日本版 General Social Surveys 研究論文集[4] JGSS で見た日本人の意識と行動 JGSS Research Series No.1

子どもの代替としての犬の役割に関する一考察(1)―JGSS のデータから―
杉田 陽出
大阪商業大学経済学部

A Study of Dog’s Role as Substitute Children−From the Data of JGSS−
Hizuru SUGITA
Using the data of JGSS-2000 and JGSS-2001, this study examines the role ofdogs as substitute children in Japanese households. The data analyses of therelationship between dog owners’ attachment to their dogs and the presence and ageof children at home reveal the following. For both males and females, the degree ofattachment of dog owners who do not have children is higher than that of dog
owners who have children. For males, while the presence and age of children athome do not influence the degree of attachment, the presence of children living
away from home decreases the degree of attachment. For females, as well as thepresence of children living away from home, the presence of children at home aged
7 to 12 and more than 24 decreases the degree of attachment, and the presence ofchildren at home aged 0 to 6 and 13 to 24 does not influence the degree ofattachment. These results lead to the conclusion that a dog can be an object of
attachment for childless dog owners, but not for dog owners who have adolescentchildren at home or independent children living away from home.
Key words: JGSS, Dog’s Role, Substitute Children

本研究は、JGSS‑2000 と JGSS‑2001 のデータを用いて、日本の家庭における子どもの代替としての犬の役割を検証した。犬飼育者の子どもや同居子の有無及び年齢と犬に対する愛着度の関係を分析した結果、次のことが判明した。男女共に、子どもがいる人に比べて、子どもがいない人の犬に対する愛着度は高い。男性では、同居子の有無及び年齢は犬に対する愛着度に影響を及ぼさないが、別居子がいることは犬に対する愛着度を低くする。女性については、別居子がいること、さらに７歳から 12 歳、25 歳以上の同居子がいることで犬に対する愛着度は低くなり、０歳から６歳、13 歳から 24 歳の同居子の存在は犬に対する愛着度に影響を及ぼさない。以上の分析結果から、子どもがいない飼育者にとって犬は愛着対象となりうるが、青少年期の同居子がいる飼育者、独立して家を出た子どもがいる飼育者にはあてはまらない、という結論が導かれた。
キーワード: JGSS、犬の役割、子どもの代替

111

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１．はじめに欧米を中心に発展してきた人と動物の関係に関する研究は、いずれも「人と動物の間には相互作用関係が成立する」という見解に基づいている。その研究テーマは医療の現場で動物が人にもたらす効果のみならず、ペットが子どもの成長過程に与える影響、ペットが身体的あるいは精神的疾病を持つ飼い主の健康回復に及ぼす効果、飼い主の属性別に見たペットとの関係など、一般家庭におけるペットの役割に関するものも多く取り上げられている。
これらの研究の中で、多くの研究者がペットは家族、特に子どもの代替的役割を担っていることに言及している（e.g. Albert & Bulcroft, 1987; Beck & Katcher, 1996; Cain,
1983, 1985; Manning, 1983; Savishinsky, 1983; Soares, 1985; Veevers, 1985; Voith,1985）。例えば、Albert & Bulcroft（1988）が合衆国の都市部に住む 612 人を対象に、婚姻状況、子どもや同居子の有無など、飼育者のライフステージがペットに対する愛着に及ぼす影響を調査したところ、87％の人がペットを家族の一員とみなしていること、子どもや同居子がいない夫婦、子どもが独立して家を出てしまっている夫婦でペットに対する愛着の度合いが最も高いこと、子どもがいない夫婦でペットを擬人化する傾向が強いことが判明した。これらの結果を受け、２人の研究者は、飼育者にとってペットは家族と認識されているだけでなく、子どもの代役を担っている可能性があると述べている。
「人と生活を共にするパートナー」としてのペットの存在が注目されつつある日本においても、飼育者にとってペットは子どもと認識されていることを裏付ける調査結果が報告されている。味の素ゼネラルフーズ株式会社（1996）がペットを飼っている日本人 500 人を対象に実施したアンケート調査によると、「あなたとペットの仲（間柄）は？」という設問に対して、ペットは「子ども」と回答した人が 39％と最も多く、続いて「友人」19％、「兄弟姉妹」17％、「家族」８％、「恋人」４％、「孫」２％、「その他」８％という結果が得られた。さらに、ペットは「子ども」と回答した人の割合を年代別に見ると、40 代と 50代の人で 60％以上に及んでいることが明らかになった。この調査結果は、日本人もペットを擬人化する傾向があり、中でも子どもに例える傾向が強いことを示すと同時に、日本人にとってもライフステージがペットの存在感に影響することを示唆している。
合衆国と日本のペット飼育者を対象に実施された上記の調査結果を基に、筆者（2002a,
2002b）は飼育者の同居子の有無及び年齢とペットの存在感、あるいはペットに対する愛着度の関係について調査を行い、日本の家庭におけるペットの子どもとしての役割について検証を行った。2002a の調査では、女性のペット飼育者で「同居子がいる」と回答した人について、最年少の同居子の年齢を「０歳から６歳」、「７歳から 12 歳」、「13 歳から 18 歳」、「19 歳から 29 歳」、「30 歳以上」に分類し、「同居子がいない」と回答した人と共に、それぞれのペットの存在感の平均値を比較した。その結果、０歳から６歳、７歳から 12 歳、30歳以上の同居子がいる人のペットの存在感に対する評価は低いが、13 歳から 18 歳、19 歳

