（別紙様式４－１）（県立高等学校・中学校用）

熊本県立第二高等学校

令和３年度（２０２１年度）学校評価表

１ 学校教育目標
本校の三綱領「自主積極・廉恥自尊・礼節協調」の具現化に努め、知・徳・体の調和のとれた全人教育を推進する。また、これまでの教育方針に基づき、教職員が一体となって保護者や地域との連携のもと、県民の期待に応え、活力がみなぎる存在感のある学校づくりをめざす。
２ 本年度の重点目標（１）学力の向上～生徒が楽しみにする、感動のある授業の実践（高い進路目標達成のための学力充実）（２）個性の伸長～部活動・生徒会活動の活性化（３）豊かな心の育成～各種学校行事の充実（感染対策、新たなアイデアのもとに）、メリハリある日常生活の励行（４）国際感覚の育成～グローバルな人材交流の促進と充実、語学運用能力の育成と機会の増設（５）人権意識の高揚～人権教育の充実、一人一人を大切にした教育の推進（６）ＳＴＥＡＭ教育の充実～科学的な創造力・独創力・探究心、芸術的感性を養うための指導法・評価法の研究

３ 自己評価総括表
評 価 項 目
評価の観点
大項目
学校
経営

具体的目標

具体的方策

小 項 目
特色ある 自ら学ぶ態度 「進路指導年間計画」 各学年における進路目
学校づく の育成に沿って、各学年で段 標を明確化し、計画に基り階的に自ら学ぶ姿勢 づいて進路学習や個別と自学自習の習慣を 面談を実施することで定着させ、学力伸張の 継続的かつ個別に生徒基礎を固める。の意識に働きかける。
「早朝学習」に「主体的な学びの時間」を設けることで、生徒が自ら学ぶ時間を設定する。

読書習慣の定 生徒の朝読書週間定 年間を通して「朝読書」
着
着率９０％以上を目 を継続し、全職員で取り指し、読書の幅の広が 組む。読書週間の取り組りを図りながら自己 みを活性化させ、積極的変容の質的の向上を に読書に取り組む生徒目指す。の育成を図る。
ＳＳＨ探究の ＳＳＨ中間評価をも ・多角的な評価につなが推進とに、４期指定の成果 る二高ＩＣＥモデルのの整理と更なる発展 活用例を「見せどころ設に関する具体的事業 計マニュアル」で共有すを研究テーマに沿っ る。て提示・実施して、５ ・これまでの探究活動全期の申請を実施する。 校展開導入の過程をまとめ、その取組・評価法を様々な場面で発信、県内高校へ普及する。

開かれた学校づくり

学校生活・学 二高生らしく、生徒一 新型コロナウイルス感
校行事の充実 人一人が主体的かつ 染防止の観点から、例年度積極的な行動ができ 通りの学校行事の実施るよう促し、感動を体 が非常に厳しい。そのよ験させる。
うな中において、新たなアイデアを考え、生徒たちの学校生活の充実を図る。
情報の公開・ 公式サイト及びPTA広 各学年、各分掌、部活動発信
報誌について内容の などサイトの更新頻度
更なる充実を図り、生 を高め情報を発信して

