JGSS研究論文集[2](2003.3)

子どもに関する意識の規定要因―人口問題意識調査（1990/1995）と JGSS-2000/2001 の比較分析―
小島宏（国立社会保障・人口問題研究所）

Determinants of Fertility Preferences: A Comparative Analysis of the Public Opinion Surveys
on Population Issues (1990/1995) and the JGSS-2000/2001
Hiroshi KOJIMAThis is a comparative analysis of the JGSS-2000/2001 and the 1990/1995
Public Opinion Surveys on Population Issues (conducted by the NIPSSR) for
determinants of ideal family size for a Japanese family based on the same logit
model. For the analyses of JGSS-2000/2001, additional independent variables
related to values have been also included and the same model has been applied toanalyze the determinants of necessity to have children in marriage and genderpreference for children. The results for ideal family size show relatively
consistent effects of basic and additional independent variables across sexes andsurveys, but those for other fertility preferences have much less consistent effects.
This may suggests the possible effects of sampling errors and misreporting.
Key words: JGSS, demographic opinion survey, fertility preferences

本研究では一般的な理想子ども数の規定要因についてほぼ同じ基本的な独立変数からなるロジット・モデルを用いて JGSS-2000/2001 のデータと人口問題研究所（現国立社会保障・人口問題研究所）の「人口問題意識調査」（1990/1995 年）のデータを比較分析した。また、JGSS-2000/2001 については価値観に関連する追加的な独立変数が利用可能なため、それらを含めたモデルによる分析も行った。さらに、JGSS-2000/2001 については子どもの必要性や性別選好についても同じモデルによる規定要因の分析を行った。
その結果、理想子ども数については両調査の男女別分析結果において独立変数の効果が多くの場合、一貫していたが、子どもの必要性や性別選好については必ずしも一貫していなかった。また、標本誤差や不正確な申告による影響の可能性も示唆された。
キーワード：JGSS、人口問題意識調査、子どもに関する意識-1-

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１．

はじめに

人口研究では特に途上諸国の高出生力に対する関心から、理想子ども数や子どもの性別選好が出生行動を規定する大きな要因として注目を集め、1950 年代からサンプル調査に基づいてそれらの意識を測定したり、その規定要因を分析したりする試みがなされてきた。しかし、これらの子どもに関する意識は先進諸国の出生力に関する研究課題としては必ずしも重視されて来なかった。むしろ、多くの先進諸国ではそれ以前から世論調査機関が世論調査の質問の一部として子どもに関する意識を尋ね続けてきたようである。
わが国における国立世論調査所の調査結果を含む、Stoetzel (1954) による理想
子ども数の 14 カ国比較研究をみると 1930〜50 年代の出典のほとんどが世論調査機関
による調査である。また、米国でも同様の傾向があったようである（Blake, 1966）。
先進諸国の人口研究機関で理想子ども数、特に一般家庭にとっての理想子ども数まで
1950 年代から定期的に尋ねてきたのはフランスの国立人口研究所（INED）による人口意識調査だけではないかと思われる。同研究所の調査では回答者にとっての理想子ども数だけでなく、JGSS-2000/2001 のような、一般家庭にとっての理想子ども数を尋ねてきたという点で注目されるが、例外的である。
わが国において近年の全国調査と比較可能な形で子どもに関する意識を最初に尋ねた全国調査は、国立世論調査所（1950）が 1949 年に 20〜49 歳の男女を対象として実施した「人口問題に関する世論調査」であろう。この調査では「理想としては子供は何人位がよいと思いますか」と回答者本人にとっての理想とも一般家庭にとっての理想とも取れる形で尋ねている。また、性別選好に関する質問も「男の子と女の子とどちらが多い方がよいですか」という形でなされている。
その後、「理想」ということばが使われる形で回答者の理想子ども数が尋ねられた
全国調査は毎日新聞社人口問題調査会による 1969 年の「第 10 回全国家族計画世論調査」が恐らく最初であろう。同調査では 2000 年の第 25 回まで続けて尋ねられている（毎日新聞社人口問題調査会, 2000）。また、全国家族計画世論調査では 1981 年の第16 回、1984 年の第 17 回、1986 年の第 18 回、1988 年の第 19 回の４回にわたって
JGSS-2000/2001 の質問とも比較可能な「日本人夫婦にとって理想的な子どもの数」を再生産年齢の既婚女子に尋ねている。そのほか厚生省大臣官房統計調査部（1972）による 1971 年の「昭和 45 年度人口動態（出生）社会経済面調査」では制約がない場合の男女別理想子ども数が尋ねられたが、性別選好の質問を含む全国調査としては国立
世論調査所の 1950 年調査以来、最初のものであろう。厚生省大臣官房統計情報 部（1976）による 1974 年の「世界出産力調査」（ＷＦＳ）でも理想という言葉は使われないものの、回答者の理想子ども数が尋ねられるとともに、次（最初）の子どもの性別に関する希望という形で性別選好も尋ねられた。

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人口問題研究所（国立社会保障・人口問題研究所）の全国調査としては 1972 年の「第６次出産力調査」から回答者の理想子ども数が尋ねられるようになり（厚生省人口問題研究所, 1973）、1982 年の第８次以降の「出産力調査（出生動向基本調査）」では子どもの性別選好（理想子ども数がある者についての男女別人数）も尋ねられるよ
うになった（厚生省人口問題研究所, 1983）。また、1990 年と 1995 年には人口問題研究所によって第１回・第２回の「人口問題意識調査」が実施され、回答者自身と日本人夫婦一般にとっての理想子ども数が尋ねられているし（厚生省人口問題研究所,
1991, 1996）、最近の出生動向基本調査では意識に関する質問が増えている。しかしながら当初 2000 年に予定されていた第３回「人口問題意識調査」は実施されなかった。
他方、全国的な世論調査としては生命保険文化センター（1992）による 1991 年の「女性の生活意識に関する調査」が「少なくとも何人の子どもが欲しいか」という形で回答者の理想子ども数を尋ねているし、電通総研／余暇開発センター（1999）による 1995 年の「世界価値観調査」（ＷＶＳ）も回答者の理想子ども数を尋ねているが、一般的な理想子ども数を尋ねたものはなさそうである。
子どもの性別選好については前述の厚生省や人口問題研究所による人口学的調査のほか、近年の世論調査でも尋ねられてきた。総理府広報室による 1979 年の「婦人に関する調査」では「もし生涯に１人しか子どもができないとしたら、あなたは男の子がほしいですか。女の子がほしいですか。」と尋ね、選択肢には「どちらでもよい」も含まれている（内閣府政府広報室 HP）。また、統計数理研究所(1999)の「国民性調査」
では 1988 年の第８次、1993 年の第９次、1998 年の第 10 次と３回の調査にわたり、「子供を一人だけもつとしたら、男の子の方がよいですが、女の子の方がよいですか、それとも、どちらでもよいですか？」という形で子どもの性別選好が尋ねられた。電通
総研／余暇開発センター（1999）による 1995 年 WVS も JGSS-2000/2001 と同様な質問をしている。
他方、JGSS-2000/2001 ではＧＳＳやＷＶＳ同様、一般夫婦にとっての理想子ども
数や性別選好とともに、「結婚しても必ずしも子どもを持つ必要はない」という考え方に対する賛否を尋ねている。総理府広報室（内閣府政府広報室）は 1992 年の「男女平等に関する世論調査」と 1997 年の「男女共同参画社会に関する世論調査」で同じ質問をしているが、それに先立つ 1986 年の「家族・家庭に関する世論調査」では子どもを産まない結婚に対する賛否を尋ねている（内閣府政府広報室 HP）。また、生命保険文化センター（1992）の 1991 年「女性の生活意識に関する調査」でも類似した質問がなされている。
しかし、逆の尋ね方をしたものや両者を対照させて尋ねたものも同様に目に付く。
総理府広報室の 1999 年「少子化に関する国民の意識調査」では「結婚したら子どもをもつべきだ」という考え方に対する賛否を尋ねているし（内閣府政府広報室 HP）、野-3-