112

日本版 General Social Surveys 研究論文集[4] JGSS で見た日本人の意識と行動 JGSS Research Series No.1

から 29 歳の同居子がいる人では、同居子がいない人と同様に、ペットの存在感を高く評価していることがわかった。
また、2002b の調査では、「同居子がいる」と回答した人を 2002a と同じく最年少の同居子の年齢別に５つのグループに、さらに「同居子がいない」と回答した人を「子どもはいるが同居していない」と「子どもを持ったことがない」に分類し、それぞれのペットに対する愛着度の平均値を比較した。分析の結果、女性では、子どもはいるが同居していない
人と子どもを持ったことがない人のペットに対する愛着度が最も高く、同居子がいる人については、同居子の年齢が上がるにつれて愛着度が高くなる傾向が見られた。一方、男性
では、19 歳から 29 歳の同居子がいる人と子どもを持ったことがない人のペットに対する愛着度が最も高いものの、同居子の年齢に比例してペットに対する愛着度が増すという傾向は見られなかった。
この２つの調査結果から、筆者は、特に女性のペット飼育者で子どもがいない人や親離れしつつある年齢の子どもを持つ人は、子どもの代替としてペットに愛情を注ぐ傾向がある、という結論を導いた。しかし、ペットの存在感、あるいはペットに対する愛着度の平均値の比較にとどまった２つの調査結果のみから、日本の家庭においてペットが子どもの役割を担っていると断定することは難しい。そこで、今回はペットの種類を犬に限定し、飼育者の子どもや同居子の有無及び年齢によって犬が愛着対象になるのかという観点から、子どもの代替としてのペットの役割について新たに検証を行う。
調査の目的をさらに明確にするために、ここで、愛着という概念を介した、飼育者とペットの関係について言及しておきたい。Voith（1985）は、飼育者がペットを子どもと感じ
る要因について、人とペットの関係で観察される愛着行動パターンが、人と子どもの関係に見られるものと類似している点を挙げている。何らかの結果を期待して乳幼児が母親との近接状態を持続しようとする行為をボウルビィ（2000）は愛着行動と呼んでいるが、それと似た行為をペットは飼い主に対して示す。多くの場合、ペットは飼育者によって赤ん坊の頃から育てられる。さらに、成長した後も身体的接触を含め飼育者の存在を必要とす
る行為を示すという点において、人間の子どもと似た特徴を持つペットは、飼育者にとっては「永遠の子ども」というわけである。
Weiss（Sable, 1995 から引用）は、子どもだけでなく、大人も近接状態を持続できる愛
着対象を求めると論じている。子どもが自分より強く知恵のある者を愛着対象とするのに対して、内面的な安心感を求める大人の場合はもっと柔軟性があり、自分が世話をする立場となる関係の相手が愛着対象となることもある。この見解を借りて言えば、子どもと同様にペットは大人の愛着対象の選択肢となりうる。人間の子どもの場合、親に対する愛着行動は幼児期の全期間を通じて重要であるが、青年期になると弱まり、親とは別の存在に向けられ始める（ボウルビィ, 2000）。それに対して、ペットは成長後も人間の子どもと同様の愛着行動を飼育者に示し続ける（Voith, 1985）。このように、世話をする側とされる113

日本版 General Social Surveys 研究論文集[4] JGSS で見た日本人の意識と行動 JGSS Research Series No.1側という関係にある飼育者とペットがお互いを愛着対象と見なすため、二者の間には親と子どもの関係に似た関係が構築されると本調査では仮定する。
以上の仮定、さらに合衆国及び日本で実施された先行調査（味の素ゼネラルフーズ株式会社, 1996; Albert & Bulcroft, 1988; 杉田, 2002a, 2002b）の結果を基に、今回の調査
では、「子どもがいない人、親離れしつつある青少年期の同居子がいる人、独立して家を出た子どもがいる人にとって、犬は子どもに代わる存在である。従って、これらの人々の犬に対する愛着は強くなる」という仮説を立てる。そして、子どもや同居子の有無及び年齢
は犬に対する愛着度に影響を及ぼす要因であるのか、という観点からデータ分析を行い、その結果を基にこの仮説を検証しながら、子どもとしての犬の役割について考察を加える。
また、本調査では、仮説の検証に加え、子どもや同居子の有無及び年齢別に見た日本人の犬の飼育率に関する分析結果についても提示する。さらに、子どもや同居子の有無以外に、
同居孫、同居親、同居兄弟姉妹の有無が犬に対する愛着度に影響を及ぼすのかという点についても分析を行い、子ども以外の家族の代替としての犬の役割についても検証する。

２．方法
2.1

データ

今回の調査を行うにあたり、Japanese General Social Surveys（JGSS）(2)の第１回本調査である JGSS‑2000（Version 6）と、第２回本調査である JGSS‑2001（Version 4）の合体
データを用いた。JGSS‑2000 は平成 12（2000）年に、JGSS‑2001 は平成 13（2001）年に、層化二段無作為抽出法により全国の 13 大都市を含む計 18 の市町村郡 300 地点から抽出された、20 歳から 89 歳までの男女 4,500 人を対象に、それぞれ実施された。JGSS‑2000 の有効回答者数は 2,893 人（男性 1,318 人、女性 1,575 人）、JGSS‑2001 は 2,790 人（男性 1,283人、女性 1,507 人）であり、有効回答者数の合計は 5,683 人（男性 2,601 人、女性 3,082人）である。

2.2

被験者

JGSS‑2000 並びに JGSS‑2001 では、ペットに関する設問として、現在のペット飼育の有無、現在飼育しているペットの種類、ペットの存在感、一日にペットと過ごす時間（世話を含む）を尋ねている。この内、ペット飼育の有無に関する設問「あなたの家には、現在
ペットがいますか」に対して、「はい」と回答したのは 20 歳から 89 歳までの 2,139 人（男性 989 人、女性 1,150 人：ペット飼育率 37.6％）であり、「いいえ」と回答したのは 20 歳
から 89 歳までの 3,541 人（男性 1,610 人、女性 1,931 人）である(3)。また、「はい」と回答した人にそのペットの種類を尋ねた設問によると、「室外犬」915 人（ペット飼育者の42.8％）、「室内犬」429 人（20.1％）、「猫」605 人（28.3％）、「ウサギやハムスターなどの小型ほ乳類」215 人（10.1％）、「小鳥やニワトリなどの鳥類」216 人（10.1％）、
「熱帯魚や

114

日本版 General Social Surveys 研究論文集[4] JGSS で見た日本人の意識と行動 JGSS Research Series No.1

金魚などの魚類」423 人（19.8％）、「カエル・カメ・トカゲなどの両生類・は虫類」113
人（5.3％）、「昆虫類」36 人（1.7％）(4)、「その他」８人（0.4％）となっている。
JGSS‑2000 並びに JGSS‑2001 では、現在飼育しているペットの種類に関する設問が複数回答となっており、データ分析の結果、複数種のペット飼育者の数は少なくないことが判明している。しかし、本調査でペットの愛着度を表す変数を作成するのに用いたペットの存在感に関する設問（次節参照）については、ペットの種類を特定していないため、複数種のペット飼育者がどのペットを想定して回答したのか不明である。この問題を排除するために、本調査では単一種のペット飼育者を対象とすることが望ましいと判断した。
上記の JGSS‑2000 並びに JGSS‑2001 の結果が示す通り、日本人が現在飼育しているペッ
トの中で犬は最も多く飼われている。そこで、日本の一般家庭におけるペットの存在感が観察でき、他の種類のペットを対象にした場合よりもデータ分析が行いやすいという点を考慮し、今回は犬を調査の対象とした。そして、前章で提示した仮説の検証にあたっては、「犬を飼っている」と回答した 1,295 人（男性 599 人、女性 696 人）から、「犬を飼っているが同時に他の種類のペットも飼っている」と回答した 401 人（男性 186 人、女性 215 人）
を除き、「犬だけを飼っている」と回答した 894 人（男性 413 人、女性 481 人）(5)を被験者
とした。

