お客様向け資料

スパークス・アセット・マネジメント株式会社

スパークス･プレミアム･日本超小型株式ファンド
愛称:価値発掘【運用実績】

マンスリーレポート
基準日
2021年7月30日【基準価額・純資産総額の推移】

過去のパフォーマンス(%)

直近の分配実績（円）

基準価額
21,623 円

MSCI Japan
Micro Cap指数(配当込み)

ファンド

解約価額
21,515 円

純資産総額132.93 億円

過去1ヵ月間

-0.92

-1.41

第8期 2019/7/22

100

過去3ヵ月間3.93

1.64

第9期 2020/1/22

100 ※基準価額がハイ・ウォーター・マークを超えると実績報酬が発生します。詳し

過去6ヵ月間12.78

8.79 第10期 2020/7/22

100 ※当該ハイ・ウォーター・マークは、当ファンドの毎計算期間末（毎年1月22日

過去1年間

43.90

28.45 第11期 2021/1/22

150

過去3年間

16.80

9.85 第12期 2021/7/26

180

設定来

132.3485.64 設定来累計

1,330

資産種類
株式
投資信託証券その他株式関連証券

現金その他【株式規模別構成】

比率(％）
91.9
0.0
0.0
8.1

株式規模
超小型株
小型株
中型株
大型株

※比率は対純資産総額【株式市場別構成】
市場
比率(％）
東証1部
60.5
ジャスダック
12.4
東証マザーズ
11.8
東証2部
7.2
その他市場
0.0
株式組入比率91.9

21,651 円

くは投資信託説明書（交付目論見書）をご覧ください。

※決算期に収益分配があった場合のファンドのパフォーマンスは分配
金（税金控除前）を再投資することにより算出される収益率です。
従って実際の投資家利回りとは異なります。

【資産別構成】

ハイ･ウォーター･マーク

比率(％）
79.7
12.2
0.0
0.0

※比率は対純資産総額※「株式規模」はスパークス・アセット・マネジメント
により次のとおり定義
超小型株
時価総額合計の下位2％以下
小型株
時価総額合計の下位15％～2％
中型株
時価総額合計の下位30％～15％
大型株
時価総額合計の上位70％以上

および7月22日、休日の場合は翌営業日）に更新される場合があります。詳し
くは委託会社にお問い合わせください。

※2015年9月29日（設定日前営業日）を10,000として指数化

24,000(億円)

500

純資産総額（右軸）22,000

分配金再投資基準価額（左軸）20,000400

MSCI Japan Micro Cap指数（配当込み）(左軸)

18,000300

基準価額（左軸）

16,000200

14,00012,000100

10,000
8,000
15/09

0
16/09

17/09

18/09

19/09

20/09

※当ファンドはMSCI Japan Micro Cap指数（配当込み）に連動するものではありません。
※過去の実績は将来の運用成果を示唆あるいは保証するものではありません。
※基準価額は、信託報酬等控除後です。