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村総合研究所（1998）の 1997 年「生活者１万人アンケート調査」では「できることならば子供を持つほうがよい」という考え方に関する賛否を尋ねている。また、1992 年の第 10 回と 1997 年の第 11 回の「出生動向基本調査」では「結婚したら、子どもは持
つべきだ」という考え方に対する賛否を尋ねている（厚生省人口問題研究所, 1993; 国立社会保障・人口問題研究所, 1998）。
逆 の考え方を 対照させて 尋ねたもの としてはＮ ＨＫ放送文 化研究所（ 2000） の
1993/1998 年「日本人の意識調査」や 1995 年ＷＶＳがある。ＮＨＫ調査では回答者の考えが「結婚しても、必ずしも子どもをもたなくてよい」と「結婚したら、子どもをもつのが当たり前だ」というもののうちでどちらに近いかを尋ねているが、1995 年Ｗ
ＶＳでは女性が充実した生活を送るために「子どもが必要」か、「必要ない」かを尋ねている。
しかし、これらの調査はそれぞれ質問・選択肢、調査方法、調査対象が異なる場
合が多く、継続調査を除き、相互に比較可能な形で分析がなされていないことの方が多いため、結果を一般化しにくい。特に、クロス集計による分析が中心であるため、各変数の純粋な影響を推定することができなかったこともある。そこで、本稿では過去の研究（小島, 2002a, 2000b）にも依拠しつつ、人口問題研究所による 1990 年と1995 年の「人口問題意識調査」と JGSS-2000/2001 にある一般的な理想子ども数の規定要因をほぼ同じ独立変数を用いたロジット・モデルにより比較分析する。その際、JGSS-2000/2001 については利用可能な価値観に関連する追加的独立変数を導入したモデルによる分析も行う。さらに、それと関連する子どもの必要性や性別選好といった子どもに関する意識の情報が JGSS-2000/2001 では利用可能なため、同一のモデルによってそれらの規定要因の分析も行う。それに先立ち、多変量解析を中心とする文献レ
ビューとそれに基づく部分的な仮説設定を行い、データと分析方法について論じる。

２．

文献レビュー

本節においては、子どもに関する意識（一般的な理想子ども数、子どもの必要性、
子どもの性別選好）に多変量解析を適用した国内の文献を中心にレビューし、部分的な仮説構築の参考とする。ただし、理想子ども数と性別選好を従属変数とする多変量
解析は若干見いだすことができたが、子どもの必要性については事実上、見いだすことができなかったため、相関分析等を行った結果を紹介する。なお、子どもに関する
意識の時系列的分析についても若干触れることにする。

2.1.1

理想子ども数に関する多変量解析

毎日新聞社人口問題調査会による「第 16 回家族計画世論調査」（1981 年）の多変量解析を行った Hodge and Ogawa(1991:87,122-123)によれば、日本人夫婦についての-4-

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理想子ども数は社会規範であり、女性はそれに合わせる必要があるが、回答者自身の理想子ども数は回答者の個人的な嗜好によっていったん再解釈された理想であると考えられる。また、彼らは構造方程式により日本人夫婦についての理想子ども数に対して年齢、婚前就業経験、夫の親との同居が正の効果をもち、婚前の都市居住、夫の学歴が負の効果をもち、回答者自身の学歴も有意水準が低いがやはり負の効果をもつことを見出した。また、Retherford, Ogawa and Sakamoto(1999:139-140)は 1975 年の第13 回調査から 1996 年の第 23 回までのうちの５回分（以上のほか 1984 年の第 17 回、1992 年の第 21 回、1994 年の第 22 回）の調査における回答者自身の理想子ども数について同一のモデルによる多重分類分析（ＭＣＡ）を行った結果を示しているが、1994
年調査以降、年齢と自営業従事の正の効果がなくなる一方、都市居住の負の効果が有意になり、1994 年のみにおいては高卒・短大卒で理想子ども数が有意に高くなった。
そのほか、回答者自身の理想子ども数について多変量解析を行った研究としては
Otani(1987)と Kojima(1993)による「第８次出産力調査」（1982 年）の重回帰分析とロジット分析、小島（2000c）による「第 10 回出生動向基本調査」（1992 年）のロジッ
ト分析がある。Otani(1987:155-158)による 35 歳未満の有配偶女子に限定した重回帰分析結果によれば、住居の部屋数と農村居住が正の効果をもち、パートタイムとフルタイムの就業が負の効果をもつが、理想子ども数が２人と３人の場合に限定した２項
ロジット分析の結果によれば部屋数が６室以上、農村居住の場合に３人のオッズが高まり、妻がフルタイム就業の場合に低くなる。
Kojima(1993:39-41)の２項ロジット分析の結果によれば、理想子ども数が３人未満に対する３人以上のオッズに対して 1965〜69 年の結婚年、夫の自営業従事、農村居住、九州地方居住、高い夫婦所得、親の土地・家への居住が正の効果をもち、30 歳以
上の結婚年齢、中卒の学歴、人口 50 万人以上のＤＩＤ居住、フルタイムとパートタイ
ムの就業、集合住宅居住が負の効果をもつ。また、10 年後の調査の類似モデルによる
２項ロジット分析の結果によれば、結婚時の夫方居住、夫の農林漁業・自営業従事、
非 DID 居住、中部・九州地方居住、持ち家（親の住宅）居住、3〜5 百万円の夫婦所得が正の効果をもち、1985〜92 年の結婚年、20 歳未満・30 歳以上の初婚年齢、結婚時の妻方居住、賃貸住宅居住（親の援助あり）、１〜２百万円の妻所得、３〜４百万円の夫所得の場合に負の効果をもつ（小島, 2000c）。
欧米諸国についても出生力分析の一部として行われた、類似の多変量解析はあるかと思われるが、理想子ども数に焦点を合わせた研究としては Penn and Lambert(2002)
による英仏独の 1997-2000 年「移民子女統合調査」の分析結果以外に見出せなかった。
そこでは在住国・民族（旧来の各国民を含む）と並んで、教育・宗教（キリスト教・
イスラム教）が回答者自身の理想子ども数に有意な効果をもつことが示されている。
他方、Simons(1999:94-95)による 1981 年と 1990 年の「ヨーロッパ価値観調査」（ＥＶ-5-

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Ｓ）参加 15 カ国データの主成分分析によれば、個人主義と相対主義という軸上の因子
得点で区切られる「原理主義」という象限のなかで理想子ども数３人以上という回答
は神の重要性に関する回答ともっとも近い位置にあるということが示されており、同じく宗教の重要性が示されている。

2.1.2

子どもの必要性に関する多変量解析

子どもの必要性を従属変数とした多変量解析を見いだすことができなかったが、生命保険文化センター（1992）は数量化第Ⅲ類の手法を用いて各種の意識項目を分類した結果、「結婚したからといって、あえて子どもを産む必要はない」という考え方に対する肯定的回答と「女性は結婚したら、家事・育児に専念すべきである」という考え方に対する肯定的回答が同一軸の両極端にあることを見いだした。
また、金子（1998）は 1997 年の「第 11 回出生動向基本調査」に基づいて初婚年
齢に関する重回帰分析と結婚後３年間子どもがいないことについての２項ロジット分析を行ったが、「結婚したら、子どもを持つべきだ」という意見に反対する場合に初婚
年齢も子どもがいないオッズも有意に高まっており、結婚・出産の状況と密接な関係があることを示している。さらに、金子（1999）によれば、35 歳未満の未婚者における「結婚したら、子どもは持つべきだ」という考え方への否定的な意見は「結婚後は、夫は外で働き、妻は家庭を守るべきだ」という考え方や「いったん結婚したら、性格の不一致くらいで別れるべきではない」という考え方への否定的な意見と相対的に高い相関をもっている。

2.1.3

子どもの性別選好に関する多変量解析

国内では子どもの性別選好に関する研究は坂井による一連のもの（たとえば、坂井, 1992）を除いて少ないこともあり、回答者に尋ねた性別選好の規定要因に関する多変量解析は行われていないようである。国外でも出生行動に基づく性別選好指標に関する多変量解析は若干あるが、ＧＳＳと同種の質問に対する回答に関するものは見
いだせなかったし、回答者に尋ねた性別選好に関する多変量解析も次の２つしか見いだせなかった。Krishnan(1987)は 1973/74 年にカナダのエドモントン市で実施された
出産力調査における理想男女児数に基づく男児選好の有無について判別分析を適用し、教育水準が高い場合、姉妹が多い場合、既往子ども数と追加子ども数が多い場合に男児選好が強く傾向があることを見いだした。Obermeyer(1999)は 1987 年のモロッコの「人口保健調査」（ＤＨＳ）における女児数よりも男児数が多い確率の規定要因の分析
から低年齢、夫の学歴、男児数が正の効果をもち、毎日ラジオを聞くことと回答者の学歴が負の効果をもつことを示している。

