日本安全運転医療学会誌（電子版）

第2巻第1号

総説

作業療法における自動車運転と地域移動に関する教育（養成教育と日本作業療法士協会の活動）
藤田佳男

The Education about Driving and Community Mobilityin Occupational Therapy
Yoshio Fujita
一般社団法人日本作業療法士協会「運転と作業療法委員会」
千葉県立保健医療大学 [〒260-0801 千葉県千葉市中央区仁戸名町 645－1]
健康科学部リハビリテーション学科作業療法学専攻
Dept． of occupational Therapy, Chiba Prefectural University of Health Science
従来の作業療法における自動車運転と地域移動に関する教育は，主に脊髄損傷等の肢体不自由者に対する，運転補助装置等が紹介される程度であった．しかし近年，臨床現場では脳血管障害を中心とした運転再開支援に関わる作業療法士が増加し，現職者向けに研修会等が開催されている．養成教育での取り組みは多くはないものの，2019 年に改訂された作業療法教育ガイドライン，作業療法モデル・コア・カリキュラムでは，自動車の運転が教育項目として挙げられている．今後養成教育から卒後教育まで，自動車運転と地域移動についての教育の充実が望まれる．
Key Words:教育（Education）,運転（driving）,作業療法（Occupational Therapy）
１． はじめに援が行われている．しかし，2000 年前後まで自動車の運転は最も課題難易度の高い手段的の運転支援は作業療法士個人レベルの活動が主

日 常 生 活 活 動 （ Instrumental Activities of Dailyであり，施設間連携や職能団体等の組織的な取Living 以下 IADL と略す）であり，その支援にり組みはわずかであったと考えられる．その後，は相応の知識と高い責任感を必要とする．自動2010 年頃から研究会や学会を通して自動車運車運転の再開支援に関わる作業療法士は近年増転に関わる作業療法士の横のつながりが生まれ，加しており，回復期を中心としたリハビリテー

2014 年に，運転と作業療法研究会（当初の名ション施設で主に脳卒中者に対する支援が行わ

称は自動車運転支援研究会）が創設された．これている．また自動車運転に力を入れている施の研究会では当初より啓発と教育が重要と考え，設では，多職種による運転支援チームが担当す研究大会や基礎研修会により，様々な情報が伝ることや,ドライビングシミュレータ等の活用,えられてきた．この動きが（一社)日本作業療自動車教習所との連携などにより,充実した支-7-日本安全運転医療学会誌（電子版）

第2巻

第1号

法士協会での「運転と作業療法特設委員会」のにリハビリテーションセンターに併設された創設につながり，各地域での組織的な取り組み

更生訓練施設で自助具や支援機器による作業も始まっている．本稿では，自動車の運転を中への適応という考えで行われていたとみられ心とした地域移動に関する教育が養成教育，生る．また長尾は同時期に，障害者に対する警涯教育（現職者教育）等で現在どのように行わ察での適性相談について対応が不十分であるれているかを概観し，今後の方向性について述ことや，県ごとに，あるいは同一県内でも差べる．

異があることを指摘しており3)，当時も現在と同様の問題があったことが分かる．脳血管２． 作業療法士の養成教育と自動車運転
２-１

障害者を対象とした報告は 1986 年に前田ら

作業療法の養成教育が片麻痺者の運転実態調査を4)，渕らが運転

日本における作業療法士の養成教育は，している脳卒中者の運動機能，認知機能など

1963 年に国立療養所に附設された 3 年制のを健常者と比較した結果を報告5)し，さらに専門学校から始まり，教育の内容や教科書は

林らは一症例ではあるものの，機器による反主にアメリカから導入された．1965 年に作応時間の評価に加え路上評価を行い，運動療業療法士は理学療法士とともに国家資格とし法による治療後に路上評価成績が改善したとて制度化され，その翌年に養成施設指定規則

報告している6)．このころは，自動車運転支が制定された．この当時から 4 年制の大学教援はごく限られた施設で行われていたが，育への要望はあったものの実現せず，1979