2.3

犬に対する愛着度

犬に対する愛着度を表わす変数に関しては、複数のペット愛着度スケール（e.g. Staats
et al., 1996）を基に作成された、JGSS‑2000 並びに JGSS‑2001 のペットの存在感を尋ねた設問を用いた。ペットの存在感に関する設問「ペットは、あなたにとってどのような存在ですか」は、「現在ペットを飼っている」と回答した人に対して、「気持ちをなごませてくれる」、「生活にはりあいを与えてくれる」、「孤独感や寂しさを癒してくれる」、「世話をすることで、規則正しい生活ができる」、「ペットは自分を必要としてくれる」、「家族とのコミュニケーションに役立つ」、「生きがいである」、「ペットを通じて人間関係が広がる」の８項目について尋ねている。それぞれの項目には、「強くそう思う（＝１）」、「そう思う（＝２）」、「少しはそう思う（＝３）」、「そうは思わない（＝４）」の４つの選択肢が与えられている。
選択肢の１を４（＝強くそう思う）、２を３（＝そう思う）、３を２（＝少しはそう思う）、
４を１（＝そうは思わない）の数値に置き換え、本調査の被験者である犬の飼育者を対象に８項目の信頼性を分析したところ、クロンバックのアルファ値は 0.92 であった。また、
因子分析の結果、１つの因子が抽出された。これらの結果を受けて、本調査では８項目の合計値を犬に対する愛着度とした。なお、犬に対する愛着度の最小値は８、最大値は 32
であった。

115

日本版 General Social Surveys 研究論文集[4] JGSS で見た日本人の意識と行動 JGSS Research Series No.1

2.4

分析

データ分析を行うにあたり、統計ソフト SPSS（Version 11.5）を使用した。飼育者の年齢、同居世帯人数、同居子数、同居子の年齢による犬の飼育率の分布を見るにあたってはχ 検定を、同居子の有無及び年齢別に見た犬に対する愛着度の平均値の比較には一元分散
2分析を行った。また、性別による犬に対する愛着度の比較には T 検定を行った。同居子の有無及び年齢が犬に対する愛着度に及ぼす影響を調べるにあたっては、重回帰分析を用いた。本調査では、分析を行う上での有意水準値は５％に設定した。

３．結果と考察3.1

同居子の有無と年齢別に見た犬の飼育率

まず、「犬を飼っているが同時に他の種類のペットも飼っている」と回答した人も合わせた犬の飼育者全員を対象に、日本人の犬の飼育率を見ていく。全体では、室外犬と室内犬を合わせて犬を飼っている人は 1,295 人（男性 599 人、女性 696 人）であり、「犬」の飼育率は 22.8％（男性 23.0％、女性 22.6％）である。他の種類のペットの飼育率、すなわ
ち「猫」10.6％、「ウサギやハムスターなどの小型ほ乳類」3.8％、「小鳥やニワトリなどの鳥類」3.8％、「熱帯魚や金魚などの魚類」7.4％、「カエル・カメ・トカゲなどの両生類・は虫類」2.0％、「昆虫類」0.6％、「その他」0.1％(6)と比較すると、犬は最も多く飼育されており、日本人にとって最も人気のあるペットと言える。

図１ 年代別に見た犬の飼育率
％
40

男性
女性
合計

35
30
25
20
15
10

27.9

24.9

23.9

22.5

16.2

18.9

5
23.1

23.5

17.5

16.8

26.7

27.3

28.8

26.7

22.4

22.5

16.5

17.9

0

年代
20代

30代

40代

50代

60代

70歳以上

飼育者の年代別に見ると（図１参照）、犬の飼育率は男女共に 40 代、50 代の人で最も高く、30 代、70 歳以上の人で最も低い（男女共に p<.001）(7)。同居世帯人数別では（図２参照）、男女共に一人暮らしの人の飼育率が最も低く、世帯人数が増えるに従って高くなる（男女共に p<.001）(8)。一人暮らしの世帯の飼育率が最も低い理由として、散歩や餌やり116日本版 General Social Surveys 研究論文集[4] JGSS で見た日本人の意識と行動 JGSS Research Series No.1などの世話にかかる手間や費用、あるいは住宅環境などの面で、犬を飼うことを躊躇する人が多いためではないかと推測される。内閣府（2003）の調査でも、ペットを飼っている
理由の第１位に「家族が動物好きだから」（60.5％）という回答があがっており、ペットが複数世帯人数の家庭で飼育される傾向があることを示している。

図２ 世帯人数別に見た犬の飼育率
％
40

男性
女性
合計

35
30
25
20

35.7
31.6

15
23.8

10

19.9

18.1

5

9.4
5.0

0

7.6

15.4

１人

16.8

２人

23.3

21.5

25.1

３人

24.4

35.4

４人

33.1

35.7

５人

35.7

人数

６人以上

同居世帯人数が多くなるほど犬の飼育率が高くなることが明らかになったが、同居世帯
人数の増加の一因として同居子の数が考えられる。ここで世帯における同居子の存在に注目し、犬の飼育率を見てみる。
「犬を飼っている」と回答した 1,295 人（男性 599 人、女性
696 人）の内、「同居子がいる」(9)と回答したのは 817 人（男性 376 人、女性 441 人）であり、「同居子がいない」と回答したのは 478 人（男性 223 人、女性 255 人）である。同居子の人数別では（図３参照）、犬の飼育率は男女共に同居子がいない人で最も低く、同居子の数が増えるに従って高くなる（男性 p<.001、女性 p<.01）(10)。

図３ 同居子の人数別に見た犬の飼育率
％
40

男性
女性
合計

35
30
25
20
30.8

15
24.1

10

23.3

19.8

5
17.8

18.8

26.8

25.2

27.1

25.0

35.3

32.8

0

人数
０人

１人

２人

117

３人以上

日本版 General Social Surveys 研究論文集[4] JGSS で見た日本人の意識と行動 JGSS Research Series No.1

さらに、同居子の年齢別に犬の飼育率を見てみる。図４は最年少の同居子の年齢を「０歳から６歳」、「７歳から 12 歳」、「13 歳から 18 歳」、「19 歳から 24 歳」、「25 歳以上」に分類した犬の飼育率を表している(11)。男女共に犬の飼育率は同居子の年齢が上がるにつれて高くなる傾向があり、０歳から６歳の同居子がいる人で最も低く、19 歳から 24 歳の同居子がいる人で最も高い（男女共に p<.001）。旭化成・共働き家族研究所（1996）が行った調査によると、ペットを飼い始めた理由として、「子どもがほしがったので」（48.1％）、「子どもの成長や情操教育によいから」（27.2％）が第１位と第３位にあがっており、「子どものため」にペットを飼ったという回答（49.5％）が「家族全体のため」（26.4％）、「夫のため」（11.1％）、「妻のため」（7.3％）という回答を上回っている。同様に、内閣府（2003）の調査報告でも、「子どもの情操教育のため」（21.6％）という項目がペットを飼っている理由の上位にあがっている。これらの調査結果並びに本調査の分析結果から、乳幼児がいる家庭では犬を飼う機会は少ないが、子どもが就学年齢に達すると、その子どものために犬を飼い始めるため、同居子の年齢が上がるにつれて犬の飼育率が高くなるものと推察される。