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2.1.4

子どもに関する意識の時系列的分析

一般的な理想子ども数に関する質問はほぼ同じで、比較可能なように思われる。
しかし、同じような理想子ども数の質問でも調査によって回答の分布が異なる可能性も十分考えられる。ＧＳＳ等における一般的な理想子ども数に関する回答については
時 系列 的な変 動に 関する 分析 が若干 行わ れてき た。 Smith(1978)は「 調査 機関効 果 」（house effects）に関する分析の項目の一つとして取り上げているが、1974 年のＧ
ＳＳとギャラップ調査における一般的な理想子ども数４人以上の割合の差は比較的小さい方であるし、有意でない。また、Simon and Landis(1989:274)に示された表でも1974 年と 1985 年のＧＳＳとローパー・センター調査の分布の差は男女別にみても小さい。
しかし、Glen(1987:S120)に示された表によれば、1986 年の両調査における一般的な理想子ども数３人以上の割合の差は１割を越えており、恐らく有意差があるものと思われる。また、Zucker-Rouvillois (1987:116) によれば、フランスで 1978 年にINED が実施した調査では理想子ども数が 2.73 人、生活状態研究観測センター(CREDOC)が実施した調査では 2.42 人と水準にかなり大きな差があった。したがって、異なる調
査の間、特に異なる機関による調査の間での水準の比較には注意を要する。1980 年のＧＳＳと同年のミシガン大学調査研究センター（ＳＲＣ）の「全米選挙調査」における政策に関するほぼ同一の質問に対する回答を比較検討した Smith(1982:59)は、両調査間の回答分布の相違が、調査機関による「不詳」の扱いの相違、調査時点間の真の変化、調査票における脈絡効果、調査手続き（コーディング、調査無回答）の相違といった要因によることを指摘している。
異なる調査の間で回答の水準が異なっても、それらの相関関係や規定要因が類似している可能性もある。Smith(1982:60-61)は、２つの調査の間で回答の水準が若干異なるものの、異なる政策に対する回答間の相関は７区分では比較的大きいが３区分にすると小さくなることや各回答と人口学的変数（教育、性別、人種、宗教）との相関が類似していることを見出した。
国内では子どもに関する意識についての多変量解析が少ないため、複数の調査の多変量解析結果を分析したものは前述の拙稿（小島, 2000c）における回答者の理想子
ども数に関する 1982 年と 1992 年の出産力調査の比較分析しかないかと思われるが、一 部 の 共 通 す る 独 立 変 数 は 類 似 の 効 果 を 示 し て い る 。 国 外 で は Swicegood etal.(1984:29-30)が、1955〜80 年に６機関により実施された８種類の出産力調査を用いて出生行動の規定要因の多変量解析結果を比較検討しているが、意識ではなく行動であるためか、測定の問題がある避妊実行行動については大きな「調査効果」（study
effects）がみられるものの、その他の出生行動については規定要因が類似していること を 見 い だ し た 。 し た が っ て 、 本 稿 で は 1990/1995 年 の 「 人 口 問 題 意 識 調 査 」 と-7-

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JGSS-2000/2001 における一般的な理想子ども数の水準と規定要因はある程度比較可能
であることを前提に分析を進めることにする。

2.2

仮説
子どもに関する意識についての多変量解析の手法を用いた少数の既存研究は、分析対象が多くの場合、再生産年齢の有配偶者、特に女性に偏っているため、それらの分析結果を成人全体について一般化しにくい。また、類似の調査項目に関する分析でも中立的回答（たとえば「どちらともいえない」）の選択肢が含まれていると、回答の分布が大きく異なることも比較を困難にしている。クロス集計に基づく分析結果も多様であるし、コントロールされた変数も異なるため、一般化しにくい。実際、基本的な人口学的変数である年齢の影響でさえ、コーホート効果や配偶関係の効果が混入しているためか、必ずしも直線的でないし、一定していない。また、既存研究が比較的多い、理想子ども数の多変量解析にしても回答者にとっての理想子ども数に関するものが多い。さらに、1990/1995 年の「人口問題意識調査」と JGSS-2000 と JGSS-2001の比較分析に用いることができる共通の独立変数は限られている。そこで、これらの基本的な人口学的、社会経済的、地理的属性については特に仮説を設定しないことにする。
JGSS-2000/2001 の分析については文化的要因ないし価値観に関する変数が利用可
能なので、男女の性別役割分業観（「夫は外で働き、妻は家庭を守るべきだ」との考え方に対する賛否）、信仰する宗教の有無（本人と家の宗教の有無）、政治的志向（保守または革新）の３変数をモデルに追加導入することにする。これらの変数はそれぞれ異なる次元で「伝統的」傾向を表すと思われるが、いわゆる「第２の人口転換」の要因と言われる個人主義、世俗主義、進歩主義の逆の側面を表すとも言える。特に、宗教や政治的志向の影響については国内の人口学的調査では尋ねられることが少ないため、欧米との比較の上でも貴重な情報を提供するはずである。
これらのうちで性別役割分業観については、生命保険文化センター（1992）や金子（1999）が示した通り、子どもの必要性と相関関係が強いことも考えられる。しかし、金子（1993）の有配偶女性に関する因子分析によれば、両者は異なる因子に属するので、独立変数として導入するのは不適切とは言えないと思われる。仮説としては、
伝統的な役割分業観をもつ場合には理想子ども数が多くなったり、子どもを不必要とみなす傾向が弱まったり、男児選好が強まったりすると予想される。また、宗教をもつ場合や保守的な政治的志向をもつ場合も同様な傾向が予想される
さらに、JGSS-2000/2001 では調査実施に関する情報（たとえば、調査対象者の協力度）
や項目別の無回答や回答拒否（たとえば、セックスの回数）に関する情報も利用可能なため、これらも追加的な独立変数とした探索的分析も付随的に行う。しかし、子どもに関す-8-

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る意識に対するこれらの変数の影響については既存研究が見当たらないため、特に仮説を設定しない。

３.
3.1

データと分析方法
「人口問題意識調査」と JGSS-2000/2001 における子どもに関する意識
人口問題研究所の第１回・第２回（1990 年・1995 年）「人口問題意識調査」では回答者にとっての理想子ども数に加えて「一般的に日本の夫婦にとって、理想的な子
供の数は何人だと思いますか。該当する番号に○をつけてください」という形で一般の夫婦にとっての理想子ども数を尋ねている。これに対して JGSS-2000/2001 では「一般的に、家庭にとって理想的な子どもの数は何人だと思いますか」という形で理想子
ども数に関する質問をしている。したがって、両調査における一般的な理想子ども数に関する質問はほぼ同じであるため、比較可能であろう。ただし、1990/1995 年の「人口問題意識調査」では満 20〜69 歳を調査対象としたのに対して、JGSS-2000/2001 では満 20〜89 満を調査対象としたので、対象者の年齢について両調査を比較可能とする
ため、本稿のすべての分析では JGSS-2000/2001 のサンプルのうちで満 70 歳以上の者を分析対象から除外する。
JGSS-2000/2001 ではこのほかの子どもに関する意識についての質問として、「次の A〜J の意見について、あなたは賛成ですか、反対ですか」と尋ねた後、「F 結婚しても、必ずしも子どもをもつ必要はない」という文を提示し、「１賛成、２どちらかといえば賛成、３どちらかといえば反対、４反対」という４つの選択肢から１つを選ばせている。このうちで「１賛成」の回答が比較的少ないし、選択肢が４つもあるとロジット分析にとって不便であることから、１と２をまとめて「賛成」、３と４をまとめて「反対」として分析を行う。
JGSS-2000/2001 ではさらに、「もし、子どもを１人だけもつとしたら、男の子を希望しますか、女の子を希望しますか」という文を提示し、「１男の子、２女の子」という２つの選択肢から１つを選ばせる形で子どもの性別選好に関する質問もしている。

3.2

分析方法
分析方法としてはクロス集計と、カテゴリー変数の分析では一般的なロジット分析を用いる。クロス集計では男女年齢階級別の平均理想子ども数、子どもの不必要性に賛成する者の割合、男児選好をもつ者の割合を分析対象とする。一般的な理想子ども数の規定要因に関するロジット分析では３子以上を選択する確率に対する２子以下を選択する確率のオッズを従属変数とする。これは少子志向を表すため、子どもの不必要性に対する賛成意見に関する分析結果と対比しやすい。なお、男女総数、男性、
女性（いずれも 20〜69 歳）のそれぞれにおいて２子以下を選択する者の割合（不詳を-9-

