな社会の安定化システムを模索する動きとみることができる。そして情報社会学とは、こうした安定化システムを客体化して検討するとともに、このシステムに組み込まれた個々のプレーヤーがどのように思考し行動することによって社会の安定が可能となるかを追求する学問であるといえよう。
このような情報社会学に特徴的な「視点」「考え方」「解釈の枠組み」を総合的に学習するためには、下の 3 つの「基本的な素養」を総合的に教育する必要がある。
A) 「情報社会に関する一般原理」に対応する「基本的な素養」
B) 「コンピューターで処理され分散型ネットワークで共有される情報の原理」に対応する「基本的な素養」
C) 生命現象としての人間及び社会に関する理解
これらの学習領域は、細かく分割された教学主体（学部、学科など＝department）に所属することによって学ぶのが一般的である。従来の学習方法＝教育方法に基づけば、A）だけでも 3 つの department で履修しなければならない。また、C)の領域は、多様な現場体験を核とする Problem-based Learning や Project-based Learning（PBL）型の学習に取り組む必要がある。つまり、A)～C)までを従来型の大学システムの中で深く広く学ぶためには、400～500 もの単位に匹敵する科目を履修し、かつ PBL に多大な時間を費やすことが求められることになる。これだけの学習を 4 年間でこなすことができるのはほんのひと握りの秀才、かつ、卒業後の就職に気を取られずに済む恵まれた環境にいる学生だけであろう。
すなわち、従来の大学システムの内部で構築されてきた教育の構造を援用するだけでは、情報社会学が求める学習成果を学び手に獲得させることは困難だということになる。情報社会学教育の“不可能性”が浮かび上がってくる。大学システムの中で情報社会学を教育すること＝情報社会学領域を学習することは、本当に不可能なのだろうか。
４．
「情報化Ⅰ」段階に適応した学習のあり方の検討
4.1 大学システムの機能不全と「情報化Ⅰ」に適合した大学のあり方
２章で概観したように、現代の大学システムは国民国家と資本という二つの大きな力と向き合い、時にそれらにとっての道具となることを通じて、その社会的存在感を維持してきた。言い換えると、現代の大学システムは、
国民国家システムの論理および資本の論理――つまり「国家化」と「産業化」に最適化した状態で現存しているといえる。
ところが、多くの国において、大学に進学することとその果実とのバランスが大きく崩れる事態が広がっている。日本や米国、そして 1997 年にそれまでの学費無償から米国型に舵を切って以降学費が急騰した英国などの諸国においては、学費ローンの負担問題が深刻である。また、中国や韓国に見られるように、強力な国家政策として大学入学定員を増やした国々において、産業界が大学卒業人材を受け入れる能力が追いつかず、大学を卒業しても大多数が安定的な職に就くことができないという状況も生まれている。こうした不全が生じている原因としては、それぞれの社会の発展段階や中心的な政治理念、文明論的な社会特性、家族のあり方に関する社会特性などさまざまな要因が複雑に絡み合っていることも想定できる。しかし２章の議論を踏まえるならば、これらの不全は、「国家化」と「産業化」へのシステム的な過剰適応が起こっていると考えるのが妥当であろう。
それでは現代、つまり「情報化Ⅰ」の「出現」から「突破」に達した段階における大学システムとは、どのようなものであるべきなのだろうか。

ここでは、米国において従来の大学システムの枠組みの外で高いレベルの教育を提供しようとする実験的な大学として注目されているミネルバ大学（Minerva University）の事例を基に考えてみたい。
ミネルバ大学は、米カリフォルニアで 2012 年に創設され、マイクロソフトやグーグル、ソフトバンクなどの主要 IT 企業がサポートしている。全ての授業がオンラインで行われ、狭義のキャンパスを持たない。と同時に全寮制が採られ、アジアから欧州まで世界 7 都市に設けられたレジデンスに全学生が寄宿し、卒業までに全都市を移動しながら学ぶという独特の仕組みが機能している。授業はすべて同時録画され、授業中の学生と教員の発言をリアルタイムに評価する。授業中に教員が発話する時間は 10％以下と規則が設けられ、学生が相互に学び合う＝
教え合うことが求められる。施設経費が大幅に抑えられるため、学費は年間 1 万ドル強と米国の一般的な大学の3 分の 1～4 分の 1 以下である。その結果、現在ではハーバード大学をしのぐ人気を得るようになっている19。

