東海保健体育科学

33：17～26, 2011.

17〔学術奨励賞〕〔原著〕
身体運動を副次的に行う団体が求める
スポーツボランティアの性格とその募集方法に関する研究― 愛知県春日井市の 8 団体を事例として ―岩佐

直樹（中京大学大学院）

A study on the qualities that voluntary citizens’ organizations which conduct
physical exercise as additional or side program look for in sports volunteers andtheir methods of recruitment―Eight organizations in Kasugai city, Aichi prefecture―

Naoki IWASA １）【Abstract】
The purpose of this study is to clarify the qualities that voluntary citizens’ organizations
which conduct physical exercise as additional or side program (hereinafter called“secondary exercise organization”) look for in sports volunteers and the methodsby which they recruit them. The method used in this study was to carry out semistructured interviews with representatives of eight different organizations. The results are
summarized as follows:
1) Secondary exercise organizations needed volunteers who have an interest in physicalexercise. However, it was not necessary for them to be able to do physical exercise oroffer coaching in it themselves. In organizations for persons with disabilities, one of themost important qualities demanded of volunteers was that they be able to support thepeople in their charge in a respectful manner.
2) Some secondary exercise organizations carried out physical exercise in order toimprove both the physical and mental well-being of the people in their charge, andcombined this with other activities, such as Animal Assisted Therapy. In these cases, theorganizations looked for volunteers who were able to offer coaching in physical exercise1）Graduate School of Health and sport Sciences, Chukyo University

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第33巻

2011年

and who also had specialist knowledge and skills in fields other than sports.
3) The methods secondary exercise organizations employed to recruit sport volunteers
were asking friends and acquaintances, registering with privately run organizations,working with public administrative bodies and putting up notices. However, theseorganizations were not able to meet their demand for volunteers by these four methods
alone.
From the above results, this study demonstrated the need to create a support network
which would enable secondary exercise organizations to find volunteers with suitable
qualifications for physical exercise and recreation. Establishing this kind of network
would help redress the supply and demand imbalance secondary exercise organizations
are faced with when sourcing volunteers.
Key words：volunteer activity, physical exercise, demand for volunteers, qualifications forphysical exercise and recreation
１．はじめにマラソン大会、オリンピック大会のボランティア

本研究は、スポーツ活動を直接の目的とする組を対象として、彼らの継続意欲や参加動機、ボラ

織や機関で行われるボランティア活動ではなく、

ンティア活動に対するイメージなどを検討した

身体運動を何らかの目的や手段として副次的に行ものがある（綿ら、1989；松本、1999；新出ら、う団体（以下、「副次的団体」とする）で展開さ1998）。また、全国のスポーツ少年団のボラン

れるボランティア活動に焦点を当て、それらの団

ティア指導の実態や地域のスポーツクラブのボラ体が求めるスポーツボランティアの性格とその募

ンティア指導者のドロップアウトに関する検討も集方法を検討するものである。

行われている（高橋、2001；松尾ら、1994）。こ

副次的団体で行われる身体運動は、武隈が仮説

れらの先行研究の観点としては次の 2 点があげら的に「福祉スポーツ（レク）」（武隈、1997）とカれる。第 1 の観点は、これらの研究対象が上述しテゴライズしたものに近いと考えられる。すなわ

た競技的スポーツ活動に関するボランティア活動

ち、従来、スポーツボランティアの検討において、に焦点を当てている点である。第 2 の観点は、ス

ボランティアが活動を支えてきた身体運動と比べ

ポーツクラブやスポーツイベントに参加している

ると、身体運動の強度や競技性が低い活動である

ボランティア側からの検討であり、ボランティア

ことが予想される。

を受け入れる側からの観点の検討はほとんど行わ

これまで体育・スポーツ分野で検討されてきたれていない点である。

スポーツボランティア活動は、山口（2004）のス

一方、スポーツ以外のボランティア活動の分野

ポーツボランティアの分類にみられるように、ス

では、国際協力の分野においてボランティアをポーツクラブやスポーツイベントにおけるボラン

受け入れる側からの検討がわずかに行われていティア活動を中心としたものである。そこで行わる。大山（2002）は、これまでのボランティア活れる身体運動は、身体運動の強度や競技性が高い