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除く）は 1990 年に 38.6％、40.7％、36.5％、1995 年に 45.8％、47.3％、44.3％、2000
年に 37.0％、39.3％、35.0％、2001 年に 39.1％、41.7％、36.9％である。
子どもの不必要性について男女年齢階級別に集計した結果が後掲の表２に示されているが、男女総数、男性、女性のそれぞれにおいて賛成する者の割合は 2000 年に39.3％、31.4％、46.1％で、2001 年に 41.6％、36.9％、45.6％である。なお、全体として賛成する者の方が少数派であるため、子どもの不必要性に関するロジット分析では反対する確率に対する賛成する確率のオッズを従属変数とする。
子どもの性別選好について男女年齢階級別に集計した結果が後掲の表３に示されているが、男女総数、男性、女性のそれぞれにおいて男児を選好する者の割合は 2000
年に 40.7％、60.0％、24.2％で、2001 年に 41.4％、58.0％、27.0％である。なお、全体として男児を選好する者の方が少数派であるため、男児選好に関するロジット分
析では女児を選択する確率に対する男児を選択する確率のオッズを従属変数とする。
1990/1995 年「人口問題意識調査」と JGSS-2000/2001 のロジット分析の独立変数
としては付表にカテゴリー区分と男女別分布が示されている通り、性別、年齢階級（５区分）、配偶関係（３区分）、学歴（４区分）、従業上の地位（４区分）、職業（６区分）、
地方ブロック（６区分）、市郡区分（２区分）を用いる。また、JGSS-2000/2001 のみのロジット分析の追加的独立変数としては性別役割分業観（２区分）、宗教（３区分）、
政治的志向（３区分）を用いる。さらに、付随的に行う
1990/1995 年「人口問題意識調査」と JGSS-2000/2001 の間で定義ができるだけ同じになるようにしつつ、サンプル数が少ない JGSS-2000/2001 でも分析上の問題が生じないように分類した。なお、1995 年の「人口問題意識調査」では阪神淡路大震災のため、兵庫県が対象から除外された。また、同調査のデータには「市郡区分」の代わりに「３大都市圏」と「それ以外」の区分が入っているため、それを用いたため、付表に示された分布が他の年次と異なる。

４．

分析結果

以下においては、子どもに関する意識の変動について、まず男女年齢階級別集計
結果を示し、次に同一のモデルによるロジット分析の結果を示す。

4.1

クロス集計結果

4.1.1 一般的な理想子ども数
表１は４つの調査のそれぞれにおける一般的な理想子ども数に関する回答に基づく平均値を男女年齢階級別に示したものである。右側の３列は各調査と後続調査の平均値の差を示している。20〜69 歳の男女における平均理想子ども数は 1990 年に 2.65、1995 年に 2.55、2000 年に 2.69、2001 年に 2.65 となり、1990 年と 2001 年の結果が近- 10 -JGSS研究論文集[2](2003.3)

表１

男女年齢階級別理想子供数：1990,1995,2000,2001年

配偶関係 1990年
（総数）N
21027
小計
2.65
20-29歳2.42
30-39歳2.63
40-49歳2.71
50-59歳2.74
60-69歳
2.79
（男性）N
10393
小計
2.63
20-29歳2.37
30-39歳2.61
40-49歳2.70
50-59歳
2.72
60-69歳
2.79
（女性）N
10634
小計
2.67
20-29歳2.47
30-39歳2.66
40-49歳2.72
50-59歳2.75
60-69歳
2.80

1995年
20846
2.55
2.32
2.48
2.61
2.69
2.72
10127
2.53
2.28
2.42
2.61
2.68
2.72
10719
2.57
2.36
2.54
2.61
2.70
2.72

2000年
2447
2.69
2.40
2.58
2.75
2.82
2.78
1131
2.65
2.33
2.60
2.64
2.79
2.76
1316
2.72
2.45
2.56
2.84
2.85
2.79

2001年
2291
2.65
2.42
2.47
2.72
2.80
2.72
1058
2.62
2.38
2.46
2.67
2.79
2.68
1233
2.68
2.46
2.48
2.76
2.80
2.76

1995-1990 2000-1995 2001-2000
-0.10
-0.10
-0.16
-0.10
-0.05
-0.07

0.14
0.08
0.10
0.14
0.13
0.06

-0.04
0.02
-0.11
-0.03
-0.02
-0.06

-0.10
-0.09
-0.19
-0.09
-0.05
-0.07

0.12
0.05
0.19
0.03
0.11
0.04

-0.03
0.04
-0.14
0.03
0.01
-0.09

-0.10
-0.12
-0.12
-0.11
-0.05
-0.08

0.15
0.10
0.02
0.23
0.15
0.07

-0.04
0.01
-0.08
-0.08
-0.05
-0.03

く、1995 年が低く、2000 年がやや高いという変則的な結果になっているが、男女別にみても女性の水準がわずかに高いものの、同様な変化が見られる。また、年齢階級別に調査間の差を見てみると、第２回「人口問題意識調査」と第１回「人口問題意識調査」の差は男女、年齢階級を問わず常に負であり、JGSS-2000 と第２回「人口問題意識調査」の差は常に正であり、一貫しているが、JGSS-2000 と JGSS-2001 の差は符号が一貫しておらず、両者の結果が近い場合も見られる。さらに、男女のいずれにおいても 1990 年と 1995 年には年齢とともに理想子ども数が増加する傾向がみられるが、2000 年と 2001 年には 60 代で若干減少する傾向が見られる。これは 1990 年に 40 代と50 代の差が小さく、1995 年に 50 代と 60 代の差が小さいことから窺われるコーホート
効果を反映している可能性がある。なお、男女間の差は年齢階級別にみても比較的小さい。

4.1.2 子どもの必要性
表２は JGSS-2000 と JGSS-2001 のそれぞれにおける、結婚後に子どもが必ずしも必要でないという考え方に対する賛否を男女年齢階級別に集計した結果を示したものである。右側のパネルは JGSS-2000 と JGSS-2001 の分布の差を示している。子どもの不必要性に賛成する者の割合は JGSS-2000 の 39.3％から JGSS-2001 の 41.5％にかけて上昇しているが、男女別にみると JGSS-2000 では男性の方が 15％弱低かったが、- 11 -JGSS研究論文集[2](2003.3)

表２

男 女 年 齢 階 級 別 子 供 の 不 必 要 性 （％ ）：2000,2001年

性別
年齢階級 賛成（総 数 ）N973
小計
39.3
20-29歳
55.0
30-39歳51.7
40-49歳39.8
50-59歳32.8
60-69歳25.6（男 性 ）N358
小計
31.4
20-29歳49.7
30-39歳41.9
40-49歳30.1
50-59歳24.6
60-69歳
20.0（女 性 ）N615
小計
46.1
20-29歳59.4
30-39歳59.5
40-49歳48.0
50-59歳
39.7
60-69歳
30.9

2000年
反対
不祥
1459
41
59.0
1.7
43.0
2.0
46.4
1.9
59.2
1.0
65.1
2.1
73.1
1.3
757
25
66.4
2.2
48.6
1.7
54.9
3.3
68.6
1.3
72.7
2.8
78.1
1.9
702
16
52.7
1.2
38.2
2.4
39.7
0.9
51.3
0.7
58.8
1.5
68.4
0.7

賛成
960
41.6
58.0
49.8
43.9
35.3
30.1
396
36.9
54.7
42.9
35.9
29.7
28.9
564
45.6
59.4
55.7
50.8
39.8
31.1

2001年
反対
不祥
1304
45
56.5
2.0
41.1
0.9
48.0
2.3
53.7
2.4
63.1
1.6
67.6
2.4
652
24
60.8
2.2
44.7
0.6
54.4
2.8
60.4
3.7
69.9
0.4
67.2
3.9
652
21
52.7
1.7
38.2
2.4
42.5
1.9
48.0
1.2
57.5
2.7
67.9
1.1

賛成
2.2
3.1
-1.9
4.1
2.5
4.5

2001-2000
反対 不祥
-2.5
-1.9
1.6
-5.5
-2.1
-5.5

0.3
-1.1
0.4
1.4
-0.4
1.1

5.5 -5.6
5.0 -3.9
1.0 -0.5
5.8 -8.2
5.1 -2.7
8.9 -10.8

0.1
-1.1
-0.5
2.4
-2.4
2.0

-0.5
0.0
-3.8
2.9
0.1
0.1

0.5
0.0
1.0
0.5
1.2
0.4

0.1
0.0
2.8
-3.3
-1.3
-0.5

JGSS-2001 では男性で５％程度上昇し、女性ではわずかに低下したため、男女差が９％弱になった。この変化は女性において賛成する者の割合が 30 代でやや大きく低下したことを反映しているが、40 代で若干上昇したことを除き、他の年齢階級では両調査間にほとんど差がない。男性の場合は 30 代を除く年齢階級で５％以上も上昇し、これが男女総数における両調査間の差の大きな部分をもたらしている。これは男性に対する影響が大きい期間的変化（たとえば、失業率上昇）による可能性もあるし、男性の標本が男性に影響が大きい属性（たとえば、職業）に関して何らかの偏りをもっていた可能性も考えられる。また、相対的にみると、男女いずれにおいても 30 代のみで上昇が小さいことになるが、これはおそらく出産適齢期に当たるためであろう。