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4.2 移動し対話する学び手のネットワーク
ミネルバ大学の教育のもっとも重要な特質は、
中世の universitas システムのように「移動しながら対話し学び合う人々のネットワーク」を形成することを志向している点である。このことの情
報社会学的な意味を考えてみたい。
A.トフラーが「第三の波」を上梓して世界的なベストセラーとなった 1980 年代以降、世界の大学
は脱工業化社会に対応するためにさまざまな改革を展開してきた。
米国の場合は、西海岸のスタンフォード大学や東海岸の MIT（マサチューセッツ工科大学）に代表されるように、知価産業（情報社会学でいう「智図 2 ミネルバ大学の 7 つの「レジデンス」（同大 HP より）業」）に最適化した研究と教育を展開することを通じて産業界からの資金流入を持続させる方向に最適化するという方向を選択した20 21。
「GAFA」（Google, Amazon, Facebook, Apple）に象徴される米国発グローバル・デジタル・プラットフォーマー業態の 2010 年代から 20 年代にかけての隆盛は、米国の大学システムが産業界や金融界と深く連動しながら大きな経済的果実を生み出してきたことの象徴である。
日本においては、慶應義塾大学における湘南
藤沢キャンパス（SFC）開設（1990）、立命館大学による立命館アジア太平洋大学（APU）設立（2000）、グローバル教育を強く志向する秋田県
立国際教養大学（AIU）開設（2004）、国際基督教 図 3 ミネルバ大学の特徴と強み分析
大学における6学科統合による米国型リベラル・
アーツ教育への展開（2008）などが、脱工業化社会に対応することを志向した大学改革の事例として著名である。
多様な領域を学び手が主体的に選択し、自らの学びを編集しながら学ぶ――という方法論を導入し、実現しようとしてきた。ただし、こうした成功事例はいずれも「点」であって、日本の大学界全体が有機的に連動しながら時代変化に適応していくという動きには達していない。
それに対して欧州では、1999 年にスタートした「ボローニャ・プロセス」（Bologna Process）によるアプロー
チが重要な意味を持つ。これは、1988 年にボローニャ大学 900 年記念祭を祝う学長会議で採択された大学大憲章(Magna Charta Universitatum)が原点となるもので、EU 加盟 27 ヶ国にとどまらず、47 ヶ国が参加し、49 ヶ国が調印している。その狙いは汎欧州的な学生の流動性を生み出すことであった。具体的には、①容易に理解できて、比較可能な学位システムの確立、②学部・大学院という段階化された大学構造の構築、③ヨーロッパ単位互換制
度（ECTS）の導入と普及、④学生、教員の移動の促進、⑤ヨーロッパレベルでの質保証の推進、⑥ヨーロッパという視点に立った高等教育における「ヨーロッパ次元」の促進――の 6 つの目標が掲げられた22。ヨーロッパの大学の間を自由に移動でき、ヨーロッパのどこの大学で学んでも共通の学位、資格を得られる ｢ヨーロッパ高等教
育圏 ｣（EHEA＝European Higher Education Area）を構築しようというものである。学生の国際的な流動性を創り出すために、参加国は「予想される財政上の負担」、「家族・友人等からの分離」、「予想される学業の遅進」「外
国の大学で達成された成果の承認に関わる問題」、「外国語のスキルの不足」、「情報収集の困難」などの障害を抽出し、全体の 20％の学生が国外で学ぶという目標を据えて、その克服に努めてきた23。こうした努力が奏功して、2020 年には加盟国加重平均で 9.4％という数字を達成するに至っている24。中世の universitas システムの“遺伝子”が徐々によみがえりつつあるようである。
4.3 コロナ禍が開けた「一穴」
ミネルバ大学の事例は、一学年の定員は数十人にとどまり、これまでのところ、情報ツールを最大限に活用す
る社会実験的な要素も強かった。しかし、2019 年からの世界的な新型コロナウイルス禍（Covid-19）が大学シス52

