東急建設技術研究所報 No. 48

U.D.C 624.011.1 699.81

木被覆木製はりの曲げ実験および加熱試験
石川

要

直輝＊

約： 「木現し」，「工期短縮」，「コストダウン」を満足しつつ 1 時間準耐火性能を確保することを目的として，筆者
は「木被覆木製柱 1）, 2）」を開発した。現在この「木被覆木製柱」の仕様を応用した「木被覆木製はり」の実用化を検討している。木被覆木製はりの木質被覆材は現場にて後張り可能な燃えしろにあたる。1 時間準耐火を目標
性能としている木被覆木製はりを対象に，曲げ実験および大臣認定取得を目的とした加熱試験を実施した。曲げ実験の結果から，木被覆木製はりに所定の荷重を載荷しても試験体に破壊が生じないこと，荷重支持部材に木質被覆材を張ることで剛性が向上すること，はりに木質被覆材の各種継ぎ目がある仕様では継ぎ目がない仕様と比較して剛性が低下する傾向が確認された。また加熱試験の結果から，1 時間準耐火性能を超える耐火性能を保有していることを確認した。

キーワード： 木質構造，準耐火，はり，木被覆，曲げ実験，加熱試験，木現し，長期許容応力度，3 等分 2 線載荷目

次： 1．はじめに

4．加熱試験

2．目標・コンセプト

5．曲げ実験結果と加熱試験結果の関係考察

3．曲げ実験

6．まとめ

1．‌はじめに脱炭素社会実現への意識が高まる中，木材の利用が大気中の二酸化炭素の貯蔵につながることから，木材利用の促進が期待されている。木材利用を促進する建築関係の法整
備も進められており，2015 年の建築基準法の改正では，一定の延焼防止措置を講ずることを条件に，木造 3 階建ての共同住宅や学校等の主要構造部を 1 時間準耐火構造とす

図1

ることが可能となった。しかしながら，例えば準耐火性能

大断面集成材と木被覆木製はりの断面概要図を確保する従来的な手法として知られる，「木部材を石こうボードなどの不燃材で被覆する方法」では，木材を現し比させて示す。木被覆木製はりの木質被覆材は後張り可能にすることができず木の温かみが損なわれたり，これを回な燃えしろにあたる。木被覆木製はりの目標・コンセプト

避するための「大断面集成材（燃えしろ設計）を用いる方を以下に示す。

法」では，工場製作のため納期やコストが課題となる場合

・‌木質被覆材を張ることで木現しが可能である。

があった。

・

‌木質荷重支持部材は安価で納期の早い一般の流通材が以上の背景から「木現し」，「工期短縮」，「コストダウ

使用可能なため，工場へ製作を特注する大断面集成材ン」を満足しつつ 1 時間準耐火性能を確保することを目的と比較し，工期短縮・コストダウンにつながる。

として，筆者は「木被覆木製柱 1）, 2）」を開発した。現在こ・‌木質荷重支持部材に納期の早い一般流通材を用い建方の「木被覆木製柱」の仕様を応用した「木被覆木製はり」を完了した後，仕上げ段階にて現場で木質被覆材を後の実用化を検討している。

張りすることで，工期短縮や施工中のはり表面の汚れ

本報は主に「木被覆木製はり」の 1 時間準耐火性能大臣の防止等を図ることができる。

認定取得を目的に実施した①はりの曲げ実験（3 章）およ・び②加力を伴う加熱試験（大臣認定試験）（4 章）から成‌工場で木質被覆材を張ったはりを現場で施工することで，現場作業の省力化への寄与も可能である。