4.1.3 性別選好表３は JGSS-2000 と JGSS-2001 のそれぞれにおける、子どもの性別選好を男女年
齢階級別に集計した結果を示したものである。右側のパネルは JGSS-2000 と JGSS-2001の 分 布 の 差 を 示 し て い る 。 男 児 を 選 好 す る 者 の 割 合 は JGSS-2000 の 40.7 ％ か ら
JGSS-2001 の 41.4％にかけてわずかに上昇しているが、男女別にみると JGSS-2000 では男性の方が 36％弱高かったが、JGSS-2001 では男性で２％低下し、女性では３％弱上昇したため、男女差が 31％になった。この変化は男性において男児を選好する者の割合が 50 代以外で低下したことと、女性において男児を選好する者の割合が 20 代以- 12 -JGSS研究論文集[2](2003.3)

表３

男女年齢階級別性別選好（％）：2000,2001年

性別
2000年
年齢階級 男児選好 女児選好 不祥
（総数）N
1007
1377
89
小計
40.7
55.7
3.6
20-29歳
49.1
48.1
2.8
30-39歳
38.9
57.2
3.9
40-49歳
40.8
55.0
4.2
50-59歳
36.0
60.1
3.9
60-69歳
41.5
55.5
3.0
（男性）N
684
406
50
小計
60.0
35.6
4.4
20-29歳
67.4
29.8
2.8
30-39歳
58.2
36.4
5.4
40-49歳
62.0
33.6
4.4
50-59歳
55.4
38.8
5.9
60-69歳
59.6
37.3
3.1
（女性）N
323
971
39
小計
24.2
72.8
2.9
20-29歳
33.5
63.7
2.8
30-39歳
23.7
73.7
2.6
40-49歳
23.1
72.9
4.1
50-59歳
19.7
78.0
2.3
60-69歳
24.4
72.7
2.9

2001年
男児選好 女児選好 不祥
956
1258
95
41.4
54.5
4.1
46.2
52.0
1.8
38.1
56.9
5.1
40.2
53.5
6.3
38.9
57.7
3.4
45.0
51.3
3.7
622
409
41
58.0
38.2
3.8
61.2
36.5
2.4
54.4
41.2
4.4
56.6
37.3
6.1
59.1
38.0
2.9
58.6
37.9
3.5
334
849
54
27.0
68.6
4.4
30.4
68.3
1.2
24.1
70.3
5.7
26.2
67.3
6.5
22.4
73.8
3.8
33.6
62.5
4.0

2001-2000
男児選好 女児選好 不祥
0.7
-2.9
-0.9
-0.6
2.9
3.5

-1.2
3.9
-0.4
-1.5
-2.4
-4.2

0.5
-1.0
1.2
2.1
-0.5
0.7

-2.0
-6.2
-3.8
-5.4
3.7
-1.0

2.5
6.6
4.8
3.6
-0.7
0.6

-0.6
-0.4
-1.0
1.7
-3.0
0.4

2.8
-3.1
0.3
3.2
2.7
9.2

-4.2
4.6
-3.4
-5.5
-4.2
-10.3

1.4
-1.6
3.1
2.4
1.5
1.1

外で上昇したことを反映している。男性における男児選好の弱まりは「国民性調査」
における傾向（統計数理研究所, 1999）からみても不思議ではないが、女性における男児選好の強まりは同調査や「出生動向基本調査」においてみられる長期的傾向と逆である。60 代の女性で特に男児選好が強まっているのは介護保険制度導入に伴う介護の社会化や年金財政悪化に伴う経済的不安といった期間的要因が関わっている可能性も考えられる。また、20 代では男女とも比較的大きな女児選好の強まりがみられるが、これが期間効果を表すとすると中学生中心の女性コーラスグループの活躍による影響も考えられる。
全体として見られる男女における逆方向の変化は、子どもの不必要性に関する場
合と同様、男性に対する影響が大きい期間的変化や、男性に影響が大きい属性に関する標本の偏りによる可能性も考えられが、理想子ども数については JGSS-2000 から
JGSS-2001 にかけての変化の方向が男女で異なる傾向が 40〜50 代を除き認められなかったため、解釈が難しい。

4.2 ロジット分析結果
4.2.1 一般的な理想子ども数
表４a と表４b は男女それぞれにおける、一般的な理想子ども数の規定要因に関するロジット分析結果を 1990〜2001 年について示したものである。従属変数は２子以下- 13 -JGSS研究論文集[2](2003.3)

表４a一般的理想児数の規定要因のロジット分析結果：1990,1995,2000,2001年（男性）
独立変数
1990
1995
2000
2001
2000
0-2子
0-2子
0-2子
0-2子
カテゴリー
0-2子
3子以上
3子以上
3子以上
3子以上
3子以上
-1.2154 *** -0.9618 *** -0.5590 #-1.1121 *** -0.3386
定数

2001
0-2子
3子以上
-0.9112 **年齢
20-29歳
30-39歳40-49歳50-59歳0.8762 ***0.4963 ***0.2261 *0.1813 #0.6884 *** 1.0618 ***0.6409 *** 0.3347
0.2358 **0.18700.1310-0.2168

0.6244 *0.5897 *0.0742-0.3692 #0.9584 *** 0.5227 #0.23690.5460 *0.13820.0075-0.2699-0.3975 #

配偶関係
未婚
離死別

0.5380 ***0.2753 *0.7294 ***-0.1418

0.7626 ***0.12270.4007 *0.3942

0.7888 ***0.0999

学歴
高卒
短大・専卒
大卒

0.07520.10360.2328 **0.1502 *-0.18510.21080.08630.3690 *** 0.0319-0.1371-0.2960-0.1130-0.1384
0.15330.0948-0.1323-0.2420-0.0529

従業上地位
自営-0.1905 **パート-0.0711
非就業
0.0848-0.1759 **0.06940.1065-0.3359 #-0.3898-0.2320-0.1630-0.1183
0.6317 *-0.3146-0.3952-0.1953-0.1384-0.1474
0.6276 *

職業
専門管理
販売
サービス
現業
農林漁業

0.02850.1166-0.10390.0411
0.0433-0.1104
0.1744-0.0945-0.2958-1.0204 *0.3516
0.5069 *0.37640.14720.5252-0.10300.2435-0.1150-0.2921-1.0042 *0.3606
0.4766 #0.31570.10220.5556

地方
北海道東北 -0.1920 *関東
0.2366 ***近畿
0.3219 ***中四国
0.1550 #九州-0.1601 #-0.0909
0.06120.11450.0077-0.2483 **-0.18680.23280.3807 #0.0095-0.3055-0.3832
0.0791-0.0238-0.0216-0.2816-0.19400.18790.3740 #0.0014-0.3110-0.4269 #0.00960.0179-0.0088-0.2794

居住地
市部

0.2641 ***0.07430.5002 **0.0796

0.4764 **-0.0200
0.01480.08320.00050.01570.1791 **0.3936 *0.3535

性別分業観
伝統的

-

-

-

-

-0.04820.1305

宗教
本人
家

-

-

-

-

-0.7882 **-0.1423-0.8463 **-0.5170 **

政治的志向
保守
革新
N
8393
8490
1131
カイ自乗
2784.61 *** 2603.64 *** 1279.32 ***（注）# p < 0.10, * p < 0.05, ** p < 0.01, *** p < 0.01.
- 14 ---0.10150.0251-0.2359-0.1210
1058
1131
1058
1229.83 *** 1268.11 *** 1212.24 ***JGSS研究論文集[2](2003.3)

