社会医学研究．第 34 巻 2 号．Bulletin of Social Medicine, Vol.34（2）2017

原著

地域住民を対象とした認知症に関する知識尺度の検討
Developing a Scale to Assess Dementia-Related Knowledge among Local Residents
三上舞 1）、中尾竜二 2）、3）、堀川涼子 4）、杉山京 2）、5）、澤田陽一 6）、桐野匡史 6）、竹本与志人 6）
Mai Mikami1）, Ryuji Nakao2),3）, Ryoko Horikawa4）, Kei Sugiyama2),5）,
Yoichi Sawada6）, Masafumi Kirino6）, Yoshihito Takemoto6）
1）元岡山県立大学大学院保健福祉学研究科2）岡山県立大学大学院保健福祉学研究科
3）川崎医療福祉大学医療福祉学部
4）美作大学生活科学部
5）日本学術振興会特別研究員（DC1）6）岡山県立大学保健福祉学部
1）Former Graduate School of Health and Welfare Science, Okayama Prefectural University2）Graduate School of Health and Welfare Science, Okayama Prefectural University
3）Faculty of Health and Welfare, Kawasaki University of Medical Welfare
4）Faculty of Human Health Science, Mimasaka University5）Research Fellow of Japan Society for the Promotion of Science DC16）Faculty of Health and Welfare Science, Okayama Prefectural University

抄録
本研究では，地域住民を対象に，認知症に関する知識を医学的知識や行動・心理症状および対応方法等に関する知識から総合的に評価する指標の作成を目的とし，尺度の信頼性および構成概念妥当性の検討を行った．A 県内の4 市町の地区（支部）社会福祉協議会等に所属する各種委員を対象に，無記名自記式の質問紙調査を行った．統計
解析には，各項目に欠損値のない 764 名の資料を用いた．解析方法として，まず認知症に関する知識 17 項目について項目分析を行い，探索的因子分析により因子構造を検討した．さらに検証的因子分析ならびに外的基準（認知症の人に対する態度）を用いた構成概念妥当性について構造方程式モデリングを用いて検討した．その結果，本研究の認知症に関する知識尺度は 10 項目より構成され，信頼性および妥当性を備えた尺度であり，認知症の人に対する態度を予測する上で有用な指標となることが示唆された．

Abstract
This study targets local residents and develops an indicator to comprehensively evaluate their dementia-related
knowledge, including medical knowledge, knowledge related to behavioral and psychological symptoms, andcaring methods. Furthermore, a verification of the reliability and construct validity of the scale was conducted.
An anonymous, self-administered questionnaire was administered to members of various committees belonging
to the District（branch）Councils of Social Welfare in four municipalities in Prefecture A. Statistical analysis was
conducted on data from 764 questionnaire responses with no missing values. Item analysis of 17 knowledge items
related to dementia was conducted; factor structure was also examined using an exploratory factor analysis. In
addition, structural equation modeling was used to examine the construct validity via confirmatory factor analysis
as well as the relation with external criterion（attitude toward people with dementia）. The results suggested
that the 10-item knowledge scale related to dementia developed through this study is a reliable and valid scalethat can be used as an indicator for predicting attitudes toward people with dementia.
キーワード：地域住民，認知症に関する知識，尺度作成，態度
Keywords : local residents, knowledge related to dementia, scale development, attitudes－ 35 －

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Ⅰ．緒言

さらに，国外の認知症に関する知識研究については，

わが国の認知症者数は，2025（平成 37）年には 700

Dieckmann ら 20）や Gilleard ら 21），Werner25），Ayalon

万人を超える 1）と推計されており，高齢化の進展に伴ら 18），Carpenter ら 19） など多くの論文が報告されてい今後ますます増加することが見込まれている．認知

おり，わが国と比較し認知症に関する知識尺度研究は症の疑いのある高齢者（以下，当事者とする）の早期

先進的に行われている．しかし，認知症をとりまく支発見・早期受診は，当事者や家族の生活の質の維持・援体制の相違や認知症症状，特に周辺症状等について

2-5）は認知症患者の個々の生活史等を背景に出現する 28）

ものと期待されており，認知症施策推進総合戦略をはため，文化的背景の異なる国外の尺度をわが国におけじめとする認知症の人の早期発見・早期受診を目的とる調査研究に適用するには限界があり，日本語版の作した施策の推進が重点課題となっている．また，急増成および使用に際してはわが国における知識研究のよする認知症者数に対応するため，専門職や当事者・家