1

評価ＢＢＡＡＡ

成果と課題各学年による指導目標を示しその実現に向けて継続的に取り組むことができた。
「早朝学習」については、昨年度より行っている「テーマ学習」の取組をテーマをより明確にした講座を設定することで効果的なものにすることができた。来年度からの「早朝学習」の廃止を視野に入れClassi等のデジタルコンテンツを活用した学習支援方法の検討が必要である。
生徒の朝読書定着率は９２％と、目標を達成した。全職員で取り組むことに関しては、未達成であるが、職員の動きを明確に決め、周知したので今後その効果が出ると考えている。
ＳＳＨ５期申請ができた。昨年度作成した二高ＩＣＥモデ
ルの普及に関するパンフレッ
トと「見せどころ設計マニュアル」を活用し、様々な場面で発信、普及した。県外他校からの学校訪問や情報提供の依頼が複数あり、県外高校へも普及することができた。Ｓ
ＳＨ４期５年間の開発経緯のまとめを整理し、継続して開発成果が活用できるようにした。
運動会、文化祭ともに、例年通りとはいかなかったが、生徒会を中心に工夫を凝らした形で実施できたことが非常に良かった。次年度も、新型コ
ロナウイルスの感染防止を念頭に置いたうえで、行事の工夫を行っていく。
第二高校ホームページから部活動や学校行事など昨年を上回る情報発信がなされた。ま徒・保護者・卒業生、 いく。PTA広報委員会とそして県民の方々へ の連絡を密にし、保護者積極的な情報発信を の目線による本校の良行う。
さを的確に伝える内容を目指す。
保護者・地域 ・学年保護者会等を企 ・ホームページやメール等との連携画・実施するによる情報の伝達を迅
・学校行事を近隣小中 速・着実に行い、保護者学校や地域に公開し への周知徹底を図る。ていく。二高会報の内 ・地域の皆さんの理解を容について更なる充 得るため、ホームページ実(視覚化等)を図り、 に行事予定や広報誌を地域等へ積極的な情 掲載するとともに、二高報発信を行う。
生の活躍の場面を積極的に発信する。
安全管理の取組

健康教育の推 感染症予防対策を生 救急救命法は、職員へ研進
徒・保護者へ周知し対 修を行い、生徒には保健応する。校内の衛生・ の授業で理解させる。感環境点検を行い改善 染症予防対策では職員する。の共通理解を図り、授業・学校行事等で安全で健康的な生活が送れるように指導する。
施設設備の保 安全点検結果や普段 事務での施設点検や、保守・点検の見回りをもとに、危 健・相談部と連携して危険箇所の改修を行い 険箇所の情報を正確に安全安心な環境作り 把握し、優先順位を決めに努める。て学校予算で対応できるものは、速やかに改修する。大規模改修については、県に予算要求して改善を図る。

た、運動会や文化祭など無観客となったが、動画配信がなされ、保護者に状況を伝えることができた。

ＢＢ

本年度は、コロナ禍の中、感染症対策を行った上で、ＰＴＡ総会を会議室から教室に配信する形で実施でき、ＰＴＡや学校の活動に理解を得ることができた。地域の方々に来校していただくことはできなかったが、ホームページでの情報発信を進めることで、本校活動をアピールすることができた。
新型コロナウイルス感染症による影響で健康診断の日程設定に課題が残った。救急救命法の研修や性教育講演会・眼科講演会についてはオンラインで実施するなど対応している。生徒・職員の感染症予防対策は徹底に向けて工夫努力をしていきたい。
・保健・相談部と連携して、スリッパや掃除道具置場に関してトイレの環境整備を進めた。トイレの改修についても、県への要望を改めて行った。
・渡り廊下の滑り止め設置工

Ａ事や校内の枯れ木の樹木伐採業務等の予算をもらい、危険箇所の改修を進めた。
・今後は老朽化した普通・特別教室棟の校舎改築に向けて県へ要望していく。

学力向上

業務改善・ 業務改善及び ・分掌部改編による実 ・業務の見直しと連動し働き方改 働き方改革の 効をあげる。
効率化を図る。
革推進
・休校等の臨時措置に ・ＩＣＴ機器を活用し、対応できる体制を構 配信授業等行うための築する。
職員のスキル向上と研・学校行事の見直しを 究・整備。
推進する。
・学校行事をはじめとす・日課表の検討を進め る各取組のあり方を再、業務配分を適正な形 検討する好機と捉え、大で示す。
胆に見直す。
・衛生委員会による職 ・日課表を見直すことで員の健康確認を常態 勤務時間内で生徒対応化する。
ができる時間を生み出す。
・過度な時間外勤務の問題点を理解し、時間減少を推進する。
学習習慣 宅習（予習・ 各学年が設定した目 ・期末考査２週間前に宅復習）の習慣 標時間の半分に達し 習時間調査を実施し、担化ていない生徒に対し、 任や授業担当者からの宅習の習慣化を促す。 声掛けや面談等をとおその生徒数について、 して宅習の習慣化を図
１学期当初数から３ る。
学期までに２割減を ・１学期の宅習時間調査