図４ 同居子の有無と年齢別に見た犬の飼育率
％
40

男性
女性
合計

35
30
25
20
26.3

10
5

33.8

31.7

15
18.8

23.8
18.3

18.1

17.1 17.8

13.5 15.9

14.0
13.0 13.6

34.2 25.6

33.3 32.5

34.4 34.1

29.1 27.4

2歳

8歳

い
い
いな
いな
もは
して
同居
子ど
が
が
る
いる
はあ
もは
経験
子ど
既婚

20.2 21.8

0
歳
～６
０歳

～1
７歳

～1
13 歳

～2
19 歳

4歳

25 歳

以上

未婚

また、図４は「同居子がいない」と回答した 478 人（男性 223 人、女性 255 人）について、「子どもはいるが同居していない」（233 人：男性 102 人、女性 131 人）、「婚姻経験はあるが子どもはいない」（61 人：男性 25 人、女性 36 人）、「未婚」（184 人：男性 96 人、女性 88 人）(12)に分類した結果についても提示している。同居子がいる人と比較すると、いずれも飼育率は高くはない。しかし、この３つを比較すると、男女共に未婚者の飼育率が最も高い（男女共に p<.001）。これは、未婚の回答者自身がその世帯の中で犬を飼うきっかけとなった子どもの位置を占めているからかもしれない。
「未婚」と回答した人の中では

118

日本版 General Social Surveys 研究論文集[4] JGSS で見た日本人の意識と行動 JGSS Research Series No.1

20 代の占める割合が 75.0％（138 人）と最も多く(13)、親と同居している割合も 20 代が75.6 ％（130 人）と最も多い(14)。このように、親と同居している 20 代が多くを占める未婚者の場合、自分自身が犬を飼うきっかけになった可能性も考えられるであろう。
犬の飼育率を飼育者の年代別に見ると、40 代、50 代の人の飼育率が最も高いという結果が得られたが、これは最年少の同居子の年齢別に見た犬の飼育率、すなわち 13 歳から18 歳、19 歳から 24 歳の同居子がいる人の飼育率が最も高いという結果にほぼ比例している。図５は「同居子がいる」と回答した人の年代別に最年少の同居子の年齢が占める割合を示しており(15)、この図から 40 代、50 代の人の同居子の年齢は、13 歳から 18 歳、19 歳
から 24 歳の割合が多いことがわかる。このことから、前述の味の素ゼネラルフーズ株式会
社（1996）による調査において、ペットを「子ども」と回答する割合が特に多いと報告された 40 代と 50 代の人には、犬の飼育率が高いと共に、精神的、物理的に親離れしつつある青少年期の 13 歳から 24 歳の同居子がいる割合が多いという特徴が見られる。

図５ 年代別に見た同居子の年齢の割合
％
100
93.4

80
60

０歳～６歳
７歳～12歳
13歳～18歳
19歳～24歳
25歳以上

46.4
47.7

47.7

40

41.1

38.5
26.8

20

16.5

17.0
4.5

0

0.0

0.0

30代

6.3
3.6

40代

3.0

0.9

50代

5.1
0.0

0.7
0.7

60代

以上の犬の飼育率に関する結果を総合すると、同居世帯人数及び同居子数が多いという条件に加えて、13 歳から 24 歳の同居子がいる 40 代と 50 代の人に、犬は多く飼われていると言えよう。では、同居子の有無、あるいはその年齢によって飼育者の犬に対する愛着度に差は見られるのであろうか。次節では、「犬だけを飼っている」と回答した人を対象に、同居子の有無及び年齢別に犬に対する愛着度の平均値を比較する。

3.2

同居子の有無と年齢別に見た犬に対する愛着度「犬だけを飼っている」と回答した 894 人（男性 413 人、女性 481 人）の内、「同居子がいる」と回答したのは 533 人（男性 243 人、女性 290 人）である。その人たちを最年少の同居子の年齢で分類すると、「０歳から６歳」が 47 人（男性 19 人、女性 28 人）、「７歳か119日本版 General Social Surveys 研究論文集[4] JGSS で見た日本人の意識と行動 JGSS Research Series No.1

ら 12 歳」が 66 人（男性 41 人、女性 25 人）、「13 歳から 18 歳」が 95 人（男性 39 人、女性 56 人）、「19 歳から 24 歳」が 87 人（男性 45 人、女性 42 人）、「25 歳以上」が 238 人（男「同居子がいない」と回答したのは 361 人（男性性 99 人、女性 139 人）である(16)。また、
170 人、女性 191 人）であり、その内訳は「子どもはいるが同居していない」が 178 人（男性 77 人、女性 101 人）、「婚姻経験はあるが子どもはいない」が 51 人（男性 19 人、女性
32 人）、「未婚」が 132 人（男性 74 人、女性 58 人）である。
犬に対する愛着度を男女で比較すると、全体では男性（19.7）よりも女性（22.2）の方が平均値は高い（p<.001）(17)。この点を踏まえ、性別による違いを想定して男女別に分散分析を行い、犬に対する愛着度の平均値を比較した。表１は同居子の有無及び年齢に関する上記の変数を独立変数として行った分散分析の結果、並びに犬に対する愛着度の平均値を表している。

表１ 犬に対する愛着度の平均値と分散分析の結果
男性

女性

平均値

(N)

平均値

(N)

０‑６歳

19.3

(17)

21.1

(28)

７‑12 歳

19.1

(39)

19.9

(25)

13‑18 歳

20.2

(38)

22.2

(56)

19‑24 歳

19.3

(42)

22.4

(41)

25 歳以上

20.0

(93)

20.7

(125)

子どもはいるが

18.8

(71)

22.9

(96)

22.4

(18)

25.1

(30)

同居していない
婚姻経験はあるが子どもはいない
未婚

20.0

(73)

24.6

(56)

合計

19.7

(391)

22.2

(457)

