東急建設技術研究所報 No. 45

U.D.C 624/628 : 620.9

既存中規模事務所ビルの ZEB 実現に向けた取組み―改修後 1 年目の運用実績―
山口要

約：仁士 ＊

富田健司 ＊

本報では，ZEB Ready 評価を得た中規模事務所ビルの ZEB 化改修工事後の 1 年間の運用実績を検討した。1年間の実績値では，基準一次エネルギー消費量に対して 76% の削減となり，Nearly ZEB 相当であったことが示された。また，建物全体のエネルギー消費量のうち空調に占める割合が高いことから，種類の異なる 2 台の中央熱源機の平均負荷率と成績係数（COP）を分析し，個別の熱源機の COP 向上を目的として，水冷ヒートポンプチラーの熱源水系統の検討と，空冷モジュールチラーの送水温度設定を検討した。特に送水温度設定の検討では，実際に暖房期の送水温度を緩和したところ，熱源機の効率が向上したことを確認した。

キーワード：

ゼロ・エネルギー・ビル（ZEB），事務所ビル，消費実態，熱源，チューニング

目

1．はじめに

4．空調エネルギーの効率利用に向けた改善

2．一次エネルギー消費量の設計計算値

5．おわりに次：

3．実運用における年間の一次エネルギー消費実態
1．はじめに

2．一次エネルギー消費量の設計計算値

日本は 2030 年度の温室効果ガス排出量を 2013 年度比で本報で示す一次エネルギー消費量は「BEST 平成 25 年

26% 削減することを国際公約として掲げ，中でも事務所度省エネ基準対応ツール」（以下，BEST プログラム）をなどが対象となる業務・その他部門においては約 40% の用いて建築物省エネ法に則り算定した。なお，同法律に示削減目標としている。この削減取組のひとつに ZEB の実される建物の省エネ性能表示である，BELS（Building En-

現目標1), 2)があり，国庫補助金による後押しもあり ZEB のergy‑efficiency Labeling System）評価の第三者認証も取普及に向かいつつある。特に，新築建築物での取組みが多得した。

い。しかしながら，日本における法人が所有する業務用建2.13)

改修前後のエネルギー消費性能等

図 1 に改修前後の BPI（Building PAL ＊ Index：外皮の物のストック量は約 73.7 万棟 あり，目標達成のためには既存ストックへの対策も重要である。

省エネルギー性能指数）と BEI（Building Energy Index：

このような社会的背景より，筆者らはこれまでに，当社建物・設備の省エネルギー性能指数）を示す。BPI は外断技術研究所の事務所棟を改修による ZEB 化モデルケース

熱化と窓の複層化により 0.85 から 0.72 に向上し，BEI はとして，ZEB 化の計画，省エネ効果の試算，改修に着目

0.65 から高効率化設備（太陽光発電分）を含めて 0.40 にした技術項目ごとの設計一次エネルギー消費量の計算値の向上した。本建物は，改修前から建築物省エネ法の基準と検討を実施し報告をしてきた

4)〜6)

なる BPI および BEI=1.0 以下を満たしており，外皮性能。また，2018 年 3 月にはと設備性能は一般的な建物に比べて高性能であった。

ZEB 化改修工事を完了させ，実運用下での実証研究を進2.2めてきた。

用途別エネルギーの基準値と設計値

本報では，改修工事後 1 年間の運用実績から，実績値と図 2 に BEST プログラムによる基準一次エネルギー消設計値の差について考察する。また，当社 ZEB 化モデル

費量（以下，基準値）と，改修前後の設計一次エネルギーの特徴的な設備システムのうち，建物の中央熱源システム消費量および効率化設備（太陽光発電）による発電量の用である 2 つの熱源機（地中熱利用水冷ヒートポンプチラ

途別一次エネルギー消費量（以下，設計値）を示す。改修ー，空冷モジュールチラー）の効率運転について，それぞ前の設計値では，空調及び照明用途の全体に占める割合がれの熱源機の運転実績から，熱源機単体およびシステム全大きい。このことから，建物全体の設計値の削減には，空体での成績係数（COP）を計算し，最適な熱源機稼働に調，照明用途を削減することが効果的であることが考えらついての検討を報告する。

れた。

なお，建物概要や ZEB 化の概要（建築概要，設備概要）については，既報 6)に示す通りである。

改修前の BEI は，全ての用途で ZEB の基準である 0.5を上回っており，空調は 0.53，換気は 0.96，照明は 0.91，給湯は 1.76，昇降機は 1.00 であった。空調の BEI は比較的低いが，全体（コンセント除く）に占める割合は 57%＊技術研究所

温熱・風グループ89

東急建設技術研究所報 No. 45と大きい。
建物全体の一次エネルギー消費量（コンセント除く）
は，基準値 5,057.7 GJ/年に対して設計値が 3,302.7 GJ/年，BEI は 0.65 となり，BEI を ZEB の要件である 0.5 以下とするには設計一次エネルギー消費量を 773.9 GJ/年以上削減する必要があった。
一方で，改修後の空調及び照明用途の設計値が全体に占める割合が大きいことは変わらないが，絶対値として空調は 515 GJ/年，照明は 420 GJ/年削減され，目標とする削

