IEEJ：2023 年 7 月掲載
特別速報レポート

禁無断転載

2023 年 7 月 7 日

国際エネルギー情勢を見る目（644）

第 8 回 OPEC 国際セミナーと OPEC AWARD
一般財団法人日本エネルギー経済研究所
専務理事 首席研究員
小山 堅

7 月 5～6 日、ウイーンにおいて、8th OPEC International Seminar が Hofburg 王宮の壮麗な国際会議場で開催された。このセミナーはこれまで概ね 3 年に１度程度の頻度で開催されてきたが、前回の第 7 回セミナーが 2018 年に開催されてから、COVID-19 パンデミックなどもあり、今回 5 年ぶりの開催が対面方式で行われた。セミナーでは、Al-Ghais・OPEC 事務局長および Ondo・OPEC 議長（赤道ギニア・鉱物炭化水素大臣）による Openingスピーチに続き、Abdulaziz・サウジアラビアエネルギー大臣の特別セッション、4 つのMinisterial Session、6 つの High-level Roundtable などが行われ、OPEC 産油から、またOPEC プラスに加盟する非 OPEC 産油国から多数の閣僚が、そしてエネルギーに関する多くの国際機関の代表および IOC や NOC のトップマネジメント、世界的に著名なエネルギー専門家などが多数参加した。主催者側によれば、参加者は約 1,000 名に達したとされており、活発で熱気のある議論が繰り広げられた。
また、5 日の夕刻から開催されたセミナーの Gala Dinner において、OPEC Award 授賞式が行われた。恒例の OPEC Award for Journalism と OPEC Award for Research に加え、今回から OPEC Award for the Best Energy Research Institute、OPEC Award for the Best
Energy Research Paper、OPEC Award for the Best Young Energy Professional の 3 つが新設され、計 5 つのカテゴリーでの受賞者が発表された。極めて光栄なことに、筆者は OPEC
Award for Research を受賞した。以下では、まず OPEC セミナーについて、議論の中身の詳細を紹介するのではなく、議論を通して筆者が感じた重要なポイントを所感としてまとめ、最後に OPEC Award についても簡単に触れることとしたい。
第 1 に感じたことは、OPEC の、あるいは OPEC プラスの産油国が、様々な課題や先行き不透明感に直面しながらも、自らの影響力とエネルギー市場における存在感・重要性を改めて強く意識している、との印象を持ったことである。原油価格は昨年の瞬間風速でのピークである 130 ドル台から大きく下がり、最近では 70 ドル台、時には WTI は 60 ドル台を記録するまで低下してきている。価格を下押ししてきた背景要因としては、世界経済の減速があり、欧米の利上げや金融不安の影響、これまで世界の石油需要増加を牽引してきた中国経済の不振や低迷などが重要な影響を及ぼしている。原油価格低下に対応して実施してきた OPEC プラスの減産やロシアやサウジアラビアなどの自主的追加減産などが発表されても、原油価格が大きく反発することはなく、先述の通り 70 ドル台を中心とした相場が続く状況となっている。その意味において、OPEC の、あるいは OPEC プラスの影響力が目に見える形で原油価格を押し上げるような状況とは言い難い。
しかし、今回のセミナーにおける議論では、自らが実施している協調減産と一部加盟国の自主減産、そしてそれらを通じて発信されている国際石油市場（の関係者）への「メッセージ」が原油価格安定化に果たしている役割は極めて重要であり、自らの存在が石油市場の安定のカギを握っている、との意識を感じ取ることのできる発言が多く見られた。国際石油市場には不確実性があるのは当然であるが、それを前提とした上で、少しでも市場の先行きに関する Clarity を高めること、そしてその機能を発揮することのできる存在が重要である、との感触を産油国が強く意識しているように思われる。ウクライナ危機で、エ1