り一層の発展とさらなる知見の蓄積が求められる．

向上ならびに医療財政面での負担軽減に寄与する族のみならず，地域の中で認知症が疑われる高齢者をそこで，本研究では，地域住民を対象に認知症に関早期に発見し，当事者・家族への受診促進ならびに専する知識を総合的に評価する指標の作成を目的に，新門機関への援助要請を行う役割が，地域住民の中からたな認知症の知識尺度を検討することとした．

委嘱された民生委員，福祉委員などの各種委員（以下，Ⅱ．方法

地域住民とする）に求められてきている

1．調査対象者および調査方法

6，7）

．さらに，

近年，地域住民の認知症の人に対する肯定的な態度の調査対象者は，A 県内の 4 市町の地区（支部）社会醸成や早期発見・早期受診における援助行動の促進に

福祉協議会，認知症キャラバンメイト，小地域ケア会

おいて，認知症に関する知識の重要性が指摘されるよ議に所属する各種委員（民生委員，福祉委員，認知症

うになり

8-15）

，国内外で認知症に関する知識の評価指標の作成が進められているところである

16-25）．

式の質問紙調査とし，2015（平成 27）年 4 月から同年

本邦における地域住民などの非専門職を対象とした認知症に関する知識尺度は，杉原ら
17）

，金ら

24）

サポーターなど）2,503 名とした．調査は無記名自記

や Arai ら

22）

によって作成が試みられているのみである．

12 月までの期間内に地区社会福祉協議会などの会議が開催された地区にて実施した．また，各市町社会福祉協議会および地域包括支援センター職員を通して調査

さらに，杉原らの尺度は，特定の原因疾患のみを対象の趣旨と倫理的配慮について書面ならびに口頭にて説とした尺度構成となっていることや，現在の認知症に明を行った．回答は，記入済みの調査票を回答者が自関する知見と照合すると設問の正答が読み手の解釈のら返信用封筒に厳封した後，研究責任者宛に返送する仕方によって異なる項目が一部含まれるなど，認知症方法を採り，調査票の回収をもって，調査への同意とに関する知識の評価のためには多くの課題が残されてみなした．

いる．また，Arai らの尺度は，一般市民を対象とした

2．調査内容実態把握を目的に使用されたものであり，2006（平成調査内容は，対象者の属性（性別，年齢，認知症

18）年当時で正答率が 9 割を超える設問が複数含まれの人の介護経験の有無，医療・福祉専門職経験の有無，

るなど，認知症に対する関心の高い集団に対して使用

認知症サポーター養成講座受講経験の有無），認知症

するには項目の難易度の補正と精査が必要となる．他に関する知識，認知症の人に対する態度で構成した．

方，金らの尺度は，認知症の行動・心理症状とその対認 知 症 に 関 す る 知 識 に つ い て は， 先 行 研 究 等

応方法に重点を置いた尺度構成となっているが，認知17-22,24,25,29）症の初期症状の多くは，他の疾患や老化による影響とや「治療」，「診断方法」などの設問 17 項目を独自に混同されやすい面があり，認知症の原因や症状といっ設定した．項目の選定に際して，認知症に関する専門

た認知症に関する医学的知識の乏しさが早期受診の弊書および国内外の認知症の知識に関する論文を通読害となっている

2,4，
24-27）

を参考に項目を収集し，認知症に関する「症状」ことが指摘されている．したがっし，認知症の症状や診察方法等に精通する研究者の協て，病初期の段階での受診を促進するためには，行動・力の下，尺度構成の検討ならびに教示文の修正を行っ

心理症状や対応方法に関する知識のみならず，認知症た．回答は，「そう思う」「ややそう思う」「あまりそに関する医学的知識も含め，総合的に知識を評価する

う思わない」「そう思わない」の 4 件法で求め，得点ことが必要となる．

化は設問の内容が正しい場合には「そう思う：1 点」「そ－ 36 －

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れ以外：0 点」，設問の内容が誤っている場合には「そするため，WLSMV を推定法とする構造方程式モデ