動に関する調査や研究について「もっぱら＜ボラ

活動、いわば競技的スポーツ活動である。また、

ンティアをする＞という側面に焦点を当てておこの競技的スポーツ活動を提供する主体はスポー

り、＜ボランティアを受け入れる＞という側面にツ活動を直接の目的とする組織や機関である。

ついては十分に検討されてこなかった」と指摘しこうしたスポーツボランティア活動に関する先ている。その上で、国際ボランティア団体がボラ行研究には、市民マラソン大会や国際的な車椅子

ンティアとして受け入れを希望する大学生の特性

岩佐：身体運動を副次的に行う団体が求めるスポーツボランティアの性格とその募集方法に関する研究

19を明らかにしている。また、佐々木（2003）の研下の 2 点の基準を満たす団体を副次的団体として

究では、全国のボランティア施設・団体が学生ボ特定した。第 1 は、スポーツ活動を直接の目的とランティアの特性や志向を活かすために、ボラン

していない団体、すなわちスポーツ競技大会等へ

ティア団体側が希望するボランティア像を把握し、の出場を目指して活動したり、個人のスポーツパ

そうしたボランティア像に近い人材を確保するた

フォーマンスを向上させるためにスポーツ活動をめの募集方法が検討されている。

行っていない団体である。第 2 は、ボランティア

本研究が対象とした副次的団体は、体育・ス

が団体の支援する対象者と一緒に身体運動を行っ

ポーツ分野と社会福祉分野などの複数の領域にかている団体である。これらの基準に一致する対象

かわって活動を展開している。そこでは、複数の団体を特定するにあたり、両組織に登録する団体

領域に関わる専門的な知識や経験を応用して支援の概要等が示されている資料からは、どの団体がすることができるボランティアを必要としていた

上記 2 点の基準を満たしているのかを明確に把握

り、専門領域が異なる複数のボランティアが一緒することができなかった。そのため、両組織の担に活動することが予想される。また、そこで行わ当者及び上記 2 点の基準に一致する可能性がある

れる身体運動は、スポーツ活動を直接の目的とす団体に対する聞き取り調査を実施した結果、こる団体で活動できない人々や潜在的なスポーツ実の段階で本研究の対象となる可能性がある団体

施希望者に対してそれを行う機会を提供するといは 11 団体であった。これらの団体を直接観察し、う社会的な意義を持っている。これらは、スポー

最終的に 8 団体を対象団体とした。除外した 3 団

ツ実施者を増やしたり、スポーツボランティアの体については、実質的活動内容からスポーツ活動

新たな活動の場を見出すという点で、生涯スポーを直接の目的とする団体であると判断した。

ツの振興に寄与する可能性が十分に考えられる。

２－２．調査方法

しかしながら、これまでのスポーツボランティア

調査は 2009 年 7 月下旬から 8 月上旬にかけて、活動に関する研究において、副次的団体のボラン対象団体の代表者に対してインタビュー調査をティア活動に焦点をあてた研究はほとんど報告さ各団体につき 1 回、60 分から 90 分程度実施した。

れていない。

インタビュー調査では、各団体で行われている身以上のことから、本研究は副次的団体で求めら

体運動に対する意見やそこで活動するボランティ

れるスポーツボランティアの性格とその募集方法

アの参加状況等の情報を幅広く収集するために、を検討することを目的とする。

半構造化インタビュー調査を用いた。調査は、次先行研究が取り扱ってきたスポーツボランティの 4 つの観点を設定し、それらの観点について全アの概念は幅広く、その使用法も一定でないことての対象団体に共通する質問項目を用意するだけを踏まえ、本稿では、この語を副次的団体においにとどめて実施した。