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ネルギー安全保障とエネルギー安定供給が重要になり、西側にとって脱ロシアが喫緊課題となり、先行き不安感が漂う中で不測の事態に対応するための余剰生産能力の戦略的価値が大きく高まる状況下で、中東湾岸産油国、とりわけサウジアラビアの影響力と存在感が大きく高まっている。こうして、産油国が「ドライビングシート」に着いていることを世界が認識していることを、自らも十分に理解し把握している状況にあるものと思われる。
産油国の自らの影響力に関する意識の強まりを感じると同時に、もう一つ興味深かったのは、金融市場や投機的取引の影響への関心や牽制の意識が産油国において大きく高まっている、との印象をもったことである。原油価格に対する金融要因の影響についての産油国の関心の高まりは 2008 年の原油価格高騰時に顕著であったが、今の状況はそれを彷彿させるようにも感じた。最近、産油国が市場に発信しようとするメッセージのかなりの部分は、金融要因を強く意識したものになっている感もある。金融要因に加え、現在進行中の減産が 2023 年後半以降の国際石油市場の実需給にどのような影響を及ぼすのかも含め、OPEC 産油国、とりわけサウジアラビアの今後の対応が大きく注目されることになろう。
第 2 に感じた重要なポイントは、石油および天然ガス・LNG の重要性に関する意識の強まりと、その重要性を明確に発信する姿勢の回復あるいは強化を感じることができた点である。もちろん、この点においても、脱炭素の取組み強化とカーボンニュートラル実現に向けた潮流の中で、化石燃料に対する「逆風」が現在でも存在し続け、場合によってはそれがさらに強まる可能性もあり、石油や天然ガス・LNG の将来が楽観されるようになった、というような単純な構図では全くない。しかし、ウクライナ危機によって、エネルギー安定供給の確保が喫緊の最重要課題になり、現在の主力エネルギーである化石燃料の安定確保の重要性が強く意識されるようになった。また、長期的課題としてのカーボンニュートラルに向けて取り組み強化を図るにせよ、おそらくは相当な期間を要することが現実になるトランジションの期間において、やはり石油や天然ガス・LNG が重要な役割を果たすことは必至となるとの見方が強まっている。こうした流れを受けて、ファイナンスの世界やマスメディアの論調などにも変化が表れている。これらの変化を踏まえ、化石燃料、とりわけ石油および天然ガス・LNG の重要性を明確に発信していくことへの「躊躇い」・「逡巡」などが薄れてきているのではないか、という感覚を持った。
会議に参加した筆者の知人との意見交換において、筆者がこの状況を「化石燃料の逆襲（Fossil fuel strikes back）」と表現したところ、同意・賛意が寄せられたり、興味深い見方であるとの意見を聞いたりすることもできた。もちろん、今回のセミナーは OPEC が主催するものであり、石油や天然ガス・LNG の「ホームグランド」で行われたものであることを踏まえれば、上記のポイントについて相当「割引」して理解する必要があることはいうまでもない。しかし、こうした国際会議における、石油・ガス関係者の先行き展望とその不安感の状況が 2 年前とは大きく変わっているようにも実感したのである。今後のエネルギー転換が「多様な道筋」で進められ、プラグマティックな取り組みが重視されれば、化石燃料を取り巻く議論にもさらに新たな展開・影響が出てくるのかもしれない。
最後に OPEC Award について一言述べて、この小論を閉じることとしたい。筆者にとって、OPEC Award for Research を受賞する、ということは信じがたいほどの光栄であり、喜びであった。それは何より、筆者はこの賞を、そして過去の受賞者を知っていたからである。Robert Mabro 教授（第 1 回、2004 年）、Paul Stevens 教授（第 3 回、2009 年）を始め、過去 6 回の受賞者は筆者にとって、まさにこの分野の「レジェンド」ともいえる世界的な専門家であり、筆者の恩師も含む大先達ばかりである。「身の引き締まる思い」という言葉があるが、今回の受賞で筆者が感じた気持ちは、この言葉でも決して十分でない。
今回のこの栄えある受賞を機に、気持ちを新たにして、さらに自己研鑽を重ねなければならない、という思いを筆者は改めて持つことになった。
以上
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