う思わない：1 点」「それ以外：0 点」を加点した．なお，

リング 32） を用いた検証的因子分析を行い，データに設問は，設問内容が正しいもの 8 問，誤っているもの

対する適合度と変数間の関係性を検討した．また，検9 問で構成した．

証的因子分析で検討した因子構造を単一の尺度とみな認知症の人に対する態度は，金ら8）によって作成さした時の認知症に関する知識尺度の信頼性は，Kuder-

れた評価尺度を使用した．なお，認知症の人に対するRichardson formula20（以下，KR-20 信頼性係数とする）

態度尺度は知識尺度の構成概念妥当性の検討においてで検討した．

外的基準として用いた．本尺度は，先行研究 11） によ

さらに第 4 段階として，先行研究で「認知症に関すり既に尺度の信頼性および構成概念妥当性の検討が行る知識」との関連が指摘されている「認知症の人に対われている．本尺度の目的は，認知症の人に対する肯する態度」に着目し，認知症の人に対する「肯定的態定的ないし否定的感情とともに，受容的または拒否的度」および「否定的態度」を外的基準に置いた構成概な行動の傾向を測定することであり，精神障害者分野

念妥当性の検討を行った．「認知症に関する知識」をの先行研究を参考に，精神障害者に対する恐怖心や精

独立変数，認知症の人に対する「肯定的態度」および

神障害者との日常生活上の関わり方といった内容の項「否定的態度」を従属変数とする因果関係モデルを設

目を認知症に適応できるよう精査し，作成されている．

定し，WLSMV を推定法に構造方程式モデリングを用

また，本尺度は認知症の人に対する肯定的態度に関すいてモデルの適合度と変数間の関係性を検討した．なる設問 7 項目，否定的態度に関する設問 8 項目の計 15

お，モデルの検討に先立ち，外的基準に設定した「認項目で構成される．回答は「そう思う：3 点」「ややそ知症の人に対する態度」について，WLSMV を推定法

う思う：2 点」「そう思わない：1 点」の 3 件法で尋ね，とする構造方程式モデリング 32） を用いた検証的因子

得点が高いほど認知症の人に対する肯定的態度ならび分析を行い，データに対する適合度と変数間の関係性に否定的態度が高くなるよう得点化を行った．

を検討した．また，認知症の人に対する態度の信頼性

3．解析方法は Cronbach のα信頼性係数で検討した．

統計解析には，第 1 段階として，尺度を構成する項

構造方程式モデリングにおけるモデルの適合度の目の均質性を高めることを目的に，同時複数項目削減

評 価 に は，Comparative Fit Index（ 以 下，CFI と す

相関係数法 30） に従い，当該の項目得点とそれ以外のる），Root Mean Square Error of Approximation（以項目得点の合計点との相関係数 Corrected Item-Total

下，RMSEA とする）を用いた．これらの適合度指標

Correlation（以下，CITC とする）を算出し，CITC が 0.4は一般的には，CFI ≧ 0.95，RMSEA<0.05 であればそ未満を示す項目を削除することとした．

のモデルがデータをよく説明していると判断され 31,32），

第 2 段階として，認知症に関する知識の因子構造を

CFI<0.90，RMSEA ≧ 0.10 であればそのモデルを採択検討するため，探索的因子分析を行った．なお，因子すべきではないと判断される 33）．また，パス係数の有数が複数の場合には，因子構造の解釈が容易となるよ

意性は 5%有意水準とした．

う Promax 回転を用いた．また，探索的因子分析には
カテゴリカルデータに最適な推定法である頑健性のあ

以上の解析には，統計ソフト「IBM SPSS Statistics
24」ならびに「Mplus version7.4」を用いた．

る重み付け最小二乗法（以下，WLSMV とする）を用

4．倫理的配慮

いた．WLSMV はカテゴリカルデータの推定法として

本研究の実施にあたり，各市町社会福祉協議会お従来用いられてきた重み付き最小二乗推定法を発展さよび地域包括支援センター職員を通して口頭ならびにせたものであり，サンプルサイズや観測変数の数，潜書面にて調査の趣旨と倫理的配慮等について説明を

