大学入試研究ジャーナル第 33 号，240-247，2023【資料】

名古屋大学における志願動向と高校教員の役割の地域差の検討――志願者アンケートおよび県民所得データに着目して――
寺嶌 裕登，永野 拓矢，橘 春菜，石井 秀宗（名古屋大学）
本稿では，名古屋大学の志願者アンケートを用いて，１人当たりの県民所得に基づき各都道府県を所得上位地域，所得中位地域，所得下位地域と東海 3 県の 4 つの地域に分類し，各地域の出願に関わる意
思決定の特徴について考察した。分析の結果，所得下位地域では，難関私立大学への併願が少なく，相対的に難関国立大学への志向が強いことが示唆された。また，所得下位地域では学校推薦型選抜への出
願に高校教員の助言が強い影響を持つことが示された。さらに，高校教員の影響は所得下位地域における合格者において特に強いことから，この地域の教員が受験生の資質をよく理解した上で，学校推薦型
選抜に関する進路指導をしている可能性が示唆された。
キーワード：志願動向，入試広報，進路指導，志願者アンケート，地域差
1 問題と目的
高校教員が果たす役割にも違いが存在する。地域単位，
1.1 志願動向および進路指導の地域差
高校単位の平均的な学力や進学実績によって，受験文
名古屋大学（以降，本学と記載）の特徴として，例
化は影響を受けると考えられるが，同時に，地域の所
年，入学者の 7 割程度を東海地方出身者が占めてい得の平均値や分散のような経済指標にも影響されるでることが挙げられる（e.g., 名古屋大学, 2022）。大あろう。経済指標に着目する場合には，大まかではあ学の所在地の近隣地域に明確な志願者層が存在するこるが，経済的な余裕が少ない世帯が多い地域において，とは重要なことではあるが，予測されている受験人口
利用されやすい受験パターンが存在する可能性がある。
の減少を鑑みれば，東海地方以外の地域の受験生にも具体的には，学校推薦型選抜においては入試難易度の積極的にアピールし，志願者を全国に広げることで，高い国公立大学を受験し，一般前期は地元の国公立大入学者の質を担保していく必要がある。このような問学を受験する，というパターンの存在が示唆されてい題意識から，本学のアドミッション部門と入試課は，る（寺嶌・永野・橘・石井, 2021）。これは，経済的な制約から，現役志向が高く，下宿が必要ならば，入本学の情報が，本学に入学し得る学力層の受験生およ
学先は可能な限り国公立大学にしたい保護者が多いたび高校生へと伝わるように多様な方法で入試広報を実めと考えられる。
施している。
以上のような受験文化の地域差を把握することで，このような情報伝達において，高校教員は非常に重より地域の実情に合わせた戦略的な入試広報が可能と要な役割を持つ（e.g., 永野・門馬, 2001）。一般的なると考えられる。本稿の目的は，本学の志願者アンに，高校教員は，受験生が志願先を選ぶ際の主要な助ケートを用いて，このような地域の志願動向や受験文言者となるためである。特に学校推薦型選抜において化の差異を検証することである。より具体的には，志は，高校教員が正確な情報を持ったうえで，受験生側
願者アンケートの結果に基づき，まず，本学志願者にに進路指導をしない場合，出願自体が難しくなる可能おける「本学以外に志願を考えた大学」，「併願した性がある。実際，吉田ら (2018) は，入学者を対象と大学」に地域差が存在することを示し，このような地したアンケートを分析し，受験生が高校教員の影響を
域差の背景に存在する地理的・経済的な要因に関して強く受けていること，また，一般入試（現一般選抜）
考察する。次に「出願先決定に関する助言者」を地域と比較し，推薦入試（現学校推薦型選抜）の方が．その影響力が大きいことを示している。また，吉田らは， ごとにまとめ，特に相対的に所得の低い地域において高校教員が果たしている役割についての考察を行う。
特に担任・副担任を担当する高校教員の影響が強く，親族や学習塾・予備校の教師よりも影響力を持ってい
1.2 名古屋大学の入学者選抜の概要
ることを明らかにしている。
本学は，旧帝国大学の 1 つであり，入試難易度のその一方，都道府県ごと，地域ごとに受験文化（受験者の意思決定や進路指導の傾向の地域差）が存在し， 点ではいわゆる難関大学に分類されることが多い。ま- 240 -

