ISSN 2433-7013

日本リハビリテーション教育学会誌
第 7 巻 第 1 号 2024 年

NPO:Rehabilitation Academic center（RAC）
The Society of Japan Rehabilitation

Education

日本リハビリテーション教育学会誌
第7巻 第1号
目次

原 著
新人理学療法士指導者の現状と課題 ‐指導者におけるメンタリング行動と個人の資質の傾向松川 訓久・他 1 – 12
原 著
医療専門職学生におけるコミュニケーション・スキルの実態調査
原 真子・他 13 – 20
原 著
私立大学の理学療法士養成校学生におけるキャリア意識の実態調査
稲垣 郁哉・他 21 – 47
原 著
理学療法士学生の自己調整学習と自己効力感の特徴
松井 剛・他 48 – 58
原 著
糖尿病患者における身体的要因と自己効力感についての検討
今里 彩伽・他 59 – 69
原 著
新人作業療法士における基本的態度面の困難感と生活リズムの管理の影響に関する予備的検討
合田 央志・他 70 – 80

日本リハビリテーション教育学会誌

2024;7(1):1–12

原著

新人理学療法士指導者の現状と課題‐指導者におけるメンタリング行動と個人の資質の傾向Current Status and Issues for New Physical Therapist Instructors- Trends in Mentoring Behaviors and Individual Qualities in Leaders-

松川訓久 1)3）石野麻衣子 2) 堀本ゆかり 3）
NORIHISA MATSUKAWA,RPT,MS1), MAIKO ISINO,RPT,PhD2)，YUKARI HORIMOTO,RPT,PhD3)
1)

地方独立行政法人
寺町 1-1-1

堺市立病院機構

堺市立総合医療センター

リハビリテーション技術科：大阪府堺市西区家原（〒593-8304）

Dept. of Rehabilitation, Sakai City Medical Center：1-1-1Ebaraji-cho, Nisi-ku, Sakai City, Osaka,（〒
593-8304）, Japan
E-mail: 22s3054@g.iuhw.ac.jp
2) 医療法人おもと会

大浜第一病院

リハビリテーション科：沖縄県那覇市天久 1000 番地（〒900-0005）

Dept. of Rehabilitation, Omotokai Ohama Dai-ichi Hospital:1000 Amaku, Naha City,Okinawa, （ 〒 9000005）,Japan
3）国際医療福祉大学大学院

医療福祉教育・管理分野：福岡県福岡市早良区百道浜 2-4-16(〒814-0001)

Education and Management in Health and Welfare Section, Graduate school of International University of
Health and Welfare : 2-4-16 Momochihama, Sagara-ku, Fukuoka City, Fukuoka，(〒814-0001)，Japan

日本リハビリテーション教育学会誌

2024;7(1):1–12.

受付日 2023 年 10 月 3 日

受理日 2024 年 1 月 12 日

要旨：[目的] 新人理学療法士指導者が，新人教育を実施する際に抱える現状と課題を明らかにすることを目的とした．
[対象と方法] 新人理学療法士の教育指導に関わる理学療法士 64 名を対象に，「理学療法士におけるメンタリング行動指標」と「個人の資質尺度」を使用して web によるアンケート調査を実施し基本属性の各項目との関係性を比較検討した．
[結果] 新人理学療法士指導者の経験，職場環境，自己研鑽の有無と理学療法士におけるメンタリング行動指標の下位項目であるキャリア支援と精神的支援，個人の資質尺度の総得点とに統計学的有意差がみられた． [結語]臨床経験が浅い
理学療法士が新人指導を担当していた．新人理学療法士と指導者が置かれている環境や資格がキャリア形成に影響を与えていた．今後は，卒後教育のガイドラインを整備し，指導者に対する教育体制を整備し，新人と指導者がともに研鑽できる仕組みづくりの構築が求められる．
キーワード：新人理学療法士指導者，新人教育，キャリア支援-1-

日本リハビリテーション教育学会誌

2024;7(1):1–12

Japanese Journal of Rehabilitation education 2024;7(1):1–12.

Submitted Oct.3,2023. Accepted Jan. 12,2024.

ABSTRACT: [Purpose] The purpose of this study was to clarify the current situation and issues that instructorsof new physical therapists face when educating new physical therapists. [Subjects and Methods] A web-basedquestionnaire survey was conducted on 64 physical therapists involved in the education and guidance of new
physical therapists, using the "Development of a Mentoring Behavior Index for Physical Therapists" and the"Personal Qualities Scale" to compare the relationship between each item of basic attributes and the survey
items. [Results] Statistically significant differences were found between the mentoring experience, work
environment, and self-improvement of new physical therapists and the total scores of the Career Support,
Spiritual Support, and Personal Qualities Scale, which are sub-items of the Mentoring Behavior Index for
Physical Therapists. [Conclusion] Physical therapists with limited clinical experience were in charge ofmentoring newcomers. The environment and qualifications of the new physical therapists and their supervisors
influenced their career development. In the future, guidelines for post-graduate education should be developed,
an educational system for supervisors should be established, and a system should be built to enable both
newcomers and supervisors to study together.
Key Words: new physical therapist supervisors, training of new employees , career support-2-

日本リハビリテーション教育学会誌

第7巻

第1号

2024 年

Ⅰ．はじめに理学療法士養成施設の増加に伴い，毎年 1 万人以上の新人理学療法士が誕生している 1）．うち 30 歳以下の割合は 38％を占めている 1）．この様な背景から，新人理学療法士に対する質の低下，特に資質の低下が問題視されている 2）．養成校卒業直後の理学療法士は，独立して理学療法業務を行うことが困難で，ある程度または多くの助言を必要とすると言われ３），業務をサポートするメンターとしての役割をもった指導者が必要な状況にある．しかし指導者に対しての明確な基準はなく，芳野らの調査 4）では，経験年数が 3 年に満たない職員が指導を実施する可能性があると報告しており，経験の浅い理学療法士が指導者としての役割を任されている現状がある．また大住 5）は，各職場での教育は，担当指導者の裁量が大きくなっており，卒後教育の質は指導者により大きく異なる可能性が高い現状があると述べている．指導者に必要なスキルや能力について明確化されたものはなく，それぞれの施設や指導者の経験に基づきながら実施されている現状にある．
しかし指導者には，メンタリング行動として日常から後輩と適切なコミュニケーションをとり，後輩が置かれている状況をよく理解し，長期的な成長を視野に入れながら然るべきタイミングで支援を行う技量が求められる 6）．指導者の質を評価する尺度は石野らにより開発されたが，実際に指導者を評価し客観的な分析を行った報告はまだ存在しない．また個人の資質は，ものごとを成し遂げるための特性として自己理論や知能観などが重要で，スキルと対照する言葉として渡辺が提唱している 7）．指導者が新人指導を行う際に，理学療法士としてのスキルとは別に，社会人として備えておくべき必要な能力であり，指導者が自身のキャリ
ア・デザインを把握するためにも必要な能力であるが，指導者に関して評価された報告はない．
そこで本研究では，指導者の現状を石野らが開発した「理学療法士におけるメンタリング行動指標」6）と渡辺が開発した「個人の資質尺度」7）を用い，指導者の現状を調査し，今後指導者の育成を行うにあたり，必要となるメンタリング行動や個人の資質を分析し，今回指導者の教育にどの様な要件が必要となるかを，指導者の経験や職場環境，自己研鑽の有無などとの関係性を明らかにすることとした．