2

Ａ

Ｂ

・改編した分掌部で円滑に業務を推進しているが、さらなる検証を継続する。
・ＩＣＴ機器の活用は浸透し、配信授業等を円滑に行うことができた。
・１１月からの日課表の見直しによって、朝夕の時間の効率が上がった。
・毎月の衛生委員会で職員の働き方について確認してきたが、さらなる業務改革とともに各自の意識改革を促す必要がある。

・２回の調査で、各学年とも６～７割程度の達成率であった。コロナ禍で自宅学習期間が多いこともあり、学年で自宅学習の見直しを行い、担任や教科での個人面談を実施することで意識づけができた。

目指す。

授業力の向上で目標時間の半分に達していない生徒を把握し、継続的に担任、教科担当者等で声掛けや支援を行う。

授業評価の活 探究型授業の開発、Ｉ ・授業評価が一層実態に用ＣＴの活用、観点別評 即したものとなり、教師価等、授業形態の変化 の授業改善に資するもが求められている現 のとなるよう、ＳＳＨ探状を踏まえ、実態に即 究部と連携し、授業改善した評価を行い、授業 につながるよう教科に改善及び学習環境の 情報を提供する。
改善に努め、生徒への ・１人１台端末の利用等学習支援につなげる。 、実施方法を工夫することで、全クラス全講座での授業評価実施を目指す。

研究授業の実 情報活用能力やＩＣ ・研究テーマを「ＩＤ・施Ｔ活用スキルを高め ＩＣＥの視点に基づきる「モデル授業の公開 生徒の思考力・判断力・」を実施することで、 表現力を高めるための教科の特性や生徒の 主体的活動を取り入れ実態を踏まえて授業 た授業」「ＩＣＥを効果を工夫改善につなげ 的に活用した授業」としる。年２回の授業研鑽 、授業担当者全員がモデ推進月間を設定し、７ ル授業について「見せど月には、スーパーティ ころシート」を作成してーチャーをはじめと 授業改善に生かす。
して各教科の研究授 ・授業研鑽推進月間では業を実施する。１０月 、自教科・他教科それぞには一人１回以上の れ２回以上授業参観す
一人１台端末を利用 るように促す。
したモデル授業を実施する。

進路目標
キャリア
教育（進路の実現

進路実現に繋 ・進路講演会やガイダ ガイダンスは、１年生はがるキャリア ンスを実施して生徒 職業別、２年生は学問系教育の展開の進路意識の向上を 統別に講師を招聘して図る。
実施する。情報発信を積・オープンキャンパス 極的に行う。活動の記録（ＷＥＢ版を含む）を をデジタルデータで管通して大学について 理する。の情報を収集できる環境を整備し、情報を発信する。

ＡＡＢ指導）
個に応じた進 学年に応じて自己の ・きめ細かな面談を実施
路指導の推進 進路を考える機会を し、生徒や保護者の思い充実させ、生徒の意欲 を大切にした進路指導を引き出すことによ を行う。って、一人一人の進路 ・新しいスタイルでの早目標の達成を目指す。 朝学習の取組について検証し、学力層ごとの指導等、より効果的で個に応じた学習指導の実践

3

Ｂ

・１、２学期に目標の半分に達していない生徒に複数回の面談等で声かけを行った結果約４割は改善された。しかし目標の時間までは伸びなかった。今後も継続して改善を図っていく。
・２学期後半より全職員でICEﾓﾃﾞﾙを基本とした観点別評価を作成し、３学期にはその評価を実際の成績に加える取り組みを行った。定期考査にとどまらず、生徒の評価を多面的に行うことで、新学習指導要領に対応した本校独自の評価方法を推し進めることができた。
・タブレットを利用して授業評価を行うことで、効率的に評価ﾃﾞｰﾀを収集する事が可能になり、授業力向上に還元できた。
公開授業・研究授業の実施回
数はやや減少したが、一人１台端末の活用を推進し、活用の工夫を活かした授業改善を進めることができた。授業研鑽推進月間には、授業の感想・工夫などが共有できるようWEBアンケートを実施した。５３名の職員から回答があり、気づきを共有することができた。今後、さらに取り組みが充実していくためにも内容や方法を検討していきたい。
１０月８日に主体的な学びフ
ォーラムを実施し、生徒全員へオンラインでの講演と双方向対話型の質問会を実施できた。『学習設計マニュアル』の著者による講演部分は限定公開し、数多くの視聴があり好評であった。
対面による外部講師による進路講演会は、３年生だけ実施することができた。同窓会の支援を受けての進路ガイダン
スや大学の先生を招いての学部・学科説明会、オープンキ
ャンパス等は、ＩＣＴを活用することで実施すること、進路意識の向上につなげることができた。実施できた活動については、ＨＰで情報発信ができた。インターンシップは実施できなかった。
生徒・保護者とのコミュニケーションの重要性を認識し、担任は年間計画に従って面談を実施することができた。模擬試験実施後だけでなく、実施前にも希望者を対象に教科担当者による解説を実施し、学習につなげるための指導を行った。学習習慣の定着に課