名古屋大学における志願動向と高校教員の役割の地域差の検討

た，東海地方においては，一定以上の学力を持った高校生が本学を目標とすることが多く，前述した通り，
この地方からの入学者が入学者全体の 7 割を占める。
かかる特徴から本学の入学者には本意入学者が多いものと考えられる。
本学の一般選抜前期日程は共通テストと個別学力検査を中心に構成される。学校推薦型選抜の試験内容は学部ごとに異なるが，2022 年度入学者選抜においては，共通テストと面接試験を課す学部が多い。また，
共通テストを課す学校推薦型選抜と課さない学校推薦型選抜（文学部のみ）では，試験時期の違いはあるものの，高校側の推薦が必要という共通点があり，志願者の認知や高校教員からの働き掛けに関して，ある程
度は一貫した特徴が存在すると考えられる。そのため，
本稿では「学校推薦型選抜」というカテゴリでまとめて分析した。
名古屋大学の一般選抜と学校推薦型選抜の両方で共通テストを課す学部においては，これら 2 つを併願する志願者も多い。また，令和 5 年度の入学者選抜
要項（名古屋大学, 2022）に掲載されている通り，合格者の共通テスト成績は，一般選抜と学校推薦型選抜
で大きな差はなく，いずれの入試区分でも高い基礎学力を要求するものとなっている。
また，一部の学部の学校推薦型選抜では，各高校において推薦できる志願者の数に上限が設定されている。
本学では，東海地方の進学校からの出願が多いため，
このような上限の設定は，東海地方からの入学者を抑制し，他地域からの入学者を増やす方向に作用していると考えられる。
1.3 所得による地域の分類
1.3.1 分類方法および分類に用いた経済指標
本稿では，データの分析のため，都道府県を以下の4 つの地域に分類した。まず，内閣府 (2022) による
1 人当たりの県民所得に基づき，所得の数値が上位である 15 の都府県を所得上位地域に，所得の数値が上位に次ぐ高さである 16 府県を所得中位地域に，残りの 16 道県を所得下位地域に分類した。
その上で，各地域から東海 3 県を取り除き，4 つ目の地域とした。本学においては，東海 3 県の出身者
は，入学者の過半数を占めており，自宅から本学に通学することが可能な人も多い。それゆえ，これらの地域の志願者は他の都道府県とは大きく異なる意思決定プロセスにより本学への出願を決定していると想定されるためである。結果として，所得上位地域が 13 府県，所得中位地域が 15 府県，所得下位地域が 16 道県を含んでいる。
なお，1 人当たりの県民所得の数値については，
2006 年から 2018 年までの 13 年間の所得データの平均を用いている。各年度間の県民所得の相関係数 (r)はいずれも 0.9 を超えており，いずれの年度の県民所
得の間にも，強い相関関係が認められる。このことか
ら，長期にわたって都道府県間の所得の格差が固定化していると推測される。そのため，いずれの時点の県
民所得のデータを分析に使用しても，結果にはそれほど影響がないと考えられる。しかし，本稿では長期的な社会経済的環境が地域的な受験文化を形成してきた可能性を考慮し，13 年間のデータの平均値を用いることとした。
1.3.2 それぞれの地域に含まれる都道府県
各地域に含まれる都道府県の内訳としては，所得上位地域に分類された 13 府県は，茨城県，栃木県，群馬県，千葉県，東京都，神奈川県，富山県，福井県，静岡県，滋賀県，大阪府，広島県，山口県である。また，県民所得中位地域に分類された 15 府県は宮城県，山形県，福島県，埼玉県，新潟県，石川県，山梨県，長野県，京都府，兵庫県，和歌山県，岡山県，徳島県，香川県，福岡県である。同様に，県民所得下位地域に分類された 16 の道県は北海道，青森県，岩手県，秋田県，奈良県，鳥取県，島根県，愛媛県，高知県，佐賀県，長崎県，熊本県，大分県，宮崎県，鹿児島県，沖縄県である。なお，東海 3 県を県民所得で分類した場合には愛知県と三重県は所得上位地域に，岐阜県は所得中位地域に分類されるが，既述の通り，分析上，東海 3 県は 4 つ目の地域としているため，所得に基づく 3 つの地域からは除外してある。
以上に見られるように，所得上位地域に含まれる都府県の多くは関東地方，近畿地方，中部地方に属している。そのため，愛知県にある本学からは地理的に近く，交通アクセスが良い都府県が多い。これらの地域
では入試広報を相対的に低い費用で行うことができる。
一方，所得下位地域は愛知県からは地理的に遠い道県が多い。本学への交通アクセスが良いとは言えず，入試広報に必要な時間的・費用的な負担も大きくなる。
また，高校生や受験生が本学のキャンパスに訪れるのが難しい地域でもある。
2 志願者アンケートの分析
2.1 志願者アンケートの概要
従来，本学では新入生アンケートを実施することで，本学入試に関して受験生がどのように考えているのか- 241 -