る。①にて試験体の損傷状態の観察等から耐火試験に耐え・‌建方において大断面集成材は揚重機を必要とするが，得る仕様を検証し，②の試験を実施した。なお 3 章の曲げ

木被覆木製はりは人力による建方も可能であり，揚重実験は，既報 に加筆修正を加えた内容を記述している。

機の設置できない狭隘な現場で作業可能となる。ま

3）た，揚重機費用の低減が可能となる。
2．‌目標・コンセプト
図 1 に大断面集成材と木被覆木製はりの断面概要図を対＊技術研究所

構工法・材料グループ

7

東急建設技術研究所報 No. 48

3．‌曲げ実験

法 4）に準じて荷重支持部材の長期許容曲げモーメント到達

3.1 加‌ 力システムと試験体

後 1 時間の負荷継続を経て除荷することを基本とした。た（ 1 ） ‌加力システム

だし，後述する 4 章にて加熱試験を実施した 4 面被覆試験

図 2 に加力システム，図 3 に試験体立面図例，表 1 に試体と破壊状態を比較するため，表 2 に示した試験体 No. 4

験体使用材料，表 2 に試験体一覧を示す。加力システムはおよび No. 5 はさらに，除荷後に終局荷重まで再載荷し準耐火等性能試験方法 4）に準拠した 3 等分 2 線載荷曲げ実た。また 3 面被覆試験体 No. 3 についても 4 面被覆との比

験に万能試験機を適用したシステムである。加力条件とし較のため除荷後に終局荷重まで再載荷した。

ては，3 等分 2 線載荷時の純曲げ区間が長期許容曲げモー（ 2 ） ‌試験体

メントに達するまで静的に載荷点荷重を漸増させた。載荷試験体は表 2 に示す 5 体であり，試験体 No. 1 は荷重支点，支持点ともにローラー支承を介して試験体を鉛直載荷持部材のみ，試験体 No. 2，3 は，はり上面に防耐火上有した。なお載荷点については，万能試験機のクロスヘッド

効な処置を施した場合を想定した 3 面被覆試験体，試験体に接合した載荷はりに，所定の 2 点で試験体との接続させ

No. 4，5 は吹き抜け空間に架けること等を想定とした 4 面

る治具を配する仕様とした。なおこの治具は，後述するよ被覆試験体とした。各試験体の荷重支持部材の断面寸法おうに全ての試験体において荷重支持部材のみに接するようよび載荷点相互の水平方向位置はいずれも共通であり，実に載荷するものとした。載荷パスも準耐火等性能試験方

務適用時にはいずれも荷重支持部材の断面寸法で構造設計

図2

加力システム
表1

図3

試験体立面図例（試験体 No. 5）
表2

試験体一覧

8

試験体使用材料

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図4

はり中央たわみ―経過時間関係

図5

試験機荷重―はり中央たわみ関係

図6

はり底面中央変形―経過時間関係を成立させることが想定されている。被覆材を有する試験
体相互は，実際の施工時に想定される被覆材同士の継ぎ目

表3

実験値および計算値一覧の有無が及ぼす影響についても検証することとした。継ぎ目は 2 種類を想定した。被覆材木口継ぎ目は長スパン部材への適用時等に材軸方向に被覆材を継ぐこと，被覆材材軸方向継ぎ目は，大断面時等に荷重支持部材各面上で被覆材を継ぐことを想定した変動因子に相当する。なお，いずれの試験体も，荷重支持部材と被覆材は接着剤と留付材固定の併用固定とした 1）, 2）。また被覆材木口継ぎ目には 1 mm
幅の隙間を設け，加熱発泡性のある耐火シーリング材（表1）を充填した。
荷重支持部材の基準曲げ強さが 25.5 N/mm 2（表 1）であることから，長期許容曲げモーメント時の万能試験機の負担荷重は 11.2 kN（計算上，載荷点荷重は 5.6 kN）とした。試験体 No. 4，No. 5 は荷重支持部材への直接載荷および荷重支持部材自体のはり曲げたわみ計測のため，前掲図 3 のとおり載荷点近傍およびはり中央のはり上面被覆材を一部切り欠いた。また木質被覆材のはり角部は全

写真 1 試 験体 No. 4
終局荷重後破壊状況て柱同様，幅 10 mm，高さ 10 mm，斜め 45 度に面取りを
施した。
3.2

写真 2 試 験体 No. 5
終局荷重後破壊状況‌計測方法試験体は南北方向を材軸方向として加力システムに設置

荷重―はり中央たわみ関係，表 3 に実験値および計算値一した。荷重は万能試験機の油圧シリンダー内圧力計を記録

覧を示す。なお 1 時間の載荷継続の間，たわみの増加量はした。試験体各部の曲げたわみを図 2 中の変位計イ～ヌ

軽微にとどまった（図 4）。図 4 および図 5 に示すように10 点（図 2 に分解能記載），被覆材相互の継ぎ目幅の変化

試験体 No. 1 にて最も大きなたわみが発生し，試験体 No.

