社会医学研究．第 32 巻 1 号．Bulletin of Social Medicine, Vol.32（1）2015

研究報告

降雪量と雪による死傷者数の関連とその地域差に関する研究

The relationship between heavy snowfall and snow incidents andits regional differences
明神大也 1）、筒井秀代 1、2）、中村美詠子 1）、尾島俊之 1）
Tomoya MYOJIN 1）, Hideyo TSUTSUI 1, 2）, Mieko NAKAMURA1）, Toshiyuki OJIMA1）
1）浜松医科大学医学部
2）帝京大学医学部

健康社会医学講座

衛生学公衆衛生学講座

1）Department of Community Health and Preventive Medicine, Hamamatsu University School of Medicine2）Department of Hygiene and Public Health, Teikyo University School of Medicine
抄録
雪による死亡者は毎年一定数存在し、豪雪地帯の住民に不安をもたらしている。本研究の目的は、経年的に降雪量と雪による死亡との関連と、その地域差を明らかにすることである。
2004 年度～ 2012 年度などの降雪量、人口推計、「雪による被害状況等」による死亡者、重傷者、およびその両者（以下、死傷者）の数を用い、全国及び道県別に Pearson 積率相関係数を算出し、散布図を描いた。
その結果、2004 年から 7 年間の豪雪地帯での平均降雪量と雪による死傷者数の間に、相関係数 0.973（N=7、P<0.001）の結果が得られた。また 2004 年から 9 年間の道県別検討では、青森県・秋田県・山形県・福島県・新潟県・富山県・石川県・福井県・長野県において、平均降雪量と雪による死傷者数の間に、いずれも相関係数 0.6 以上（各N=9）の結果が得られた。
本研究により、降雪量の多い年には雪による死傷者数が多いことが示された。豪雪になると推測される年は、事前に除雪作業の安全確保のための啓発を十分に行ったり、除雪作業の予算を多く計上したりすることが重要と考えられた。  
Abstract
In Japan, a surprising number of persons have been died in snow incidents every year. This gives cause foranxiety to residents in heavy snowfall areas. The purpose of this study is to reveal the relationship between
snowfall and casualties caused by snow over time and its regional differences.
We used snowfall data, population data, the number of seriously injured and deaths caused by snow. The datais drawn from periods between 2004 and 2012. We calculated the correlation coefficient and drew scatter plot
graphs by prefecture and totally in Japan.
The result showed that the correlation coefficient between the average snowfall in heavy snowfall areas andthe total casualties caused by snow between 2004 and 2010 was 0.973 (N=7, P< 0.001). The result by prefecture
showed the correlation coefficient between snowfall in the prefectural capital and casualties between 2004 and2012 was over 0.6 (N=9) in Aomori, Akita, Yamagata, Fukushima, Niigata, Toyama, Ishikawa, Fukui and Nagano
Prefectures.
These results indicate there are many casualties caused by snow in years when snowfall is more than usual.
Therefore, this study suggests that it is important to warn residents to ensure their safety during snow removal― 67 ―

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and set aside an adequate budget for snow removal when a heavy snow season is anticipated.
キーワード：降雪量、雪による死亡、雪による被害状況、豪雪地帯、地域差
Key words：snowfall, snow incidents, regional differences, heavy snowfall area
Ⅰ．はじめにと、その地域差を明らかにすることを目的に、本研究

豪雪は重要な死傷リスクのひとつである。わが国のを行った。本研究の意義は、降雪量と雪による被害の豪雪地帯は 2012 年 4 月 1 日時点で 532 市町村であり、関係を理解することで、雪による人的被害を減少させ

1）

日本の面積の約 51%、総人口の約 15% を占めている 。

ることである。

なお、豪雪地帯とは豪雪地帯対策特別措置法に基づいて指定された地域を指す。国土交通省 2） は、気象庁

Ⅱ．研究方法の気象統計情報を基に、豪雪地帯における平均降雪量

1．使用データが 2004 年度と 2005 年度、2010 年度に 450cm を超え本研究では次のデータを用いた。降雪量は 2004
年 11 月～ 2013 年 3 月の気象統計情報 13） を、人口はたことを報告した。
雪による人的被害には、積雪による転倒や雪下ろし

