hon p.1 [100%]YAKUGAKU ZASSHI 131(12) 1755―1756 (2011)  2011 The Pharmaceutical Society of Japan

1755―Review―

わが国におけるドーピング違反事例の実情と対策
浅川伸

Current Situation and Measures to Promote Anti-Doping Activities in Japan
Shin ASAKAWA
Japan Anti-Doping Agency, c/o Japan Institute of Sports Sciences,3151 Nishigaoka, Kita-ku, Tokyo 1150056, Japan(Received August 31, 2011)
After the Ministry of Edcation, Culture, Sports, Science and Technology of Japan has ratiˆed the UNESCO ``International Convention Fight against Doping in Sport'' in December 2006, the government increased its support to AntiDoping activities. About 5 years ago, the total number of doping control samples a year in Japan was around 2000, andthis number was not enough to demonstrate Japanese athletes' cleanness to the rest of the world. However, after thegovernment's ratiˆcation of the UNESCO international convention, the government increased its support both ˆnancially and politically. By receiving the increased support from the government, testing number has increased and reached
5000 samples a year. 5 years ago, our target athletes range was only international level athletes who compete in theOlympics or international events. As we expanded our testing numbers, the target range of the athletes was also expanded and national level athletes also became our targets. As a result, athletes without having adequate knowledge about anti-doping regulations became our target. This situation caused inadvertent anti-doping rule violation cases. Most of
those anti-doping rule violations were the result of taking over-the-counter medicines, etc. In order to cope with those inadvertent anti-doping rule violation problems, we, Japan Anti-Doping Agency launched ``Sport Pharmacist Project'' incooperation with Japan Pharmaceutical Association. In this project, we provide anti-doping information/regulation to
the pharmacists and make those pharmacists knowledgeable about the current anti-doping rules and regulations.
Key words―anti-doping; inadvertent anti-doping rule violation; pharmacist; sports pharmacist

2006 年 12 月に，文部科学省により UNESCO の施されるようになってきている．

「スポーツにおけるドーピングの防止に関する国際検査件数が増大されたことにより，ドーピング検規約」（ UNESCO 国際規約）が締結されて以降，査の対象は，日本を代表するようなトップレベルのわが国におけるドーピング防止活動は，行政のバッ競技者が参加する競技会だけではなく，国内レベルクアップを受けながら急速にその活動の範囲を拡大の競技者が参加する競技会においてもドーピング検し，質の向上が図られてきた．

査が実施されることとなり，その対象範囲が拡大さ旧来，わが国のドーピング検査実施件数は，年間れた．同時に，対象となる競技種目についても，旧2000 検体未満程度であったことから，諸外国に比来のオリンピック種目中心の取り組みから，その他べて，検査実績が少ないことが指摘されていた．しの競技種目にも拡大されることとなった．その結かしながら，上述の通り， UNESCO 国際規約が締果，ドーピング防止規則に関して十分な情報が行き結され，公的財源による支援をうけることが可能と渡っていない環境にある競技者がドーピング検査のなったことを受け，ドーピング検査実施件数は毎年対象となり，感冒薬などの使用が原因でドーピング増大し，現在では年間 5000 検体を上回る検査が実防止規則違反が問われる結果が数多く発生している．

公益財団法人日本アンチ・ドーピング機構（〒 115 0056 東京都北区西が丘 3 15 1 国立スポーツ科学センター内）
e-mail: s.asakawa＠playtruejapan.org
本総説は，日本薬学会第 131 年会シンポジウム S36 で発表したものを中心に記述したものである．

わが国におけるドーピング陽性事例は， Table 1の通りである．
これら陽性件数のうち，多くの事例は，競技者に対してドーピング防止規則及び薬に関する適切な情報が提供されていれば，違反となることを防ぐこと

hon p.2 [100%]

1756

Table 1.

Vol. 131 (2011)

Number of Doping Control Tests vs. Positives症状に対応した使用可能薬に関する情報提供を行う体制を整備することができれば，うっかりドーピン

YearTotal Numberof Samples

Positives％ of Positives

2006

4141

50.12

2007

4479

80.18

2008

4901

100.20また，近年，ドーピング検査実施件数の増大によ2009

5449

30.05

り，検査対象が拡大している状況に対応して，都道2010552950.09

府県や各種競技団体等では，国民体育大会や各競技グの発生を防止することができるのみならず，競技者のコンディション作りに大いに役立てることができる．

種目の主要競技大会等のドーピング検査実施が想定される競技会に向けての教育啓発活動や年間を通しができたと考えられる内容である．わが国におけるての教育啓発活動の推進が求められる状況になってドーピング違反事例の特徴として，ドーピングによいる．これらの教育啓発活動及び年間を通しての活る競技力向上を意図していない，いわゆる「うっか動においては，使用可能薬等に関する情報提供や，りドーピング」が多いということが挙げられる．

体調を崩した場合の相談窓口としての薬剤師の活躍

このような「うっかりドーピング」が発生するこが期待されている．とを予防する対策として，ドーピング防止規則を把このような状況を受けて，(公財)日本アンチ・握し，薬の服用に関して適切なアドバイスを提供す社 日本薬剤師会の協力を受
ドーピング機構では，ることができる人材の育成が急務となっている．

け，「公認スポーツファーマシスト認定制度」を立

また，ドーピング防止規則では，すべての薬が禁ち上げた．この制度では，薬に関する専門家である

止されている訳ではなく，様々な症例に対して服用薬剤師にドーピング防止規則を習得して頂き，専門可能な薬が存在する．しかしながら，使用可能な薬的な視点からドーピング防止規則違反を問われる薬に関する情報が適切に提供される仕組みが整備されや，使用可能な薬についての適切な情報提供をしてていない現状においては，うっかりドーピングによ頂くことを目標としている．

る違反となることを回避するため，薬の服用を避けこの制度を背景として，全国にドーピング防止規た結果，必要以上に体調を崩してしまう等の事例が則に精通した薬剤師が生まれることにより，競技者発生しているのが実情である．のレベルを問わず，適切な情報を得ることが可能と薬に関する専門的な知識を有する薬剤師が，ドーピング防止規則を把握したうえで，個々の競技者のなり，感冒薬等が原因のうっかりドーピング違反がなくなることを目標としている．