進路情報の発信

交通指導
生の取組

徒指導

服装指導の取組人
権教
育の推進につなげる。
・模擬試験や課外については事前指導や事後分析を定期的に行う。
進路に関する 「進路だより」を年３ ・進路指導部が各学年の適切な情報の 回、「進路の手引き」 状況等に合わせて発行提供を年１回発行すると する。また、学年会・進ともに進路資料室の 路検討会等で内容に関積極的な活用を促す する説明を行い、日常のことで、生徒・保護者 指導や三者面談等の機の意識の啓発を行う。 会に積極的に活用する。
・進路掲示板を活用し、最新情報を提供する。
交通指導の強 交通安全に関する啓 単車通学生講習会や街化と交通マナ 発を積極的に行い、事 頭指導及び生徒主体のーの向上
故件数・違反件数の昨 交通安全啓発活動を行
年度比の減少につな う。体育館での交通安全げる。
教室が難しいので、zoom等を活用して実施するなど工夫する。

生徒の服装に 服装指導の機会が減 服装規定の確認を行い、おける自己管 るように、生徒の自律 必要であれば規定の変更
理能力の向上 を促す日常的な声か を考えていく。その上でけを継続する。
、生徒たちに自らルールを守るという態度を身に付けさせる。

人権・道徳 教職員・生徒 ・生徒は、各学年２回 ・ＬＨＲは人権教育委員
教育の取 の人権意識の のＬＨＲと日常のあ 会で主任が作成した案
向上
らゆる活動を通して を検討し、各学年での事組
人権意識の向上を図 前研修を踏まえ共通理る。
解を図ったうえで実施
・教職員は、ＬＨＲの する。
事前研修や人権問題 ・教職員は校内研修を踏についての校内研修 まえ、全職員、研修成果及び校外研修等を通 報告をformsにて行なう
して人権意識の向上 。校外研修会にも積極的を図る。に参加し、その研修内容を他の教職員と共有する。また全教科全領域において人権意識を涵養できるよう啓発を文書などにて行う。
特別支援 不登校傾向の 早期対応及び適切な 支援計画や指導計画の教育活動 生徒をはじめ 対応ができるように 改善を行う。定期的に関とした生徒へ 生徒情報の集約を行 係者によるコーディネの推進の支援活動
う。個に応じた支援計 ーション会議を開催し画や指導計画を行う。 職員よる生徒情報の共有を行う。

命を大切にする心を育む指導

自他の生命を 命を大切にする心を 授業、ホームルーム活動
尊重する心の 育むために、「健全な 、特別活動、総合的な学涵養
自尊感情を育む」、「 習の時間等すべての教育規範意識を育む」、「 活動において、三つの目人間関係を築く力を 標を明確に位置づけ、道育む」を目標とする。 徳的実践活動を効果的に推進していく。