2004 年～ 2012 年の各年 10 月 1 日時点の人口推計 14）を、による転落、除雪時の水分補給不足による心筋梗塞や人的被害者数は 2004 年度～ 2012 年度の「雪による被脳梗塞などが挙げられる。雪による死亡者は毎年一定

害状況等」15） による死亡者数と重傷者数、死亡＋重数存在し 1）、特に 2005 年度、2010 年度、2011 年度に傷者数（以下、死傷者数と称す）を用いた。死亡者数発生した大雪による死亡者は各年とも全国で 130 名をと重傷者数は冬期（2004 ～ 2008 年度は当年 12 月～超えた。これらの事実は、豪雪地帯の住民に不安をも翌年 3 月、2009 年度以降は 11 月～翌年 3 月、2010 年3）

たらしている 。しかしながら、雪による人的被害は、

度の岩手県・宮城県・福島県は 2011 年 3 月 7 日まで）

適切な対策によって回避可能な被害である。

を通したものである。本データは、除雪作業中や落雪降雪量をはじめとする気象因子と傷病の関係については、日照時間とうつ病有病率4）や、最高気温また5）等の雪による外傷等によって、救急隊が救急車で搬送した人数に基づいたものである。ただし、除雪作業中との間に相関以外の交通事故及び転倒によるものは含まない。また、があるといった報告がある。また、雪と交通事故の関除雪作業によるものなど雪によると救急隊が判断したは真夏日数と暑熱障害による死亡率6）と内因性疾患もこの報告数に含まれている。なお、重傷

いった青森市雪国学研究センターの報告や、積雪がとは災害報告取扱要領 16） に基づき、医師が全治 1 カ

1cm 上昇するごとに自動車事故が 3% 上昇する 7） と月以上と診断した外傷等である。また、本データは

いった Brorsson らの報告がある。しかしながら、降原則 3 月末日までのデータであり、4 月以降に発生し雪量と死亡との関係についての報告は少ない。

た被害は含まれていない。したがって、3 月末日まで係については、積雪量と交通事故に相関はない

わが国においては、雪による死亡者数を減少させるために、地方自治体や国が豪雪による死傷者の原因の検証や除雪作業時の安全対策の啓発など

8 〜 11）に搬送され重傷と診断された後、4 月以降に死亡したケースは重傷のままとなっている。
2．分析方法を実全国と道県別に、年度を観察単位として相関分析を施してきた。65 歳以上の雪による死亡事故の原因の76% は屋根の雪下ろしなどの除雪作業による新潟県

8）12）ため、実施した。
1）全国での分析

では雪下ろしの必要がない克雪住宅の義務10）で2004 年度から 2010 年度の豪雪地帯における平均降は一部の市町村が行っている雪対策に関する総合的な雪量と、全国における雪による死亡者数、重傷者数、計画の先行事例をまとめ、各自治体が参考にできるよ死傷者数の Pearson 積率相関係数をそれぞれ算出した。

うにしている。しかしながら、これらの検証や啓発は平均降雪量は、豪雪地帯に含まれる各市町村の平均降大雪になった年のみを基にしていることが多く、経年雪量、すなわち各年度の市町村の降雪量合計を市町村的に死亡者数を分析していない。

数で除した値とした。本分析では、平均降雪量は豪雪化の可能性に言及している。また、国土交通省

そこで、経年的に降雪量と雪による死亡との関連地帯に限っているのに対し、死亡者数や重傷者数は全― 68 ―

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国を対象にしており、対象地域が異なっている。そこ

また、全国における雪による死亡者数および重傷者で対象地域の差異の影響を調べるため、全国における数はそれぞれ 741 人、4,052 人だった。このうち、一雪による死亡者数および重傷者数に占める、一部また部または全域が豪雪地帯に指定されている道府県のは全域が豪雪地帯に指定されている道府県での雪によ