を被覆材上に設置した変位計 18 点で計測したが，本論文

2～No. 5 は被覆材を張ることでたわみが減少した。表 2 中

では紙幅の制約から，材軸方向中央位置のたわみ計測（図の α ～γ は図 6 の凡例で示したとおり，各試験体において

2 ハチ平均値）と同位置底面引張縁の性状計測（図 2 ル「いずれも完全合成が成立している」と想定して得られる点）（図 2 に分解能記載）（継ぎ目なしの場合は底面中央の断面を指しており，これらの断面 2 次モーメントは α ＝引張変形量，継ぎ目ありの場合は底面中央の被覆材木口継84841.2096×10（mm），β ＝5.0625×10（mm），γ ＝8.7480×

ぎ目の開き変位が加わる）のみについて触れる。また全て

8
4
10（mm
）となる。表 3 に示すように長期荷重時はり中央の変位計は終局状態の載荷試験時には破損回避のため撤去

たわみが試験体 No. 1，No. 2，No. 4 の順に小さくなる一

し，万能試験機のラムストロークでおおよその試験体の変方，剛性が試験体 No. 1，No. 2，No. 4 の順に大きくなっ形をとらえるものとした。なお，いずれの計測も，サンプており，たわみの実験値と被覆材を算入した断面 2 次モー

リングタイムは 1 秒で共通している。また試験体の損傷なメントから定性的な整合が看取された。

らびにその進展等については目視観察により記録した。
3.3

図 5 と表 3 から剛性に関する実験値と理論値の関係につ‌実験結果いてさらに詳細な検討を加える。まず継ぎ目のない場合の3.3.1 長
‌ 期荷重相当の載荷剛性について比較すると，理論値 α と試験体 No. 1（実験（ 1 ） ‌たわみ性状値）は近接している。よって以降の検討は試験体の構成材

図 4 に 5 体分のはり中央たわみ―経過時間関係，図 5 に料の材料定数として，前掲表 1 の値が相応の評価を与えて

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いるものとして進める。一方，試験体 No. 2（実験値）の間準耐火性能の大臣認定取得を目的とした加熱試験を実施

剛性は理論値 β の 0.90 倍，試験体 No. 4（実験値）の剛性した。加熱試験は日本建築総合試験所の水平炉にて実施

は理論値 γ の 0.65 倍となり実験値が低く出る結果となっした。
4.2 試‌ 験体た。このように理論値よりも木被覆木製はりの実験値の剛性が低下した理由としては，例えば接着剤および留付材に大臣認定を目的とした性能評価の試験体選定基準の図

よる荷重支持部材と木質被覆材の合成が完全ではなく，荷書 6）に準じ，目標性能に対してより厳しい試験体仕様で評

重支持部材と木質被覆材にずれが生じた可能性が考えられ価試験に合格することで他の仕様を包含することを前提にる。なお試験体 No. 4（実験値）は試験体 No. 2（実験値）

試験体仕様および試験体数を決定した。表 4 に試験体使用に比べ理論値に対する剛性の低下が大きいことははり上面

材 料， 表 5 に 試 験 体 一 覧（仕 様 2 水 準）， 図 7 に 試 験 体の被覆材を一部切り欠いた影響が考えられる。

No. 1：被覆材 4 面被覆木口継ぎ目なし仕様，図 8 に試験次に継ぎ目が実験値に及ぼす影響について触れる。図 5

体 No. 2：被覆材 4 面被覆木口継ぎ目あり仕様を示す。試および表 3 からは，計算上の断面 2 次モーメントが同一で験体数は各 2 体とした。

あっても，継ぎ目があることで剛性が低下する傾向が看取

ここで 3 面被覆の仕様を選定しなかったのは，3 面被覆される。継ぎ目の有ることで各試験体の剛性は 3 面被覆での場合には，はり上面に防耐火上有効な処置をとれるた