大学入試研究ジャーナル第 33 号について情報を収集してきた。しかし，平井・一之瀬(2022) が指摘するように，入学者を対象としたアン
ケートでは，不合格だった志願者のデータを得ることができず，必然的に回答に偏りが生じる懸念がある。
実際，平井・一之瀬 (2022) は志願者を対象としたアンケートを分析し，一部の質問項目において，志願者と入学者に回答傾向の差異が存在することを報告している。また，入学したという結果そのものが，回答に影響を及ぼしている可能性も存在するため，同一の回答者であっても，必ずしも入学前や出願時に回答する
内容と入学後の回答する内容が一致するとは限らない。
したがって，志願者に関する情報を得る場合，出願時にアンケートを実施することがより望ましい。
以上の新入生アンケートの問題点，志願者アンケー
トの長所を踏まえ，本学では，2020 年度入学者選抜
より，ウェブサイト上で出願時に回答する志願者アン
ケートを導入した。本稿では，導入後 1 年目から 3年目までの志願者アンケートの回答をまとめて分析する。

ータに非常に近いものと考えられる。したがって，本稿のデータ分析においては，統計学的な推測の必要性が小さいため，統計的検定等は実施しない。

2.3 志願を考えた大学および併願先に関する地域差
2.3.1 難関私立大学の選択者数の地域差
まず，本学志願者における居住地域と私立大学の併願先について検討を行った。本学の志願者アンケートには「名古屋大学の他に出願している，または出願を考えた大学と学部系統を，差し支えない範囲で教えて下さい」という質問項目が含まれていた。この質問項
目では，本学志願者が併願先として，あるいは本学と出願先として迷うことが多い国立・公立・私立大学の一覧を呈示したうえで，複数選択形式で回答を求めるものである。この質問項目では，「出願直前段階での最終的な意思決定の際に迷ったのか，それ以前の時期に迷ったことがあるのか」，また，「併願したか，志願を考えただけか」を区別していない。しかし，回答
者がどのような時期に比較・検討した大学名を挙げるにせよ，出願先として強く意識していた大学名を挙げることになるため，各地域における志願動向を反映す
2.2 分析対象
上述の通り，本稿が分析対象とするのは 2020 年度， るものと考えられる。
2021 年度，2022 年度選抜の合計 3 年分の志願者ア
上記質問項目において，私立大学としては早稲田大
ンケートの回答である。当該期間の志願者の総数が学，慶應義塾大学，東京理科大学，上智大学，明治大
16063 人である。ただし，2020 年度の志願者アンケ
学，青山学院大学，立教大学，中央大学，法政大学，
ートにおいては，文学部の学校推薦型選抜の志願者は南山大学，豊田工業大学，名城大学，中京大学，愛知
アンケートの対象者となっていなかった。
大学，藤田医科大学，関西大学，関西学院大学，同志
志願者アンケートには択一式の質問項目，複数選択
社大学，立命館大学，合計 19 大学が選択枝として呈式の質問項目，自由記述の質問項目が含まれていた。
示されていた。
本稿では，志願者アンケートの択一式の質問項目の 5
なお，選択枝に挙げられた私立大学は本学の過去のつ（志望理由に関する質問項目）に回答した人を有効
新入生アンケート結果等に基づいて選定されている。
回答者とみなした。また，データを地域別に分析する
ただし，東海地方の私立大学は，本学の志願者の多数ために志願者の出身高校の所在地を利用する都合上，が東海に居住しているため，本学との併願先としてい居住地が判断できない回答者（高卒認定試験の利用者
るものと考えられる。したがって，東海地方外に居住等）を分析から除外した。結果として，本稿の分析対する志願者にとって，東海地方の私立大学は本学の併象とした志願者アンケートの回答者は 14931 人，3願先として，利用される頻度が低いと考えられる。そ年間の志願者総数の 92.95 %となっており，当該期間の一方で，関東や近畿の私立大学は，入試難易度の点における志願者の大多数のデータが分析対象となってでは，東海地方の私立大学と比べ，より本学に近く，いる。ただし，3 年間分の志願者の回答データである
東海地方以外の地域からの出願する場合には，併願先ため，年度をまたいで複数回出願した志願者や，一般
として利用されやすいと推測される。そこで，本稿で選抜と学校推薦型選抜を併願した志願者等，アンケー
は，東海地方の私立大学（南山大学，豊田工業大学，
トに複数回回答した志願者が存在すると考えられる。
名城大学，中京大学，愛知大学，藤田医科大学）を除
以上のように，本稿の分析対象とするデータは，名外した 13 の私立大学を，「私立大学における本学の古屋大学の 2020 年度，2021 年度，2022 年度の志願
主要な併願先」，「本学と出願を迷うことの多い私立者の大部分のデータを含んでいる。そのため，本稿が大学」として扱う。いずれの大学も入学の難しい私立
扱うデータは母集団（当該期間の志願者の全員）のデ大学となっていることから，本稿ではこれらの大学を- 242 -