Ⅱ．対象と方法
1．対象
対象は，本研究の参加に同意が得られた10人以上の理学療法士が在籍する26施設で，新人教育指導に関わる理学療法士とした．対象予定者には事前に研究の趣旨を説明し，参加は任意であり，不参加による不利益は生じないこと，アンケートは無記名で，調査の回答をもって同意とみなすことなど書面をもって説明した．
本研究は，国際医療福祉大学倫理審査委員会の承認を得て実施した（承認番号 22-Ifh-070）．
2．方法
アンケート調査には，Google社が提供しているGoogle formsを用いた．内容は基本属性に加え，石野らが開発した「理学療法士におけるメンタリング行動指標」（表1），渡辺が開発した「個人の資質尺度」（表2）とした．基本属性は年齢，性別，経験年数，最終学歴，取得している資格（登録理学療法士，認定理学療法士，専門理学療法士の有無），教育や指導に関する研修会の受講の有無，今まで担当した新人教育の実施人
数，所属施設の情報（病床数，常勤理学療法士の人数，現在主として担当している領域，新人教育の年数，
指導者向けの教育・指導マニュアルの有無，新人指導者の要件），新人指導者として苦労していることや困っていることなどに関する意見を自由記載で求めた．
「理学療法士におけるメンタリング行動指標」はメンターの質を評価するために，メンタリング行動を測定する指標であり，5因子，33項目（表1）から構成される．回答は，4：十分当てはまる，3：少し当てはま-3-日本リハビリテーション教育学会誌

第7巻

第1号

2024 年る，2：あまり当てはまらない，1：全く当てはまらないの4件法による単一回答方式とした．1～4の回答を得点化して加算し，各因子の合計点数と総得点数を算出した．
「個人の資質尺度」7）はスキルと対照される言葉として個人の資質を表記した尺度で，自己理論／価値観，効力の信念などに関する1因子10の項目（表2）から構成される．回答は，5：とてもそう思う，4：そう思う，
3：どちらともいえない，2：そう思わない，1：全くそう思わないの5件法とし，1～5を得点化して加算し，合計点数を算出した．
分析は，基本統計量を確認後，基本属性ごとに「理学療法士におけるメンタリング行動指標」の各因子の合計と総合計と「個人の資質尺度」の合計点をMann-Whitney 検定とKruskal-Wallis の検定を用いて比較した．基本属性の群分けは，年齢は平均年齢より高い群と低い群，性別は男女2群とした．松尾8）は医療プロ
フェッショナルの熟達プロセスとキャリア段階を分類し，5年目以下は初心者・見習い・一人前，6～10年目
は中堅，11年目以上を熟達者としている．理学療法士においても，（公社）日本理学療法士協会は登録理学療法士制度が始まり前期・後期研修を修了までに要する期間を5年としている．これらに則り，経験年数は5年目以下，6年目から10年目，11年目以上の3群とした．新人教育担当者数は，1～5人，6～10人，11人以上の3群，最終学歴は，専門学校，大学，大学院（修士課程），大学院（博士課程）の4群，常勤理学療法士数
は中央値の36人以下と37人以上の2群，登録理学療法士と認定理学療法士は資格の有無の2群，教育や指導の研修会への受講の有無の2群，新人理学療法士指導者のマニュアルの有無の2群とした．統計処理はIBM社製のSPSS（Ver.29）を使用し，有意水準は5％とした．

表１

理学療法士におけるメンタリング行動指標

効果的な教育支援1．後輩が仕事で困っていたら解決に向けた支援をしている
2．後輩の強み・弱みを把握し客観的にアドバイスしている
3．後輩の仕事上の不十分な点について指摘している
4．後輩が自律的に行動できるように仕事を任せている
5．後輩の仕事上の良い点を認め褒めるように心がけている
6．後輩の能力に合わせて業務を振り分けている
7．後輩に仕事の成果や評価を伝えている
8．後輩に対してまずは見本を示している
9．後輩の意見や行動を尊重している
10．後輩に新たな仕事や役割を与えている
11．後輩が仕事について振り返る機会を設けている
12．後輩と仕事上の相談や話をする機会を作っている
13．後輩と目標やビジョンを共有している
14．後輩に自身の経験を話している
精神的支援
15．後輩と普段からよく話しをしている
16．後輩が話しかけやすい雰囲気である
17．後輩には自分から声をかけている-4-日本リハビリテーション教育学会誌

第7巻

第1号

2024 年

18．後輩と業務時間以外にも付き合うようにしている
19．後輩を励まし精神的に支えている
20．後輩の気持ちになって話しを聞いている
専門職のモラル21．後輩が所属施設の規則を遵守できるように指導している
22．後輩に社会人としてのマナーを教えている
23．後輩がスケジュールや体調管理ができるように指導している
24．後輩に適切な言葉遣い，謙虚な態度で対応や指導をしている
25．後輩が他職種や患者・家族との人間関係がうまくいくように配慮している
26．理学療法士としての倫理観を持ち後輩に伝えている
27．後輩が科内での人間関係がうまくいくように配慮している
モデル機能
28．理学療法士として後輩の目標となる実践能力を持っている29．理学療法士として後輩のモデルになっている
30．理学療法士としての向上心を持ち学び続けている
31．理学療法士としての職業観を持ち伝えている
キャリア支援32．後輩が望んでいるキャリア目標を達成するためのアドバイスをしている
33．後輩の将来のキャリアに備え必要な教育や指導をしている

表２

個人の資質尺度

１．個人の資質（たとえば知性）は固定されるものではなく，自ら発達させることができると思う
２．自分の「強みと弱み」，「目標」「価値観」を理解していると思う
３．自分にとって困難な問題でも，なんとかうまく対処することができると思う
４．自立して仕事（課題）をすることができると思う
５．他人の情緒や感情を理解し，受け入れることができると思う
６．変化する環境を先取りし，柔軟に適応することができると思う
７．プレッシャーの下でうまく自分をコントロールでき，役割を果たすことができると思う
８．他人任せでなく，自発的に行動することができると思う
９．変化に適応するために，自らすすんで学ぶことができると思う
10．自分自身の業績・成果を評価でき，それをもとに内省することができると思う