を選択する確率の３子以上を選択する確率に対するオッズで、少子を選好する傾向に対する各独立変数の影響を表している。左側のパネルは４つの調査に共通の基本的な独立変数によるモデルを用いた結果で、右側のパネルは JGSS-2000/2001 で利用可能な価値観に関連する変数を追加したモデルを用いた結果である。なお、紙幅の都合により省略するが、男女総数に関する同様の分析も行い、いずれの年次においても女性回答者が少子を選好するオッズが有意に（１〜２割程度）低いことを見いだした。
表４a により男性に関する結果をみると、1990 年と 1995 年には少子選好に対する
年齢の負の効果がみられるが、2000 年と 2001 年には 50 代で底を打ち、60 代で若干上昇するという傾向がみられる。1990 年において 40 代と 50 代の係数の差が小さいことからみて、コーホート効果によるものかもしれない。また、未婚者はいずれの年次においても少子選好のオッズが有意に高いが、離死別者は 1990 年においてのみオッズが高い。
学歴は 1990 年と 1995 年においてのみ少子選好に対して有意な正の効果をもつ。
2000 年と 2001 年に有意な効果が見られないのは、JGSS-2000/2001 において 20 代と30 代での調査漏れが大きいことや各調査における学歴の不正確な回答に関連している可能性もある。職業についてみると、2001 年のみ有意でないが、いずれの年次においても自営業従事者の少子選好のオッズが低い。2001 年に有意でないことには非就業者
が少子選好のオッズが高いことが関係しているものと思われる。
職業は、学歴の場合とは逆に、2000 年と 2001 年のみにおいて有意な効果をもつ。
2000 年には農林漁業従事者の少子選好のオッズが低く、2001 年には販売職者のオッズが高くて変化が大きいが、これには付表に示された通り、販売職の割合が急増したことが関わっているものと思われる。1990 年と 1995 年において有意な効果が見られな
いのは、付表の分布からも窺われる通り、「人口問題意識調査」における職業の回答が不正確であるためとも考えられる。
地方ブロックの少子選好に対する影響も一貫しない。1990 年にはすべてのブロックが有意であったのに、1995 年には九州ブロックのみが有意な負の効果をもっているのは、市郡区分の代わりに大都市圏が用いられていることと兵庫県が除外されていることにより、関東・近畿ブロックの効果が削減されたためとも考えられるので、潜在的には 1990 年と類似したパターンをもっている可能性がある。2000 年にもサンプル数が少ないこともあり、近畿ブロックしか有意でないが 1990 年と類似したパターンがあるとみられる。2001 年には基準カテゴリーである中部地方におけるオッズが上昇したためか、有意差がなくなっている。市部居住は 2000 年のみ有意でないが、少子選好のオッズに正の効果をもっている。
2000 年と 2001 年については価値観と関連する独立変数を追加したモデルによる分析結果が右側のパネルに示されているが、基本的な独立変数の効果は左側のパネル- 15 -JGSS研究論文集[2](2003.3)

表４b一般的理想児数の規定要因のロジット分析結果：1990,1995,2000,2001年（女性）
独立変数
1990
1995
2000
2001
2000
2001
0-2子
0-2子
0-2子
0-2子
0-2子
カテゴリー
0-2子
3子以上
3子以上
3子以上
3子以上
3子以上
3子以上
-1.2509 *** -1.0708 *** -1.5389 *** -1.2860 *** -1.4056 *** -1.1841 ***定数
年齢20-29歳
30-39歳40-49歳50-59歳0.6685 ***0.3571 ***0.1035
0.09360.7726 *** 1.0579 *** 0.5611 *
0.9660 *** 0.5195 #0.4913 *** 0.7162 *** 0.8932 *** 0.6609 **0.8762 ***0.2531 ** -0.2021-0.0804-0.2158-0.0749
0.0214-0.2407-0.2758-0.2643-0.2778

配偶関係
未婚
離死別

0.5496 ***0.02050.5051 *** 0.1739
0.0848-0.04450.7047 **0.22070.1929-0.0376

0.7147 **0.2593

学歴
高卒
短大・専卒
大卒

0.08770.13110.5590 ***0.06030.12520.2137 *0.14290.3710 *** -0.2099-0.05770.25270.25660.14380.1632-0.1439-0.0458
0.29220.3171

従業上地位
自営-0.0315
パート
0.0589非就業
0.01790.04510.1900 **0.0750-0.0063-0.0546
0.07620.2780-0.08240.01920.0113-0.0326
0.09730.2723-0.1218
0.0164

職業
専門管理
販売
サービス
現業
農林漁業

-0.1996 *-0.07360.0155-0.0666
0.2371-0.32120.0403-0.5381 *0.0948-0.0078-0.0606
0.25000.4609 #0.0986-0.8169-0.29130.0350-0.5306 *0.0897-0.0118-0.0437
0.24990.4609 #0.0900-0.8689

地方
北海道東北 -0.1906 #関東
0.1835 *近畿
0.3521 ***中四国
0.0164九州-0.11880.09770.11700.1481 #0.1447-0.0900

0.4591 *-0.00360.6430 *** 0.0240
0.4748 *0.15140.3976 #0.0002
0.0953-0.6446 *0.4623 *0.6256 ***0.4645 *0.4030 #0.1202-0.0471-0.03100.1205-0.0332-0.6908 **居住地
市部

0.3459 ***0.3394 *0.4636 **0.3422 *0.4589 **-0.1671 #0.07110.0550-0.0074-0.1770

0.1373 *

性別分業観
伝統的

-

-

-

-

-0.0244

0.1088

宗教
本人
家

-

-

-

-

-0.3707-0.2825 #-0.4066 #-0.2670

政治的志向
保守
0.03200.0434革新-0.2806 #-0.1921
N
7626
8229
1316
1233
1316
1233
カイ自乗
2806.54 *** 2870.40 *** 1429.88 *** 1319.37 *** 1421.70 *** 1311.78 ***（注）# p < 0.10, * p < 0.05, ** p < 0.01, *** p < 0.01.
- 16 -JGSS研究論文集[2](2003.3)と類似している。伝統的な性別役割分業観と政治的志向には有意な効果がないが、いずれの年次においても本人の宗教がある者は少子選好のオッズが低く、家の宗教がある者は 2001 年のみにおいて少子選好のオッズが低く、概ね仮説通りの結果となっている。
表４b により女性について見てみると、年齢の負の効果は男性の場合と類似しており、近年 50 代で底を打つようになっている。2000 年に有意ではないが未婚者で少子選好のオッズが高い傾向も共通しているが、離死別の有意な効果は見られない。学歴が 1990 年と 1995 年においてのみ有意な正の効果をもつ点も男性の場合と同様である。従業上の地位の影響は男性の場合とは異なり、1995 年においてのみパートタイム
就業が少子選好のオッズに対して有意な正の効果をもつ。職業の影響については解釈が難しいが、1990 年と 1995 年に専門管理職者で少子選択のオッズが低いのは部分的には所得効果による可能性があるし、部分的には不正確な申告による可能性がある。
さらに、解釈が難しいのはサービス業従事の効果が 2000 年と 2001 年のいずれでも有意で逆転していることである。同様の傾向は有意でないにしても男性でも見られるので、なんらかの期間効果による実際の変化なのかもしれない。
地方ブロックの少子選好に対する効果は男性の場合と同様、2000 年までは潜在的に類似したパターンであるが、2001 年には中部地方におけるオッズが上昇したために九州が有意な負の効果をもつようになったものと思われる。市部居住の正の効果も男性の場合と同様であるが、一貫して有意になっている。価値観と関連する追加的な独立変数の効果も男性の場合と類似しているが、有意なものは部分的に異なる。2000 年には本人の宗教が有意でない代わりに、家の宗教が有意な負の効果をもち、2001 年には本人の宗教が男性の場合と同様に有意な負の効果をもつが、家の宗教は有意な効果をもたない。また、革新的な政治的志向は仮説に反して、少子選好のオッズに対して有意な負の効果をもっている。

4.2.2 子どもの必要性
表５の左側のパネルは、2000 年と 2001 年における子どもの必要性の規定要因に関するロジット分析結果を男女別に示し、右側のパネルは性別選好の規定要因に関する男女別のロジット分析結果を示している。左側のパネルにおける子どもの必要性に関する従属変数は、結婚しても必ずしも子どもが必要でないという考え方に賛成する
確率の反対する確率に対するオッズであり、少子選好と部分的に共通するような無子結婚許容のオッズであるとも言える。やはり、紙幅の都合により省略するが、男女総数に関する同様の分析も行い、いずれの年次においても女性回答者が無子結婚を許容するオッズが有意に（４〜７割程度）高いことを見いだした。
2000 年と 2001 年のいずれにおいても男性では無子結婚許容のオッズが少子選好- 17 -JGSS研究論文集[2](2003.3)

表５

子供必要性と性別選好の規定要因のロジット分析結果：1990,1995,2000,2001年

独立変数
カテゴリー

定数

2000
無子可
その他
-0.7146 *子どもの必要性
女性
2001
2000
2001
無子可
無子可
無子可
その他
その他
その他
-0.7548 * -1.4763 *** -0.9044