名古屋大学における志願動向と高校教員の役割の地域差の検討

難関私立大学として扱う。
上述した 4 つの地域それぞれの回答者について，
東海地方を除く 13 の私立大学のいずれか 1 つ以上を併願先として選択した回答者と，1 つも選択しなかった回答者に分類した結果を，表 1 にまとめた。

れは東海 3 県の高学力層の志願者の中には，本学を第 1 志望とし，第 2 志望以降に，本分析においては除外している東海地方内の私立大学を選ぶことが多い
ことが影響している可能性がある。

2.3.2 旧帝国大学の選択者数の地域差
上述の難関私立大学への併願傾向と比較するため，「名古屋大学の他に出願している，または出願を考えた大学」として旧帝国大学（北海道大学，東北大学，志願を考えなかっ志願を考えた，併願
東京大学，京都大学，大阪大学，九州大学）を選択した，志願しなかった
した
所得上位地域
1107 (37.61%)
1836 (62.39%)
た人の数を表 2 にまとめた。
所得中位地域
909 (51.65%)
851 (48.35%)
所得に基づく地域分類に着目すると，表 1 と表 2
所得下位地域
383 (61.77%)
237 (38.23%)
は，反対の傾向を示している。まず，所得が相対的に東海3県
5460 (56.83%)
4148 (43.17%)
低い地域ほど，旧帝大への出願を考えた，または出願した人の割合が高くなっている。
表 1 から，所得上位地域出身の志願者には，上述
表 2 から，東京都や大阪府を含む所得上位地域にした 13 の難関私立大学への出願を考えている人，併
おいては，旧帝大を併願先や志願を迷った大学として願している人が多いことがわかる。それに対して，所選択した人の割合が低いことがわかる。表 1 と併せ得中位・下位地域においては，これらの難関私立大学て考えれば，これらの地域では，国公立の難関大学とを選択している人が少ないことがわかる。
並んで，私立の難関大学が主要な出願先の候補となる
この結果は私立大学への出願に地域ごとの制約が存ため，相対的に国公立大学間で迷うことが少ないのか在することを示唆するものである。まず，これらの選もしれない。
択枝に含まれる難関私立大学は関東と近畿の大学であ
また，表 2 は，所得中位地域，所得下位地域の 2る。そのため，近隣の高所得の地域からは通学しやす
つの地域においては，他の旧帝大と本学を比較する傾く，出願が多くなっていると推測される。一方で，所向があることを示している。この傾向は所得下位地域
得の相対的に低い地域は，これらの私立大学に進学すにおいて特に顕著である。その背景には既述の通り経るには，国公立大学と比較して高額な授業料等に加え， 済的な制約と地理的な問題（難関私立大学が通学圏に下宿も必要となることが多い。このような地理的な制存在するかどうか）が存在すると考えられる。難関私約から，出願が回避されているのかもしれない。
立大学への併願が抑制された結果，入試難度の高い大以上のことは同時に，相対的に所得の低い地域にお学への受験機会が限定され，国公立大学間を比較していては，受験における経済的な制約が存在することを
出願先を決定しているのかもしれない。
示唆している。選択枝に含まれる難関私立大学は，全なお，東海 3 県ではほかの旧帝大と迷った人が非国的に知名度が高く，入試難易度も国公立の難関大学
常に少なくなっている。この地域の高学力層の受験生と比較しても劣るものではない。比較的入試難度の高は本学を第一志望とする者が多く，結果として，他のい国公立大学である本学の志願者において，これらの旧帝大を志願先として検討する機会が少ないことを反私立大学を併願先として選ぶ傾向に地域差が存在する
映していると考えられる。
ことは，入試難易度や大学の知名度のみで説明することは難しいであろう。このような地域差は，部分的に
表 2 旧帝大を併願先，または志願先として考えた大は，受験における地域レヴェルの経済的な制約に影響学として選択した人の数と割合を受けている可能性がある。1 人当たりの県民所得が志願を考えなかっ志願を考えた，併願
相対的に低い地域では，収入が相対的に低い世帯が多た，志願しなかった
した
所得上位地域
1984 (67.41%)
959 (32.59%)
いのに加え，難関私立大学への進学のための追加の費
所得中位地域
1057 (60.06%)
703 (39.94%)
用（下宿代）が発生し，入試難易度の高い大学への受所得下位地域
316 (50.97%)
304 (49.03%)
験機会が減少することに繋がっているのかもしれない。
東海3県
8045 (83.73%)
1563 (16.27%)
また，表 1 は，東海 3 県において，難関私立大学への併願等がそれほど多くないことを示している。こ
表 1 難関私立大学を併願先，または志願先として考えた大学として選択した人の数と割合- 243 -