2000 年に介護保険や回復期リハビリテーシ

年に 3 年制の医療技術短期大学，1992 年にョン病棟が制度化され，軽度の脳血管障害者ようやく大学が開設された．教育内容は制定を主な対象として，運転に関わる施設が徐々以降数度の改定を経ていたが，2002 年に大に増加した．その後，2008 年 11 月に第 1 回

綱化により大学教育に合わせて大きく改訂さ運転と認知機能研究会が，2009 年 11 月に第れ，授業時間でなく単位数が示された1)． そ

1 回障害者自動車運転研究会が開催され，運の後，2008 年には大学院（修士課程）が設転に関する支援を行う医療系専門職が集まる置され，現在は多くの大学院で高度な教育や場ができた．これらの研究会に加えて 2013研究が行われるようになった．欧米では，日

年 4 月に自動車運転再開とリハビリテーショ

本と同様にさまざまな養成課程が存在するが，カナダや米国は大学レベルでは作業療法の質ンに関する研究班が産業医科大学リハビリテーション医学教室を事務局として組織され，と社会的地位を確保できないとして，大学院3 年間の多施設共同研究を行った結果，「高修士課程の卒業を国家試験受験資格の要件に次脳機能障害者の自動車運転再開に関する指するなど高度化する流れが起きている．

針」をまとめた．その活動を通じて 2015 年
9 月にこれら 3 つの研究会の代表が集まり研２-２ 作業療法での自動車運転への関与

究会の統合を将来構想とした合同研究会の開

作業療法士および理学療法士の自動車運転催を決定した．その後，2017 年 1 月に日本安への関与は 1981 年の中村らによる切断者の全運転・医療研究会が発足し，一つの研究会ための操舵装置の開発 を行う以前から，主2)に統合された．これらの研究会により医療関-8-

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第2巻第1号係従事者の横のつながりが構築され，運転支と社会的要請を受け，厚生労働省は平成 22援に関する情報共有が促進された．日本作業年（2008）年に医政局長通知で，「作業療法療法学会での「自動車運転」の関連演題の推が医療現場において手工芸を行わせること」

移をみると，2004 年頃までは 5 演題（全演題といった認識が広がっているとして，作業療数の 1％）程度であったが，それ以降徐々に法に含まれるものとして ADL，IADL 訓練のほ増加し，2016 年以降からは平均して 40 演題

か，職業関連活動や福祉用具に関する訓練を近くが採択されている．また，学会発表や原あげている．また，日本作業療法士協会は，著論文で，優秀演題賞などを受賞する者が増作業療法を社会からのニーズに応えうるもの加するなど学術的に質の高い報告も増えていにするために，その定義を数度にわたって改る（図 1）．以上のように，作業療法士の運訂している．2018 年に改訂された最新の定転への関与は質・量共に高まっている．

義は，「作業療法は人々の健康と幸福を促進するために，医療，保健，福祉，教育，職業などの領域で行われる，作業に焦点を当てた治療，指導，援助である．作業とは，対象となる人々にとって目的や価値を持つ生活行為を指す」とされるなど広範な概念となっている．

２-４ 診療報酬での自動車運転の扱い
理学療法及び作業療法は，従来「届出施設である保険医療機関内において，治療，訓練の専門施設外で訓練を実施した場合において
図 1 自動車運転に関する演題数の推移も，疾患別リハビリテーションとみなすこと（日本作業療法学会）ができる」とされており，診療報酬の算定は病院等の作業療法室の外（病棟等）での実施