年齢20-29歳
30-39歳40-49歳50-59歳0.6687 *0.5150 #0.0821-0.11850.47950.28470.1467-0.0800

配偶関係
未婚
離死別

0.1988-0.4251

男性

性別選好
2000
男児
女児
0.35422001
男児
女児
0.1559

女性
2000
2001
男児
男児
女児
女児
-1.7905 *** -0.6777 *0.8969 ***0.8796 ***0.4635 *0.29271.0034 *** 0.4173
0.8568 *** 0.0020
0.7373 *** 0.1646
0.3200 # -0.1178

0.24470.17930.36610.30910.6534 *0.16970.1278-0.12700.1814-0.1263-0.0385-0.4396 #0.3994 #-0.2347

0.0864-0.25440.34690.09230.17130.41600.27770.5067

0.1980-0.2034

0.08640.1502

学歴
高卒-0.1047
短大・専卒 0.0205
大卒
0.0129-0.4019 *-0.09140.11090.21920.4707 *0.3255-0.0731-0.0551-0.1398-0.03940.19040.2602-0.2885
0.0654-0.0930-0.01020.07040.0152-0.2428-0.6395 **-0.6107 *

従業上地位
自営-0.0535
パート-0.2990
非就業-0.26700.0882-0.1805
0.4233-0.09620.4736 **0.25710.4452 #0.3336 #0.3924 #0.0703-0.3878-0.13080.22060.43060.3247

0.26630.3695 #0.4421 *0.5876 *0.1618-0.1115

職業
専門管理
販売
サービス
現業
農林漁業

0.4383 #0.2846
0.9370 **0.6532 **0.4747-0.0373
0.0419-0.3474-0.0084-0.1835-0.0869-0.0503-0.1682-0.0249-1.2386 *-0.00190.0793-0.3005-0.1384-0.0050

0.0180-0.0227-0.5001-0.3787 #0.7463-0.1085-0.0637-0.16810.11101.0180 *0.0321-0.2526-0.3981-0.2835-0.5729

地方
北海道東北 0.0121
関東
0.2349近畿
0.2835
中四国-0.3469
九州-0.5991 *-0.00540.29070.2852-0.2934-0.1149

0.3805 #0.31490.6899 *** 0.3344 #
0.4893 *0.19410.22330.01010.3523-0.1632

0.0001-0.1253-0.2179-0.1881-0.0950-0.0792
0.0166-0.2028-0.0842-0.4077 #-0.0603-0.0817-0.17750.00170.19240.22300.2621-0.0797-0.3065-0.0858

居住地
市部-0.0856

0.3358 *-0.2338-0.0726

0.0699-0.1613-0.06420.3772-0.2202
0.1177-0.60850.25550.2972 #

男性

性別分業観
伝統的
-0.6439 *** -0.2164-0.4583 *** -0.7369 ***0.3901 **0.19400.2810 *0.2906 *宗教
本人
家-0.0133-0.2338

0.4534 #-0.01200.26390.13110.4084 #-0.0043

0.02150.2388-0.7374 *-0.1714-0.4335-0.3361 *-0.4840 *-0.2342

政治的志向
保守-0.1537-0.4708 ** 0.0697-0.1855
0.17730.18330.05430.1590革新
0.3026 #0.13920.3603 *0.3890 *0.12540.3018 #0.13620.1342
N
1115
1048
1317
1216
1090
1031
1294
1183
カイ自乗
1188.92 *** 1205.27 *** 1511.97 *** 1369.36 *** 1306.40 *** 1249.35 *** 1295.73 ** 1222.81 ***- 18 -JGSS研究論文集[2](2003.3)の場合と同様、50 代で底を打つパターンが見られるが、女性では 60 代までオッズが低下し続ける。2000 年には未婚男女で無子結婚許容のオッズが高いが、男性のみで辛うじて有意になっている。学歴の効果は一貫せず、男性では 2001 年に高卒で無子結婚
許容のオッズが有意に低く、女性では 2000 年に短大卒で有意に高い。従業上の地位は男性では有意でないが、女性ではパートタイム就業者で無子結婚許容のオッズが一貫して高い。女性では 2001 年に自営業従事者と非就業者でもオッズが高くなり、逆に、
基準カテゴリーであるフルタイム就業者のみで低いことが窺われる。職業は男女のいずれにおいても 2000 年には有意な効果をもたない。しかし、男性の場合、2001 年に表中のすべての職業が有意でないにしても正の効果をもつことから基準カテゴリーである事務職者のみで無子結婚許容のオッズが低いことが窺われる。女性の場合は農林漁業者のみでオッズがかなり低く、もっともらしい結果となっているが、2000 年にそのような傾向がみられないのは、付表に示されたように従事する女性の割合が高いことに関連しているのであろうか。
地方ブロックは男性の場合、2000 年の九州のみが有意な負の効果をもっている。
しかし、女性の場合は、2000 年には表中のすべての地方が有意でないにしても正の効
果をもつことから基準カテゴリーである中部地方のみで無子結婚許容のオッズが低いことが窺われる。しかし、2001 年には中部地方でのオッズが上昇したためか、関東地方のみが有意な正の効果を示している。市部居住は女性のみで一貫して有意な正の効果をもっている。
価値観に関連する追加的な独立変数は多くの場合、仮説通りの効果をもっている。
男性の場合、2000 年には伝統的な性別役割分業観と本人の宗教が無子結婚許容のオッズに対する負の効果、革新的な政治的志向が正の効果をもつが、2001 年にはそれらの有意な効果がなくなり、家の宗教が負の効果をもち、保守的な政治的志向が負の効果をもつようになる。女性の場合は、伝統的な性別役割分業観が有意な負の効果と革新的な政治的志向が有意な正の効果を一貫してもつが、2001 年には本人の宗教も有意な負の効果をもつ。

4.2.3 性別選好表５の右側のパネルには 2000 年と 2001 年における性別選好の規定要因に関する
ロジット分析結果が男女別に示されているが、従属変数は男児選好確率の女児選好確率に対するオッズである。やはり、紙幅の都合により省略するが、男女総数に関する同様の分析も行い、いずれの年次においても女性回答者が男児選好するオッズが有意にかなり（７〜８割程度）低いことを見いだした。
男性の場合、年齢、配偶関係、従業上の地位、市部居住が男児選好のオッズに対してまったく有意な効果をもたず、2000 年には基本的な独立変数の中に有意なものが- 19 -JGSS研究論文集[2](2003.3)

なく、わずかに伝統的な性別役割分業観と本人の宗教が正の効果をもち、2001 年には革新的な政治的志向が正の効果、現業職従事と九州ブロック居住が負の効果をもつに過ぎない。男性であまり有意な効果が見られないのは、有配偶者で性別選好が実際の子どもの性別構成に左右される度合が大きいこと（小島, 2002b）によるのであろうか。
女性の場合は有意な独立変数が多いが、両年で一貫した有意な効果を示す独立変数は、男児選好のオッズに対して正の効果をもつ伝統的な性別役割分業観だけである。
2000 年にはそのほか、20 代の年齢、パートタイム就業、非就業、農林漁業従事、本人の宗教が正の効果をもつ。また、2001 年にはそのほか、自営業従事が正の効果をもち、50 代の年齢、短大卒・大卒の学歴が負の効果をもつ。
したがって、男女いずれにおいても仮説通り、伝統的な性別役割分業観が男児選
好のオッズに対してほぼ一貫して有意な正の効果をもち、本人の宗教が 2000 年においてのみ有意な正の効果をもつことが示されている。しかし、予想に反して、2001 年に男性においては革新的な政治的志向が有意な正の効果をもっている。また、「あとつぎ」の必要から農林漁業従事者や自営業従事者において男児選好のオッズが高まる効
果が女性においてのみ有意になるのが興味深い。