※比率は対純資産総額【株式業種別構成 上位10業種（％）】
14.0
12.0
10.0
8.0
6.0
4.0
2.0
0.0

サービ 電気機 小売業 卸売業
ス業
器
11.4
10.8
9.4
8.9

化学
8.3

(銘柄総数：77銘柄)【組入有価証券 上位10銘柄】

輸送用 情報・
機器 通信業
7.2
6.0

機械
6.0

不動産 精密機
業
器
4.1
2.7

1
2
3
4
5
6
7
8
9
10

銘柄
ＵＬＳグループ
シグマ光機
白銅
ミタチ産業
エンビプロ・ホールディングス

コメ兵ホールディングス
トレックス・セミコンダクター
丸文
エフテック
オカダアイヨン

市場
JQ
JQ
東1
東1
東1
東2
東1
東1
東1
東1

業種
情報・通信業
精密機器
卸売業
卸売業
鉄鋼
小売業
電気機器
卸売業
輸送用機器
機械

比率(％）
2.1
2.0
2.0
2.0
1.9
1.9
1.8
1.7
1.7
1.7

※略称は下記の取引市場を指します。
※比率は対純資産総額
東1：東証1部、東2：東証2部、ﾏｻﾞｰｽﾞ：東証マザーズ、JQ：JASDAQ※比率は対純資産総額※上記記載のうち、純資産総額に対する比率については、マザーファンドへの投資を通じて実質的に投資している各投資資産の時価残高を含めて算定しています。
■当資料は販売用資料としてスパークス・アセット・マネジメント株式会社（以下当社）が作成したものであり、金融商品取引法に基づく開示書類ではありません。当ファンドの取得のお申込を行う場合には、投資信託説明書（交付目論見書）をお渡ししますので、必ずお受け取りの上詳細をご確認いただき、ご自身でご判断ください。■当ファンドは値動きのある有価証券に投資しますので、基準価額は変動します。従って、元本が保証されているものではなく、組入れた有価証券の価格が下落する場合や、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込む場合もあります。また、これらの運用による損益は全て受益者の皆様に帰属します。■投資信託は預貯金・金融債または保険商品ではなく、預金保険や保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。また、証券会社で購入した場合を除き、投資者保護基金の規定に基づく支払いの対象ではありません。■投資信託の設定・運用
は、投資信託委託会社が行います。■当資料に記載の内容は将来の運用結果を保証もしくは示唆するものではありません。■当資料に含まれている過去の実績の数値および市
場動向等についてのコメントは当資料作成時点のものであり、市場動向や個別銘柄の将来の動きを保証するものではありません。■当資料の正確性や完全性について当社が保証するものではありません。また記載内容は予告なく訂正が行われることがあります。■当資料は目的によらず、当社の許可なしに複製・複写をすることを禁じます。■当ファンドに関する投資信託説明書（交付目論見書）のご請求、お問合せは販売会社まで。

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スパークス・プレミアム・日本超小型株式ファンド

マンスリーレポート

愛称:価値発掘2021 年 7 月 30 日

基準日

◆株式市場の状況
当月の日本株式市場は、東京都で 4 回目の緊急事態宣言が発令されたことを受けて、軟調な展開で始まりました。
月半ばには米国長期国債金利低下により堅調な米国株式市場を背景に日本株式市場も反発局面が見られたものの、
台湾半導体関連の大手企業の決算が市場期待を下回ったことや新型コロナウイルスの感染再拡大による景気後退懸念
から下落幅を広げました。2022 年 3 月期第 1 四半期決算発表が本格化し、半導体関連企業や自動車関連企業などの好決算から上昇する銘柄も見られましたが、中国の大手ネット関連企業などへの中国政府の統制強化が報じられる中で失速し、下落して月を終えました。
この結果、TOPIX（配当込み）は前月末比 2.18％の下落、当ファンドの参考指数は同 1.41％の下落、また東証マザーズ
指数が同 10.11％下落しました。

◆ファンドの運用状況
当ファンドのパフォーマンスは前月末比 0.92％の下落と、参考指数の同 1.41％下落を 0.49％上回りました。
当月のプラス貢献銘柄は、ツクルバ、エフオン、ミタチ産業などでした。
当月、最も貢献した銘柄は、中古マンションのネット販売を行うツクルバでした。ベンチャーキャピタルからの増資による資金確保や㈱マネーフォワードとの業務提携などを発表し、今後の成長期待の高まりから上昇したと考えます。バイオマス発電を運営するエフオンも上昇しました。特にニュースなどありませんでしたが、ESG 関連への投資意欲の高まりから再生
エネルギー関連銘柄が上昇した影響ではないかと考えます。トヨタグループ中心に電子部品の販売などを行うミタチ産業
は、2021 年 5 月期決算が好調で、2022 年 5 月期も好調な業績予想を発表したことが好感されたと考えます。
一方、マイナス影響銘柄は、エフテック、コメ兵ホールディングス、日本ホスピスホールディングスなどでした。
自動車部品を製造するエフテックは、テスラ社（米国）向けに部品を提供していることや増益見通しの発表で大きく株価が上昇しておりましたが、利益確定売りで下落したと思います。前月上昇した中古ブランド買取り販売を行うコメ兵ホール
ディングスも下落しましたが、同様に株価上昇の反動と考えます。終末ケアを行う日本ホスピスホールディングスも下落しました。昨年の反動で業績回復が期待されていましたが、新型コロナウイルスの感染再拡大による先行き懸念が高まった
ことが要因と考えます。
当月は割安と判断した建設、住宅関連の 2 銘柄に新規投資しました。一方全売却銘柄はありませんでしたが、急騰した銘柄の一部売却（利益確定売り）を行いました。