て身体運動を支援する人々を指すものに限定して4 つの観点は、団体の概要、身体運動の実態、使用することとする。また、本研究が対象とする団体が求めるボランティアの性格、ボランティア

副次的団体としては、障害者や高齢者、地域住民の募集方法である。

一般に対して余暇活動や介護予防などのために身体運動を行う団体を設定した。

調査を行うにあたり、研究及び調査の目的、また調査で知り得た内容は研究以外の目的で一切使用しないことを書面と口頭で伝えた。また、イン２．研究方法タビュイーの許可を得てインタビューをテープレ

２－１．対象団体の特定コーダーに録音した。

本研究の対象団体は愛知県春日井市で活動する

２－３．分析のための対象団体のグルーピング

8 団体である。これら 8 団体は、春日井市市民活本研究では、副次的団体が求めるスポーツボラ

動支援センターと春日井市社会福祉協議会に登録

ンティアの性格とその募集方法の 2 点の課題を分する 221 団体の中から特定した。本研究では、以析するために対象団体を分類した。

20

東海保健体育科学

課題⑴

2011年

葉は（

副次的団体が求めるスポーツボランティ）で示した。また、インタビュー記

録内において、項目ごとに対象者の口述を記す場

アの性格

合には項目を＜・ 障害者だけを対象とする団体群（以下、「障害＞で示した。対象者の口述等から団体が特定される場合は、その主旨が変わら者団体群」とする）、4 団体

ないように文言を整えた。

・地域住民一般を対象とする団体群（以下、「住民団体群」とする）
、4 団体
課題⑵

第33巻

２－４．対象団体の概要
表 1 － 1 と表 1 － 2 には、本研究の対象団体の副次的団体が求めるスポーツボランティ

概要、団体で活動するボランティアの属性と団体

アの募集方法・ボ ランティアが充足している団体群（以下、が支援する対象者数を示した。表 1 － 1 に示す通「充足団体群」とする）、5 団体

り、本研究が対象とした副次的団体には次の 2 種・ボ ランティアが不足している団体群（以下、類があった。第 1 は、複数の事業の中の 1 つとし「不足団体群」とする）、3 団体て、身体運動にボランティアが関わっている団体

上記 2 点の課題ごとに分類した各団体群のインである。これらの団体としては、表 1 － 1 の団

タビュー記録は逐語化し、それぞれの団体群のイ

体 A、団体 B、団体 C、団体 F、団体 G が該当す

ンタビュー記録について内容ごとに見出しを付ける。第 2 は、ボランティア活動それ自体を行うこた。それらを KJ 法の要領でいくつかのグループとを目的とする団体であり、この場合は提供するを作成しながら分類した。次節の結果には、この支援の内容に身体運動が含まれていた。これらのようにして分類したグループの中から、上記 2 点