Ⅲ．結果
68 件の回答があり，欠損値と回答に不備のあるデータを除き 64 名（有効回答率 94.1％）を分析対象とした．基本属性を，表 3 に示す．
以下，「理学療法士におけるメンタリング行動指標の各因子の合計および総合計と「個人の資質尺度」の合計点と基本属性との関係について示す．

-5-

日本リハビリテーション教育学会誌

第7巻

第1号

2024 年

表 3 基本属性
年齢

平均34.7±9.8 歳

性別

男性

46 人

（71.9％）

女性

18 人（28.1％）

5 年目以下19 人（29.7％）

6 年目～10 年目

15 人（23.4％）

11 年目以上

30 人（46.9％）

1～5 人

39 人

（60.9％）

6～10 人11 人（17.2％）

11 人以上14 人（21.9％）

専門学校

39 人

（60.9％）

大学

16 人（25.0％）

大学院（修士）5人（7.8％）

大学院（博士）4人（6.3％）

10～20 人14 人

（21.9％）

21～30 人13 人

（20.3％）

31～40 人14 人

（21.9％）

41～50 人

2人

（3.1％）

51～60 人

9人

（14.1％）

61～70 人

4人

（6.3％）

70 人以上8人（12.5％）

あり

23 人（35.9％）なし

41 人（64.1％）

あり

13 人（20.3％）なし

51 人（79.7％）

あり

2人（3.1％）なし

62 人（96.9％）

有40 人（62.5％）

無24 人（37.5％）

有50 人（78.1％）

無14 人（21.9％）

臨床経験年数新人教育担当者数

最終学歴

常勤理学療法士数

資格

登録理学療法士

認定理学療法士

専門理学療法士

教育や指導の研修会への参加の有無

指導者マニュアルの有無

1）年齢・性別との関係(表 4)
対象者の平均年齢は 34.5±9.7 歳，性別は男性 46 名，女性 18 名であった．年齢，性別では，有意な差を認めなかった．

-6-日本リハビリテーション教育学会誌

第7巻

第1号

2024 年

表 4 年齢と性別の関係
年齢（34.7±9.8 歳）
35 歳未満性別

35 歳以上男性

女性

46（71.9％）18（28.1％）

p値

p値

34 人（53.1％）

30 人（46.9％）

効果的な教育支援

42.6±6.543.7±7.1

0.27

43.2±6.942.8±6.4

0.68

精神的支援

17.3±3.2

16.8±3.6

0.76

17.4±3.4

16.2±3.4

0.05

専門職のモラル

21.0±3.3

21.4±3.4

0.26

21.3±3.6

20.9±3.4

0.69

モデル機能

11.5±2.4

11.7±2.50.18

11.5±2.4

11.1±2.7

0.34

キャリア支援5.2±1.3

5.6±1.4

0.12

5.5±1.4

5.2±1.3

0.34

メンタリング総得点

97.3±14.4

99.2±16.3

0.26

99.0±15.596.2±14.9

0.21

個人の資質尺度33.5±6.635.8±7.70.1235.2±7.733.1±5.6

0.19

n=64

平均値±標準偏差＊：p＜0.05

Mann-Whitney 検定2）臨床経験年数との関係（表 5）
平均臨床経験年数は 11.9±8.7 年であった．
「理学療法士におけるメンタリング行動指標」の下位項目であるキャリア支援に有意差を認めた．また，Bonferroni による調整を行い 6 年目～10 年目と 10 年目以上との間に有意差があった．

表5

臨床経験年数との関係
5 年目以下6～10 年目

19 人（29.7％）

15 人（23.4％）

30 人（46.9％）

効果的な
教育支援

44.2±6.4

39.7±7.844.1±5.9

精神的支援

17.4±3.1

16.7±3.9

専門職のモラル

21.7±3.4モデル機能
キャリア支援メンタリング
総得点
個人の資質
尺度

11 年目以上

vs

6～10 年目 vs

6～10
年目

11 年目
以上

11 年目以上

0.12

ns

ns

ns

17.0±3.4

0.83

ns

ns

ns

19.5±4.3

21.7±2.9

0.22

ns

ns

ns

11.1±2.5

10.6±2.812.0±2.1

0.13

ns

ns

ns

5.1±1.3

4.9±1.55.9±1.2

*

ns

ns

*

99.7±14.8

91.3±18.6

100.7±13.0

0.14

ns

ns

ns

33.5±6.8

31.7±8.936.7±5.9

0.12

ns

ns

ns

平均値±標準偏差ｐ値

5 年目以下*:ｐ＜0.05

ns:not significant

Kruskal-Wallis 検定，Bonferroni 調整．

3）新人教育担当者数との関係（表 6）
新人教育担当者数では，「理学療法士におけるメンタリング行動指標」の下位項目であるキャリア支援，「個人の資質尺度」の総得点で有意差を認めた．
キャリア支援は，Bonferroni による調整を行い 1～5 人と 6～10 人の間で有意差を認めた．さらに，「個人の資質尺度」の総得点も Bonferroni による調整を行い 1～5 人と 6～10 人，11 人以上との間で有意差があった．
4）最終学歴との関係（表 7）
最終学歴では，「理学療法士におけるメンタリング行動指標」の下位項目であるモデル機能，キャリア支-7-日本リハビリテーション教育学会誌

第7巻

第1号

2024 年

援，「個人の資質尺度」の総得点で有意差を認めた．Bonferroni による調整を行い「個人の資質尺度」の総得点で専門学校と大学院（博士課程），大学と大学院（博士課程）で有意差があった．