◆今後の運用方針
東京オリンピックが始まる中で、新型コロナウイルスの感染再拡大が顕著となり、2022 年 3 月期第 1 四半期決算は好調
ですが、今後の業績悪化懸念が高まっています。
世界経済の回復を牽引していた中国は成長鈍化の兆しが見られ、東南アジア地域の環境は厳しい状況にあります。日
本株式市場は、米国株式市場などの海外株式市場に比べてパフォーマンスがアンダーパフォームしており、足元の経済回復の遅れを表していると考えます。
半面、日本株式市場の割安感や経済回復の余地は大きく、コロナ禍の収束を見据えた投資を行う必要があると考えます。
運用方針としましては、割高感が強いと見られる銘柄への売りが顕著になっていることから、過去パフォーマンスが好調であった銘柄の売却を進める一方で、カーボンニュートラルの実現に向けた変化や新しい生活スタイルなどに対応して大きく利益が増加すると期待できる企業への新規投資、投資比率の引き上げを行ってまいります。

■当資料は販売用資料としてスパークス・アセット・マネジメント株式会社（以下当社）が作成したものであり、金融商品取引法に基づく開示書類ではありません。当ファンドの取得のお申込を行う場合には、投資信託説明書（交付目論見書）をお渡ししますので、必ずお受け取りの上詳細をご確認いただき、ご自身でご判断ください。■当ファンドは値動きのある有価証券に投資しますので、基準価額は変動します。従って、元本が保証されているものではなく、組入れた有価証券の価格が下落する場合や、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込む場合もあります。また、これらの運用による損益は全て受益者の皆様に帰属します。■投資信託は預貯金・金融債または保険商品ではなく、預金保険や保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。また、証券会社で購入した場合を除き、投資者保護基金の規定に基づく支払いの対象ではありません。■投資信託の設定・運用は、投資信託委託会社が行います。■当資料に記載の内容は将来の運用結果を保証もしくは示唆するものではありません。■当資料に含まれている過去の実績の数値および市場動向等についてのコメントは当資料作成時点のものであり、市場動向や個別銘柄の将来の動きを保証するものではありません。■当資料の正確性や完全性について当社が保証するものではありません。また記載内容は予告なく訂正が行われることがあります。■当資料は目的によらず、当社の許可なしに複製・複写をすることを禁じます。■当ファンドに関する投資信託説明書（交付目論見書）のご請求、お問合せは販売会社まで。

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スパークス・プレミアム・日本超小型株式ファンド

マンスリーレポート

愛称：価値発掘ファンドの目的
当ファンドは、主としてスパークス・日本株・マイクロ・キャップ・マザーファンド（以下「マザーファンド」といいます。）を通じて、日本の株式に投資し、信託財産の中長期的な成長を目指して、積極的な運用を行います。

ファンドの特色
１. 日本の上場株式のうち、マイクロ・キャップ銘柄（以下、「超小型株式」といいます。）を中心に投資いたします。
日本の金融商品取引所に上場（これに準じるものを含みます）している株式のうち、時価総額において下位
2％以下に属している銘柄を中心に投資し、値上がり益の獲得を目指します。超小型株式は、銘柄数が豊富で、割安な銘柄も多く、多数の投資機会が存在しています。