雪による死亡者数および重傷者数はそれぞれ 737 人、る死亡者数および重傷者数とその割合を算出した。

4,039 人で、その割合はいずれも 99％を超えていた。

2）道県別の分析

2．道県別の分析

道県別に、降雪量と雪による死亡率、重傷率、死傷

本研究で用いた降雪量、人口、死亡者数、重傷者数率の Pearson 積率相関係数をそれぞれ算出した。降雪を 9 年間の平均値として道県別に表 2 に示した。

量は各年度の県庁所在地の観測値を用いた。雪による

表 2 道県別の平均の降雪量、人口、雪による死亡者数、雪による重傷者数

死亡率は雪による死亡者数を各年度の人口で除した。
重傷率、死傷率も同様に算出した。対象年は 2004 年度から 2012 年度の 9 年間とした。分析対象の道県は県庁所在地の一部または全域が豪雪地帯に指定されている、北海道・青森県・岩手県・秋田県・山形県・福島県・新潟県・富山県・石川県・福井県・長野県・鳥取県の 12 道県とした。宮城県および静岡県の県庁所在地の一部も豪雪地帯に含まれていたが、雪による死亡者が 2004 年度から 2012 年度の 9 年間を通して皆無だったため分析対象地域から除外した。

これをもとに算出した、降雪量と雪による死亡率、なお、分析は IBM SPSS statistics ver 18.0 を用いて行った。

重傷率、死傷率との道県別の相関係数を表 3 に示した。
降雪量と死傷率においては、北海道・岩手県・鳥取県を除く、青森県・秋田県・山形県・福島県・新潟県・Ⅲ．結果

富山県・石川県・福井県・長野県の 9 県で相関係数 0.6

1．全国での分析以上の結果が得られた。最も高い相関を示したのは、

表 1 に平均降雪量と死亡者数・重傷者数・死傷者

秋田県における降雪量と死亡率（r=0.912、P=0.001）数の相関係数を示した。2004 年度から 2010 年度のであった。

7 年間の平均降雪量と死亡者数との相関係数は 0.912（P=0.004）、重傷者数との相関係数は 0.963（P<0.001）、死傷者数との相関係数は 0.973（P<0.001）であった。
図 1 に平均降雪量と死傷者数を散布図で示した。
表 1 全国での平均降雪量と死亡者数・重傷者数・死傷者数の相関係数

図1

全国での平均降雪量と死傷者数の散布図― 69 ―

表3

道県別の降雪量と死亡率・重傷率・死傷率の相関係数

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また、降雪量と死傷率の相関係数が 0.7 以上と特に積雪量で解析を行っていない可能性が考えられる。

高い相関を示した青森県から福井県にかけての日本海本研究において北海道・岩手県・鳥取県では降雪量側の 6 県における降雪量と死傷率の散布図を、図 2 にと死傷者数の間の相関は高くなかった。その理由を以示した。

下に考察した。阿部ら 17） は、年によって降雪量あたりの死亡者数が異なることを示した。その原因として、降雪量ではなく雪の降り方が死亡者数に影響を及ぼすことを示唆した。また、北海道は本州より気温が低く、低温期間も長いため雪質が異なる 20）という報告がある。このような理由から、北海道では降雪量と死傷者数の相関が高くないと考えられる。次に、表 2に示したように、岩手県においては 9 年間の平均降雪量は 217.3 ± 52.3cm で死傷者数は 13.7 ± 19.2 人だっ
図2た。その中でも、2009 年の降雪量が 266cm と比較的道県別の降雪量と死傷率の散布図多いのに対し死傷者が発生しなかった。また、2011年は降雪量が 217cm と平年並みだったのに対し死傷Ⅳ．考察者数が 57 人と突出していた。2009 年と 2011 年を除

本研究により、全国での分析において、平均降雪量いて相関係数を算出したところ 0.603（P=0.153）と一と死傷者数の間に正の相関が認められた。また、道県定の正の相関を認めた。2009 年や 2011 年に岩手県で別の分析において青森県・秋田県・山形県・福島県・目立った注意喚起や大きな事故が起こった情報は見当新潟県・富山県・石川県・福井県・長野県では、県庁たらず、降雪量と死傷率の相関が認められない原因は所在地の降雪量と雪による死傷率の間に一定の正の相不明である。最後に鳥取県においては、本研究の対象関があることが示された。
これは、降雪量の増加に伴っ年の 9 年間のうち、死傷者が発生した年は 3 年だけでて、雪による死傷者数が増加し、特に上記の 9 県におあった。そのため、信頼できる相関係数を算出するたいて顕著であることが示された。

めの十分なデータがなかったと考えられる。
宮城県と静岡県の死傷者数が 9 年間で 0 人だったが、類似の過去の研究と本研究を比較すると、阿部ら
17）は、2007 年度から 2010 年度の北海道日本海側にお