在変数の正規性にかかわらず，安定して正しい推定値行った（集合調査）．また，回答は無記名自記式で求め，を出力することが報告されている

31）．また，探索的因調査協力の了承が得られた場合のみ，回答を行う形式

子分析による因子数の決定はスクリープロット基準をを採り，調査票の回収をもって調査への同意を得るこ

採用し，因子解釈は絶対値が 0.4 を超える因子負荷のととした．

推定値を参考に判断した．

なお，本調査は 2015（平成 27）年 3 月 26 日に岡山

第 3 段階として，探索的因子分析によって抽出された認知症に関する知識尺度の構成概念妥当性を検討

県立大学倫理委員会の審査・承認を得て実施した（受付番号：447）．

－ 37 －

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Ⅲ．結果

64.0 歳（標準偏差：8.8，範囲：22-87）であった．認調査は，調査対象者 2,503 名のうち，調査期間内に知症の人の介護経験がある人は 303 名（39.7%）であり，開催された地区社会福祉協議会などの会議の参加者

医療・福祉専門職経験がある人は 131 名（17.1%），認940 名（調査対象者の 37.6%）を対象に実施した．また，知症サポーター養成講座の受講経験がある人は 288 名

統計解析には，回収された 919 名（回収率：97.8%）（37.7%）であった．

2．認知症に関する知識の回答分布（表 1）分の調査票のうち，性別，年齢，認知症の人の介護経験の有無，医療・福祉専門職経験の有無，認知症サポー認知症に関する知識の回答分布は表 1 に示すとおり

ター養成講座受講経験の有無，認知症に関する知識 17である．正答率が最も高かった項目は「yK8：認知症

項目，認知症の人に対する態度（肯定的態度・否定は遺伝なので治療法はない」であり，554 名（72.5%）

的態度）15 項目に欠損値のない 764 名（有効回答率：

が正しい回答を選択していた．一方，正答率が最も低

83.1%）の資料を用いた．

かったのは「yK11：脳の画像（MRI，CT，PET など）

1．分析対象者の属性から認知症と診断できる」であり，正しい回答を選択

分 析 対 象 者 の 属 性 に つ い て， 性 別 は 男 性 359 名できていたのは 56 名（7.3%）であった．

（47.0 %）， 女 性 405 名（53.0 %） で あ り， 平 均 年齢は⴫㪈䇭⹺⍮∝䈮㑐䈜䉎⍮⼂䈱࿁╵ಽᏓ䋨㫅㪔㪎㪍㪋䋩
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3．認知症に関する知識を構成する項目の選定

目を用いて探索的因子分析を行った．スクリープロッ

および因子構造の検討（表 2，図 1，図 2）

ト基準より，固有値は 4.133，1.139，0.885，0.740…と認知症に関する知識 17 項目について，尺度の内部減衰し，第 1 因子と第 2 因子の間で落差が大きかった

一貫性を高めることを目的に，CITC を算出した結果

ことから，認知症に関する知識尺度は 1 因子構造であ（表 2），CITC が 0.4 以上を示した項目は「yK4：精神ると判断した．第 1 因子の寄与率は 41.3%であり，因安定剤などの向精神薬を飲むことによって，認知症症

子負荷量が 0.4 未満を示す項目はなかった．

状が悪化してしまうこともある」「yK6：認知症の治

次いで認知症に関する知識 10 項目を 1 因子モデル

療は，入院治療が中心である」「yK7：認知症の人へと仮定し，検証的因子分析を行った（図 1）．その結果，の適切な接し方で認知症の症状を和らげることができモデルに対する適合度は CFI=0.957，RMSEA=0.049