２. スパークスの徹底したボトムアップ・リサーチで銘柄を選別いたします。
スパークスでは、1989 年創業以来、中小型株式の調査を行っており、豊富な経験と情報を有しています。ス
パークスでは、企業の価値は、経営者に依存する部分が大きく、経営者との面談を通じたボトムアップ・リサーチが有効と考えます。

３. 信託財産の運用成果の評価に際して、MSCI Japan Micro Cap 指数（配当込み）＊（以下、「参考指数」といいます。）を参考とします。
ただし、参考指数への追従を意図した運用を行いません。
＊ MSCI Japan Micro Cap 指数（配当込み）は、MSCI Inc.が開発した株価指数です。
また、MSCI Japan Micro Cap 指数に関する著作権、知的財産権その他一切の権利は、MSCI Inc.に帰属します。

ファンドの仕組みファミリーファンド方式※により、金融商品取引所上場株式への実質的投資を行います。
※ ファミリーファンド方式とは、投資者の皆さまからお預かりした資金をまとめてベビーファンドとし、その資金をマザーファンドに投資することにより、その実質的な運用をマザーファンドにて行う仕組みです。

■当資料は販売用資料としてスパークス・アセット・マネジメント株式会社（以下当社）が作成したものであり、金融商品取引法に基づく開示書
類ではありません。当ファンドの取得のお申込を行う場合には、投資信託説明書（交付目論見書）をお渡ししますので、必ずお受け取りの上
詳細をご確認いただき、ご自身でご判断ください。■当ファンドは値動きのある有価証券に投資しますので、基準価額は変動します。従って、元本が保証されているものではなく、組入れた有価証券の価格が下落する場合や、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込む場合もあります。また、これらの運用による損益は全て受益者の皆様に帰属します。■投資信託は預貯金・金融債または保険商品ではな
く、預金保険や保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。また、証券会社で購入した場合を除き、投資者保護基金の規定に基づく支払いの対象ではありません。■投資信託の設定・運用は、投資信託委託会社が行います。■当資料に記載の内容は将来の運用結果を保証もしくは示唆するものではありません。■当資料に含まれている過去の実績の数値および市場動向等についてのコメントは当資料作成時点のものであり、市場動向や個別銘柄の将来の動きを保証するものではありません。■当資料の正確性や完全性について当社が保証するものではありません。また記載内容は予告なく訂正が行われることがあります。■当資料は目的によらず、当社の許可なしに複製・複写をすることを禁じます。■当ファンドに関する投資信託説明書（交付目論見書）のご請求、お問合せは販売会社まで。

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スパークス・プレミアム・日本超小型株式ファンド

マンスリーレポート

愛称：価値発掘
投資リスク
基準価額の変動要因
当ファンドは、マザーファンド受益証券への投資等を通じて、株式などの値動きのある有価証券に投資しますので、ファンドの基準価額は変動します。従って、投資者の皆さまの投資元金は保証されているものではなく、基準価額の下落により、損失を被り、投資元金を割り込むことがあります。ファンドの運用による損益はすべて投資者の皆さまに帰属します。また、投資信託は預貯金と異なります。
株価変動リスク
一般に株価は、個々の企業の活動や一般的な市場・経済の状況、国内および国際的な政治・経済情勢等に応じて変動します。従って、当ファンドに組入れられる株式の価格は短期的または長期的に下落していく可能性があり、これらの価格変動または流動性に予想外の変動があった場合、重大な損失が生じる場合があります。
超小型株式等への投資リスク
当ファンドの主要投資対象は、わが国の金融商品取引所に上場 （これに準じるものを含みます）している株式のうち、時価総額において下位 2％以下に属している銘柄を中心に投資します。こうした株式は、比較的新興であり、発行済株式時
価総額が小さく、売買の少ない流動性の低い株式が少なくありません。その結果、こうした株式への投資はボラティリティ（価格変動率）が比較的高く、また流動性の高い株式に比べ、市況によっては大幅な安値で売却を余儀なくされる可能性があることから、より大きなリスクを伴います。
信用リスク
組入れられる株式や債券等の有価証券やコマーシャル・ペーパー等短期金融商品は、発行体に債務不履行が発生ある
いは懸念される場合には価格が下がることがあり、また、投資資金を回収できなくなることがあります。
その他の留意事項●システムリスク・市場リスクなどに関する事項
証券市場は、世界的な経済事情の急変またはその国における天災地変、政変、経済事情の変化、政策の変更もしくはコンピューター・ネットワーク関係の不慮の出来事などの諸事情により閉鎖されることがあります。このような場合、一時的に換金等ができないこともあります。また、これらにより、一時的にファンドの運用方針に基づく運用ができなくなるリスクなどもあります。
※基準価額の変動要因（投資リスク）は、上記に限定されるものではありません。