団体としては、表 1 － 1 の団体 D、団体 E、団体の課題に該当するグループの基になったインタ

H が該当する。また、表 1 － 2 に示す通り、対象

ビュー記録の内容を提示した。

団体で活動しているボランティアの年齢層は幅広

なお、次節以降に示すインタビュー記録には番く、ボランティアの多くは主婦であるが、学生や号を付した。調査対象者の口述を記すにあたりイ

会社員も活動していた。1 回の活動で支援する対

ンタビュアーの口述は省いたが理解を補うために

象者数は 8 人から 50 人程度であり、1 回の活動

必要なインタビュアーの口述は≪≫で示し、対象者の口述に関して理解を補うために必要な言
表１－１
対象者

団体の主な活動に参加するボランティア数は 2 人から 10 人程度であった。
対象団体の概要

ボランティアが関わる
身体運動の実施場面

身体運動の内容

身体運動の
実施回数

団体Ａ

障害児・者

・障害児・者自立支援
・余暇活動支援

余暇活動支援・風船バレー
・簡単な身体運動

団体Ｂ

障害児・者

・デイサービス事業
・余暇活動支援・スポーツ活動支援

余暇活動支援スポーツ活動支援

・体操
・水泳

団体Ｃ

障害児・者

・デイサービス事業
・余暇活動支援

余暇活動支援・ストレッチに関する活動
・ヨガに関する活動

月２回

団体Ｄ

障害児・者

・ 水中での身体感覚を刺激する
ことによる療養・水中での身体運動

月２回

団体Ｅ

高齢者

・介護予防のための活動

・体操

月15～16回

団体Ｆ

地域住民

・レクリエーションに関する活動
・ レクリエーション指導に関する活動

レクリエーションに関する活動

・準備運動的な活動
・身体運動を伴う
レクリエーション

週１回程度

団体Ｇ

高齢者

・民踊を通した活動
・民踊の発表会等への参加

民踊を通した活動

・民踊

月10回程度

団体Ｈ

地域住民

・歌とウクレレ演奏を通した活動

・フラダンス

週１回程度

月２回
週１回／月２回

注１）ボランティアが関わる身体運動の実施場面が斜線で示しある団体は、ボランティア活動それ自体を行うことが団体の目的である。

岩佐：身体運動を副次的に行う団体が求めるスポーツボランティアの性格とその募集方法に関する研究

表１－２
年齢層

職業

21

団体のボランティアの属性と団体が支援する対象者数
団体（余暇活動）内で活動するボランティア数

１回の身体運動で活動するボランティア数

１回の身体運動で支援する対象者数

団体Ａ

40代

会社員

３人

２－３人

８人

団体Ｂ

20代－70代

主婦、会社員

８－９人

４人／４人

15－20名／ 10人
６－10人

団体Ｃ

10代－60代

会社員、学生

49人

２－３人

団体Ｄ

60代－70代

主婦

９人

５－６人

８－10人

団体Ｅ

60代

主婦

15人

２人

15－20人20－50人団体Ｆ

50代－60代

主婦

24人

２－３人

団体Ｇ

70代

主婦

50人弱

10人程度

50人

団体Ｈ

60代

主婦、会社員

６人

６人

20人

３．結果

興味・関心があることであった。また、障害者団

３－１．副次的団体が求めるスポーツボランティ体群の場合には障害者に寄り添えることが重視さ

⑴

アの性格

れていた。ただし、ここで必要とされる基礎的な身体運動の第一義的な意義・目的のために

ボランティアの性格には、ボランティア自身が身必要とされるスポーツボランティアの性格

体運動を行えることや身体運動に関する指導経験

副次的団体で行われる身体運動の第一義的な意を有すること、すなわち身体運動に関する専門性

義・目的は、インタビュー記録①から次の内容では含まれていなかった。以下のインタビュー記録あることが示唆された。副次的団体では、対象者②は、基礎的なボランティアの性格に関連するもに身体運動の機会を提供しており、そこで行われのである。

る身体運動では対象者に身体運動を無理に行わせないように心がけていた。また対象者に高度で専門的な身体運動の技術を求めることを狙いとはしインタビュー記録②＜身体運動に興味・関心があること＞ていなかった。

▪

インタビュー記録①＜身体運動の機会提供＞
▪

らＯＫ。
▪

本人（障害者）たちには身体を動かす機

あまり無理強いしてもっと泳がそうとか▪ （体操することを）デイケアでは無理強ことない、そんなことない。
＜障害者に寄り添えること＞▪

たでも。－中略－＜高度で専門的な技術を要求しないこと＞

ドルを越えているわけだから、それだけでくて（対象者が）その場限りで楽しんで歌上述した身体運動の第一義的な意義・目的のために必要とされるボランティアの性格のうち、基礎的なボランティアの性格としては、身体運動に