表 6 新人教育担当者数との関係
1～5 人

6～10 人11 人以上ｐ値

39 人（60.9％）

11 人（17.2％）

14 人（21.9％）

1～5 人 vs6～10 人 vs

6～10 人11 人以上11 人以上

効果的な教育支援

42.3±7.345.3±6.544.1±4.8

0.37

ns

ns

ns

精神的支援

17.0±3.419.1±2.915.6±3.1

0.07

ns

ns

ns

専門職の
モラル

20.7±3.921.6±3.2

22.1±2.3

0.25

ns

ns

ns

モデル機能

10.8±2.5

12.6±1.812.2±2.2

0.05

ns

ns

ns

キャリア支援

5.0±1.3

6.3±0.85.9±1.5

*

*

ns

ns

95.8±16.4

104.5±14.4

99.9±11.2

0.16

ns

ns

ns

32.2±7.2

38.6±7.0

38.0±4.1

*

*

*

ns

＊:ｐ＜0.05

ns:not significant

メンタリング
総得点
個人の資質
尺度
平均値±標準偏差Kruskal-Wallis 検定，Bonferroni 調整．

表 7 最終学歴との関係

16 人（25.0％）

大学院
（修士）
8人
（7.8％）

大学院（博士）
4人（6.3％）

43.1±7.642.4±5.1

43.0±5.647.3±4.7

精神的支援

16.9±3.5

16.8±3.3

17.6±3.6

専門職のモラル

21.4±3.720.2±3.1モデル
機能11.5±2.5

キャリア
支援

専門学校

大学

39 人
（60.9％）
効果的な
教育支援

ｐ値

専門学校 vs

大学 vs

修士
vs

大学

修士

博士

修士

博士

博士

0.53

ns

ns

ns

ns

ns

ns

19.0±2.6

0.56

ns

ns

ns

ns

ns

ns

22.2±3.1

21.5±2.6

0.52

ns

ns

ns

ns

ns

ns

10.3±2.2

12.4±1.813.5±1.7

*

ns

ns

ns

ns

ns

ns

5.2±1.3

5.1±1.2

6.6±0.9

7.0±1.2

*

ns

ns

ns

ns

ns

ns

メンタリング
総得点

98.1±16.7

94.8±12.6

101.8±13.0

108.3±9.3

0.17

ns

ns

ns

ns

ns

ns

個人の資質
尺度

34.2±7.533.1±6.535.4±4.643.5±2.9

*

ns

ns

*

ns

*

ns

平均値±標準偏差＊:ｐ＜0.05

ns:not significant

Kruskal-Wallis 検定，Bonferroni 調整5）常勤理学療法士数との関係（表 8）
常勤理学療法士数は 44.0±29.5 で中央値は 36.0 人であった．
「理学療法士におけるメンタリング行動指標」の下位項目である精神的支援，キャリア支援で有意差があった．
6）登録理学療法士・認定理学療法士との関係について（表 9）-8-日本リハビリテーション教育学会誌

第7巻

第1号

2024 年

登録理学療法士・認定理学療法士の資格の有無では，「理学療法士におけるメンタリング行動指標」の下位項目であるキャリア支援，「個人の資質尺度」の総得点で有意差を認めた．

表 8 常勤理学療法士数との関係
常勤理学療法士数
36 人以下37 人以上37 人（57.8％）

30 人（42.2％）

効果的な
教育支援

44.1±6.8

42.0±6.4

0.44

精神的支援

17.9±3.3

16.0±3.2

*

専門職の
モラル

21.6±3.4

20.6±3.5

0.27

モデル機能

11.8±2.3

10.9±2.50.36

5.8±1.2

4.8±1.3*

101.1±15.2

94.3±14.60.19

36.0±6.1

32.7±8.1

0.13

p値

キャリア
支援
メンタリング
総得点
個人の資質尺度n=64

平均値±標準偏差＊ｐ＜0.05

Mann-Whitney 検定

表 9 登録理学療法士と認定理学療法士との関係
登録理学療法士の有無
有無23 人（35.9％）

41 人（64.1％）

効果的な教育支援44.0±6.542.5±6.9

精神的支援

16.6±3.8

専門職のモラル

認定理学療法士の有無
有無13 人（20.3％）

51 人（79.7％）0.35

44.0±6.5

43.0±6.8

0.70

17.3±3.20.29

17.2±3.917.0±3.3

0.67

21.7±3.5

20.9±3.50.3822.2±3.3

20.9±3.5

0.14

モデル機能

11.9±2.0

11.1±2.60.1912.５±1.7

11.1±2.5

0.05

キャリア支援5.8±1.1

5.2±1.4*

6.2±1.4

5.2±1.3*

メンタリング総得点

100.2±15.0

97.1±15.4

0.66

101.9±14.3

97.3±15.4

0.22

個人の資質尺度36.7±6.1

33.4±7.50.13

38.5±4.7

33.6±7.4

*

n=64

p値

平均値±標準偏差

p値＊:ｐ＜0.05

Mann-Whitney 検定7）教育や指導の研修会への受講の有無との関係（表 10）
教育や指導の研修会への受講の有無では，有意差を認めなかった．
8）新人理学療法士指導者のマニュアルの有無との関係（表 10）
新人理学療法指導者のマニュアルの有無では，有意差を認めなかった．
9）新人指導者としての苦労していることや困っていることなどの自由記載項目
自由記載では，COVID-19 の感染拡大が原因で満足な臨床実習ができなかった新人理学療法士に対する指導
時間や方法の制限，働き方改革やハラスメントなどの社会的背景を踏まえどこまで指導を実施していくかと-9-日本リハビリテーション教育学会誌

第7巻

第1号

2024 年いう迷い，新人との社会性の違いや態度に関する問題，教育効果の判定，教育の負担感に関するものがあげられた．

表 10 教育や指導の研修会への参加と指導者マニュアルの有無
教育や指導の研修会への受講有無
有

無40 人（62.5％）

24 人（37.5％）

効果的な教育支援44.5±7.1

42.6±6.0

精神的支援

17.1±3.8

専門職のモラル

指導者マニュアルの有無有

無50 人（78.1％）

14 人（21.9％）0.4643.6±6.1

41.7±8.50.64

17.0±2.6

0.98

17.4±3.5

16.0±2.90.2121.3±3.8

21.0±3.00.56

21.5±3.2

20.1±4.3

0.45

モデル機能

11.7±2.510.9±2.2

0.06

11.5±2.3

11.2±2.9

0.95

キャリア支援5.6±1.4

5.1±1.2

0.07

5.5±1.3

4.9±1.3

0.22

メンタリング総得点

99.1±16.9

96.7±12.1

0.47

99.4±14.2

93.9±18.5

0.55

個人の資質尺度35.5±7.5

33.0±6.4

0.08

35.0±6.6

33.1±8.9

0.44

n=64

p値

平均値±標準偏差

p値＊:ｐ＜0.05

Mann-Whitney 検定

Ⅳ．考察
本調査では，新人理学療法士の指導者のメンタリング行動と指導者の資質について，「理学療法士におけるメンタリング行動指標」と「個人の資質尺度」を用いて現状の分析を実施した．指導者の経験年数に関しては，芳野ら 4）の報告と同様，経験年数が 5 年以下の浅いスタッフがかかわっていることが分かった．本調
査における新人教育期間は 3 カ月から 5 年までであり，１年の回答が最も多かった．これも芳野らの報告４）を支持している．
「理学療法士におけるメンタリング行動指標」では，下位因子であるキャリア支援と指導者の経験や職場環境，自己研鑽の有無が影響していることがわかった．メンタリング行動のキャリア的機能に関しては勤続年数と過去に受けたメンタリング行動が影響を及ぼすことが報告されている 9）．また現在理学療法士が置かれている状況を考えると，理学療法士自身がキャリア・デザインをしっかり考える必要があり，キャリア理論に基づきキャリア・デザインを構築する必要がある 10）．今回の結果から経験年数が 6～10 年目の指導者のキャリア支援の得点が低い結果となり，6～10 年目と 11 年目以上に有意な差が認められた．これは内的プラトー現象により，6〜10 年目の指導者の点数が低かったのではないかと考える．内的プラトーとは，基本的には仕事をすっかり習得して，新たに学習することがなくなったときに起こり，プラトー状態に陥るとされる 11）．あらゆる組織，あらゆる職業に起こるとされ，中堅看護師を対象とした研究でもプラトー状態に陥り，中堅看護師に対して発達段階や動機づけ要因を重視したしたきめ細やかなキャリア支援の必要性が示唆されており 11），理学療法士における報告はないが，今回の結果を踏まえると同様の現象が起こり，6〜10 年目の- 10 -