２-３

作業療法の変化範囲に限られ，施設外で実施した場合の算定

作業療法士の業務は法的に昭和 40（1965)が困難であった．しかし，平成 28 年（2016年の理学療法士及び作業療法士法により「身年）度の診療報酬改定では，社会復帰等を指体又は精神に障害のある者に対し，主として向したリハビリテーションの実施を促すため，その応用的動作能力又は社会的適応能力の回医療機関外における実際の状況での訓練を疾復を図るため，手芸，工作その他の作業を行患別リハビリテーションの対象に含めることなわせること」と定義されているが，2000とされた．この具体的訓練内容として，「移年前後から世界的に作業療法は作業活動を動の手段の獲得を目的として，道路の横断，「手段」（作業を用いて治療する）から「目エレベーター，エスカレーターの利用，券売的」（やりたい作業ができるようにする）と機，改札機の利用，バス，電車，乗用車等へして捉える方向に変化した．このような流れの乗降，自動車の運転等，患者が実際に利用-9-日本安全運転医療学会誌（電子版）

第2巻第1号する移動手段を用いた訓練を行うもの」が挙の最低限の説明，指導について模擬実践できげられた．この改訂により，入院患者かつ３ることが求められている．

単位（１時間）以内等の様々な制限があるものの，教習所等での実車訓練や指導に作業療

表1

法士等が同行し，教習指導員の同乗指導に加作業療法モデル・コア・カリキュラム（F 作業療法実践に必要な専門知識）えて評価・指導を行うことに対して診療報酬を算定することが増えたと考えられる．

３． 養成教育での自動車運転を含む IADL に関する教育の実態
３-１

作業療法モデル・コア・カリキュラム
2019 年に作業療法教育ガイドラインにあわせて策定された作業療法モデル・コア・カ
リキュラムは，2016 年に世界作業療法連盟が策定した作業療法士教育の最低基準等を反映させた具体的な教授内容の指針となるものである．この内容は今後も作業療法実践の場面や社会情勢の変化により改正されるものであるが，各養成校でカリキュラムを作成する際の一つの基準となっている．
作業療法モデル・コア・カリキュラムは，その具体的指導内容について，A 作業療法士として求められる基本的な資質・能力，B 社

３-２

教科書と現在の教育実態

会と作業療法，C 基礎医学，D 臨床医学，E

作業療法モデル・コア・カリキュラムに準作業療法実践の基盤となる専門知識，F 作業拠した教科書等は未だ発行されていないため，療法実践に必要な専門知識，G 臨床実習，Ｈ現行の教科書等に準じた講義が行われている

作業療法学研究，に分けて述べられている．と思われる．自動車運転と地域移動は IADL

このうち，F 作業療法実践に必要な専門知識，であるため，科目としては日常生活活動関連のなかに「日常生活活動に関わる作業療法」の科目で扱われていると考えられる．しかし，があり，その項目に「交通機関の利用，自動この科目の教科書・参考書には公共交通機関車運転」が記載されている（表 1）．各項目の利用についてわずかな記述がある程度で，の学修目標は，「作業別の支援について説自動車の運転や地域での移動の重要性につい明・模擬実践できる」であるため，作業療法ての記述はほとんどないといってよい．但し，学生は，自動車運転の支援について対象者へ

疾患別の ADL では，脊髄損傷の部分に自動車運転について座席への移乗方法や運転補助装- 10 -日本安全運転医療学会誌（電子版）

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置等の記述がみられる7)．また，福祉機器関転支援の総論（制度面から評価，指導，運転補連の科目でも支援技術の一部として，主に脊助装置など含む）を実施している（表 4）．