大学入試研究ジャーナル第 33 号

2.4 高校教員の役割の地域差
2.4.1 出願に影響を及ぼした人の分析
次に，地域ごとに教員が果たす役割について検討を行う。志願者アンケートには，「志望校決定について，強く影響を受けた人は誰でしたか」という質問項目が含まれていた。この項目では回答者に，「保護者」，「学校教員」，「塾・予備校の教職員」，「親類」，「知人・友人」，「先輩」，「自分で決めた」，「その他」の 8 つの選択枝から 2 つを選択するように求めていた。なお，アンケート上では学校教員となっているが，本稿では，大学教員と明確に区別するため，
アンケートの結果について報告する際にも高校教員という名称を使用する。
初めに，一般選抜の志願者，学校推薦型選抜の志願者の上記質問項目への回答を地域ごとにまとめた結果を概観する（表 3，4）。なお，入試区分ごと，地域ごとの志願者アンケートの回答者数は，一般選抜の所
得上位地域が 2444 人，中位地域が 1241 人，下位地域が 485 人，東海 3 県が 8281 人であり，学校推薦型
選抜の上位地域が 499 人，中位地域が 519 人，下位地域が 135 人，東海 3 県が 1327 人である。
最も選ばれた選択枝は「自分で決めた」である。志
願者のおよそ 7 割程度は，様々な人の影響を受けつ
つも，出願に関する最終的な判断を下した主体は自らであると認識している。ただし，本学の学校推薦型選抜は志願理由書の提出を求めているにもかかわらず，
一般選抜よりも，この主体性の自己評価が低くなっている。大きな差異ではないものの，主体性を重視する
学校推薦型選抜が，大学側の期待通りに機能していない可能性を示唆する結果となっている。

また，高校教員はどの地域，どの入試区分でも，受験時の助言者となる傾向にあることがわかる。一般選抜と比べると，学校推薦型選抜の方が，教員選択率が高いことがわかる。これは，入試区分の特性上，妥当な結果であろう。先行研究 (e.g., 吉田, 2018) の結果
とも一貫しており，学校推薦型選抜においては，高校教員との話し合いが重要であることを示している。高
校教員の選択率は相対的に所得の低い地域において高く，この地域において，高校教員が学校推薦型選抜の利用を強く促す傾向にあることを示唆する。一方で，入試制度により必然的に発生する高校教員の影響にはネガティヴな側面も存在する可能性もある。上述した通り，学校推薦型選抜において「自分で決めた」を選
ぶ人が少なくなっている。このような結果の背景には，学校側の推薦を必要とする入試制度により，志願者が高校教員側からの働きかけを強く意識するようになり，
出願における主体性の自己評価にネガティヴな影響を及ぼす結果に繋がっているのかもしれない。
表 3，4 から，保護者もまた，出願に影響することがわかる。特に東海 3 県の志願者に関しては，本学への出願を保護者が促している構図がうかがえる。
「地元の国公立大学」は保護者にとって特別な魅力を持つのかもしれない。
残りの選択枝である「塾・予備校の教職員」，「親類」，「知人・友人」，「先輩」，「その他」は，全体的に選ばれにくい傾向がある。知人・友人は学校推薦型選抜において，やや選択する人の割合が低くなっているが，これは募集人員が単純に少ないこととともに，学部によっては高校ごとの志願者数の制限がある
ことから，「一緒に合格・進学する」というイメージ

表 3 一般選抜志願者の中で「志望校決定について，強く影響を受けた人」としてそれぞれの選択枝を選択した人の数と割合
保護者

高校教員

所得上位地域

430 (17.59%)

350 (14.32%)

所得中位地域

207 (16.68%)

240 (19.34%)

塾・予備校の教

親類

知人・友人

先輩

自分で決めた236 (9.66%)

111 (4.54%)

267 (10.92%)

96 (3.93%)

1915 (78.36%)

21 (0.86%)

105 (8.46%)

51 (4.11%)

102 (8.22%)

41 (3.30%)

959 (77.28%)

14 (1.13%)

職員

その他

所得下位地域

65 (13.40%)

65 (13.40%)

37 (7.63%)

20 (4.12%)

49 (10.10%)

11 (2.27%)

401 (82.68%)

10 (2.06%)

東海3県

1956 (23.62%)

1459 (17.62%)757 (9.14%)358 (4.32%)

1162 (14.03%)427 (5.16%)

5941 (71.74%)

76 (0.92%)