情報社会学会誌 Vol.17 No.1 原著論文

テムに強いることになったオンライン授業・学習の経験は、20 世紀の遺物といえる単位制度を大きく揺るがし始めている。とくに単位制度に対しては、「実質化」が強く求められるようになった 2000 年代後半から 2010 年代初頭にかけて、制度そのものの適格性や効果についての学術的議論が行われるようになった25。
単位制度はあたかも確固たる思想的表現として我々の眼前に屹立しているように見えるが、実のところ、その時代や社会情勢に応じて存在目的を変えながら、権力の座を獲得してきた一つの社会的プロトコル（あるいはパラダイム）に過ぎない。コロナ禍はいつでもどこでも、そして誰とでも学べるオンライン授業（＝オンライン学
習）の可能性を多くの人々に実感させることになった。学習成果を時間量として標準化することの無意味さ、つまり 20 世紀型のテイラーイズムに立脚した単位制度の本質的課題が、ついに認識されるようになってきたといえる。こうした単位制度のくびきからの脱却は、大学システムにおける情報社会学教育にとって大きな追い風になるものと思われる。
情報社会学は近代後期たる情報社会の実態とその意味を、人文学・社会科学・自然科学の学問智を総動員することによって検討する学問分野である。このため、日本では一般的に 124 単位程度とされる卒業要件の中に、これら全ての学問分野を網羅することが困難である。情報社会学を学習しようとする者は、従来の単位制度を越境して学ぶことが求められる。
そのような大前提に立ったとき、コロナ禍が情報社会学教育に与えた間接的インパクトは非常に大きかったといえよう。コロナ禍はグローバルなパンデミックであったと同時に、高度に情報化が進んだボーダレス社会におけるインフォデミック（info-demic）でもあった。高度情報社会がもたらした新しい災厄に向き合う情報社会学
にとって、その可能性の核心を垣間見せるような状況であるといえよう。
５．
「情報化Ⅰ」段階における「学習成果」の意味
情報社会学教育を展開するためには、社会科学を総合しつつ自然科学や哲学分野にまで領域を広げる必要がある。そこで改めて検討し直さなければならないのは、時代を超えて通用する大学というシステムの理念は何なのか、ということである。単位制度も、このような普遍的理念にきちんと結びつけつつ再設計することが必要となる。そのためには、中世盛期の欧州で成立した大学というシステムが近代に入って宗教改革の嵐と印刷メディア
によっていったん駆逐されたこと、そして 19 世紀に入り国民国家システムの庇護の下で再生に至ったことを、批判的に捉え直すことが求められる。
近代国民国家システムと大学との関係については、イギリス出身の比較文学研究者、ビル・レディングズの論考が一定の到達点を示している。レディングズは、大学は国民国家システムが相対的に衰退しはじめた 20 世紀後
半に国民国家をパトロンとすることをやめ、「超国家的な官僚的企業体」に変容することによって生き延びてきたとする。そして非指示的な──超越的な目的を持たない──「エクセレンス」（excellence＝卓越性、優位性）なるものを創出する社会的装置として機能し始めていると喝破した26。
レディングズは、無目的的なエクセレンスなるものを追求する官僚的企業体に堕した大学に未来はない、とは断じなかった。自身が熱心に研究対象としていたカルチュラル・スタディーズの研究方法や研究対象のあり方を引き合いに出しながら、脱中心的な学問のあり方、そして大学のあり方を粘り強く導き出そうとした。その答えの一つが，「『不同意の共同体』（the community of dissensus）としての大学」という考え方であった。レディン
グスは「大学では、思考は他の思考と並行して行われる。つまり、われわれは互いのそばで思考するのだ」と述べている。無限に生み出し続ける差異こそがこれからの大学にとってのエネルギーであると同時に、新たな社会的地平をもたらすものである、とレディングズは主張した。
レディングズの大学論を敷衍するならば、大学における個々の教育と学びは、それぞれの多様な尺度によって把握され、評価されるべきだということになるであろう。これはすなわち、「時間の長さ」というインプットではなく、個々のアウトカムを評価するとともに、それらを互酬性と共同の原理によって共有する（交換ではない）
必要があるということに外ならない。
「情報化Ⅰ」の段階において期待される（目指すべき）アウトカムとは、教員―学生、学生同士、正課―課外など多様な関係性の中で「創発的に現出するアウトカム」である。当然のことながら、このようなアウトカムに至るプロセスや時間の長さは、人それぞれ、環境によって千差万別であろう。そしてアウトカムの価値を説明す
る方法は、「学習時間」に代表されるような定量的な数値ではなく、学習者個々人のアウトカムを記述した定性的なテキストないしスクリプトのようなものになるのではないか。大学の役割は「単位授与」ではなく、「単位のエ
ンドウスメント（裏書き）」ということになるのかもしれない。
1 世紀前の米国の諸大学がこぞって導入しようとした単位制度は、欧州の大学に対して相対的に劣位にあった
米国の大学が、「単位互換」という方法によって優位性を獲得しようとするサプライサイドの戦略の一環であっ53