その他の留意点
・ 当ファンドのお取引に関しては、金融商品取引法第37条の6の規定（いわゆるクーリング・オフ）の適用はありません。
・ 収益分配金の水準は、必ずしも計算期間におけるファンドの収益の水準を示すものではありません。
収益分配は、計算期間に生じた収益を超えて行われる場合があります。
投資者の購入価額によっては、収益分配金の一部または全部が、実質的な元本の一部払戻しに相当する場合があります。ファンド購入後の運用状況により、分配金額より基準価額の値上がりが小さかった場合も同様です。
収益分配の支払いは、信託財産から行われます。従って純資産総額の減少、基準価額の下落要因となります。
・ 当ファンドが主要投資対象とするマザーファンドを同じく投資対象としている他のベビーファンドを含めた資金によりマ
ザーファンドの追加信託金が限度額に達すると委託会社が判断した場合には、当ファンドの購入申込受付は行いません。
■当資料は販売用資料としてスパークス・アセット・マネジメント株式会社（以下当社）が作成したものであり、金融商品取引法に基づく開示書
類ではありません。当ファンドの取得のお申込を行う場合には、投資信託説明書（交付目論見書）をお渡ししますので、必ずお受け取りの上
詳細をご確認いただき、ご自身でご判断ください。■当ファンドは値動きのある有価証券に投資しますので、基準価額は変動します。従って、元本が保証されているものではなく、組入れた有価証券の価格が下落する場合や、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込む場合もあります。また、これらの運用による損益は全て受益者の皆様に帰属します。■投資信託は預貯金・金融債または保険商品ではな
く、預金保険や保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。また、証券会社で購入した場合を除き、投資者保護基金の規定に基づく支払いの対象ではありません。■投資信託の設定・運用は、投資信託委託会社が行います。■当資料に記載の内容は将来の運用結果を保証もしくは示唆するものではありません。■当資料に含まれている過去の実績の数値および市場動向等についてのコメントは当資料作成時点のものであり、市場動向や個別銘柄の将来の動きを保証するものではありません。■当資料の正確性や完全性について当社が保証するものではありません。また記載内容は予告なく訂正が行われることがあります。■当資料は目的によらず、当社の許可なしに複製・複写をすることを禁じます。■当ファンドに関する投資信託説明書（交付目論見書）のご請求、お問合せは販売会社まで。

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スパークス・プレミアム・日本超小型株式ファンド

マンスリーレポート

愛称：価値発掘
お申込メモ（お申込の際には投資信託説明書（交付目論見書）をご覧下さい。）
ファンド名スパークス・プレミアム・日本超小型株式ファンド（愛称：価値発掘）