まずそこに参加してみようと思って下さることがもう、あるハー

みんな（踊りが）上手になるとかじゃなと踊りを楽しむっていう感じで。

障害者の人たちのスポーツ活動に参加してもいいやと思って下さる方だったらどないできませんもんね。
▪

≪ボランティアが踊りを踊れる必要はありますか？≫いや、そんな＜身体運動の非強制／限界＞
そういうことはできない。

踊りが好きな人、踊りが好きな人で明るい人。－中略－

会が欲しいなって思った。
▪

レクリエーションに関心のある人だった十分だと思いますね。
▪

別にプールだからって資格もいらない

し、泳げなくてもいいし、水深がこの程度（0.9m）だから、歩いて、だからこういう子ども（障害者）たちと付き合えられる方。

22

東海保健体育科学⑵

身体運動の第二義的な意義・目的のために

第33巻

2011年

ンティアが活動している。具体的には、障害者ス必要とされるスポーツボランティアの性格

ポーツ指導員や水泳の指導経験者、高齢者を対象

副次的団体が行う身体運動の第二義的な意義・とする体操の指導を定期的に受けている人などで目的は、対象者に身体運動の効果をもたらすことや身体運動に付随する活動を実施することであった。ここでいう身体運動の効果とは、インタビュー記録③から、水泳の技術を身に付けること
によって余暇活動の選択肢を増やしたり、身体運動を行うことによって介護予防や健康の維持・増進を図ることであった。また、身体運動に付随する活動とは、動物介護療法やリトミックに関する活動であった。

インタビュー記録④▪ ≪１年間の研修を受けてから、体操の指導ができるボランティアとして加入されるのですか？≫そういうことです、はい。
▪

今、来て下さっている方（ボランティ

ア）も実際に水泳、自分が泳げるっていう経験者なので、言葉よりも目で見て教えられるっていうことで、実際に泳げる方がいインタビュー記録③▪ 余暇の過ごし方の中の1つに一人でプールに行こうって行って、そこで日頃のスト
レスを発散したりとか、余暇の1つになればいいかなって。
▪

ある。

そこ（高齢者施設でのデイサービスやデいかなって。
▪ （アニマルアシステッドセラピーなどの障害者が模倣しやすいような）専門性があって一緒に企画運営してくれるなら来てほしいです。

イケア）では、ある程度筋力アップを目的としているけれども、 －中略－

口腔ケ

３－２．副次的団体が求めるスポーツボランティ

アを兼ねて、誤嚥を防ぐという意味で歌を歌って、次はそれに合わせた体操っていう形でやっております。
▪

≪この団体では体操やリトミックを行っているのですか？≫そうですね、はい。－
中略－（体操以外の）他のものでもいいですけど、どうやっていいのかっていうのが…。
▪

アニマルアシテッドセラピーってあるでしょ、その人を呼んだことがあるの。－中略－

本当に楽しいし、その子その子にとって刺激があって良いから。

アの募集方法⑴

スポーツボランティアの 4 つの募集方法

充足団体群と不足団体群が行っているボラン
ティアの募集方法は表 2 に示す通りである。表 2の募集方法のうち、民間組織への登録とは、大学のボランティアサークルやボランティア情報誌に登録することであった。また、行政との関わり合
いとは、春日井市市民活動支援センター等を通じてボランティアの募集を行ったり、行政の行事に積極的に参加することであった。
表 2 に示されている友人・知人への依頼は、すでに団体側と信頼関係を築くことができている人
表２

身体運動の第二義的な意義・目的のために必要とされるボランティアの性格は、以下のインタビュー記録④から、身体運動やそれに関連する専門知識や技術を持っていることであった。実際、このような意義・目的のために身体運動を行っている副次的団体では、身体運動に関する指導が行
えたり、それに関する専門知識を有しているボラ充足団体群と不足団体群が実施するボランティアの募集方法