これは雪による外傷等で救急搬送された人のうち、死ける降雪量と雪による死傷者数の関係を各年で比較

亡者と重傷者がいなかったことを意味する。軽傷者数

し、降雪量に対し死傷者数が一定の傾きを持つ線形では 9 年間合計で、宮城県で 10 人、静岡県で 1 人だった。

増加したことを報告した。また、上村

18）

は 1985 年度

から 2000 年度の新潟県の日ごとの降雪量と雪によるしかし軽傷の場合、救急搬送されなかったケースが多数あった 21）と報告されている。

死傷者数について調査し、1 日降雪量が多いほど雪にまた図 2 では、秋田県や山形県に比べ、青森県の降よる死傷者の発生頻度が増加する傾向にあると報告し雪量あたりの死傷率の低さが目立った。これは青森県た。降雪日数が同じであれば 1 日降雪量が増加するとの地形と自治体の雪への対策が影響していると考えら年間降雪量が増加するため、これらは本研究の結果とれる。青森県は日本海と太平洋に面し、太平洋側は日整合していると考えられる。本研究では降雪量と死傷本海側と比較して降雪量が少ない。したがって今回、者の正の関連は、先行研究で示された北海道、新潟等日本海側に属する青森市のデータを用いたことで、ほの一部の地域だけでなく豪雪地域に共通して見られるかの県より相対的に死傷率が低い結果になったと考えこと、またその関連の強さは道県により異なる可能性られる。加えて、青森市では 22） 克雪化を促進する支があることが明らかにされた。一方海外に目を向ける援制度や投雪口の設置など、雪対策を積極的に行ってと、Pipas ら

19）

は、アメリカでは積雪が 12 インチをいることも関係していると想定される。

超えると屋根からの転落事故が急激に増えることを示

高齢者の雪による死亡事故の原因の 76% は屋根のした。この結果と異なり、本研究では閾値が認められ雪下ろしなどの除雪作業による 12）とされている。こなかった。その原因として、降雪量が多くなるほど一れは、除雪の担い手である建設業者の減少 1） や少子

層雪に警戒することが日本人の特性である可能性や、高齢化によって、高齢者が除雪を行う機会が多いこと― 70 ―

社会医学研究．第 32 巻 1 号．Bulletin of Social Medicine, Vol.32（1）2015が原因と推測される。
そこで本研究の結果を踏まえて、

3）国土交通省、総務省、農林水産省．豪雪地帯対策

降雪量が多いと推測される年には、事前に除雪作業の基本計画．
［on line］平成 24 年 12 月［平成 25 年

安全確保のための啓発を十分に行ったり、除雪作業の12 月 11 日検索］インターネット〈URL：http://www.mlit.go.jp/common/000231365.pdf〉

予算を多く計上したりする案が考えられる。それと同時に、雪下ろしが不要な住宅や、安全に除雪が実施で4）Eastman CI. Natural summer and winter

きる装備などの普及も望まれる。また、除雪業者の減

sunlight exposure patterns in seasonal affective

少を抑止するために、国や地方自治体は建設業者など

disorder. Physiol Behav. 1990；48(5)：611―6の現状をより把握し、事業継続するための対策も必要

5）星秋夫、稲葉裕．人口動態統計を利用した発であると考えられる。その結果、高齢者が除雪を行う

生場所からみた暑熱障害の死亡率．日本生気象学

機会を減らすことで、雪による死傷者数の減少につな会雑誌．2002；39（1）：37―46

がると想定される。

6）青森市雪国学研究センター．冬期間は交通事故が本研究の限界として、降雪量の推定方法が挙げられ増える？

る。本研究では、道県全体の死傷者数を用いたのに対雪国学．2003；3：1―47）Brorsson B, Ifver J, Rydgren H. Injuries from

し、降雪量はその県庁所在地の値を用いた。二次気象

single-vehicle crashes and snow depth. Accid

区分の降雪量を人口案分した値をその道県の降雪量にAnal Prev. 1988；20（5）：367―77

した場合、異なる結果が示される可能性がある。また、

8）新潟県．雪国の住環境改善検討委員会報告書．

年度ごとのデータを用いたために、4 月以降の降雪量［on line］平成 24 年 3 月［平成 25 年 12 月 11 日

や死傷者数を分析に含めていないことも課題である。

検索］インターネット〈URL：http://www.pref.