５．

おわりに

以上の分析結果から、女性である場合に、少子選好が弱まり、無子結婚許容傾向が強まり、男児選好がかなり弱まる傾向が明らかとなった。また、少子選好に対して年齢、配偶関係、学歴（1990 年と 1995 年）、地方ブロック（1990 年〜2000 年）といった基本的な独立変数や、価値観関連変数（2000 年と 2001 年）が調査間、男女間で比較的一貫した影響を及ぼしており、価値観関連変数の影響は概ね仮説通りであることが示された。他の変化や差異については実際のものか、標本誤差や不正確な申告によるのかは定かではないが、必ずしも一貫していない。無子結婚許容傾向については
年齢と価値観関連変数の影響がある程度一貫しているが、他の独立変数については必
ずしも一貫した効果がみられない。男児選好については回答者の性別の影響が圧倒的に大きく、基本的な独立変数の影響は一貫せず、一部の価値観関連変数の一部は仮説通りの効果をもつが、一部は逆の効果をもつ。したがって、無子結婚許容傾向や男児選好の分析結果についても標本誤差や不正確な申告の影響が疑われる。
そこで、JGSS-2000/2001 で利用可能な調査実施に関する情報（予備対象、回答者の低協力度、回答者の低理解度、面接が留置より後であること、調査所要時間 20 分未
満、30〜39 分、40 分以上）と頻度が高い不詳（父親学歴、世帯収入）と無回答（父親
学歴、世帯収入、セックス回数）に関する情報を付随的な独立変数として導入し、それらの影響を探ることにした。基本的な独立変数のモデルにこれらの変数を導入し、調査年次別、男女別にどのような変数が３種類の従属変数に対して有意な効果をもつ- 20 -JGSS研究論文集[2](2003.3)

かを探索的に分析した。
まず、男性についてみると、2000 年には父親学歴無回答が少子選好に対して正の効果をもち、調査所要時間 30〜39 分、父親学歴無回答、世帯収入無回答が男児選好に対して正の効果、セックス回数無回答が負の効果をもつことが示されたが、無子結婚許容に対して有意な効果をもつ変数はなかった。2001 年には予備対象、調査所要時間
20 分未満、世帯収入不詳が少子選好に対して負の効果をもち、世帯収入不詳が無子結婚許容に対して負の効果をもち、回答者の低理解度が男児選好に対して負の効果をもつことが見いだされた。
次に、女性についてみると、2000 年には世帯収入無回答が少子選好に対して正の効果をもち、回答者の低協力度が無子結婚許容に対して正の効果をもつことが示されたが、男児選好に対して有意な効果をもつ変数はなかった。2001 年には父親学歴不詳
が無子結婚許容に対して正の効果をもち、調査所要時間 40 分以上、世帯収入不詳、セックス回数無回答が男児選好に対して正の効果をもつことが示された。少子選好に対して有意な効果をもつ変数はなかったが、付随的な独立変数を絞ると回答者の低協力度が正の効果をもつようになった。
調査実施の状況や不詳・無回答の状況がしばしば子どもに関する意識に対して影響を及ぼしていることが明らかになった。しかし、一部の変数の影響については心理的要因との関連から説明できると思われるが、特に調査実施の状況に関連する一部の変数の効果は容易に説明できないように思われる。今後はこれらの追加的な独立変数と他の独立変数の関係、従属変数に関する無回答・不詳との関係、これらの交互作用を検討する必要があろう。それにより、今回の分析結果に現れた差異や変化の一部が見かけ上のものであることが明らかになる可能性があるし、現れなかった差異や変化が見出される可能性もある。

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付表
独 立 変 数 の 男 女 別 頻 度 分 布 （％ ）
独立変数
男性
女性
カテゴリー
19 90 年
1 99 5 年
2 00 0年
20 01 年
1 99 0 年
19 9 5年
20 00 年
2 00 1 年
性別
女性
0.0 0
0 .00
0 .0 00.0 0
1 00 .00
10 0 .0 0
1 0 0.00
1 00 .00(各 性 別 割 合 ）4 9.4 548 .774 6 .1 0
4 6.4 350 .555 1 .2 3
5 3.9053 .57
年齢
2 0 -2 9 歳
1 9.7 5
20 .54
1 5 .8 8
1 5.8 6
19 .482 1 .4 6
1 5.90
13 .023 0 -3 9 歳
2 1.3 1
19 .82
1 6 .1 4
1 6.9 8
21 .46
1 8 .7 7
1 7.4017 .144 0 -4 9 歳
2 5.0 724 .301 9 .8 2
1 9.7 824 .432 4 .1 2
2 0.1820 .05
5 0 -5 9 歳
1 9.6 420 .302 5 .3 5
2 5.7 520 .06
2 0 .1 6
2 5.8827 .41(6 0 -6 9歳 )1 4.2 315 .042 2 .8 1
2 1.6 3
14 .57
1 5 .4 9
2 0.6422 .38
配偶関係
未婚
2 3.7 1
25 .36
2 0 .9 6
2 2.0 1
17 .21
2 0 .0 0
1 4.7013 .10(有 配 偶 等 )7 3.1 971 .637 3 .9 57 4.7 3
72 .487 0 .4 4
7 5.1776 .71
離死別
3.1 0
3 .01
5 .0 93.2 6
10 .31
9 .5 6
1 0.13
10 .19
学歴(中 卒 等 )2 8.2 922 .102 1 .0 5
2 1.6 431 .36
2 3 .3 9
2 0.86
19 .64高卒
4 2.5 6
43 .914 5 .8 8
4 4.0 348 .945 1 .0 9
5 1.01
48 .10
短 大 ・専 卒
3.7 8
3 .37
7 .3 7
6.1 6
12 .94
1 5 .9 6
1 7.6321 .10大卒
2 5.3 730 .622 5 .7 0
2 8.1 7
6 .76
9 .5 6
1 0.50
11 .16
従業上地位
自営
2 5.0 1
23 .582 0 .2 6
2 1.3 6
20 .35
1 6 .5 4
1 3.95
12 .21(フ ル タ イ ム 等 )5 9.2 1
60 .245 7 .8 1
5 7.4 624 .362 6 .3 9
2 5.51
22 .23
パート
6.3 9
5 .58
5 .2 6
5.8 8
20 .412 1 .9 5
2 3.6321 .91
非就業
9.3 9
10 .601 6 .6 7
1 5.3 034 .883 5 .1 2
3 6.91
43 .65
職業専門管理
2 5.8 028 .001 4 .7 4
1 3.9 99 .60
1 1 .4 99.60
9 .22(事 務 等 )2 6.9 025 .023 6 .2 2
3 0.8 862 .675 9 .5 1
5 6.1960 .23
販売
9.8 2
9 .59
7 .4 6
1 3.8 1
8 .00
8 .1 4
8.70
9 .30
サービス
6.8 0
8 .69
5 .0 94.9 4
8 .08
1 0 .9 5
8.40
7 .19
現業
2 5.8 525 .25
3 2 .0 2
3 3.2 18 .63
7 .8 51 4.18
11 .88
農林漁業
4.8 3
3 .45
4 .4 73.1 7
3 .02
2 .0 6
2.93
2 .18
地方
北海道東北
9.4 2
10 .201 3 .9 5
1 3.6 2
10 .16
1 0 .7 0
1 3.43
12 .29関東
4 0.0 840 .372 8 .4 2
2 7.4 336 .56
3 7 .1 8
2 9.3329 .35(中 部 )
1 7.5 817 .532 0 .6 2
2 0.3 317 .75
1 7 .6 2
1 8.9019 .88近畿
1 2.6 2
13 .461 6 .4 0
1 6.5 1
13 .75
1 3 .7 6
1 5.83
17 .22
中四国
9.2 5
7 .37
9 .9 1
9.7 0
9 .86
7 .8 3
1 1.03
10 .27九州
1 1.0 5
11 .07
1 0 .7 0
1 2.4 1
11 .92
1 2 .9 1
1 1.48
10 .99居住地
市部
7 8.6 250 .277 5 .5 3
7 6.4 078 .484 9 .1 9
7 6.8278 .82(郡 部 )
2 1.3 849 .732 4 .4 7
2 3.6 021 .525 0 .8 1
2 3.1821 .18性別分業観
伝統的
5 8 .9 5
5 5.5 04 2.3943 .41(そ の 他 )4 1 .0 5
4 4.5 05 7.6156 .59宗教
本人
8 .0 77.2 8
8.33
10 .35家
2 5 .6 1
2 4.9 12 1.01
21 .34(な し 等 )6 6 .3 2
6 7.8 1
7 0.6668 .31
政治的志向
保守
3 0 .1 8
2 7.0 52 1.31
21 .42革新
2 7 .8 1
2 7.2 4
1 8.60
16 .33(そ の 他 )4 2 .0 1
4 5.7 1
6 0.0962 .25
総数
1 0 0.0 0
1 00 .00
10 0 .0 0
1 0 0.0 0
1 00 .00
10 0 .0 0
1 0 0.00
1 00 .00
N
1 12 80
10 97 1
11 4 0
10 72
11 53 1
1 15 2 6
1 3 33
1 23 7- 24 -