髄損傷を対象として運転補助装置の説明がみられる8,9)．作業療法士国家試験にも過去に

表 2「自動車およびその他の屋外移動用具」

脊髄損傷者の旋回装置等について出題があっ2013年

授業タイトル 「自動車およびその他の屋外移動用具（講義）」項目たため，各養成校でもいくらか指導がされて1いると思われる．しかし，ほとんどの教科書

内容

障害者への自動車支移動支援の重要性とリスク

援免許の適性基準,運転に必要な認知機能,運転はこの部分について大幅な改定はされておらに必要な身体機能（主要機器類および補助的

2 評価項目な機器類の操作能力,運転席への移乗動作,車ず，近年の脳血管障害者を中心とした支援のいす利用者は積み込み方法の評価

内容等は記載されていないのが現状である．
それゆえ，この部分の教育についてはそれぞ

3 脊髄損傷者の改造

手動運転装置,ジョイスティックカー

4 脳損傷者の改造

左アクセルペダル,左ウインカー延長

5

れの担当教員により大きな差異があると考えられる．今後，作業療法モデル・コア・カリ

自動車に表示する標

6 電動カート

給付や貸与方法,公共交通機関の利用方法

7 自転車

電動アシスト三輪自転車

キュラムに準拠した教科書・参考書が発行さ

表 3「手動運転装置ユーザーから学ぶ」

れるにつれ，この分野の養成教育が一定の質「手動運転装置ユーザーから学ぶ

2013年授業タイトルになることが期待される．

（講義と演習）」項目

具体的授業例

両下肢麻痺
基礎的運動機能評価

2 評価項目

筆者は，前任校での担当科目であった福祉機器論で 2013 年から「自動車およびその他の屋運転に必要な身体機能評価

3 手動装置等の適用

右コラムタイプ

4 移乗動作訓練

左上肢を主に使用した移乗方法

5 車いす積み込み訓練

外移動用具（講義）」（表 2）を 1 時限（906 実車評価分），「手動運転装置ユーザーから学ぶ（講義と演習）」（表 3）を 1 時限の計 2 時限で実施

7

Bピラーで体幹を安定させ,左上肢を主に使用した持ち上げ方法
教習所内,路上評価

運転できることの効

大学通学と心理的効果

果

8 実車見学と体験していた．講義では，主に評価項目や脊髄損傷

運転席への移乗,車いす積み込み,機器操作

表 4 自動車運転支援の総論者、脳血管障害者の自動車改造などの方法や，運転を断念した場合の電動車いすや自転車など

内容
上肢不全麻痺（左軽度,右中等度筋力低下）,

1 症例紹介３-３

身体障害者標識,聴覚障害者標識とその扱い識など

2019年

授業タイトル「自動車運転（講義）」項目内容

1 障害者への自動車支 移動支援の重要性とリスクの紹介を行っていた．また演習では，過去に筆2 道路交通法等の制度者が担当したケースで，上肢不全麻痺，両下肢3 作業療法と運転への 運転支援の始まりから現在
4 運転支援の流れ麻痺で自家用車を運転している当事者講師に来5学頂き，免許の取得，改造や生活についての講定の病気

6 評価項目行っていた．また現任校では，日常生活活動学

7 自動車の改造
8の診療報酬改定
支援の流れ

運転に支障のある一 てんかん，認知症，統合失調症，再発性の失義および，移乗方法や車いすの積み下ろし，運転操作方法等について講義，実演および体験を障害をもつ運転者と道路交通法の変遷，近年

神等の扱い
適性検査基準，認知機能，操作能力，移乗能力ほか
旋回装置，手動運転装置，左アクセルペダル

臨床場面で行われて 神経心理学的検査
いる評価・検査

9 運転に特化した検査 ドライビングシミュレータ，実車評価

演習で外部講師により脊髄損傷者の自動車運転について，福祉機器論で作業療法士の自動車運- 11 -1011

高次脳機能障害の運 半側空間無視，注意障害，失語，記憶障害等
転への影響
作業療法の運転支援 協会の活動，近年の取り組みの広がり，今後の今後の方向性日本安全運転医療学会誌（電子版）

４． 卒後（現職者）教育の状況

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援の初心者向けのパンフレット「押さえておき自動車運転と地域移動に関する現職者への教たい！運転再開支援の基礎」を作成した．

育は，国立障害者リハビリテーションセンターで「身体障害者自動車運転指導者研修会」とし４-３ OT 協会主催研修て 1999 年頃まで行われていた．また，2015 年

2017 年に，「運転と移動手段に関する作業前後から各都道府県作業療法士会では，自動車療法の基本的考え方」の配布及び解説を行う研運転についての研修会が多く開催されている．