DF

7

7

F

1.1

4.4***

注：***p<.001

分析の結果、男性では、婚姻経験はあるが子どもはいない人の犬に対する愛着度（22.4）が最も高く、反対に最も低いのが子どもはいるが同居していない人（18.8）であるものの、犬に対する愛着度に子どもや同居子の有無及び年齢による有意差は見られない。一方、有意差が見られる女性では（p<.001）、婚姻経験はあるが子どもはいない人の犬に対する愛着度（25.1）が最も高く、続いて未婚者（24.6）、子どもはいるが同居子はいない人（22.9）となっており、総体的に「同居子がいない」と回答した人の平均値が高い。これに対して、女性で犬に対する愛着度が最も低いのは、７歳から 12 歳の同居子がいる人（19.9）、25 歳
以上の同居子がいる人（20.7）である。さらに、テュ−キーの多重比較検定によると、女性飼育者については、７歳から 12 歳の同居子がいる人と婚姻経験はあるが子どもはいない

120

日本版 General Social Surveys 研究論文集[4] JGSS で見た日本人の意識と行動 JGSS Research Series No.1

人（p<.05）、７歳から 12 歳の同居子がいる人と未婚者（p<.05）、25 歳以上の同居子がいる人と婚姻経験はあるが子どもはいない人（p<.01）、25 歳以上の同居子がいる人と未婚者（p<.001）の犬に対する愛着度に優位差が見られる。
以上、犬に対する愛着度の平均値を比較した結果、男性では同居子の有無及び年齢による差は見られないが、女性では同居子、特に７歳から 12 歳と 25 歳以上の同居子がいる人に比べて、子どもがいない人の犬に対する愛着度が高い傾向が観察される。筆者による先行調査（2002a, 2002b）では、同居子の年齢が上がるにつれて女性飼育者のペットの存在感、あるいはペットに対する愛着度は高くなるという結果が得られた。しかし、被験者の条件が異なる今回の分析結果からは、女性飼育者の犬に対する愛着度に同居子の年齢による差は見られず、同居子の年齢よりも、子どもあるいは同居子の有無が犬に対する愛着度に影響を及ぼす要因として重要である様子がうかがえる。次節では、他の要因をコントロールした上で、飼育者の同居子の有無及び年齢は犬に対する愛着度に影響を及ぼすのかという観点からデータ分析を行い、その結果を基に仮説の検証を行う。

3.3

同居子の有無と年齢が犬に対する愛着度に及ぼす影響

飼育者の同居子の有無及び年齢は犬に対する愛着度に影響を及ぼす要因であるのか。これを検証するために、男女別に回帰分析を行った（表２、表３参照）。モデル１は、「年齢」、「市群規模（０＝13 大都市以外の市町村、１＝13 大都市）」、「就業の有無（０＝なし、１＝あり）」、「住居形態（０＝集合住宅、１＝一戸建て）」、「世帯収入（１＝平均よりかなり少ない、２＝平気より少ない、３＝ほぼ平均、４＝平均より多い、５＝平均よりかなり多い）」、「社会階層（１＝下、２＝中の下、３＝中の中、４＝中の上、５＝下）」、「配偶者の有無（０/１）」、「配偶者との離死別経験の有無（０/１）」(18)、「同居世帯人数」という、被験者の属性に関する変数を独立変数として投入した結果である。モデル２は、モデル１から「同居世帯人数」を除き、「子どもの有無（０/１）」を加えた結果である。モデル３は、子どもを同居子と別居子に分類し、モデル２の「子どもの有無」に代わり、「同居子の有無（０/１）」と「別居子の有無（０/１）」(19)を加えた結果である。モデル４は、モデル３から「同居子の有無」を除き、「０歳から６歳の同居子の有無（０/１）」、「７歳から 12 歳の同居子の有無（０/１）」、「13 歳から 18 歳の同居子の有無（０/１）」、「19 歳から 24 歳の同居子の有無（０/１）」、「25 歳以上の同居子の有無（０/１）」という、同居子の年齢を５つに分類した変数を加えた結果である。モデル５は、モデル４に「同居孫の有無（０/１）」、「同居親の有無（０/１）」、「同居兄弟姉妹の有無（０/１）」を加えた結果である。
分析の結果、次のことが明らかになった。まず、男性については（表２参照）、モデル
１では、いずれの変数についても犬に対する愛着度への有意な影響は見られない。モデル
２では、住居形態と子どもの有無が犬に対する愛着度に影響を及ぼし、一戸建て居住者に比べて集合住宅居住者の方が（p<.05）、子どもがいる人に比べて子どもがいない人の方が121

日本版 General Social Surveys 研究論文集[4] JGSS で見た日本人の意識と行動 JGSS Research Series No.1

表２

年齢

男性に関する重回帰分析の結果
モデル１

モデル２

モデル３

モデル４

β

β

β

β

モデル５
β

‑.03

.01

.09

.01

‑.04

市群規模

.04

.04

.04

.03

.02

就業の有無

‑.04

‑.04

‑.03

‑.04

‑.05

住居形態

‑.10

‑.11*

‑.11*

‑.13*

‑.10

世帯収入

.00

‑.02

‑.02

‑.01

.01

社会階層

.04

.06

.04

.04

.02

配偶者の有無

‑.10

.15

‑.00

.07

‑.06

配偶者との離死別経験の有無

‑.01

.07

.01

.03

‑.01

同居世帯人数‑.02‑.20*

子どもの有無同居子の有無.00

別居子の有無‑.17*‑.19**‑.17*

０歳から６歳の同居子の有無

‑.05

‑.03

７歳から 12 歳の同居子の有無

‑.08

‑.07

13 歳から 18 歳の同居子の有無

.05

.05

19 歳から 24 歳の同居子の有無

‑.03

‑.01

25 歳以上の同居子の有無

.04

.08

同居孫の有無‑.10

同居親の有無‑.16*

同居兄弟姉妹の有無‑.07

Adjusted R

2

F

.01

.01

.01

.01

.03

1.27

1.32

1.43

1.33

1.68*

モデル５

注：*** p<.001、** p<.01、* p<.05

表３

女性に関する重回帰分析の結果
モデル１

モデル２

モデル３

モデル４

β

β

β

β

β

年齢

‑.01

.07

.08

.06

.08

市群規模

.06

.07

.06

.06

.05

就業の有無

.04

.04

.04

.03

.04

住居形態

‑.04

‑.07

‑.06

‑.07

‑.06

世帯収入

‑.02

.03

.03

.04

.03

社会階層

‑.08

.07

.07

.06

.07

配偶者の有無‑.20**

‑.00

‑.08

‑.07

‑.11

配偶者との離死別経験の有無

‑.17*

‑.00

‑.05

‑.02

‑.06

同居世帯人数‑.21***

‑.13*

‑.14*

０歳から６歳の同居子の有無

‑.11

‑.09

７歳から 12 歳の同居子の有無‑.16**‑.15**

13 歳から 18 歳の同居子の有無

‑.09

‑.08

19 歳から 24 歳の同居子の有無

‑.06

‑.06

25 歳以上の同居子の有無‑.19**‑.15*‑.24**

子どもの有無同居子の有無‑.19***

別居子の有無‑.13*

同居孫の有無‑.08

同居親の有無‑.12

同居兄弟姉妹の有無.08

Adjusted R

2

F

.06

.04

.05

.05

.06

4.14***

3.02**

3.22***

2.64**

2.52***

注：*** p<.001、** p<.01、* p<.05

122日本版 General Social Surveys 研究論文集[4] JGSS で見た日本人の意識と行動 JGSS Research Series No.1