募集方法／団体群

充足団体群

不足団体群

友人・知人への依頼●●

民間組織への登録●●

行政との関わり合い

●

●

貼紙の掲示

●

注１）各団体群で行っている募集方法は黒丸で示し、行っていない募集方法は無印とした。

岩佐：身体運動を副次的に行う団体が求めるスポーツボランティアの性格とその募集方法に関する研究

材を得ることができる募集方法である。他方、表2 の友人・知人への依頼以外の 3 つの募集方法は、多くの人々に対してボランティアの募集を行う方法である。副次的団体では、団体が支援する対象
者の数や顔ぶれ、あるいは活動に参加できるボラ
ンティアが一定期間ごとに替わることが多いことから、団体が求めるボランティアのタイプが常に一定ではなかった。これらのことから、副次的団体が実施するボランティアの募集方法では前項で明らかにした性格を持つボランティアを概ね募集することができるけれども、友人・知人への依頼と他の 3 つ方法のいずれかでボランティアを募集

23＜団体内での協働＞▪

協働し合います。

－中略－

≪それは

他の団体とですか？≫いいえ、うちの会で（団体内でボランティアを）融通しているの。
＜活動内容によるボランティアの区別なし＞▪

ボランティアさんもこれ（身体運動に関する活動）だから来るとかいう偏りがあまりないので、－中略－ （身体運動に関する活動を含む余暇活動の）どれかが足りな
いとかはないですね。

し続けたとしても、団体が求めるボランティアのニーズが満たされるわけではないことが明らかになった。

一方で、インタビュー記録⑥にみられるように、不足団体群においてボランティアが「不足している」という状況には次の 3 種類が存在した。第 1⑵

ボランティアが充足する、または不足する
理由

は、ボランティアを募集しているのか否かに関わらず、団体に登録されているボランティアの数そ

ボランティアが充足、不足する理由には、上記のものが少ないという実質的な不足状況であった。

の募集方法以外の理由があると考えられる。上記

第 2 は、協力したいと考えているボランティア数⑴の募集方法の検討によって、充足団体群だけがは多いが、実際に活動できず活動当日の運営に支行っている募集方法として「貼紙の掲示」をあげ障が生じている状況であった。第 3 は、団体が上ることができた。しかし、この方法を用いたから記に示した 4 つの方法を用いて積極的なボランといって、不足団体群の状況が改善されるとは考

ティアの募集を行うこと自体ができておらず、ごえにくい。

く身近な人に声をかけるなどのレベルにとどまっ

インタビュー調査の結果から、不足団体群と充足団体群の大きな違いの 1 つに、インタビュー記
録⑤に示した状況があることが明らかになった。
すなわち、充足団体群では「ボランティアと講師の区別」「団体内での協働」「活動内容によるボラ
ンティアの区別なし」など、活動当日の運営に支
障がないようにボランティアを配置する工夫がそれぞれの団体で行われていた。充足団体群ではこうした工夫によってボランティアが充足していると考えられる。
インタビュー記録⑤＜ボランティアと講師の区別＞▪ 「ボランティア」っていうのは原則ね、ている状況であった。
インタビュー記録⑥＜第１の状況＞▪ どうしても欠席がでてくるでしょ。重ならないように頑張っているんだけどね。－
中略－ 都合が悪くなると、みんな一緒に都合が悪くなることってあるじゃない。そういう時は困るけどね。
＜第２の状況＞▪ いろんな行事をやってくると、ある程度（ボランティアが）固定化されてくる。二十数人、これだけのボランティアがフル回転すればそんなにきつくないんだけど。

都合が悪かったら来ないと、わりと自由で＜第３の状況＞

もいいけど、「講師」の方はある程度継続▪ （ボランティアの募集を）するエネル
ギーもない、時間もない。

してほしいなっていうのがある。

24

東海保健体育科学▪

あまり募集とかも何もかけていないし、それでもちゃんと聞いている、あぁ、あの人どうかしら、入らないって。

第33巻

2011年

関する専門知識や技術を有していることも望んでいた。このような性格を持つスポーツボランティ
アは、体育・スポーツ分野だけでなく社会福祉分
野にも存在すると考えられる。体育・スポーツ以外の分野の人材が身体活動にもかかわりながら副４．まとめと考察