商品分類

追加型投信／国内／株式

信託期間

2015 年 9 月 30 日から 2025 年 7 月 22 日

決算日

毎年 1 月 22 日および 7 月 22 日
（休日の場合は翌営業日）

収益分配

原則として毎決算時にファンドの基準価額水準、市況動向等を勘案して分配金額を決定します。ただし、分配対象額が少額の場合には、分配を行わないことがあります。

お申込時間

各販売会社で毎営業日お申込いただけます。お申込時間
は、原則として午後 3 時までとします。
当該時間を過ぎた場合は翌営業日の受付となります。

お申込単位

販売会社が定める単位

お申込価額

お申込受付日の基準価額

解約のご請求販売会社の毎営業日に販売会社が定める単位で解約を請求することができます。お申込時間は、原則として午後 3 時
までとします。当該時間を過ぎた場合は翌営業日の受付となります。
※委託会社は金融商品取引所における取引の停止、決済機能の停止、その他やむを得ない事情があるときには、解約請求の受付を中止することおよびすでに受付けた購入・換金申込受付を取り消すことができます。

解約価額

解約請求受付日の基準価額から信託財産留保額を差し引
いた価額

解約代金の
受渡日

解約受付日から起算して、原則として 7 営業日目からお支払いします。

お客様にご負担いただく手数料等について※下記手数料等の合計額については、お申込金
額や保有期間等に応じて異なりますので、あらかじめ表示することができません。
【お申込時】■お申込手数料
お申込の金額に応じて、3.3%（税抜 3.0%）を上限として販売会社が定める手数料率を乗じて得た額【ご解約時】■信託財産留保額
解約請求受付日の基準価額に 0.5%の率を乗じて得た額■解約手数料なし【保有期間中】(信託財産から間接的にご負担いただきます)■信託報酬
純資産総額に対して年率 1.914%（税抜 1.74%）■実績報酬
前営業日の基準価額がﾊｲ･ｳｫｰﾀｰ･ﾏｰｸを上回った場合、当該基準価額と当該ﾊｲ･ｳｫｰﾀｰ･ﾏｰｸの差額の 11%（税抜 10%）を費用計上。実績報酬は半年毎に信託財産から支払われ、ﾊｲ･ｳｫｰﾀｰ･ﾏｰｸも半年毎に見直されます。
■その他の費用等(1)監査報酬、投資信託説明書（目論見書）や運用報告書等の作成費用などの諸費用（純資産総額に対し上限年率 0.11%（税抜 0.10%））(2)有価証券売買時の売買委託手数料等は、ファンドの運用による取引量に応じて異なりますので、事前に料率や上限額等を表示することができません。

【課税上の取扱い】
課税上の取扱いについては投資信託説明書（交付目論見書）をご覧下さい。

〔お問い合わせ先〕 スパークス・アセット・マネジメント株式会社
ホームページ https://www.sparx.co.jp/ 電話番号：03-6711-9200（受付時間：営業日 9：00 ～ 17：00）■当資料は販売用資料としてスパークス・アセット・マネジメント株式会社（以下当社）が作成したものであり、金融商品取引法に基づく開示書
類ではありません。当ファンドの取得のお申込を行う場合には、投資信託説明書（交付目論見書）をお渡ししますので、必ずお受け取りの上
詳細をご確認いただき、ご自身でご判断ください。■当ファンドは値動きのある有価証券に投資しますので、基準価額は変動します。従って、元本が保証されているものではなく、組入れた有価証券の価格が下落する場合や、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込む場合もあります。また、これらの運用による損益は全て受益者の皆様に帰属します。■投資信託は預貯金・金融債または保険商品ではな
く、預金保険や保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。また、証券会社で購入した場合を除き、投資者保護基金の規定に基づく支払いの対象ではありません。■投資信託の設定・運用は、投資信託委託会社が行います。■当資料に記載の内容は将来の運用結果を保証もしくは示唆するものではありません。■当資料に含まれている過去の実績の数値および市場動向等についてのコメントは当資料作成時点のものであり、市場動向や個別銘柄の将来の動きを保証するものではありません。■当資料の正確性や完全性について当社が保証するものではありません。また記載内容は予告なく訂正が行われることがあります。■当資料は目的によらず、当社の許可なしに複製・複写をすることを禁じます。■当ファンドに関する投資信託説明書（交付目論見書）のご請求、お問合せは販売会社まで。