試 験 体 No. 3（実 験 値）は 試 験 体 No. 2（実 験 値）の 0.74

め，4 面被覆試験体で加熱試験することで 3 面被覆を包含

倍，4 面被覆で試験体 No. 5（実験値）は試験体 No. 4（実できることに拠る。
表 5 に示すように試験体 No. 1，2 の断面形状は同じだ験値）の 0.70 倍にまで低下する結果となった。
（ 2 ） ‌被覆材の挙動

が，被覆材木口継ぎ目の有無が異なる。表 5 の試験体 No.

図 6 にはり底面中央変形（図 2 ル点計測値）―経過時間

1 は，表 2 の試験体 No. 4 と比較して材軸方向継ぎ目を多関係を示す。被覆材木口継ぎ目の変位が大きすぎると耐火くしている。これは目標性能に対してより厳しい試験体仕性能を低下させる可能性がある。1 時間載荷終了時では様で評価試験に合格することで，他の仕様を包含すること

No. 2 および No. 4 が 0.07 mm 程度であるのに比べ No. 3 がを前提として，材軸方向継ぎ目ありは材軸方向継ぎ目なし

1.06 mm 程度，No. 5 が 0.90 mm 程度と，上記の継ぎ目がを包含できるものとした。図 7 に示すように試験体 No. 1あることで剛性が低下する傾向と一致した。なお 3 面被覆より 4 面被覆の方が変形が小さくなった。ただし，被覆材
木口継ぎ目に充填したシーリング材に，1 時間載荷終了時

表4まで切れや木口からの剥離が生じることはなかった。上記

試験体使用材料のとおり，完全合成ではない影響で理論値ほどの大きさは期待することはできないが，それでも被覆材による大断面化は，曲げ応力場にある縁応力度の低減に寄与していたものと考えられる。
3.3.2‌終局時の性状試験体 No. 4 の終局荷重（表 3）は実験値 3 つのうち最も高くなった。写真 1 に示すように，試験体 No. 4 においては，荷重支持部材と被覆材が一体として終局荷重に至っ
た た め と 考 え ら れ る。 試 験 体 No. 3 お よ び 試 験 体 No. 5（写真 2）は被覆材木口継ぎ目が開くように破壊が生じた。
試験体 No. 5 の終局荷重は理論値 α の終局荷重とほぼ同じ（表 3）であった。終局状態では被覆材木口継ぎ目に開き表5が生じて合成断面としての機能が消失し，荷重支持部材の断面のみが有効になったためと考えられる。一方，試験体
No. 3 の終局荷重は理論値 α より高くなったが，実験後はり中央付近の荷重支持部材を切断し，破壊状態を確認した
ところ，荷重支持部材に被覆材木口継ぎ目を跨ぐように斜めに割れが発生していた。よってこのように継ぎ目があっても，終局状態まで断面性能に寄与する個体も存在し得ると考えられる。
4．‌加熱試験
4.1 試‌ 験概要
曲げ実験の結果を踏まえて試験体の仕様を検討し，1 時

10

試験体一覧

東急建設技術研究所報 No. 48

図7

試験体 No. 1

立面図

図8

試験体 No. 2

立面図の被覆材材軸方向寸法は 4,000 mm である。図 8 に示すよ

た，目標とする 60 分間加熱した後も試験体耐火性能の余

うに試験体 No. 2 は被覆材木口継ぎ目の幅を 1 mm とし，力を確認するため，4.5 節に示す合否判定基準に達するま

加熱により発泡性のある耐火シーリング材を被覆材木口継で加熱を継続した。また，試験において安全な試験継続がぎ目に充填する為，被覆材材軸方向寸法は 4,001 mm とし不可能となった場合，試験を中止するものとした。加熱試