表 4 学校推薦型選抜志願者の中で「志望校決定について，強く影響を受けた人」としてそれぞれの選択枝を選択した人の数と割合
保護者

高校教員

塾・予備校の教
職員

親類

知人・友人

先輩

自分で決めたその他
13 (2.61%)

所得上位地域

94 (18.84%)

149 (29.86%)

28 (5.61%)

16 (3.21%)

34 (6.81%)

34 (6.81%)

368 (73.75%)

所得中位地域

94 (18.11%)

187 (36.03%)

17 (3.28%)

18 (3.47%)

35 (6.74%)

34 (6.55%)

348 (67.05%)

9 (1.73%)

所得下位地域

16 (11.85%)

58 (42.96%)

8 (5.93%)

4 (2.96%)

5 (3.70%)

6 (4.44%)95 (70.37%)

3 (2.22%)

東海3県

313 (23.59%)

337 (25.40%)

103 (7.76%)

52 (3.92%)

109 (8.21%)

119 (8.97%)

937 (70.61%)

40 (3.01%)- 244 -

名古屋大学における志願動向と高校教員の役割の地域差の検討を持ちづらいためかもしれない。逆に，先輩を選択する人の割合は，学校推薦型選抜においてわずかに高い。
先輩の合格実績や体験談は志願者にとっては，学校推薦型選抜に関する貴重な情報源なのかもしれない。なお，塾・予備校の教職員については，そもそも各地域の志願者のうち，どの程度が塾・予備校を利用しているのかわからないので，本結果から積極的な結論を引き出すべきではないと考えられる。なお，「その他」
は本学所属の研究者の名前など，特定の個人名が挙げられることが多い。興味深い回答傾向ではあるものの，あまりにも稀であるため，この点についても検討することはできない。
2.4.2 入試区分，合否，地域ごとの教員選択率
以上の結果から，志願者本人を除けば，志願者の出願に関する意思決定プロセスの中で，高校教員が積極的な役割を演じていることがわかる。しかし，このよ
うな高校教員の働きかけが必ずしも本学にとって望ましいものであるとは限らない。高校教員が本学に入学し得る学力層の生徒に出願を促しているかどうかは，また別の問題として存在しているためである。高校教員への入試広報が，大学が入試広報に費やせる資源に対して，十分な費用対効果をもち得るかどうかは，高校教員側の進路指導の妥当性に依存するということである。
そこで，本稿では高校教員の選択者数および選択率について，合否別に分析を行う。仮に高校教員が本学に合格し得る学力層に対して，本学への出願を促しているのであれば，不合格者と比べ，合格者において，高校教員の選択率が高くなると考えられるためである。
また，地域ごとに高校教員の進路指導の傾向に特徴があるのであれば，合否別の高校教員の選択率に差異が存在するであろう。
以上の点に加えて，本稿では入試区分（一般選抜か，学校推薦型選抜か）の影響についても検討する。寺嶌ら (2021) は，新入生アンケートや志願動向のデータを分析し，相対的に所得の低い地域において，入試難
易度の高い国公立大学である本学に出願するにあたって学校推薦型選抜を利用し，一般選抜ではより合格可
能性の高い大学を受験するという戦略的な出願が行われている可能性を論じている。出願に地域的な特徴が存在するとすれば，出願に至るまでの志願者の意思決定において重要な役割を持つ高校教員の働きかけにも特徴が存在すると考えられる。したがって，相対的に所得の低い地域の高校教員は生徒の資質を適切に把握し，本学の学校推薦型選抜の利用を促している可能性がある。したがって，所得下位地域における学校推薦型選抜合格者は高校教員を重要な助言者として認識する傾向が存在するであろう。このような高校教員の進路指導上の傾向が存在するのであれば，その地域における高校教員対象の入試広報の費用対効果は高いことが期待できよう。
以上のことを踏まえ，以下の表 5～8 に，高校教員を選択した回答者の数と選択しなかった回答者の数と割合を，入試区分ごと（一般選抜，学校推薦型選抜），
地域ごと，および合格者・不合格者ごとにまとめた。
まず，表 3，4 と一貫して，合否にかかわらず，一
般選抜（表 5，6）と学校推薦型選抜（表 7，8）の結果を比較すると，学校推薦型選抜の方が，教員選択率が高くなっている。また，地域や入試区分によって異なるとはいえ，全体的には，不合格者よりも合格者の方が，教員を選択することが多くなっている。わずかな差ではあるものの，この結果は，実際の進路指導において，高校教員が本学の合格可能性が高い生徒には出願を促し，低い生徒には出願を慎重になるよう働きかけていることを反映しているのであろう。
また，所得下位地域の学校推薦型選抜の教員選択者の割合が合格者と不合格者で大きく異なっている（表7，8）。具体的には，不合格者と比べ，合格者において，教員の影響が大きいことがわかる。このことは，
この地域の教員が進路指導において果たしている役割
が，他地域に比べて大きいことを示唆するものである。
表 5 一般選抜不合格者の中で「志望校決定について，強く影響を受けた人」として高校教員を選択した人の数と割合- 245 -