（p<.05）、犬に対する愛着度は高い。子どもを同居子と別居子で分類したモデル３では、同居子の有無は犬に対する愛着度に影響を及ぼさないが、別居子の有無は影響を及ぼし、別居子がいる人に比べて別居子がいない人の方が犬に対する愛着度は高い（p<.05）。また、同居子の年齢を５つに分類した変数を加えたモデルでは、いずれの年齢の同居子の有無も犬に対する愛着度に影響を及ぼさない。このモデル２、モデル３、モデル４の結果から、子どもがいることは犬に対する愛着度を低くする要因であり、さらに同居子あるいは特定の年齢の同居子がいることによってではなく、別居子がいることによって犬に対する愛着度が低くなることが示唆される。同居孫、同居親、同居兄弟姉妹の有無を加えたモデル５
では、同居孫や同居兄弟姉妹の有無は犬に対する愛着度に影響を及ぼさないが、同居親の有無は影響を及ぼし、同居親がいる人に比べて同居親がいない人の方が犬に対する愛着度は高い（p<.05）。
女性については（表３参照）、モデル１では、同居世帯人数、配偶者の有無、配偶者との離死別の有無が犬に対する愛着度に影響を及ぼし、同居世帯人数の多い人に比べて同居世帯人数の少ない人の方が（p<.001）、配偶者がいる人に比べて配偶者がいない人の方が（p<.01）、離死別により現在配偶者がいない人に比べて配偶者との離死別経験がない人の方が（p<.05）、犬に対する愛着度は高い。これに対して、子どもの有無を加えたモデル２
では、配偶者の有無並びに配偶者との離死別の有無は、共に犬に対する愛着度に影響を及ぼさない。一方、子どもの有無は犬に対する愛着度に影響を及ぼし、子どもがいる人に比べて子どもがいない人の方が犬に対する愛着度は高い（p<.01）。このモデル１とモデル２の結果から、配偶者がいるかどうか、あるいは既婚か未婚かではなく、結婚して子どもができたこと、すなわち現在子どもがいることが犬に対する愛着度を低くする要因であると言える。
同居子の有無と別居子の有無を加えたモデル３では、その両方が犬に対する愛着度に影響を及ぼし、同居子がいる人に比べて同居子がいない人の方が（p<.001）、別居子がいる人に比べて別居子がいない人の方が（p<.05）、犬に対する愛着度は高い。さらに、同居子の年齢を加えたモデル４では、０歳から６歳、13 歳から 18 歳、19 歳から 24 歳の同居子の有無は犬に対する愛着度に影響を及ぼさない。しかし、７歳から 12 歳及び 25 歳以上の同居子の有無は影響を及ぼし、この結果及びモデル３の同居子の有無に関する結果から、７歳から 12 歳（p<.01）、25 歳以上（p<.01）の同居子の存在が犬に対する愛着度を低くする要因であることがわかる。モデル５では、同居孫、同居親、同居兄弟姉妹の有無のいずれも犬に対する愛着度への有意な影響は見られない。
以上の分析結果を基に、「子どもがいない人、親離れしつつある青少年期の同居子がいる人、独立して家を出た子どもがいる人にとって、犬は子どもに代わる存在である。従って、これらの人々の犬に対する愛着は強くなる」という仮説を、「子どもがいない人」、「親離れしつつある青少年期の同居子がいる人」、「独立して家を出た子どもがいる人」という123

日本版 General Social Surveys 研究論文集[4] JGSS で見た日本人の意識と行動 JGSS Research Series No.1

３つの視点から検証する。
まず、特に女性で、既婚の有無に関係なく、子どもがいる人よりも子どもがいない人の犬に対する愛着度の方が高いという結果は、子どもがいない人にとって犬の存在感は愛着対象として重要であることを示している。子どもがいない夫婦やゲイのカップルがペットを「子ども」あるいは「赤ん坊」と呼び、可愛がることについては、海外の研究者（e.g. Beck
& Katcher, 1996; Cain, 1983; Veevers, 1985）によって報告されている。では、未婚者についてはどうなのであろうか。内閣府（2003）が 2,202 人を対象に実施したペットに対する意識調査によると、ペットを飼うことの良い点として、27.2％の人が「育てることが楽しい」と回答しており、年代別では、20 代（31.6％）、30 代（32.5％）、40 代（31.5％）、
50 代（29.0％）の割合が多いことが報告されている。この調査報告では各年代の既婚者及び子どもの有無の割合は不明であるが、20 代から 50 代の各年代の割合に大きな差は見られないことから、未婚者の割合が多い若い世代においても、ペットを通じて擬似的子育てが行われている様子がうかがえる。この調査結果を参考にすると、中高年の子どもがいない夫婦に限らず、未婚で子どもがいない若い世代の人も、仮想の子どもとして犬を育てる
ことを楽しみつつ、犬に対する愛着を深めているものと推察される。
次に、親離れしつつある青少年期の同居子がいる人に関する分析結果を見ていく。同居
子の有無及び年齢が犬に対する愛着度に影響しないという結果が得られた男性飼育者にとって、成長した子どもの代わりに犬が愛着対象となるとは言い難い。女性については、７
歳から 12 歳、25 歳以上の同居子の存在は犬に対する愛着度を低くする要因であることが判明したものの、精神的にも物理的にも親離れしつつある年齢に相当する 13 歳から 24 歳の同居子の有無は犬に対する愛着度に影響を及ぼさず、その年齢の同居子がいる人の犬に対する愛着度は高くなるわけではない。味の素ゼネラルフーズ（1996）の調査では、13 歳
から 24 歳の同居子を持つ割合が多い 40 代、50 代の人が特にペットを「子ども」と表現する傾向があるという結果が報告された。しかし、犬に対する愛着度に着目した本調査では、同居子の年齢だけでなく、被験者の年齢についても犬に対する愛着度への有意な影響は見られず(20)、この年代の人が特に犬に強い愛着を持っているわけではないという結果が得られた。従って、同居子がいる女性飼育者に関しても、親離れしつつある子どもの代わりに犬に愛着を持つとは言えないであろう。
独立して家を出た子どもがいる人については、別居子の有無が犬に対する愛着度に及ぼす影響という点から考える。子どもがいない人に比べて子どもがいる人の犬に対する愛着度が低くなる要因として、男女共に別居子の存在が関わっていることが分析結果から明らかになった。本調査の被験者である犬飼育者の最年少の別居子の年齢は３歳から 69 歳であり、その内 19 歳以上が 95％以上を占めていることから(21)、進学や就業、結婚をきっかけに独立、家族と別居した場合が多いと推測される。そのように独立、別居した子どもの代わりに犬が愛着対象となるのであれば、別居子がいない人に比べて別居子がいる人の方が124