図1エネルギー消費性能減量を達成した。改修後の BEI は，空調は 0.37，換気は0.65，照 明 は 0.51，給 湯 は 0.67，昇 降 機 は 0.89 と な り，
ZEB の基準である 0.5 を下回ったのは空調用とのみであったが，改修前の設計値から，1,104 GJ/年の削減の試算となった。
なお，
BEST プログラムの制約上，本改修計画にて採用したすべての技術項目を建築モデルに反映し算定することができないが，BELS による評価は ZEB Ready を取得した。
3．実運用における年間の一次エネルギー消費実態
図 3 に改修後の設計値と実運用における一次エネルギー消費量（以下，実績値）を示す。改修後の実績値はコンセントおよび太陽光発電分を含めて 2,246 GJ/年であり，設計値に対して 13% 削減となった。設計値に対する実績値

図2

基準値と改修前後の設計値

図3

用途別一次エネルギー消費量の割合を用途別に示すと，空調は 0.79，換気は 0.58，照明は 0.37，給湯は 0，昇降機は 0.38，コンセントは 1.9 となり，コンセント以外減少傾向となった。
設計値と実績値の差の要因として，空調では後述する冬期の暖房用一次エネルギー消費量が少なく，外断熱や空調利用のための太陽熱集熱パネルの導入による効果があったものと考えられる。特に太陽集熱パネルの空調利用は計算上反映できなかった項目でもあり，削減効果が設計値に対して大きかったと考えられる。換気では，換気ファンの温度による発停制御や，ファンモーターの高効率化の導入により，比較的消費電力が大きい電気室の換気による一次エネルギー消費量を削減できたためと考えられる。照明では，LED 照明器具の調光制御によるものである。
給湯が 0 GJ/年であるのは，空調利用の余剰分となる太に対して実績値が 2,245.5 GJ/年であり，60% 削減となっ陽熱集熱パネルの集熱のみで賄え，既存給湯熱源機器の稼た。また，コンセントを除いた値では，基準値 5,125.9 GJ/働が無かったためである。

年に対して実績値が 1,255.4 GJ/年であり，76% 削減とな

また，コンセントでは，ノートパソコンの他に外付けデった。基準値に対する実績値は NearlyZEB 相当のエネルィスプレイをほぼ全員が使用していることや，研究開発をギー消費量であったことが示された。

行う人員が執務していることに起因し，計算用のワークステーションが一般的なオフィスに比べて多いことから，設

4．空調エネルギーの効率利用に向けた改善2

計上の参照値では 12 W/m であるが，実質は概ね 17 W/

前章の実績値より，空調に係る一次エネルギー消費量がm 2 の電力使用量であり，かつワークステーションは夜間多く，今後の一次エネルギー削減のためには空調に関するも稼働しており，増大したと考えられる。

量を削減することが重要と考えた。特に，本建物の空調熱

この他に，前出したように BEST プログラムの制約上，源は，地中熱や太陽熱を利用する水冷ヒートポンプチラー

本改修計画にて採用したすべての技術項目を建築モデルに（以下，R‑1）と，空冷モジュールチラー（以下，R‑2）によ反映し算定できていないことや，2018 年度の気象条件やる構成であり，熱源機の運転実績と改善について検討した。

建物の使用状況によるものと考えられる。

4.1

一方で，基準値に対する実績値は，基準値 5,646.3 GJ/年

空調のエネルギー使用量

図 4 に空調の一次エネルギー消費量の実績値（熱源，水90

東急建設技術研究所報 No. 45

搬送，空気搬送，PAC 空調に用途分け）と設計値を示す。
空調期間は，設計上は 4〜11 月が冷房，その他が暖房であり，実態は 5〜10 月（4，11 月のごく一部含む）が冷房，それ以外が暖房であった。
設計値と実績値を比べると，冷房期間は 7 月を除けば概ね設計値と同じく推移した。暖房期間の一次エネルギー消費量は設計値に比べて少ない傾向であった。そのため，年間の設計値に対して実績値が少かったのは，暖房負荷が設
図4計に対して少なかったためである。

空調の一次エネルギー消費量また，用途別にみると熱源に要する一次エネルギー消費
表1量が全体の 40% を占め，次いで空気搬送動力が 31% と，熱源機の定格 COP

空調の対策としては，この 2 つの要素が重要と考えられる。なお，PAC に関しては，主に執務室のペリメーター空調用に使用しているため，執務者の意識によっても削減が可能と考えられる。
4.2

熱源システムの COP

表 1 に各熱源機の定格 COP を，表 2 に実績値による各表2

熱源機の熱源機単体の平均負荷率と，補機を含んだシステ

各熱源機の平均負荷率とシステム COP

ム COP を示す。なお，平均負荷率は全負荷相当運転時間を総運転時間で割り算出した。R‑1 と R‑2 は能力・種類・システムが異なり，R‑1 は能力が小さいため負荷の少ない中間期に，R‑2 は能力が大きいため空調繁忙期を想定し，かつ定格能力上，冷房期は R‑2 を優先的に，暖房期は R‑1 を優先的に使用する想定で設計がされた。
1 年間の運用実績から冷房（冷水製造）・暖房（温水製造）期間の実績値から熱源の効率を検討する。平均負荷率
では，R‑2 にくらべて R‑1 のほうが高い状況となった。
システム COP は年間を通して R‑2 の方が良かった。なお，定格能力では暖房時の R‑1 の効率が良いが，実績値
では R‑2 のほうが若干高い効率であった。
4.3