た。また試験体中央にたわみ計測用治具を設置するため，験の際は，加熱直前にあらかじめ試験体荷重支持部材に長被覆材木口継ぎ目の位置を材軸方向で 100 mm 移動した。

期許容曲げ応力度が作用するよう（載荷点それぞれに 4.6

加熱試験体は被覆材表面にアクリル樹脂系の塗料（表kN を載荷）に載荷をした後，加熱を開始した。

4）を塗装した。塗布量は有機物量が 27.0 g/m 2 となるよ4.4 計‌ 測方法

う換算し塗布した。塗料は可燃物とみなされるため，塗料試験体は南北方向を材軸方向とし，水平炉に設置した。

を塗布した試験体は塗料無塗布の仕様を包含できるとされ計測内容は試験体たわみ（分解能 0.1 mm）（図 7 および図ている。また木質被覆材のはり角部は幅 10 mm，高さ 108 イ～ ヘ）， 炉 内 温 度（分 解 能 0.1 ℃）， 試 験 体 内 部 温 度mm，斜め 45 度に面取りを施した。

（分解能 0.1℃）とした。試験体内部温度を計測するため，

4.3 試‌ 験方法

荷重支持部材に溝を掘り，熱電対を設置した。表 4 の断面試験方法は大臣認定を目的とした性能評価の防耐火性能

図，図 6 および図 7 に試験体内部温度計測位置（①～⑮）

試験・評価業務方法書 4）に準じた。加熱試験は試験体荷重を示す。また加熱試験中は水平炉側面の覗き窓から試験体支持部材に長期許容曲げ応力度が作用するよう（載荷点その状態を観察し記録した。試験体たわみは載荷位置，材軸れぞれに 4.6 kN を載荷）に載荷をしながら加熱を行った。

方向中央を試験体東西面の 2 点ずつ計測した。載荷位置の載荷方法は 3 等分 2 線載荷とした。試験体の支点間距離はたわみ計測は水平炉から露出している載荷治具上部に巻込5,400 mm とした。炉内加熱温度は ISO834 標準加熱曲線型変位計を接続し計測した。材軸方向中央のたわみ計測は（１）式 に準拠した。

荷重支持部材に到達するように長ビスを打ち込み，長ビス

8）

T＝345 log 10（8t＋1）＋20（1）に鋼製治具を溶接して測定点とした。変位計測は加熱試験

T は平均炉内温度（℃），t は試験の経過時間（分）直前に 0 点をとっている。炉内温度，試験体内部温度は 0

加熱範囲は試験体の被覆材範囲を加熱するものとした。ま

点をとらず計測をした。いずれも計測のサンプリングタイ

11

東急建設技術研究所報 No. 48

ムは 10 秒とした。
4.5 合‌ 否判定基準
合否判定基準 4）は，試験体の最大たわみ量および最大た
わみ速度が，試験の基準時間内において次の基準を満足する場合に，その試験体を合格とする。
最大たわみ量（mm）：L 2/400 d⇒（5400）2/（400 ＊240）＝303.8（mm）
最大たわみ速度（mm/分）：L 2/9000 d⇒（5400）2/（9000 ＊240）＝13.5（mm/分）
L：試験体支点間距離（mm）：5,400（mm）
d：構造断面の圧縮～引張縁間距離（mm）：240（mm）

図9

試験体 No. 1

1 体目

炉内温度―時間関係

図 10

試験体 No. 1

1 体目

たわみ量―時間関係

図 11

試験体 No. 1

1 体目

内部温度―時間関係

4.6 試‌ 験結果
各試験体仕様に対して 2 体ずつ試験を実施したが，以下，試験体 No. 1 は 1 体目，試験体 No. 2 は 2 体目の試験結果を抜粋する。各試験体の炉内温度―時間関係を図 9，
12，たわみ量―時間関係を図 10，13，内部温度―時間関係を図 11，14 に示す。また図 9～図 14 には試験体の観察
状況を併せて記載した。試験結果の考察にあたり，木材の炭化境界温度目安を 260℃ 7）とした。
（ 1 ） 各
‌ 試験体の加熱試験結果における共通点
・‌加熱直前にあらかじめ所定の荷重を試験体に載荷した
際，試験体に割れや被覆材の剥落等変状は発生しなかった。