る」「yK8：認知症は遺伝なので治療法はない」「yK9：であり，CFI，RMSEA ともに統計学的な許容水準を

精神安定剤などの向精神薬は認知症に投薬されること満たしていた．また，モデルの識別のために制約を加はない」「yK10：物忘れ以外にも，認知症の症状はた

えたパスを除き，パス係数はすべて正の値を示し，統くさんある」「yK12：認知症の診断には，心理検査（あ計学上有意であった．また，認知症に関する知識 10

るいは認知機能検査）が役立つ」「yK13：認知症で精項目を単一の尺度とみなした場合の KR-20 信頼性係数

神科には受診できない」「yK14：認知症か否かを症状

は 0.727 であった．

だけで推測するのは不十分である」「yK17：手足のふなお，認知症に関する知識 10 項目の得点分布は図

るえやこわばりを伴う認知症がある」の 10 項目であり，2 に示すとおりとなり，認知症に関する知識は平均 4.8

以上の項目を採用することとした．続いて，認知症に点（標準偏差：2.6，範囲：0-10）であった．

関する知識の因子構造を検討するため，残った 10 項⴫㪉䇭⹺⍮∝䈮㑐䈜䉎⍮⼂㪈㪎㗄⋡䈱㪚㪠㪫㪚
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社会医学研究．第 34 巻 2 号．Bulletin of Social Medicine, Vol.34（2）2017

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̪***: p<0.001

定的態度」を構成する観測変数を測定尺度とみなした

4．認知症の人に対する態度尺度の構成概念妥場合のα信頼性係数は 0.773 であった．

5．認知症に関する知識と認知症の人に対する当性の検討

態度の関係（図 3）認知症の人に対する態度について，認知症の人に対する「肯定的態度」と認知症の人に対する「否定的態度」

認知症の人に対する態度を外的基準に設定し，「認を下位因子とする 2 因子斜交モデルを設定し，構造方知症に関する知識」を独立変数，認知症の人に対す

程式モデリングを用いてデータに対する適合度を確認

る「肯定的態度」および「否定的態度」を従属変数とし た 結 果，CFI=0.895，RMSEA=0.091 で あ り 統 計 学する因果関係モデルを構築し，WLSMV を推定法に的な許容水準を満たしていなかった．そこで，Mplus

構造方程式モデリングを用いてデータに対する適合の算出する修正指標を参考に各項目の質問内容から項度を確認した．その結果，モデルに対する適合度は目間の関連を検討し，「家族が認知症になったら，世CFI=0.914，RMSEA=0.055 であり，いずれも統計学

間体や周囲の目が気になる」と「家族が認知症になっ的な許容水準を満たしていた．パスの推定値およびそたら，近所づきあいがしにくくなる」の誤差変数間にの有意性検定の結果，「認知症に関する知識」は認知共分散（相関）を認めて再度検討を行った．その結果，症の人に対する「肯定的態度（β =0.552，p<0.001）」

CFI=0.935，RMSEA=0.072 と統計学的な許容水準を

および「否定的態度（β =-0.251，p<0.001）」と有意満たしていた．また，モデルの識別のために制約を加な関連が確認された．

えたパスを除き，パス係数はすべて正の値を示し，統なお，認知症の人に対する「肯定的態度」の説明率

計学上有意であった．なお，認知症の人に対する「肯は 30.4%，認知症の人に対する「否定的態度」の説明

定的態度」を構成する観測変数を測定尺度とみなした率は 6.3%であった．

R2 =0.304.618†.666***

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n=764 䋺 CFI=0.914 RMSEA=0.055 䋨ផቯᴺ䋺WLSMV䋩̪İ䈫ȗ䈲⺋Ꮕᄌᢙ
̪***: p<0.001 †䈲䊝䊂䊦⼂೎䈱䈢䉄䈮೙⚂䉕ട䈋䈢▎ᚲ䈪䈅䉎䋮－ 40 －

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社会医学研究．第 34 巻 2 号．Bulletin of Social Medicine, Vol.34（2）2017

Ⅳ．考察

いだけでなく，設問内容の正答が現在の認知症に関す本研究は，認知症に関する知識を総合的に評価する

る知見と一致しておらず，回答者の誤解を招きやすい

尺度の作成を目的に，認知症の医学的知識に関する設と考えられる項目が含まれている．したがって，杉原

問と認知症の行動・心理症状およびその対応方法に関らの尺度を認知症に関する知識の評価指標として使用する設問をアイテムプールし，項目分析および探索的するためには設問内容の精査と修正が必要となる．ま

因子分析ならびに検証的因子分析を行い，外的基準をた，金ら 11） の作成した知識尺度は設問の構成上，認用いた構成概念妥当性について検討した．

知症の行動・心理症状および症状に対する対応方法を

1．認知症に関する知識尺度の信頼性および構問う設問が多くを占めており，早期発見の気付きやその必要性の理解へつながると考えられる認知症に関す成概念妥当性の検討
これまでの国内外における認知症に関する知識にる「症状」や「治療」，「診断方法」といった医学的知