日本リハビリテーション教育学会誌

第7巻

第1号

2024 年

指導者自身がキャリア・ビジョンを描けず，後輩へのキャリア支援へも影響があったのではないかと考えられる．指導経験との比較では，6～10 人の指導経験がキャリア支援を行うにあたり必要であった．新人指導を行うあたり，一定数の指導経験がキャリア支援を行うにあたり必要であることが示唆された．
登録理学療法士や認定理学療法士の上位の有資格者がキャリア支援に与えていた影響は，キャリア支援者の職務特性としてのその職業に関する知識や情報が不可欠である 13）と言われており，二つの上位資格を有する職員がこれらの能力を有していることが影響していると考える．職場環境である常勤理学療法士の数については，36 人以下の常勤理学療法士数の施設の方がキャリア支援，精神的支援で有意差が認められた．本
研究において，施設の中での新人職員の割合についての調査が行えておらず，あくまで推測の域をでない解釈ではあるが，職員が少ない方が新人職員への目配りがしやすく，キャリア支援や精神的支援が行いやすい
状況にあったのではないかと考える．
モデル機能では，最終学歴で有意差が認められたが，多重比較を行ったが群間での比較では有意差は得られなかった．
「個人の資質尺度」でも経験や職場環境，自己研鑽の有無などが影響していた．個人の資質尺度は，ものごとを成し遂げるための特性として自己理論や知能観，適応性，内省などを評価する尺度である．また，指導者は個人の資質向上に向けた取り組みが必要である．指導経験の多い指導者は，指導経験の中での内省による体験の積み重ね，認定理学療法士や大学院博士課程修了者は，専門的知識の向上のために，すすんで学ぶ態度や姿勢があるため，個人の資質の総得点が高い結果となったと考える．
本研究の成果は，臨床経験が浅い理学療法士が新人指導を担っている現状が明らかになったこと，新人理学療法士と指導者が置かれている環境や（公社）日本理学療法士協会が提供する資格がキャリア形成に影響を与えていることが明らかになったことにある．理学療法士の質の低下が問題視される昨今の状況を考えると，継続的な卒後教育ガイドラインを整備することが必要で 5），指導する側を階層化し，指導者教育を行い，ある一定の基準で卒後教育が実践される必要がある．指導者の水準を測定し，不足している部分を補い，ともに研鑽できる仕組みづくりが求められる．また指導者となる理学療法士は，自身のキャリア・ビジョンを
しっかりと持ち，キャリア理論に基づき常に自身が理学療法士としてどのようにあるべきかを考え行動し，研鑽を積み続ける努力が必要と考えられる．
本研究の限界は，協力が得られた施設の傾向にとどまっており，標準的な見解として述べられないところにある．特に理学療法士が 10 人以上の施設に限定しており，少ない人材で教育活動を行っている現状は把握できていない．今後，全国規模での調査を行い，新人理学療法士指導者が抱える問題を整理し，改善に向けた提案をすることで理学療法士全体の質向上に寄与できるようにしたい．

利益相反と研究助成費
本研究における開示すべき利益相反にある企業等はありません．

謝辞
最後に，本研究にご協力いただきました皆様に深く感謝いたします．

引用文献
1)

（公社）日本理学療法士協会：統計情報 https://www.japanpt.or.jp/activity/data/ （閲覧日 2023

- 11 -

日本リハビリテーション教育学会誌

第7巻

第1号

2024 年年 9 月 10 日）．
2)

保村譲一，潮見泰藏，山崎裕司・他：教育水準と卒前・卒後教育．理学療法学，2005，32：21-25.

3)厚生労働省：第３回 理学療法士・作業療法士需給分科会資料
https://www.mhlw.go.jp/content/10801000/000499148.pdf（閲覧日 2023 年 12 月 11 日）
．

4)

芳野

純，臼田

滋：医療施設における理学療法士の継続教育の現状．理学療法科学，2010，25(1)：55-60．
5)

大住崇之：理学療法士の卒後教育についての一考察～卒後教育の現状と課題～．理学療法教育．2022，
1(1），26-37．

6)

石野麻衣子，堀本ゆかり：理学療法士におけるメンタリング行動指標の開発とその信頼性・妥当性の検証．理学療法科学，2022，37（4），419-425.

7)渡辺研次：大学生のためのエンプロイアビリティ．晃洋書房．2020，pp199.

8)

松尾

9)

久村恵子：経営組織におけるキャリア及び心理・社会的支援行動に関する研究．経営行動科学，1999，

睦：医療プロフェショナルの経験学習．同文舘出版株式会社．2018，pp2-3．

13（1），43-52．
10) 大町かおり，高木綾一：リハビリテーション職種のキャリア・デザイン．株式会社シービーアール，
2017，p p62-66．
11) 大賀千津子，吾妻知美：中堅看護師のキャリア・プラトーの様相．京都医大看護紀要，2018，28，7-16．
12) 原

恵子：キャリア支援職者の職務特性と職務上のキャリア成熟に関する研究．産業・組織心理学研究，

2011，24（2），117-131．

- 12 -

日本リハビリテーション教育学会誌

2024;7(1):13–20

原 著

医療専門職学生におけるコミュニケーション・スキルの実態調査
A Survey of Communication Skills among Health Professions Students原真子 1)3)

堀本ゆかり 2)3)

Mako HARA,RPT,MS1)3), Yukari HORIMOTO，RPT，PhD2)3)

1)

静岡医療科学専門大学校

理学療法学科：静岡県浜松市浜名区平口 2000（〒434-0041）

Dept．of Physical Therapy，Shizuoka College of Medical Science：2000 Hirakuchi, Hamana-ku, Hamamatsu ,Shizuoka，Japan （〒434-0041）
2)

E-mail:hara.m@shiz-med-sci.ac.jp

国際医療福祉大学 成田保健医療学部 理学療法学科：千葉県成田市公津の杜 4-3（〒286-8686）

Dept. of Physical Therapy,International University of Health and Welfare, Narita University of Healthand Welfare : 4-3, Kouzu-no-mori, Narita, Chiba，Japan（〒286-8686）
3)

国際医療福祉大学大学院 保健医療学専攻 医療福祉教育・管理分野：東京都港区赤坂 4-1-26 (〒107-8402)
Education and Management in Health and Welfare Section, Health Sciences Program，Graduate school ofInternational University of Health and Welfare (4-1-26 Akasaka,Minato-ku,Tokyo 107-8402,Japan)

日本リハビリテーション教育学会誌

2024;7(1):13–20.