・‌図 9 および図 12 に示すように炉内温度は標準加熱曲線に近似して試験体への加熱を行った。

・‌加熱 5 分程度で試験体表面が黒色化し，ひび割れが入
り始めた。

・

‌試験体は着火せず炭化が進行した。

・‌被覆材に無数のひび割れが発生した。（写真 3）・‌加熱 18 分程度で底面角部に部分的に炭化した被覆材が薄く剥落した。

・‌加熱時間の増加に伴い，ひび割れ幅が拡大した。

・‌加熱時間の増加に伴い，被覆材材軸方向継ぎ目周囲の被覆材が炭化し収縮した。

・‌底面の温度上昇が早い傾向があった。

・‌加熱 60 分まで被覆材の大きな剥落は生じなかった。

・‌加熱 77 分程度で底面の被覆材が大きく剥落した。

・‌加熱 77 分程度以降，炉内の炎が激しく変化した。

・‌破壊の発生した時間はたわみ速度，試験体の荷重保持状況から判断し，試験を終了した。

・‌破壊の発生した時間は試験体 No. 1 の 2 体，試験体
No. 2 の 2 体いずれも 90 分を超えた。

（ 2 ） 試
‌ 験体 No. 2 の被覆材木口継ぎ目に関して・‌加熱直前にあらかじめ所定の荷重を試験体に載荷した
際，被覆材木口継ぎ目のあきらかな開きや耐火シーリ
ング材の剥離等は発生しなかった。

・‌加熱時間の増加に伴い，被覆材木口継ぎ目周囲の被覆材が炭化，収縮し，被覆材木口継ぎ目の幅が拡大した。

・‌被覆材木口継ぎ目に充填した耐火シーリング材の加熱発泡による面外へのはみだしが確認された。

・‌耐火シーリング材を充填した被覆材木口継ぎ目の温度

12東急建設技術研究所報 No. 48

が 100℃付近で停滞した。（図 14 内部温度⑥～⑩）また内部温度⑥～⑩が 100℃以上に上昇する時間は内部
温度①～⑤，内部温度⑪～⑮よりも遅い傾向があった。これは炭化により被覆材木口継ぎ目が拡大したものの加熱発泡性のある耐火シーリング材が被覆材木口
継ぎ目を充填し熱の流入を防いだためと考えられる。

写真 3

試験体 No. 2

図 12

試験体 No. 2

2 体目

炉内温度―時間関係

図 13

試験体 No. 2

2 体目

たわみ量―時間関係

図 14

試験体 No. 2

2 体目

内部温度―時間関係

2 体目加熱中状況

4.7 試‌ 験体破壊状態
表 6 に破壊状況一覧を示す。破壊の発生した時間は試験
体 No. 1 の 2 体，試験体 No. 2 の 2 体いずれも 90 分を超えた。試験体 No. 1 の 1 体目ははりせい方向で集成材ラミナのフィンガージョイントが近接しておりフィンガージョイ
ント部分で破壊した（写真 4）（集成材が JAS に適合していることは確認済）。試験体 No. 1 の 2 体および試験体 No.
2 の 2 体目は荷重支持部材に明らかな割れが発生した。試験体 No. 2 の 1 体目は荷重支持部材に明らかな割れは確認できなかった。試験体 No. 2 は被覆材木口継ぎ目で破壊せず，1 体目は中央から北側に 450 mm，2 体目は中央から650 mm 付近で破壊が発生した。荷重支持部材の割れははりせい方向に直線的に発生せず，木材の繊維を割くように
材軸方向にはり底面から斜め上に発生した。未炭化部分の断面積は 8,857 mm 2 から 14,154 mm 2 とばらつきがあった。
加 熱 前 の 荷 重 支 持 部 材 は 105×240 mm， 断 面 積 25,200mm 2 であるため，加熱後の残存未炭化面積は荷重支持部
材断面積として 35%～56% を得た。
表6