教員を選択したか
非選択

選択

所得上位地域

1267 (87.38%)

183 (12.62%)

所得中位地域

617 (81.18%)

143 (18.82%)

所得下位地域

274 (85.63%)

46 (14.38%)

東海3県

4011 (82.65%)

842 (17.35%)

大学入試研究ジャーナル第 33 号

表 6 一般選抜合格者の中で「志望校決定について，強く影響を受けた人」として高校教員を選択した人の数と割合
教員を選択したか
非選択

選択

所得上位地域

827 (83.20%)

167 (16.80%)

所得中位地域

384 (79.83%)

97 (20.17%)

所得下位地域

146 (88.48%)

19 (11.52%)

東海3県

2811 (82.00%)

617 (18.00%)

表 7 学校推薦型選抜不合格者の中で「志望校決定について，強く影響を受けた人」として高校教員を選択した人の数と割合
教員を選択したか
非選択

選択

所得上位地域

217 (73.81%)

77 (26.19%)

所得中位地域

195 (65.66%)

102 (34.34%)

所得下位地域

50 (64.10%)

28 (35.90%)

東海3県

523 (73.87%)

185 (26.13%)

るオッズ比は 1.98 となっている。この数値は，他の地域・入試区分よりも明確に大きい。このことから，
特に，所得下位地域においては，合否によって教員の選択率が大きく異なることがわかる。このような差異から，この地域の高校教員は，学校推薦型選抜に関する進路指導を行う際に，受験生の資質をしっかりと見定めたうえで，合格可能性が低い受験生には慎重になるよう促す一方，合格可能性の高い受験生には積極的に出願を勧めているものと推測される。この結果は，所得下位地域の高校教員は，学校推薦型選抜に関する指導を行う上で，他の地域よりも積極的な役割を演じていること，また，地域の実情に合わせた進路指導上の戦略が存在することを示唆するものである。
また，所得下位地域の学校推薦型選抜ほどではないにせよ，所得上位地域のオッズ比は全体的に大きくなっている。この地域においては，高校の進路指導については，今後さらなる検討が必要であろう。
表 9 各地域・各入試区分において不合格者が教員を選択するオッズと合格者が教員を選択するオッズとのオッズ比

表 8 学校推薦型選抜合格者の中で「志望校決定について，強く影響を受けた人」として高校教員を選択した人の数と割合
教員を選択したか
非選択

選択

所得上位地域

133 (64.88%)

72 (35.12%)

所得中位地域

137 (61.71%)

85 (38.29%)

所得下位地域

27 (47.37%)

30 (52.63%)

東海3県

467 (75.44%)

152 (24.56%)

以上の傾向についてより正確に把握するため，本稿
では，表 5～8 のデータについて，各地域・各入試区分の不合格者が教員を選択するオッズと合格者が教員を選択するオッズとのオッズ比を算出した（表 9）。
このオッズ比の数値が大きいほど，不合格者と比べ，合格者の方が教員を選択する傾向があることを示す。
また数値が 1 の場合，不合格者と合格者が同程度に教員を選択していることを意味する。表 9 において，オッズ比が 1 を超えている地域・入試区分が多いのは，既述の通り，進路指導の性質上，合格者の方が不合格者よりも高校教員によって本学の出願が促されていた可能性が高いことを反映している。
表 9 では，学校推薦型選抜の所得下位地域におけ

一般選抜

学校推薦型選抜

所得上位地域1.40

1.53

所得中位地域

1.09

1.19

所得下位地域

0.78

1.98

東海3県

1.05

0.92

3 総合考察
3.1 入試広報における地域差の考慮
以上のように，本学の志願者アンケートの回答に基づき，県民所得が相対的に低い地域では，併願先として私立大学が選ばれにくいこと，また，この地域の合格者は，不合格者や他の地域の志願者と比較して，高校教員の影響を強く受けていることが明らかとなった。
これらのことは，受験に関して，地域の地理的・経済的な制約が存在すること，また，そのような制約に適応する形で，高校の進路指導にも地域に特有の傾向が生じている可能性がある。本稿の分析結果は，相対的に所得の低い地域では難関私立大学への出願が抑制されやすく，難関の国公立大学への出願が重要となることを示唆する。このような制約が実際に存在するのであれば，これらの地域の高学力層の学生は，自らが出願する国公立大学を慎重かつ戦略的に選ばなければい
けないであろう。その際には，一般選抜と学校推薦型
選抜（総合型選抜）の出願の組み合わせについて考える必要がある。このような志願の意思決定プロセスに- 246 -