受付日 2023 年 10 月 31 日

受理日 2024 年 1 月 15 日

要旨： [目的]医療専門職７学科学生のコミュニケーション・スキルの現状把握とともに，Communication Style
Inventory(以下：CSI)タイプ別による ENDCOREs の関連性の検討を目的とした．[対象と方法] 三年制医療系養成校 7 学科に在籍する学生 286 名（男性 123 名，女性 163 名）を対象とし，ENDCOREs と CSI 簡易版を用いて調査した．分析は，ENDCOREs 得点と属性およびコミュニケーション・スタイルタイプ別に群間比較した．[結果] 性別、学科別は差がなく，アルバイトやまとめ役の経験，CSI のタイプ間に差があった．[結語] アルバイトや集団をまとめる役割の経験がコミュ
ニケーション・スキルの向上に影響していた.性別や学科で差が見られないことからコミュニケーションの基礎的な教育
は職種を問わず総合教育として提供できる可能性が示唆された.
キーワード：コミュニケーション・スキル，ENDCOREs，Communication Style Inventory- 13 -

日本リハビリテーション教育学会誌

2024;7(1):13–20

Japanese Journal of Rehabilitation education 2024;7(1):13–20. Submitted Oct.31,2023. Accepted Jan. 15,2024.
ABSTRACT: [Purpose]The purpose of this study was to understand the current status of communication skills ofstudents in seven health professions and to examine the relevance of the ENDCOREs by Communication Style
Inventory (CSI) type. [Subjects and Methods] A total of 286 students (123 males, 163 females) enrolled inseven three-year medical training schools were surveyed using the ENDCOREs and a simplified version of the
CSI. Analysis was conducted by group comparison of ENDCOREs scores, attributes, and communication style type.
[Results] There were no differences by gender or department, and there were differences between groups interms of part-time jobs, experience in summarizing, and CSI type.

[Conclusion]The experience of part-timejobs and group work influenced the improvement of communication skills. Since there were no differences bygender or department, we found a possibility that basic communication education can be provided as acomprehensive education regardless of the type of job.
Key Words: Communication Skills，ENDCOREs，Communication Style Inventory- 14 -

日本リハビリテーション教育学会誌

第7巻

第1号

2024 年

Ⅰ．はじめにコミュニケーションは社会生活を営む人々の間で行う知覚・感情・思考の伝達であり，内閣府をはじめ，経済産業省や総務省でその必要性について言及している 1)2)3)．2008 年の中央教育審議会による答申「学士課程の構築に向けて」では知的活動でも職業生活や社会生活でも必要な技能の一つとしてコミュ
ニケーション能力を挙げている 4)．藤本と大坊は，文化や社会に適応するための能力を，言語・非言語
による直接的なコミュニケーションの能力である「コミュニケーション・スキル」，対人関係に主眼が置かれた社会性に関わる能力である「ソーシャル・スキル」，文化や社会への交流・適応に必要な能力である「ストラテジー」に分類し，個人の能力から社会適応に向けて階層的に位置すると定義しており，その基礎となる能力がコミュニケーション・スキルであるとしている 5)．
医療従事者にとってコミュニケーション能力は，効果的な治療効果を導く土台となる患者医師関係の構築に不可欠な要素であり，医学教育モデル・コア・カリキュラムでは，医師に求められる基本的な資質・能力として示されている 6)．看護基礎教育検討会の報告書では，看護職員が対応する対象の多様性や複雑性が増していることや，疾病や健康の概念が変化していることを挙げ，対象者を理解し信頼関係の構築や課題の把握のために看護職員にはこれまで以上に高い能力が求められているとしている 7)．さらに医師の働き方改革に関する検討会の報告書では，患者ケアの質の向上や医療従事者の負担軽減による効率的な医療提供を進めるためにチーム医療の考え方を推進する必要があるとし，患者や多職種との連携のためにはコミュニケーション能力が必要であると述べている 8)．
医療専門職者は，経済社会構造が変化し，多様化する社会において，対象者を理解し，個人に合わせた医療の提供ができること，さらに社会人として他職種と協働して働くことが求められており，そのための直接的コミュニケーションを円滑に行うためにはより高いコミュニケーション・スキルが求められると言える．コミュニケーション・スキル測定の尺度として藤本と大坊 5)が開発した ENDCOREs がある．
先行研究 9)では一般大学生や看護師，特定の学科の医療専門職学生を対象としたものは散見されるが，医療専門職の多数の学科で調査したものは渉猟する限り見られない．
医療専門職を目指す学生はコミュニケーション能力の涵養に努めることが求められるが，医療専門職として相応しいコミュニケーションの知識や技術，実践的なスキルを教授することは簡単なことではな
い．コミュニケーションについて教授する側が学生の思考パターンやコミュニケーションの特徴を把握し，教授方法を工夫していく必要がある．さらに，コーチングの分野では人の傾向に合わせた効果的なコミュニケーションのためのテクニック活用を勧めている．市毛ら 10)が開発した Communication Style
Inventory(以下：CSI)はコミュニケ－ション・スタイルによって人のタイプを分類し，傾向に合わせた行動指針を提示している．
そこで本研究では，コミュニケーション・スキル向上を目的とした学内教育の在り方を検討するために，ENDCOREs を活用し医療専門職７学科学生のコミュニケーション・スキルの現状を把握するとともに，
CSI のタイプ別による ENDCOREs の関連性を検討することを目的とした．

Ⅱ．対象と方法
1．対象

対象は，三年制医療系養成校 7 学科（看護学科，助産学科，理学療法学科，作業療法学科，医学工学- 15 -

日本リハビリテーション教育学会誌

第7巻

第1号

2024 年

科，医学検査学科，医学放射線学科）に在籍する 1,2 年生の学生 415 名のうち，研究参加に同意が得られた 347 名とした．
対象者には，書面と口頭にて研究の説明を行い，研究の協力が得られない場合でも学生生活に影響しないことを十分に説明し，Web 上の質問紙回答送信をもって同意することとした．本研究は，静岡医療科学専門大学校倫理審査委員会の承認を得て実施した（承認番号：R5‐1 号）．
2．方法