破壊状況一覧

4.8 試‌ 験体たわみ図 15 に中央たわみロホ平均変位―時間関係を示す。試験体たわみは加熱直前に 0 点をとっているため，図 15 は加熱中のたわみの推移である。加熱 70 分程度まで試験体
No. 1 および試験体 No. 2 は同程度の変位が発生した。た13

東急建設技術研究所報 No. 48

わみが加熱時間にともない増加しているのは加熱により試験体が炭化し，残存している未炭化部分が徐々に減少したためと考えられる。加熱時間 77 分程度から中央たわみの増加が顕著となっているが，試験体の状況確認にて加熱
77 分程度で底面の被覆材が大きく剥落したこと，加熱 77分程度以降，炉内の炎が激しく変化し，試験体が燃焼したことによると考えられる。
写真 45．‌曲げ実験結果と加熱試験結果の関係考察

試験体 No. 1

破壊状態

3 章の曲げ実験では被覆材木口継ぎ目を有する試験体は被覆材木口継ぎ部分が開くように破壊が発生した。4 章の加熱試験では被覆材木口継ぎ目に充填した耐火シーリング
材により被覆材木口部の炭化が抑えられ，加熱による炭化の進行により被覆材木口継ぎ目でない位置で破壊した。
6．‌まとめ
木被覆木製はりの曲げ実験および加熱試験を実施した。
曲げ実験の結果から試験体に所定の荷重を載荷しても試験体に破壊は生じないこと，木被覆木製はりに被覆材を張る

図 15ことで剛性が向上すること，はりに被覆材木口継ぎ目があ

中央たわみロホ平均変位―時間関係ることで剛性が低下する傾向が確認された。加熱試験の結果から被覆材木口継ぎ目の有無にかかわらず「木被覆木製

分の 1.2 倍の耐火性能（90 分）を要求されるが，今回の加はり」が少なくとも 1 時間準耐火性能を有していると判断

熱試験の結果から 75 分準耐火の大臣認定についても取得された 。なお 75 分準耐火の大臣認定取得する場合，75できる可能性がある。

4）

参考文献
1）石川直輝・成瀬義幸：木被覆木製柱の加熱実験，日本建築学会大会学術講演梗概集，pp. 249-250, 2021.9
2）石川直輝：木被覆木製柱の加熱実験，東急建設技術研究所報，pp. 9-12, 2022.1
3）石川直輝：1 時間準耐火性能を有する木被覆木製梁の開発
4）一般財団法人

その 1

加熱がない場合の梁の構造実験，pp117-118, AIJ2022

日本建築総合試験所：防耐火性能試験・評価業務方法書，pp. 9-13, 2020.6.15

5）農林水産省：集成材の日本農林規格，p. 22, 2019.6.27 改定
6）一般財団法人

建築性能基準推進協会：試験体選定基準―防耐火性能試験・評価業務用―，pp. 54-57, 2018.1 変更

7）日本建築学会：構造材料の耐火性ガイドブック，p. 181, 2009.3
8）一般財団法人日本規格協会，一般財団法人建材試験センター：JIS A1304 建築構造部分の耐火試験方法，p 16, 2017

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The author developed“Wood-covered wooden column”to provide customers with one-hour quasi fire-proof, wooden
surface finish, shortening construction period, cost down. The author is now trying to develop of“Wood-covered
wooden beam”based on the fire proofing approach of“Wood-covered wooden column”. The wood-cover is sacrificiallayer that can be added at building site. The author conducted bending test and fire-proof test of“Wood-covered
wooden beam”that targeting one-hour quasi fire-proof. The result of bending test showed that“Wood-covered
wooden beam”kept its demand performance under being loaded by long-term allowable stress, increase stiffness byadding wood-cover on load beam, and decrease stiffness by seam joint of wood-cover. The result of fire-proof test
showed that“Wood-covered wooden beam”have potential of quasi fire-proof over 60 minutes.

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