係る一連の研究において，国外では Dieckmann ら 20），

識を問う設問は少ない．さらに，金らは認知症の行動

Gilleard ら 21），Werner25），Ayalon ら 18），Carpenter

や心理症状等の知識は，肯定的な態度の向上のみに関などにより認知症に関する知識尺度の作成が試係し，否定的態度との関連は確認されなかったことをみられており，本邦ではその数は少ないものの杉原ら報告しており，他方，認知症に関する治療の知識が認24）などいくつか散見される．し知症の人に対する肯定的態度を高め，否定的態度を低かし，先行研究で作成された認知症に関する知識尺度

減させることを示唆する報告もある．したがって，認を，早期発見・早期受診を目的に地域住民の認知症に知症の早期発見・早期受診に寄与する知識尺度の作成関する知識の評価指標として運用する際，以下に挙げにおいては認知症に関する医学的知識を含め，設問構る 3 つの問題点あるいは課題があると考えられる．

成を再考する必要があると考える．また，Arai ら 17）

19）

ら

や Arai ら

17）

，金ら

22）

第一に，原因疾患をアルツハイマー型認知症に限定の知識尺度は認知症の医学的知識を中心とした設問構している点が挙げられる．アルツハイマー型認知症に成となっているものの，実態把握を目的として使用さ，国れた尺度であり，2006（平成 18）年当時で正答率が 918），割を超える設問が複数含まれるなど本研究が対象とすなどがあり，多くの研究が行われている地域住民の認知症に関する知識を測定するためには関する知識に関連する論文は，国内では杉原ら
外 で は Dieckmann ら
Carpenter ら

19）

20）

25）

24）

，Werner ，Ayalon らる．アルツハイマー病の認知症の原因疾患に占める割

項目の難易度の補正と精査が必要となる．

合は，報告によってその数値は異なるものの，その数そして第三は，国外の尺度を使用する上での問題では最も多く，疾患全体の半数以上を占める 33,35,36）ことある．国外の認知症の知識研究は，わが国と比して先から周知の必要性の高い疾患である．さらに，塩酸ド進性が伺えるものの，認知症ケアに関する設問や認知ネペジルなど進行遅延薬の開発や認可が進み，早期受症患者の個々の生活史等を背景として出現する周辺症

ことからも注状等の設問が含まれることから，認知症をとりまく支目されている．しかし，他の先進諸国と比して高齢化

援体制の違いや文化的背景の異なる国外の尺度をわがが急速に進むわが国においては，脳血管性認知症やレ国の調査研究において適用するためには限界があるとビー小体型認知症，前頭側頭型認知症などの認知症も考えられる．

診によって治療の効果が期待できる

37,38）

看過することはできず，また，正常圧水頭症やビタミ

よって，本研究では，地域住民における認知症にン B12 欠乏症など早期治療によって根治が可能な認知関する知識を総合的に評価する指標の作成をねらいに，症に関する知識は早期受診の重要性を啓発する上で必先行研究等を参考に認知症に関する医学的知識や行要な理解へつながる．したがって，早期発見・早期受動・心理症状，対応方法に関する知識，17 項目をアイ診の観点に立てば，アルツハイマー型認知症に限らず

テムプールし，尺度の信頼性および構成概念妥当性に広範的な認知症に関する知識の評価を行う必要がある．

ついて検討した．その結果，本研究の認知症に関する第二に，国内の知識尺度における尺度の内容的妥

知識尺度は，10 個の変数からなる 1 因子モデルであり，当性および設問構成，難易度等の問題である．杉原ら

信頼性および妥当性を備えた尺度であることが示され

24）

た．

の作成した知識尺度について，杉原らの尺度を一部改変して使用した杉山ら 11） も指摘しているが，尺度認知症に関する知識尺度の因子構造について，従来の信頼性や妥当性についての検証が十分なされていなの知識尺度では，「症状」や「治療」など複数の因子－ 41 －

社会医学研究．第 34 巻 2 号．Bulletin of Social Medicine, Vol.34（2）2017を想定したものが多く散見された．しかしながら，地Ⅴ．結論