次的団体のような場でボランティアとして活躍す

本研究は身体運動を何らかの目的や手段としてることも重要であろう。しかし一方で、副次的団

副次的に行う団体で展開されているボランティア

体では、体育・スポーツ分野で専門的に指導の方活動に焦点をあて、そこで求められるスポーツボ法を学んだり、身体の科学的理解と身体運動の機

ランティアの性格とその募集方法を検討した。

能についての効果だけでなくマイナスの影響も理

以下に本研究で明らかになった結果をまとめる。

解した上で、体系的な指導方法を身につけた人材

１）副次的団体が必要とする基礎的なボランティを活用することが可能である。したがって、従来アの性格は、身体運動に興味・関心を持っていのスポーツボランティアに対する実態調査を含むることであった。また、障害者団体群の場合は、

体育・スポーツ科学の諸研究の視点が社会福祉分

障害者に寄り添えるボランティアを必要として野と重なる領域にまで至っていないことは、ひいいた。ただし、ここで必要とされるボランティては体育・スポーツ分野で育成された人材の活動

アの性格には、ボランティアが身体運動に関す領域を狭めることにもなり兼ねないと考えられる。

る専門性を持っていることは含まれていなかっ

副次的団体の側に立ってみれば、当該団体においた。

て有効に活用することができる文化的な財として

２）いくつかの副次的団体では、支援する対象者に身体運動の効果をもたらすことや身体運動にの身体運動の質を高める可能性が狭められているともいえよう。

付随する活動を実施するために、身体運動やそ本研究が対象とした団体の場合には、例えば日れに関連する専門知識や技術を持ったボラン

本レクリエーション協会や日本障害者スポーツ協

ティアを必要としていた。

会の指導者資格を有する人材が適合すると考えら

３）副次的団体が行うスポーツボランティアの募集方法は、友人・知人への依頼、民間組織へのれる。その理由として次の 3 点をあげることができる。

登録、行政との関わり合い、貼紙の掲示であっ第 1 は、上記 2 つの協会の有資格者が、本研究た。これら４つの方法のうち、特定の方法でボで明らかになったボランティアの性格を身につけランティアを募集し続けたとしても、副次的団ているためである。第 2 は、それらの有資格者が、体が求めるボランティアのニーズを満たせるわ

その資格取得過程において、地域で活動する様々

けではなかった。

な組織や団体、人々と連携して活動する知識や技

４）充足団体群では活動当日の運営に支障がない

能も身につけているためである（財団法人日本レようにボランティアの配置を工夫していた。一

クリエーション、2010；財団法人日本障害者ス

方、不足団体群の場合、ボランティアが「不足ポーツ協会、2010）。第 3 は、それらの有資格者が、している」という状況には３つのパターンが資格取得後に活動できる場が十分に整備されていあった。

ないためである（保井ら、2003；奥野ら、2009）。

これらの結果を踏まえ、以下に考察を行う。

ツ協会、日本体育協会に加盟するスポーツ団体が日本レクリエーション協会や日本障害者スポー
本研究が対象とした副次的団体は、支援する対スポーツ指導やスポーツイベントの運営などでボ象となる人々を深く理解していること等のボラン

ランティアを募集する方法としては、「他の組織

ティアとして不可欠な基礎的性格を有していることの組織的な連絡網」や「団体の機関誌等」を利とに加え、副次的活動としての身体運動やそれに用していた。また、これらの募集方法によってボ