名古屋大学における志願動向と高校教員の役割の地域差の検討

おいて，この地域の高校教員は，当該受験生の学力や資質について適切に把握し，助言しているのかもしれない。
本学の志願者は，東海地方に集中している。その結果として，相対的に所得の低い地域から出願した人に関する志願者アンケートのデータの数は少ない。そのため，本稿で扱った志願者アンケートデータの解釈には注意が必要である。とはいえ，過去の新入生アンケ
ートデータを分析対象とした寺嶌ら（2020）の分析
結果は，本稿の結果と一貫するものである。少なくとも本学の志願者に関しては，高校教員の役割に地域差が存在している可能性は高いと考えられる。
しかしながら，このように高校教員の果たす積極的な役割に対して，本学の学校推薦型選抜の入試情報は，東海地方以外の地域に十分に伝わっているわけではない。近年，名古屋大学では全学的に入試情報の公開を推進している。例えば，現在，大学ウェブサイトにおいて，学校推薦型選抜において面接試験を課している学部については，その学部の面接試験の問題例を掲載している。また，この情報公開の一環として，入学者選抜要項には，共通テストを課している学校推薦型選抜に関して，共通テスト合格者平均点を掲載するようになった。本学のアドミッション部門と入試課が中心となって行っている高校訪問，入試説明会，進学相談会においても，これらの新たに公開された情報について紹介するようにしている。このような情報公開や入試広報の効果を確認しつつ，志願者拡大のための長期的な戦略を考えていく必要があろう。

においても存在し得るのか，明らかでない。類似のアプローチによって，他大学のデータも分析しなければ，
本稿において考察された入試に関する意思決定プロセ
スが，名古屋大学の志願者特有なものなのか，あるいは，現代の受験において広範に見られる意思決定の傾向について，名古屋大学のデータを通して接近し得た成果であるのか，判断することはできない。本研究を各大学における実践や大学入試学全体の発展に結びつけていくためには，少なくとも，本学と比較的入試の入試難易度の近い国立大学のデータと比較していくことが求められよう。
また，本稿では，主に地域と入試区分に着目した分析を行った。このような視点に加え，ジェンダーのような社会的属性についても考慮することで，分析の理論的フレームワークを拡張し，入試広報戦略の見直しに活かしていく必要があろう。

3.2 本研究の限界と研究上・実践上の今後の方向性
3.2.1 学校推薦型選抜と総合型選抜との差異
本稿では，学校推薦型選抜における高校教員の積極的な役割について論じてきた。しかし，学校による推薦を必要としない総合型選抜においても，高校教員が同様に積極的な役割を演じているのかどうかは，定かでない。少なくとも現時点では，本学の学部の入学者
選抜の中心は，一般選抜と学校推薦型選抜点となっている。そのため，一般選抜・学校推薦型選抜以外の選抜方法における高校教員の役割については検討することができなくなっている。この点については，長期的な入試制度の変更を検討する上で重要となってくると考えられるので，情報を収集する必要があるであろう。

名古屋大学 (2022). 『大学案内2023』名古屋大学

参考文献
寺嶌裕登・永野拓矢・橘春菜・石井秀宗 (2021). 「高校教員を対象とした入試広報の有効性に関する一考察――地域別の志願者数データおよび新入生アンケートに着目した検討――」
31, 127－133.
『大学入試研究ジャーナル』3
内閣府 (2022 年 3 月 4 日). 「1 人当たり県民所得」 内閣府
https://www.esri.cao.go.jp/jp/sna/data/data_list/kenmin/files/contents/tables/2018/soukatu7.xlsx (2022 年 3 月 23 日).
永野拓矢・門馬甲兒 (2011). 「“変わる高校”に即した大学広報について――地方国公立大学による高校訪問の現状と課題
21, 207－212.
――」『大学入試研究ジャーナル』2
名古屋大学 (2022). 『令和5年度入学者選抜要項』名古屋大学
平井佑樹・一之瀬博 (2022). 「信州大学インターネット出願時
アンケート結果の分析――志願者と入学者の回答傾向の違いを踏まえた出願時アンケートの意義――」『大学入試研究ジ
32, 77－83.
ャーナル』3
吉田章人・並川努・坂本信 (2018). 「新潟大学における入試広3.2.2 分析対象および分析のフレームワークの拡張
既述の通り，本稿の分析対象は本学の志願者に限定されており，本稿における見られた回答傾向が他大学- 247 -

報アンケートの分析」『大学入試研究ジャーナル』2
28, 127－132.