4

題を抱える生徒の指導については、年間を通じて継続的に個別指導を行う必要がある。

ＢＢ

Ｂ

Ｂ

Ｂ

Ｂ

予定通り発行し、ＬＨＲや三者面談等で活用した。「進路の手引き」については、各学年の実態に応じて、入試制度の学習に使用するなど、有効に活用することができた。入
試制度改革の過渡期でもある
ことから、新しい入試制度を見据えた内容の見直しの検討が必要である。
今年度の交通事故件数は７件であった。昨年度の１８件から、大幅に減少させることができた。交通委員による交通安全啓発活動も行ったが、内容の改善が必要である。交通遺族講話では、１年生は体育館、２，３年生はZoomを活用し教室で学ぶことができた。
校則を全面的に見直し、服装検査も廃止が生徒達はよく主旨を理解していた。一部、服装等で行き過ぎた生徒も見られたので校則見直しの意味を繰り返し伝えていく必要はある。
・ＬＨＲについては、時代や課題に沿った内容を新たに扱う教材を作成し、実施することができた。
・職員の研修につては、紙ベースの資料で研修をし、formsによる報告も実施した。
・校外研修については可能な限り参加できた。
・授業や職員研修では、人権意識がやや低い一部の職員が見られた。
・１学年だけ人権に関する講話を実施できたが、他学年で話す機会が取れなかった。
登校できない、教室へ入れない生徒が増えてきているように思えるため、支援のあり方や情報共有が大切である。各学年の生徒の情報を共有し、一覧表にまとめることができた。これからも情報の共有についてはその頻度や方法など検討していく。
人権教育担当者や教育相談部と連携を図りながら、各授業や各ホームルーム活動で道徳的実践活動を行うことができた。職員同士の情報交換や連携の機会をもっと増やすことにより、更に学校全体での取組としていけるように工夫を重ねていく。

いいじめの実態把握

じめの防止

いじめ早期発見の取組み及び相談体制の確立

いじめの早期発見・実 生徒が相談しやすくなる
態把握に努めるとと ような声かけや環境づくもに、生徒・保護者が り及びカウンセリング指相談できる環境作り 導を重視し、未然防止とを行う。
早期発見に努める。併せて心のアンケートによる実態把握、生徒会の取組等を行う。

Ｂ等
いじめに対す いじめが発覚した場 いじめが発覚した場合はる措置
合は、組織をあげて速 、情報集約担当者及び担の整備やかに対応し、問題解 任を中心に連携と共有を決にあたる。
図り、いじめ問題対策委
員会で速やかに対応する。その際、個人情報の扱いに留意しながら保護者とも連携し、生徒の安全と安心を最優先にした姿勢で取り組む。
コミュニ 学校運営協議 総合型学校運営協議 学校運営協議会を年３回会として、保護者や地 開催し、教育課程の編成
地域連 ティ・スク 会の開催
域住民等との連携を や学校経営計画、防災体携(ｺﾐｭ ールの活深め、学校の魅力化を 制の充実等、学校全般にﾆﾃｨ･ｽｸ 性化推進する。
ついて学校運営の改善をｰﾙな行う。
ど)地域との 校区防災連絡 東区役所や校区防災 東町地域の防災訓練に参会との連携
連絡会との連携を深 加し、避難所運営マニュ連携
め、東町校区地域の防 アルの確認を行うととも災体制を推進する。 に、防災体制の改善を行う。
指導体制

理数科の理数科 充実
・美術科の充実

美術科の充実

科学的に探究 ・課題研究において、 ・各指導者への働きかけする能力と創 高大連携・企業連携を と共に、SSH探究部職員造力の育成積極的に行うことで、 がHUB的な役割を果たしより専門的な研究や 、関係機関に積極的にア
日常生活と密接した プローチを行う。
研究に着手させる。 ・オンラインも含めた発・自身の研究を国内外 表会へ積極的に参加をで自信を持って発表 し、自身の研究に対するできるようになるた リフレクションを頻繁め、研究の質をさらに に行う。
向上させる。
・コンテストの年間計画
・国際科学技術コンテ を視覚化し、理数科職員ストへの参加者を増 が一丸となって、生徒へやすことで、広い視野 アナウンスを行う。SSHを持った生徒を育て 探究部からも同様の発る。
信を行う。
美術を愛好す ・各専門科目を横断し ・新教育課程に即し、３る精神とキャ 多様な実技力を育成 カ年を見通したシラバ
リアにつなが する。
スを作成しＴ･Ｔによるる実技力の向 ・美術系進路への意欲 個別指導を深化させる。
上を高め早期の志望決 ・年次に応じた進路情報
定と計画的な対策を や対策を示し、面談等に行う。
よる志望決定と実践的・美術を通した社会性 な準備を促す。と自己有用感の涵養 ・外部との連携による発を図る。
表の機会等を設けるとともに個々の課題等を指導者間で共有する。