情報社会学会誌 Vol.17 No.1 原著論文た。その際に、当時のドミナントな社会思想の一つであったテイラーイズムがモチーフとされた。単位制度は個々の学習者の「学習成果」を標準化し「交換」することが可能だという仮想的な理念があった。
それに対して「情報化Ⅰ」の段階における「創発的に現出するアウトカム」は、学び手個人の内面のみに属す
るのではなく、「社会そのものの学び」（すなわち「社会進化」）という形で間人的（間主体的）に存在しうる。表層的には、「ミネルバ大学がハーバード大学と競合し始めた」といったニュースに象徴的に示されるように、少数のエリートが生み出される状況が学習成果として注目されるであろうが、より重要なのは、社会そのものが紛争や資源の偏在、差別、排他、分断――といった困難を自ら克服することができるような方向で「社会進化」をもたらしているか（あるいはもたらし得るか）である。
多様な分野を深く広く学ぶことを求める情報社会学教育は、創発的なアウトカムを強く志向することを通じてこそ実現しうるものであると思われる。
おわりに
本論文の主題は、19 世紀以降、「国家化」と「情報化」に最適化することによって生き延びてきた大学システ
ムが、近代後期の情報社会（「情報化Ⅰ」）においてどのような変容を迫られているかであった。そのための手がかりとして、情報社会学研究の成果を情報社会学教育に結びつけていくための導線的な試論として「情報社会学
分野の参照基準」の設定に向けた要件を検討した。その結果、既存の大学システムの中では情報社会学教育の“不可能性”が際立つこと、そして情報社会学教育（＝情報社会学に関する学び）を追求することが、機能不全に陥っている大学システムの歴史的突破に向けた原動力になり得ることを明らかにした。
さらに本論文では上の議論を踏まえ、大学における学習成果の情報社会学的意義を検討した。その結果、「情報化Ⅰ」段階における学習成果は本質的に創発的なものであり、成果は学び手個々人に帰属するだけでなく、「社会そのものの学び」（すなわち「社会進化」）という形で間人的（間主体的）にも実現することを見いだした。これ
からの情報社会学教育は、日本学術会議の「参照基準」が想定するようなアウトカムとは質的に異なる、創発的
アウトカムを追求することを通じてこそ実現しうることを明らかにした。