Web 質問紙（Google forms：Google）による横断的研究とした．内容は，基本属性と ENDCOREs 24 項
目 5)，CSI 簡易版 20 項目 10)として 2023 年 4 月に実施した．
基本属性の内容は，年齢,性別,在籍する学科（以下：学科），アルバイト経験の有無，集団のまとめ役の有無とした．
コミュニケーション・スキル尺度である ENDCOREs は，藤本,大坊 5)により作成された言語および非言語による直接的なコミュニケーション・スキルを自己評価で測定する尺度である．コミュニケーションの基本スキルである「自己統制」，「表現力」，「解読力」と，対人スキルである「自己主張」，「他者受容」，「関係調整」の 6 因子で構成され，表出系，反応系，管理系に分類している．質問は 6 因子がメインス
キル，1 因子ごと 4 つの下位概念をサブスキルとする 24 項目で構成されている．対象は日常を想定し「1.かなり苦手」から「7.かなり得意」の 7 件法で回答する．得点が高いほどコミュニケーション・ス
キルが高いとされている．
CSI 簡易版は，臨床心理学者の市毛ら 10)によって開発された CSI 40 項目からなる質問紙から 20 項目が抜粋されており，「自己主張の強さ」と「感情表出の高さ」という二軸を用いて，コミュニケーション・
スタイルを 4 タイプに分類するものである．タイプは 1 つに限らず複数のタイプを併せ持つ場合もあり，分類することでコミュニケーションを工夫する手がかりとなるため，コーチングの分野で多用されている．日常会話を想定し「あてはまらない」から「よくあてはまる」の 4 件法で回答する．回答は「あてはまらない」が 4 点，
「よくあてはまる」が 1 点と得点化し，回答結果を計算式にあてはめ，項目の合計得点が最も高いものが当該者のタイプとなる．表出されるタイプの特徴は，コントローラータイプは自己主張が強く，感情表出が低い傾向がある．プロモータータイプは自己主張が強く，感情表出が高い傾向がある．サポータータイプは自己主張が弱く，感情表出が高い傾向にある．最後のアナライザータ
イプは,自己主張が弱く，感情表出が低いというものである．
分析は，性別を 2 群，アルバイト経験（頻度や期間，業種は問わず，過去に 1 度でも経験していれば有とする）の有無で 2 群，集団のまとめ役経験（学校のクラスや部活，アルバイト先で他者をまとめる
役割についた経験）の有無で 2 群，学科 7 群，CSI タイプ 4 群で，ENDCOREs 得点の平均値を比較した．
まず，得られたデータの基本統計量および各群の正規性と等分散性を確認した．比較の分析では，性別は t 検定，CSI タイプは一元配置分散分析を用いた．また，アルバイト経験，まとめ役経験，学科は，
Mann-Whitney 検定および Kruskal-Wallis を用いた．統計ソフトは SPSS Ver.29（IBM 社製）を使用し，有意水準は p<0.05 とした．

Ⅲ．結果
対象者 347 名のうち CSI タイプ分類で複数のタイプを示した者 65 名と性別を回答しなかった者 3 名- 16 -

日本リハビリテーション教育学会誌

第7巻

第1号

2024 年を除外した 286 名（男性 123 名，女性 163 名，年齢 19.8±4.2 歳：平均±標準偏差）を分析対象とした．
対象者の性別，アルバイト経験，まとめ役経験，学科別における人数と年齢，ENDCOREs 得点と検定結果
を表 1 に示した．
表 1：対象者の属性および ENDCOREs 得点
項目
全体

n 数（名）286

年齢（歳）19.8(±4.2)

ENDCOREs 得点（点）106.2(±16.3)

123

19.2(±1.7)107.4(±16.2)

性別

男性
女性

163

20.3(±5.3)

105.2(±16.4)

アルバイト経験あり

224

20.2(±4.6)

107.4(±15.9)

なし

62

18.6(±1.0)101.6(±17.2)

あり

186

20.0(±4.8)

109.4(±15.5)

なし

100

19.4(±2.5)

100.2(±16.2)

看護学科

51

20.6(±5.8)

107.6(±18.3)

助産学科

9

21.8(±0.6)

107.7(±18.7)

まとめ役経験
学科

理学療法学科75

20.2(±5.8)109.0(±14.1)

作業療法学科36

19.1(±1.1)

103.2(±16.8)

医学工学科

15

18.9(±0.8)

108.5(±16.8)

医学検査学科42

19.9(±2.9)108.3(±17.3)

医学放射線科58

19.0(±1.4)105.9(±16.8)

平均値（±標準偏差） *p＜0.05

検定

*
***

***p＜0.001

性別および学科の比較では有意差を認めなかった．アルバイト経験の有無および集団のまとめ役の経験の有無では有意差を認めた．
次に CSI のタイプ別 ENDCOREs 得点を表 2 に示した.
表 2：CSI タイプ別 ENDCOREs 得点
ｎ数(名)

比率(%)

ENDCOREs 得点(点)コントローラー

21

7.3

113.1(±15.8)

プロモーター46

16.0

114.0(±16.1)

サポーター

66

23.0

112.2(±14.8)

アナライザー153

53.4

100.1(±14.6)

平均値（±標準偏差） *p＜0.05

検定

***

***

***

***p＜0.001

タイプ別 ENDCOREs 得点の平均値は，群間に有意な差を認め(F(3,282)=18.0，p＜0.001)，多重比較の結果，アナライザータイプと別の 3 つのタイプとの間に有意な差を認めた．

Ⅳ．考察
高橋らは，新人看護師へのコミュニケーション研修の効果の検討を報告し，看護師のコミュニケーシ
ョンは情報を伝達するだけでなく人間関係を構築していく上で必要な過程であり，患者のニードに沿った看護を実践していくためにも重要であると述べている 11）．これは看護師のみならず医療専門職に共通した考えであり，医療専門職を養成する過程において，素地を育むことが肝要であるとされている．本- 17 -