5Ｂ

Ｂ

Ｂ

Ａ

Ａ

「心のアンケート」や日常的な声かけにより、いじめの実態把握やスクールカウンセラーとの連携に努めることができた。より一層、生徒が相談しやすい環境作りを行っていくことが、今後の課題である。また、生徒会と連携して、いじめ防止の取組を考えていく。
いじめ問題対策委員会において、「いじめを受けた」と回答した生徒全員について実態調査を行った。また、いじめの疑いのある事案についても審議した。重大事案はなく、いじめの件数も少なかったが、今後はクロムブックの使い方などが新たな問題として考えられる。
第１回会議では、校則の見直しやスクール・ミッションをはじめ、今年度の取組について貴重な助言を保護者や地域の方々からいただいた。
新型コロナウイルス感染症の拡大により、東町地域の防災訓練は実施されなかったが、東区役所と連携して、避難所運営の確認や防災倉庫の充実を行った。
・県内SSH５校からなるｺﾝｿｰｼ
ｱﾑ(KSC)を設立し、生徒のより専門的で高度な研究をサポートできる環境基盤を大学とともに構築することができた。
・化学グランプリに7人エントリーするなど生徒の活躍の幅を広げることができた。
・KSC構築後の円滑な運用に向けて、生徒の研究内容と大学との早期マッチングを行う必要がある。
・各発表会参加後のリフレクションのためにフォーマットを作成し普及させる必要がある。
・学年ごとに各科目の単元をバランスよく設定し、教員間の連携のもとで指導を充実した。
・美術科進路検討会や進路ガイダンスにより進路検討を深めた。生徒の志望校と適正のマッチングに課題がある。
・東町デイサービスセンターや市民病院等で作品展示を行ったほか、のべ140人が公募展等で入賞入選を果たした。二高ゼミ等で外部講師を招き、多様な視点から技能向上につなげることができた。

４ 学校関係者評価〇コロナ禍において学校長をはじめ職員が一丸となって学校の発展と生徒の充実のため懸命な尽力がなさ れている。
〇校則について、生徒会やＰＴＡの意見を取り入れながら見直しを行ったことで、生徒の主体的な行動が推進された。
〇家庭学習への取組について、主体的な家庭学習を促すために、生徒が達成感・満足感を味わえる取組を推進してほしい。
〇令和５年度より早朝からの課外授業等の取組が廃止されることを受け、次年度から１・２年生の早朝学習を廃止、授業・模擬試験・Classi（学習支援ツール）等を活用しながら、生徒が自ら学びに取り組んでいく体制を整えているところが良い。
〇学校ホームページは色々な情報を発信しており、有効に活用されている。
５ 総合評価上記の自己評価総括表から検証すると、評価基準Ａ、Ｂの項目が多く概ね目標が達成されている。
学校評価アンケート質問項目「主体的な学びにつながる工夫」について、８２％の生徒が工夫されていると回答した。９月、１月から２月の分散登校期間中もGoogle meetをはじめとするオンラインの活用やGoogle classroomを活用した授業課題の配信や課題のやりとり、質問対応等の成果と考えられる。
一方、保護者は４０％と生徒との評価に差が見られた。コロナ禍において、オープンスクールや学校行事に保護者が参加できないことから学校の様子を知ることが難しく、学校ホームページにおいての教育活動の発信が重要であることを再認識した。今後も、重点目標の充実を更に推進し、生徒一人一人を大事にした教育活動に積極的に取り組む。
６ 次年度への課題・改善方策〇生徒指導に関して、職員の注意喚起の継続と生徒会によるお互いのチェック体制を整える。
〇タブレット等を活用したデジタル化による更なる学習効果の充実への取組を行うこと。また、主体的な家庭学習を促すために生徒が達成感・満足感を味わえる取組を推進する。
〇ホームページに色々な情報が記載されていること、またコロナ禍の中、学校生活を送る生徒・保護者の不安を払拭できる取組を進めていることを保護者に周知する。
〇本校が熊本市指定避難所になっているので地域及び東区役所と連携を深め、いざというときの備えができ きるよう訓練を実施する。
〇働き方改革を踏まえた組織改革及び業務改善を進めるとともに、生徒一人一人の進路目標を達成につながる指導の徹底を図る。

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