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スパークス・プレミアム・日本超小型株式ファンド

愛称：価値発掘ファンドの関係法人について●委託会社 スパークス・アセット・マネジメント株式会社
金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第 346 号（加入協会） 一般社団法人投資信託協会
一般社団法人日本投資顧問業協会
一般社団法人第二種金融商品取引業協会
信託財産の運用指図、受益権の発行等を行います。

日本証券業協会●受託会社 三菱ＵＦＪ信託銀行株式会社
委託会社の指図に基づく信託財産の管理等を行います。なお、信託事務の一部につき日本マスタートラスト信託銀行株式
会社に委託を行います。
●販売会社 下記一覧参照
ファンドの受益権の募集・販売の取扱い、一部解約請求の受付、一部解約金・収益分配金・償還金の支払いの取扱等を行
います。
加入協会
販売会社

登録番号

水戸証券株式会社

金融商品取引業者

東海東京証券株式会社

金融商品取引業者

株式会社ＳＢＩ証券

金融商品取引業者

十六TT証券株式会社

金融商品取引業者

西日本シティＴＴ証券株式会社

金融商品取引業者

PayPay銀行株式会社

登録金融機関ほくほくＴＴ証券株式会社

金融商品取引業者

マネックス証券株式会社

金融商品取引業者

楽天証券株式会社

金融商品取引業者

スパークス・アセット・マネジメ
ント株式会社

金融商品取引業者

関東財務局長（金商）第181号
東海財務局長（金商）第140号
関東財務局長（金商）第44号
東海財務局長

日本証券業
協会

一般社団法人 一般社団法人 一般社団法人
金融先物取引業 日本投資顧問業 第二種金融商品
取引業協会
協会
協会

○

○

○

○

○

○

○

○

○

（金商）第188号
福岡財務支局長○（金商）第75号
関東財務局長○（登金）第624号
北陸財務局長○○（金商）第24号
関東財務局長（金商）第165号
関東財務局長（金商）第195号
関東財務局長

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（金商）第346号〔お問い合わせ先〕 スパークス・アセット・マネジメント株式会社
ホームページ https://www.sparx.co.jp/ 電話番号：03-6711-9200（受付時間：営業日 9：00 ～ 17：00）■当資料は販売用資料としてスパークス・アセット・マネジメント株式会社（以下当社）が作成したものであり、金融商品取引法に基づく開示書
類ではありません。当ファンドの取得のお申込を行う場合には、投資信託説明書（交付目論見書）をお渡ししますので、必ずお受け取りの上
詳細をご確認いただき、ご自身でご判断ください。■当ファンドは値動きのある有価証券に投資しますので、基準価額は変動します。従って、元本が保証されているものではなく、組入れた有価証券の価格が下落する場合や、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込む場合もあります。また、これらの運用による損益は全て受益者の皆様に帰属します。■投資信託は預貯金・金融債または保険商品ではな
く、預金保険や保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。また、証券会社で購入した場合を除き、投資者保護基金の規定に基づく支払いの対象ではありません。■投資信託の設定・運用は、投資信託委託会社が行います。■当資料に記載の内容は将来の運用結果を保証もしくは示唆するものではありません。■当資料に含まれている過去の実績の数値および市場動向等についてのコメントは当資料作成時点のものであり、市場動向や個別銘柄の将来の動きを保証するものではありません。■当資料の正確性や完全性について当社が保証するものではありません。また記載内容は予告なく訂正が行われることがあります。■当資料は目的によらず、当社の許可なしに複製・複写をすることを禁じます。■当ファンドに関する投資信託説明書（交付目論見書）のご請求、お問合せは販売会社まで。

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