熱源機の運用改善

前項にて熱源機の COP を示したが，エネルギー削減を目指し，熱源機の効率運転について検討した。
()

R‑1 の効率改善

R‑1 は地中熱を熱源とする水冷ヒートポンプチラーであり，暖房時に熱源水温度を高くすることで COP が向上するため，設計では熱源水の系統に太陽熱を供給するための熱交換器を設置し，地中熱採熱後に太陽熱を供給できるようなシステムとした。しかし，R‑1 の稼働中に，地中入口温度が地中の温度よりも高く，地中からの出口温度の方が低くなる状況があり，かつ地中の温度が上昇した。これは，太陽熱にて昇温させた熱源水を R‑1 へ投入したことにより，R‑1 からの熱源水出口温度が地中温度よりも高温

図5

COP と外気温の相関

表3

送水設定温度変更期間となることが原因と考えられ，間接的に太陽熱を地中へ捨てている状態であった。
暖房期において R‑1 の熱源水に太陽熱を投入し高温とすることは COP 向上につながることから，エネルギー消費量削減には有効であるが，現状では得られた太陽熱のロスが生じている。太陽熱を無駄なく有効に利用するためには，地中を介さない系統に改善すべきと考える。

91東急建設技術研究所報 No. 45()

R‑2 の効率改善

では空調吹出し温度が所定の温度に調整できない可能性が

図 5 にメーカーの技術資料による COP と外気温の相関あるため，送水温度を変更する場合には，室内の環境や空と，後述する実績値を示す。技術資料より送水温度設定の調吹出し温度への注視が必要である。

緩和（冷房時は高く，暖房時は低く）により，COP が高くなることが示される。本建物の送水温度設定では，冷房6．おわりに7℃，暖房 50℃としていたが，COP の向上を目指し，暖本報では，ZEB 化改修工事後の 1 年間の運用実績をま房期のうち表 3 に示す期間にて送水温度を緩和した。実施

とめ，空調熱源の効率化に関して，送水設定温度変更によした結果は図 5 に併記した。いずれの送水温度設定でも，る取組みを実施し，知見を得た。

外気温上昇と共に COP が向上する傾向であった。また，今後は，R‑1 の効率改善のための対策として，自然エネ送水温度の緩和に伴い，より高い COP の範囲に分布するルギーの有効利用や，R‑1 と R‑2 の複数台の熱源機の効率傾向も確認できた。

的運転のための分析，デシカント空調機の再生温度を下げ

以上より，R‑2 の送水温度設定をチューニングすることることによる太陽熱の直接利用による省エネ効果など，チで，エネルギー消費量を削減できる結果を得た。ただし，ューニングに関する検討を実施する。この他に，自然換気の空調熱源の送水温度を緩和すると，処理負荷の大きい時期導入による中間期の空調負荷削減に取り組む予定である。

参考文献
1) 経済産業省：ZEB ロードマップ検討委員会とりまとめ，2014 年 12 月
2) 経済産業省：第 5 次エネルギー基本計画，平成 30 年 7 月
3) 国土交通省：平成 25 年法人土地・建物基本調査（表 340）政府統計データ，2016.11（※工場以外の法人建物のうち，木造を除く）
4) 山口仁士・三好達也他：既存中規模事務所ビルの ZEB 実現に向けた取組み―エネルギー消費実態の把握と省エネ対策とその効果試算について―，東急建設技術研究所報，No. 42, pp. 47‑50, 2017.2
5) 山口仁士・三好達也他：既存中規模事務所ビルの ZEB 実現に向けた取組み―様々な熱エネルギーを用いたシステムの省エネルギー効果の検討―，東急建設技術研究所報，No. 43, pp. 53‑56, 2018.26) 山口仁士・三好達也他：既存中規模事務所ビルの ZEB 化に関する実証研究（その 1)〜（その 2），日本建築学会大会学術講演梗
概集，D‑2，環境工学Ⅱ, pp. 1199‑1202, 2018.7

STUDY ON THE ZEB REALIZATION OF AN EXISTING MIDDLE‑SCALE OFFICE BUILDINGOPERATION RESULT OF THE FIRST YEAR AFTER THE RENOVATION
H. Yamaguchi and K. Tomita
In this report, we examined the one‑year operation results after renovation of the medium‑sized office building（ZEBReady). The one‑year actual value showed a 76% reduction（equivalent to Nearly ZEB）to the standard primary energy
consumption amount. In addition, the average load factor and coefficient of performance（COP）of 2 different types ofcentral heat source machines were summarized and their efficiency improvement was examined. It was confirmed that theefficiency was improved by reducing the water supply temperature during the heating period.

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