しかしながら、4 月以降の降雪や死傷者数はあまり多niigata.lg.jp/HTML_Article/131/578/yukiguni-

くなく、結果に与える影響は大きくないと考えられ

houkokusho,0.pdf〉

る。

9）井上博行、服部勇．福井地域における平成 18年豪雪死亡事故と過疎・高齢化との関連性．福井
Ⅴ．結論

大学地域環境教育センター研究紀要「日本海地域

本研究では、全国の経年データによって降雪量と雪の自然と環境」2006；13：125―135

による死傷者の間に正の相関があることが示された。

10）国土交通省．豪雪地帯市町村における総合的な雪

また、日本海に面する青森県・秋田県・山形県・新潟計画の手引き～市町村雪対策計画策定マニュアル

県・石川県・福井県の 6 県において特にその相関は強～．
［on line］平成 20 年 11 月［平成 25 年 12 月

かった。今後、本研究結果をもとに、日ごとや週ごと

11 日検索］インターネット〈URL：http://www.のより細分化された降雪量や死傷データを用いて関連

mlit.go.jp/common/000027895.pdf〉

を分析することにより、除雪作業中など雪による事故

11）国土交通省．豪雪地帯における安心安全な地域づが増加する原因となる降雪状況を明らかにすることがくりに関する調査報告書．
［on line］平成 19 年 3必要であろう。

月［平成 25 年 12 月 11 日検索］インターネット〈URL：http://www.mlit.go.jp/kokudokeikaku/

文献souhatu/h18seika/12gousetsu/12_kokudo_1）国土交通省．平成 22 年度、平成 23 年度の大雪の01hyoushi.pdf〉

被害概況と課題国土審議会第 4 回豪雪地帯対策分

12）朝日新聞 2014 年 2 月 3 日朝刊

科会資料 2．［on line］平成 24 年 6 月 19 日［平13）気象庁．気象統計情報、［on line］2004 年 11 月

成 25 年 12 月 11 日検索］インターネット〈URL：～ 2013 年 3 月

http://www.mlit.go.jp/common/000214386.pdf〉

www.data.jma.go.jp/obd/stats/etrn/index.php〉

2）国土交通省．豪雪地帯の現状と対策国土審議会

14）総務省．人口推計、［on line］平成 16 年～ 24 年

第 3 回豪雪地帯対策分科会資料 2．［on line］平イ ン タ ー ネ ッ ト〈URL：http://www.stat.go.jp/

成 24 年 1 月 25 日［ 平 成 25 年 12 月 11 日 検 索 ］

data/jinsui/index.htm〉

イ ン タ ー ネ ッ ト〈URL：http://www.mlit.go.jp/

インターネット〈URL：http://

15）総務省．雪による被害状況等、平成 16 年 12 月～

common/000189562.pdf〉

25 年 3 月― 71 ―

社会医学研究．第 32 巻 1 号．Bulletin of Social Medicine, Vol.32（1）201516）総務省．災害報告取扱要領、昭和 45 年 4 月 10 日
17）阿部祐平、堤拓哉、高橋章弘．北海道における最近の雪害状況と今後の課題．ゆきみらい研究発表会．2012.2；245-50
18）上村靖司．新潟県における人身雪害のリスク分析．
雪氷．2003；65（2）：135―4419）Pipas L, Schaefer N, Brown LH. Falls fromrooftops after heavy snowfalls: the risks of snow
clearing activities. Am J Emerg Med. 2002；20（7）：635―720）遠藤八十一、秋田谷英次、高橋徹ら．石狩・勇

払平野における積雪の特性．低温科學．物理篇．
1977；34：133―145
21）木村哲也．平成 18 年豪雪による人的被害の検討．
福井大学地域環境研究教育センター研究紀要「日本海地域の自然と環境」2006；13；121―124
22）国土交通省．豪雪地帯における安全安心な地域づくりについて提言 ［on line］平成 18 年 5 月 25日［平成 26 年 10 月 9 日検索］インターネット〈URL：http://www.mlit.go.jp/crd/chisei/yuki/PDF31.pdf〉― 72 ―