域住民は認知症に関する知識を書籍や新聞，テレビな本研究では認知症に関する知識尺度の作成を試みた．

どさまざまな手段で得ているものと推察され，必ずし探索的因子分析によって認知症に関する知識の因子構

も系統的な知識構造となっているとは限らないことか造を検討し，検証的因子分析により変数間の関係性とら，1 因子構造を想定することは妥当であると考える．

データへの適合度を評価することによって構成概念妥

2．認知症に関する知識と認知症の人に対する当性を確認し，さらに認知症の人に対する肯定的態度

肯定的態度および否定的態度の関係

および否定的態度を外的基準に設定し，構造方程式モ

本研究では，認知症の人に対する肯定的態度およびデリングを用いた構成概念妥当性についても検討した．

否定的態度を外的基準に設定し，構成概念妥当性の検以上の結果より，本研究で作成した認知症に関する知討を行った．認知症の人に対する態度と認知症に関す識尺度は信頼性および妥当性を備えた尺度であり，認る知識との関連については，地域住民や民生委員を対知症の人に対する態度を予測する上で有用な尺度とな象とした先行研究 9,11,14,22）において，認知症の人に対することが示唆された．このことから，本尺度は認知症

る肯定的態度に対しては有意な正の関連が，認知症のが疑われる高齢者の早期発見・早期受診に寄与する認人に対する否定的態度に対しては有意な負の関連を示

知症の啓発活動において有用な資料となると推察されすことが報告されており，一定の方向性が確認されてる．

いる．したがって，認知症に関する知識の外的基準としかし，本研究で得られた結果は，A 県の限られたして本研究では認知症の人に対する態度を設定した．

地域を対象に実施したことから，今回用いた標本に特その結果，潜在変数を用いた認知症に関する知識有なものである可能性を否定できるものではなく，今は，認知症の人に対する肯定的態度に対しては有意な後はさらに属性や地域の異なる対象者においても同様

正の関連が，否定的態度に対しては有意な負の関連がの結果が得られるかなど，交差妥当性の検討を踏まえ確認され，肯定的態度に対する説明率は 30.4%，否定

た継続研究が必要である．また，本研究において認知的態度に対する説明率は 6.3%であり，適合度は統計症に関する知識尺度は最終的に 10 項目からなる設問

学的な許容水準を満たしていた．さらに，認知症に関構成となったが，今後の認知症研究の発展と地域住民する知識と認知症の人に対する態度の関係の強さにつに対する認知症啓発の進展に合わせ，項目の難易度やいて，杉原らの尺度を一部改変し使用した杉山らの調設問項目の修正および追加が必要となるといえる．

査 11,14）では，認知症に関する「一般の知識（4 項目）」，「症状の知識（10 項目）」，「治療の知識（4 項目）」全

謝辞

18 項目のうち，4 項目からなる「治療の知識」と認知症の人に対する態度の関連が確認され，認知症の人に対する肯定的態度へのパスは民生委員の調査で 0.218（p<0.01），地域住民の調査では 0.247（p<0.01）であり，認知症の人に対する否定的態度へのパスは民生委員の調査では非有意，地域住民の調査では -0.209（p<0.05）
であったことを報告している．一方で，本研究の知識

本研究の実施にあたり，調査にご協力いただきまし
た A 県内の 4 市町の地区（支部）社会福祉協議会および地域包括支援センターの職員の皆さま，ならびに，A 県内の 4 市町の地区（支部）社会福祉協議会および認知症キャラバンメイト，小地域ケア会議に所属する
各種委員の皆さまに深謝申し上げます．

尺度 10 項目については，認知症の人に対する肯定的態度へのパスは 0.552（p<0.001），否定的態度へのパ
スは -0.251（p<0.001）といずれも先行研究と比して高い値を示していた．この結果の相違は，項目数の違いに加え，本尺度が認知症に関する治療の知識を含み，かつそれ以外の知識についても検討を加えた設問構成となっていたためであると考えられる．しかしながら，本尺度は従来の尺度と比較し，認知症の人に対する態※本調査研究は，岡山県立大学 2015 年度地域貢献
特別研究費「地域コミュニティを対象とした認知症が疑われる高齢者を発見した場合の援助希求に関する研究」（研究代表者：竹本与志人）の一部を活用して実施したものである．

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