1 より一般的には、短期大学、高等専門学校やコミュニティカレッジなどを含めて「高等教育」と呼ぶべきだが、本稿では「大学教育」で統一する。
2
実際には壬申の乱の発生などで整備が遅れ、大宝律令（701）の「学令」において制度が確立したといわれる。日本において僧侶や宗教者の養成機関が高等教育機関としての体裁を取るのは江戸幕府の宗教統制が安定化した後の 17 世紀中盤以降である。
3「uni」は「一つの」を意味する接頭辞で、「versitas」はラテン語「すき返して土を直線状に盛り上げた所（versus）」から派生。つまり、universitas には「多様な方向性をひとつにまとめる」といった意味があった。
4
吉見俊哉「大学とは何か」」岩波新書（2011）5
吉見俊哉「大学という理念」東京大学出版会（2020）
6
フンボルトは同時に「国家からの学問の自由」を掲げ、国家による庇護がもたらす思想的癒着を防ごうとした。
7
森利枝「学修時間と学修成果に関わる政策議論に関する考察-単位制度の運用への支援の検討のために」『エン
ロールメント・マネジメントと IR = Enrollment Management and Institutional Research』(1): 6-16
（2020）
8同上
9
E. Silva, T. White and T. Toch, “THE CARNEGIE UNIT : A Century-old Standard in a Changing
Educatikon Landscape”, Carnegie Foundation for the Advancement of Teaching （2015）10
マーチン・トロウ「高学歴社会の大学 : エリートからマスへ」東京大学出版会（1976）
11
上山隆大「アカデミック・キャピタリズムを超えて――アメリカの大学と科学研究の現在」NTT 出版（2010）12
両角亜希子「高等教育の市場化と日本の私立大学」東京大学大学院教育学研究科大学経営・政策研究センター主催『International Seminar on University Management and Higher Education Policies-Trends, Issues
and Prospects』発表論文（2005）
13
天野郁夫「大学の誕生」（上）中公新書（2009）, pp.157

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情報社会学会誌 Vol.17 No.1 原著論文

14

絹川正吉「大学教育の思想――学士課程教育のデザイン」東信堂（2006）, pp.32
公文俊平「プラットフォーム化の 21 世紀と新文明への兆し」『NIRA 研究報告書』総合研究開発機構（2015）
p 3-5216
公文俊平「人類文明と人工知能Ⅰ」『NIRA 研究報告書』総合研究開発機構（2017）17
築地達郎「「情報社会学参照基準」試案の検討」情報社会学会 WIP 予稿（2021）18
吉田民人（公文俊平編）「情報社会の科学革命――吉田民人の「大文字の第 2 次科学革命」論の紹介」『情報
社会学概論』NTT 出版（2011）, p.33-60
19
平塚隆介「優秀な学生は『ミネルバ大学』を選ぶ理由、なぜハーバード大学より人気があるのか？」
『ビジネ
ス＋ＩＴ』
（2022 年 2 月 18 日付）
20
デレック・ボック「アメリカの高等教育」玉川大学出版部（2015）21
上山隆大「アカデミック・キャピタリズムを超えて――アメリカの大学と科学研究の現在」NTT 出版（2010）22
木戸裕「ヨーロッパ統合をめざした高等教育の国際的連携――ボローニャ・プロセスを中心にして」『比較教育学研究』 2014 (48), p.116-130 （2014）
23
同上
24
The Education, Audiovisual and Culture Executive Agency (EACEA), “The European Higher Education
Areain 2020 : Bologna Process Implementation Report” （2020）25
大塚雄作, 松下佳代「単位制度から見る教授学習・カリキュラム」『京都大学高等教育研究』(17): 138-139（2011）
26
ビル・レディングス「廃墟の中の大学」法政大学出版局（2000＝1994）
15（2022 年 9 月 17 日受理）

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