日本版 General Social Surveys 研究論文集[4] JGSS で見た日本人の意識と行動 JGSS Research Series No.1

犬に対する愛着度は高くなることが期待される。しかし、その反対に、別居子がいる人の方が犬に対する愛着度は低いという今回の分析結果から判断すると、独立して家を出た子どもがいる人にとって犬は愛着対象となるとは言えない。Albert & Bulcroft（1988）は子どもが家を出て同居子がいない状態のempty nest

を対象に調査を行ったのに対して、

本調査では同居子がいる場合も含めた別居子がいる人を対象にした。このような違いはあるものの、本調査の分析結果は、子どもが独立して家を出てしまっている夫婦のペットに対する愛着度は高いという、Albert & Bulcroft（1988）調査結果とは対照的である。
以上、回帰分析の結果を検討した結果、「子どもがいない人、親離れしつつある青少年期の同居子がいる人、独立して家を出た子どもがいる人にとって、犬は子どもに代わる存在である。従って、これらの人々の犬に対する愛着は強くなる」という仮説は成り立たない。すなわち、今回の調査では、子どもがいない人の犬に対する愛着度は高く、犬は愛着対象として子どもの代役を担う可能性が考えられるものの、親離れしつつある青少年期の同居子がいる人や独立して家を出た子どもがいる人についてはそうではない、という結論が導かれた。この結論は、筆者が行った先行調査（2002a, 2002b）で得られた、特に女性のペット飼育者で子どもがいない人や親離れしつつある年齢の子どもを持つ人は、子どもの代替としてペットに愛情を注ぐ傾向がある、という結論とは異なる。これは、先行調査
ではペット全体の飼育者を対象としたのに対して、本調査では犬だけを飼っている人を対象としたこと、さらに先行調査では飼育者の同居子の有無及び年齢別にペットの存在感、あるいはペットに対する愛着度の平均値を比較するにとどまったのに対して、本調査では同居子の有無及び年齢は犬に対する愛着度に影響を及ぼす要因であるのか、という観点か
らデータ分析を行ったことによるところが大きいと推察される。
仮説の検証以外にも、データ分析の結果から、犬に対する愛着度に影響を及ぼす要因が性別によって異なり、男性では住居形態や同居親の有無が、女性では同居世帯人数が犬に対する愛着度に影響を及ぼすという知見を得た。男性飼育者では同居親がいる人に比べて同居親がいない人の方が犬に対する愛着度は高いという結果からは、男性にとって犬は親の存在に代わる愛着対象となる可能性が示唆される。Veevers（1985）は、その論文の中で、親の代替としてのペットの役割に言及している。ただし、それは、子どもの社会化や自己確立の過程にペットが貢献するという観点から述べられたものであり、大人にとってもペットは親の役割を果たすというものではない。成人男性にとって犬は親の代わりとなるのか。この点に関しては今回の分析結果のみから結論を出すことを控え、日本の文化的背景
や人間関係の特徴なども視野に入れつつ、調査を重ねていく必要があると思われる。
女性飼育者では同居世帯人数が犬に対する愛着度に影響を及ぼし、同居世帯人数が増えるに従って犬に対する愛着度が低くなる。この結果は女性にとって同居世帯人数という要因が重要であることを示すと同時に、具体的にどの世帯構成員の人数が影響しているのかという課題を提示している。今回の調査では、世帯構成員の人数ではなく、その有無に着125

日本版 General Social Surveys 研究論文集[4] JGSS で見た日本人の意識と行動 JGSS Research Series No.1

目して分析を行ったため、この課題に対して解答を出すことはできない。しかし、女性飼育者の世帯構成員の中で同居子の有無のみが犬に対する愛着度に影響を及ぼすことから、同居子の数の影響が可能性として疑われる。この点についても今後の調査を通じて解明していくことで、子どもとしての犬の役割についてより詳しい知見が得られるのではないかと考える。

４．おわりに同居子の有無及び年齢と犬に対する愛着度の関係から家庭における犬の役割を検証した本調査の結果からは、子どもがいる飼育者にとって犬は成長した子どもの代役を担っているとは言えない。しかし、子どもがいない飼育者にとって犬は子どもに代わる存在とな
りうることが確認された。ただし、この調査結果を導いた今回の分析過程において、被験者自身がその犬を飼っているのか、被験者自身がその犬の世話に携わっているのか、といった要因は考慮されていない。JGSS‑2000 並びに JGSS‑2001 のペットに関する設問にはこれらの設問が含まれていないため、分析を行うことは不可能なのであるが、飼育者の犬に対する愛着、そして子どもとしての犬の存在感というものを考える際に、これらの要因は重要な位置を占めるものと考える。この点を、本調査の補足すべき点、及び今後研究を進めていく上での大きな課題の１つとして挙げておく。
アメリカ・ペット・フード協会（野生社, 2002 から引用）が 1998 年に６歳から 62 歳の
男女 100 人を対象に実施したアンケート調査によると、ペットを表現するのに、80％の人が「家族」という言葉を選択し、本来の呼び方である「ペット」という言葉を選択した人の割合は 18％にしかすぎなかった。また、朝日新聞社（2000）が 1100 人を対象に実施した調査では、割合としては多くないものの、6.7％の人が老後を共に過ごしたい相手として「ペット」を選択した。これらの調査結果は、日本人にとってペットは単なる動物以上の存在、人と対等視される存在になりつつあることを如実に表している。日本では今後、社会の少子高齢化が進むことが予想される。この現状を踏まえて、家族としてのペットの役
割、さらに現代人がペットに何を求めているのかという点を実証的に解明することが必要であろう。そのためにも、日本人を対象にした研究のこれからの進展が期待される。

[注](1) 本調査は、平成 15 年度大阪商業大学研究奨励助成費を受けて行ったものである。
(2) 日本版 General Social Surveys（JGSS）は、大阪商業大学比較地域研究所が、文部科学省から学術フロンティア推進拠点としての指定を受けて（1999-2003 年度）、東京大学社会科学
研究所と共同で実施している研究プロジェクトである（研究代表：谷岡一郎・仁田道夫、
代表幹事：佐藤博樹・岩井紀子、事務局長：大澤美苗）。東京大学社会科学研究所附属日本社会研究情報センターSSJ データアーカイブがデータの作成と配布を行っている。