岩佐：身体運動を副次的に行う団体が求めるスポーツボランティアの性格とその募集方法に関する研究

25

ランティアを募集する連携先は、当該団体以外のめの柔軟性の高いシステムを作ることによって、スポーツ団体等であり、他のボランティア組織・

より効率的になるであろう。このような組織化や団体とはあまり連携していないことが報告されてシステム作りは、ボランティアの支援ネットワー

いる（スポーツにおけるボランティア活動の実態

クの構築という意義にとどまらず、団体の活動内等に関する調査研究協力者会議、2000）。すなわ

容そのものの多様化を進めたり、連携を強化する

ち、体育・スポーツ分野において、ボランティア

ことにつながる可能性を有している。

を必要とした際には、スポーツ活動を展開する他

こうした支援ネットワークの構築は、体育・スの団体と連携してボランティアを確保することがポーツ分野以外の領域で活動する団体等に対してできる仕組みが整っていると考えられる。また、体育・スポーツ分野に関する情報や体育・スポー

このようにして募集されたボランティアの中には、ツ領域で育成された有資格者を提供することがで有資格者が含まれることが十分に考えられる。

きる機能を果たすと考えられる。他方、体育・ス

他方、本研究が対象とした副次的団体では、日ポーツ分野においては、社会福祉分野等の専門知

本レクリエーション協会と日本障害者スポーツ協識を持つボランティアを確保することができる。

会等にアクセスするというボランティアの募集方

このような機能を持つ支援ネットワークによって法は行われていなかった。また、上述した体育・

体育・スポーツ分野と社会福祉分野等をつなぐこ

スポーツ分野で展開されているような副次的団体とができ、ひいては副次的団体において、上記 2同士の連携や他のボランティア団体との連携も行

つの協会などの有資格者を活用することも含めた

われていなかった。すなわち、それぞれの団体はボランティアの需要と供給のバランスを図ること

上記の本研究の結果３）で示した募集方法を個別が可能になると考えられる。

的に行い、各団体が求めるボランティアの募集を

以上のような支援ネットワークについて構想し、計画的、組織的に行うことができていない現状が実現する道筋をつけるためには、本研究で検討すうかがえた。

ることができなかったスポーツや身体運動に関連

以上のことから、本研究の考察として、スポーする有資格者の実態を把握する必要がある。また、ツや身体運動に関連する有資格者を活用すること

本研究は事例研究としての限界を有することから、ができるボランティアの支援ネットワークの構築

春日井市以外の市町村で活動する副次的団体にもを提示しておきたい。ここでいう支援ネットワー

対象を広げ、より幅広い検討を行うことが必要でクとは、体育・スポーツ分野と本研究が対象としある。

たような副次的団体が、お互いに情報を提示し共有できるものである。すなわち、体育・スポーツ

参考文献

分野の側は、副次的団体が有資格者を養成し供給

松本耕二（1999）スポーツ・ボランティアの類型

する組織や機関にアクセスすることができるよう化に関する研究－障害者スポーツイベントのボにしたり、上述した体育・スポーツ分野で展開さランティアに着目して－．山口県立大学社会福れている組織的な連携の中に、本研究が対象とし

祉学部紀要５：11-19

た副次的団体や地域のボランティア団体・組織も

松 尾 哲 矢， 多 々 納 秀 雄， 大 谷 善 博， 山 本 教 人

含めることが必要である。

（1994）ボランティア・スポーツ指導者のドロッ

他方、副次的団体側は、本研究の結果に基づき、プアウトに関する社会学的研究：指導への過度

それぞれの団体が求めるボランティアのニーズを没頭と生活支障の関連及びその規定要因につい把握し、それを体育・スポーツ分野に提示するたて．体育学研究39（3）：163-175めの仕組みがあることが望ましい。こうしたこと

奥野孝昭・大西敏浩（2009）本学におけるレクリ

は、同じ地域で活動する副次的団体が相互に協力

エーション・インストラクター資格取得状況とし、必要とするボランティアの性格という観点か

その課題－資格取得卒業生アンケートをもとにらの組織化を進めたり、ボランティアの募集のた－．四天王寺大学紀要47：389-410

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