修会を全国 5 か所で開催し計 300 名近くが参加

継続的なものは運転と作業療法研究会が，2014した．次に教育部主催の重点課題研修として年から「基礎研修会」を年 1～2 回行っている．

「運転と地域での移動手段に関する研修会」をまた，（一社）日本作業療法士協会（以下 OT2018 年度から 3 年間実施し，350 名以上が参加協会と略す）は「運転と作業療法特設委員会」した．さらに 2021 年には，「地域での移動をを設置し教育や啓発を中心にさまざまな活動を学ぶ研修会～電動車椅子や自転車などパーソナ行っている．

ルモビリティを活用した地域での移動手段を考える」研修会を開催し，200 名近くが受講した．

４-１ 運転と作業療法特設委員会

2022 年度には教育部で初学者向けの視聴覚教

運転と作業療法研究会の有志が OT 協会に委材（eーラーニング教材）を作成した．

員会の創設を提案し，2016 年に特設委員会として設置された．委員会は有病者と障害者及び４-４ 啓発活動

高齢者の自動車運転と地域移動に関する作業療

OT 協会は（一社）日本自動車連盟と協力し法士の専門性向上と社会的責任を果たすためのて「座ってできる簡単な体操（ドライビングス

教育・研修を中心に，関係職種・機関との連携トレッチ）」を制作し，「エイジド・ドライバ

関係の構築・強化や各士会を単位とした組織的ー総合応援サイト」10)で紹介するなど，高齢運取り組み強化の推進を行っている．以下に代表

転者への啓発を行っている．

的な事業を挙げる．
５． おわりに作業療法は運転に長く関与しており，近年４-２ OT 協会が発行する資料
まず，協会員の自動車運転に関する取り組み医療分野での取り組みおよび関与する作業療について，遵守すべきことや注意点を記載した

法士は増加した．今後は高齢者や障害が残存「運転と移動手段に関する作業療法の基本的考した地域生活者にも有用な支援ができるようえ方」を 2016 年に作成した．次に実践する際教育を行っていることが重要かと考えられる．の具体的教材として「運転と移動手段に関する作業療法実践の事例集」を 2017 年に作成した．

利益相反

また 2019 年に，作業療法マニュアル 70「認知本執筆内容について開示すべき利益相反はな

症初期集中支援作業療法－作業療法士の役割と視点－ 第２版」に自動車運転の項目を新たにい．

加え作成した．さらに 2020 年度には、運転支- 12 -

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文献
古田常人，徳江与志子，西方浩一：作業療法教育の再考 ─文献による内容分析から─．
文京学院大学保健医療技術学部紀要
2011；4：35-50
2)中村春基，中島咲哉，相良二朗他：三肢切断者のための自動車運転用操舵補助装置の開発．日本義肢装具研究会々報 1981；19：3340
3)
長尾哲男：身体障害者の自動車運転免許の現状．理学療法と作業療法 1981；15，8：744
4)
前田修一：片麻痺患者の運転に関する実態調査．作業療法 1986；5，2：196-197
5)渕雅子：CVA 患者の自動車運転評価に関する一考察．作業療法 1986；5，2：198-199
6)
林克樹，淵雅子，浅海岩生：CVA 患者の自動車運転に関する研究．作業療法 1988；7，
3：592-600
7)酒井ひとみ，岩井幸治：脊髄損傷，酒井ひとみ編：作業療法学全書 日常生活活動，協同医書出版社，東京都，1996：2038)
玉垣努：頚髄損傷，木之瀬隆編：作業療法学全書 福祉用具の使い方・住環境整備,協同医書出版社，東京都，1993：108－111
9)松尾清美：自動車補助装置と特殊自動車，内田正剛編：テクニカルエイド 生活の視点
で役立つ選び方・使い方，三輪書店，東京都，
2014：148-154
10)日本自動車連盟：エイジド・ドライバー総合応援サイト，https://jaf．or．
jp/common/safety-drive/online-training/senior，（2022 年 5 月 16 日）引用1)

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