126

日本版 General Social Surveys 研究論文集[4] JGSS で見た日本人の意識と行動 JGSS Research Series No.1

[二次分析]にあたり、東京大学社会科学研究所附属日本社会研究情報センターSSJ デー
タ・アーカイブから[「生活と意識についての国際比較調査 第１回本調査（JGSS‑2000）」
並びに「生活と意識についての国際比較調査 第２回本調査（JGSS‑2001）」（大阪商業大学
比較地域研究所

東京大学社会科学研究所）]の個票データの提供を受けました。

(3) 無回答者数は３人（男性２人、女性１人）である。
(4) JGSS‑2001 のペットの種類を尋ねた設問には、JGSS‑2001 では無かった「昆虫類」の選択肢が新たに加えられている。
「昆虫類」36 人（1.7％）という数値は、筆者が JGSS‑2000 の選択肢「その他」（９人）の記述回答に含まれていた昆虫類の回答（６人）をリコーディ
ングし、JGSS‑2000 のデータに「昆虫類」という選択肢を加えた結果に基づいている。また、それに伴い、JGSS‑2000 の「その他」の選択肢の回答者数は３人となっている。
(5) この内、室外犬のみ飼っているのが 575 人（男性 279 人、女性 296 人）、室内犬のみ飼っているのが 297 人（男性 126 人、女性 171 人）、室外犬と室内犬の両方を飼っているのが22 人（男性８人、女性 14 人）である。JGSS‑2000 並びに JGSS‑2001 のペットの種類を尋ねた設問では、犬に関する選択肢は「室外犬」と「室内犬」に分類されている。室外犬と室内犬では、接する時間や飼育条件、個体の大きさなどが異なるため、本来ならば両者を分けて分析を行うべきであろう。しかし、そうした場合、被験者数がさらに限定され、データ分析が困難になることが予測されたため、本調査では室外犬と室内犬を合わせて調査対象とした。
(6) 犬以外のペット飼育率の男女比は、「猫」男性 10.3％（267 人）、女性 11.0％（338 人）、「ウ
サギやハムスターなどの小型ほ乳類」男性 3.7％（95 人）、女性 3.9％（120 人）、「小鳥やニワトリなどの鳥類」男性 4.2％（110 人）、女性 3.4％（106 人）、「熱帯魚や金魚などの魚類」男性 8.1％（210 人）、女性 6.9％（213 人）、「カエル・カメ・トカゲなどの両生類・は虫類」男性 1.6％（41 人）、女性 2.3％（72 人）、「昆虫類」男性 0.6％（15 人）、女性 0.7％
（21 人）、「その他」男性 0.2％（５人）、女性 0.1％（３人）である。
(7) 人数の内訳は、20 代が 170 人（男性 81 人、女性 89 人）、30 代が 136 人（男性 64 人、女性 72 人）、40 代が 261 人（男性 117 人、女性 144 人）、50 代が 333 人（男性 163 人、女性
170 人）、60 代が 234 人（男性 110 人、女性 124 人）、70 歳以上が 161 人（男性 64 人、女性 97 人）である。
(8) 人数の内訳は、一人暮らしが 33 人（男性９人、女性 24 人）、２人が 245 人（男性 109 人、
女性 136 人）、３人が 268 人（男性 133 人、女性 135 人）、４人が 298 人（男性 138 人、女性 160 人）、５人が 225 人（男性 99 人、女性 126 人）、６人以上が 226 人（男性 111 人、
女性 115 人）である。
(9) 本調査では、同居子には実子だけでなく、義理の子どもも含まれている。
(10) 人数の内訳は、同居子数１人が 422 人（男性 187 人、女性 235 人）、２人が 270 人（男性128 人、女性 142 人）、３人以上が 125 人（男性 61 人、女性 64 人）である。

127

日本版 General Social Surveys 研究論文集[4] JGSS で見た日本人の意識と行動 JGSS Research Series No.1

(11) 犬飼育者の最年少の同居子の年齢は０歳から 64 歳である。人数の内訳は、「０歳から６
歳」が 81 人（男性 34 人、女性 47 人）、「７歳から 12 歳」が 109 人（男性 64 人、女性 45人）、「13 歳から 18 歳」が 147 人（男性 68 人、女性 79 人）、「19 歳から 24 歳」が 134 人（男性 63 人、女性 71 人）、「25 歳以上」が 345 人（男性 146 人、女性 199 人）である。同居子の年齢に関して無回答者が１人（男性）いるため、合計数は「同居子がいる」と回答した 817 人から１人を除いた 816 人となっている。
(12) JGSS‑2000 並びに JGSS‑2001 のデータでは、未婚者全員が「子どもはいない」と回答した。
(13) 未婚者の年齢は 20 歳から 84 歳である。未婚者の割合は、30 代が 17.9％（33 人）、40 代が 3.8％（７人）、50 代が 1.6％（３人）、60 代が 1.1％（２人）、70 歳以上が 0.5％（１人）となっている。
(14) 親と同居している人の割合は、30 代が 19.2％（33 人）、40 代が 4.1％（７人）、50 代が1.2％（２人）、60 代と 70 歳以上が共に０％（０人）である。
(15) 人数の内訳は、20 代が 22 人（男性９人、女性 13 人）、30 代が 88 人（男性 35 人、女性
53 人）、40 代が 224 人（男性 97 人、女性 127 人）、50 代が 231 人（男性 122 人、女性 109人）、60 代が 137 人（男性 72 人、女性 65 人）、70 歳以上が 114 人（男性 40 人、女性 74人）である。なお、20 代と 70 歳以上の犬飼育者について、最年少の同居子の年齢が「０歳から６歳」と「25 歳以上」がそれぞれ 100％となっているため、図５からは省いた。
(16) 犬だけを飼っている人の最年少の同居子の年齢は０歳から 64 歳である。
(17) 飼育者の同居子の有無及び年齢の分類ごとに男女の平均値を比較すると、19 歳から 24 歳の同居子がいる人（p<.05）、子どもはいるが同居子はいない人（p<.001）、未婚者（p<.001）
で、男性よりも女性の方が犬に対する愛着度は高い。
(18) 「配偶者との離死別経験の有無」に「ある」と回答した人は、既婚経験はあるが、離別
あるいは死別のため現在配偶者がいない人である。それに対して、「配偶者の有無」に「ある」と回答した人は、既婚で現在配偶者がいる人である。
(19) 本調査では、別居子には家族と完全に別居している子どもだけでなく、単身赴任、学業、入院、福祉施設などに入所しているなどの理由で、一時的に別居している子どもも含まれている。
(20) 年代別に犬に対する愛着度の平均値を比較した分散分析の結果においても、男女共に有意差は見られなかった。
(21) 年齢が分かっている別居子 466 人の内、18 歳以下は 23 人、19 歳以上は 443 人である。

[参考文献]
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