日本リハビリテーション教育学会誌

第7巻

第1号

2024 年

研究では，７学科学生のコミュニケーション・スキルに着目して属性および CSI のタイプ別に分析を試みた．
ENDCOREs 得点の平均値の比較では，アルバイトの経験や集団のまとめ役に就いた経験の有無に有意な差を認めた．倉元は，社会と関わり，その中で役割を任される経験を通じてコミュニケーション・スキ
ルを獲得していくのではないかと述べており 12)，本研究の結果は倉元の報告を支持するものであった．
このことから，学生のコミュニケーション・スキル向上への取り組みとして，学外で活動する機会を設けることや，学生に何らかの役割を受け持たせ，その役を務めることを支援することもコミュニケーシ
ョン教育の一環となり得るのではないかと考える．さらに，アルバイトの経験は社会性を育むよい機会とも言え，学生の学習や生活に無理が生じない範囲での健全なアルバイトの経験は，社会人基礎力の醸成に役立つものと考える．一方で，学科の比較では差は認めなかった．学科によって学生の人数に差があり，学生数が少ない学科もあるため，中央値の差を比較する場合，学生数が結果に影響することも考慮すべき点ではあるが，今回の結果からは，医療専門職に対するコミュニケーション教育を検討する際，コミュニケーションの基礎的な知識，技術については職種を問わず総合教育として提供できる可能性が示唆されたのではないかと考える．
今回の調査では，学生のタイプに対して ENDCOREs 得点の比較を行い，タイプ間に有意差を認めた．そのうちアナライザータイプの ENDCOREs 得点は最も低い値であったが，人数は全体の 54％と多かった．
千葉 13)は，メタ認知が高まることで，自身のスキルに対する自己評価が低くなる可能性を報告している．
アナライザータイプは物事に取り組む前に情報を集め分析する傾向にあり，また，コミュニケーション
場面で思い付きの行動を避け，相手の反応を一度自分のなかに収め，分析し，行動を計画立ててから表出する傾向が強いとされている．その特性から，他のタイプと比べコミュニケーションにおいて表出に時間がかかったことと，自身の行動を分析・内省したことでメタ認知が高まったことが，ENDCOREs の得点に影響した可能性があると考える．医療分野では進学後，理系の基礎知識が求められることや，受験で理系科目を提示していることで数字やデータの分析が強みであるアナライザータイプの学生が多く入学している可能性があり，即答を要求される場面の対処など配慮が必要だと考える． CSI はコミュニ
ケーションのスタイルによって人のタイプを 4 つに分類し，その傾向に合わせた行動指針を提示しており，CSI を活用し，タイプごとに思考パターンやコミュニケーション方法の特徴を把握することで，相手の特性に合わせた表現で伝えることが出来，効果的なコミュニケーションを取ることが可能となる．
患者を中心に様々な関係職種と連携し，協働的に関わる姿勢を育むための具体的な知識，技術を教育する際には，タイプ別のトレーニングが効果的であると考える．
コミュニケーション・スキルを向上させる教育として，今留ら 14)や山下ら 15)は，人間関係を築いていく経験によりコミュニケーションに対する苦手意識は克服されていくとしている．さらに，藤本 16)は，
身体表現や譲歩，意見対立対処などは具体的なテクニックを教えて習熟させるトレーニングが効果的であると述べている．学生のコミュニケーション能力の習熟度に合わせて段階的なトレーニング機会を提供することにより，自分と異なる傾向や思考の他者との関わりに苦手意識が低減され，連携技術の向上に繋げていけるのではないかと考える．そのためグループワーク等の他者と関わる機会を設ける場合には，タイプの異なる学生を混在させるなど，多様な他者との関わりの中で柔軟にコミュニケーションを図るスキルを身につけることが期待される．
本研究の成果は，アルバイトや集団のまとめ役などの経験がコミュニケーション・スキルの向上に寄与する可能性が見出せたことにある．次に，総合教育の一環であるコミュニケーション教育という位置- 18 -

日本リハビリテーション教育学会誌

第7巻

第1号

2024 年

づけで学科を超えて教育実践できる可能性が示せたことにある．さらに，グループワークや役割を決める場合のコミュニケーション・タイプが手掛かりになり得ることも有用であると考えた．
本研究の対象者は，三年制医療専門職養成校課程の学生であるため，一般化した見解を述べることには限界がある．特に四年制課程とはカリキュラムの進行時期が異なるため，注意が必要である．さらに
本研究ではコミュニケーション・スタイルの違いを明らかにするため，2 つ以上のタイプを示す対象者を除外した．しかしながら，コミュニケーション・タイプは変化することが明らかとなっているため 11）,
定期的にモニタリングし経過を追うことでコミュニケーション・スキルの向上に寄与できる可能性がある．また，ENDCOREs 得点はカットオフ値がなく，分野や職種ごとの目標値についても明らかになっていない．今後は職種ごとに求められるコミュニケーション・スキルの検討を行い,ENDCOREs の目標得点や得点が低値であった対象者の特徴について明らかにすることにより，さらに踏み込んだ教育実践が期待できると考える．
利益相反と研究助成費
論文投稿に関連し，開示すべき COI の関係にある企業・組織及び団体等はない．

引用文献
1) 内閣府：日本経済 2017-2018－成長力強化に向けた課題と展望－第 2 章

多様化する職業キャリアの現状と課題．https://www5.cao.go.jp/keizai3/2017/0118nk/index.html(閲覧日 2023 年 9 月 10日)．
2) 経済産業省：人生 100 年時代の社会人基礎力について．https://www.meti.go.jp/committee/
kenkyukai/sansei/jinzairyoku/jinzaizou_wg/pdf/007_06_00.pdf(閲覧日 2023 年 9 月 10 日)．
3) 総務省：平成 28 年版 情報通信白書 ICT 白書 IoT・ビッグデータ・AI～ネットワークとデータが創造する新たな価値

第1部

第4章

第 4 節 必要とされるスキルの変化と求められる教育・人材育成のあり方．https://www.soumu.go.jp/johotsusintokei/whitepaper/ja/h28/pdf/n4400000.
pdf (閲覧日 2023 年 9 月 5 日)．
4) 中央教育審議会：学士課程教育の構築に向けて(答申)(2008 年)．https://www.mext.go.jp/
component/b_menu/shingi/toushin/__icsFiles/afieldfile/2008/12/26/1217067_001.pdf(閲覧日2023 年 9 月 10 日）．
5) 藤本 学，大坊郁夫：コミュニケーション・スキルに関する諸因子の階層構造への統合の試み．パーソナリティ研究 ，2007，158(3):347-361．
6) 厚生労働省：医学教育モデル・コア・カリキュラム（平成 28 年度改訂版）．https://www.mext．
go.jp/component/b_menu/shingi/toushin/__icsFiles/afieldfile/2017/06/28/1383961_01.pdf(閲覧日 2023 年 9 月 10 日)．
7) 厚生労働省：看護基礎教育の充実に関する検討会報告書．https://www.mhlw.go.jp/shingi/2007/
04/dl/s0420-13.pdf（閲覧日 2023 年 9 月 5 日）．
8) 厚生労働省：「医師の働き方改革に関する検討会報告書」（平成 31 年 3 月）. https://www.mhlw.
go.jp/content/10800000/000496522.pdf（閲覧日 2023 年 9 月 11 日）．
9) 内藤健一：ENDCOREs を用いたコミュニケーション・スキルの測定－現状と課題－．九州保健福祉
大学研究紀要，2020，21:11-20．

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日本リハビリテーション教育学会誌

第7巻

第1号

2024 年

10) 鈴木義幸：コーチングから生まれた熱いビジネスチームをつくる 4 つのタイプ．ディスカヴァー・
トゥエンティワン，東京，2002，pp22-33,38-47，49-117．

11) 高橋裕子，池田優子，小林瑞枝・他：A 病院における新人看護師へのコミュニケーション研修の効
果の検討．第 43 回日本看護学会論文集

看護管理，2013：295−298．

12) 倉元俊輝，大坊郁夫：大学生のコミュニケーション・スキルの特徴に関する研究－ENDCOREs を用
いた検討－．対人社会心理学研究，2012，12：149-156．
13) 千葉 さおり，佐藤 彰博，浅田 一彦：作業療法学専攻学生のコミュニケーション・スキルにおける学年間の差．弘前医療福祉大学紀要，2017，8(1)：65-72.
14) 今留 忍，横森久美子，谷岸悦子・他：臨地実習における看護学生のコミュニケーション能力の変化－縦断的調査による 2 年次と 3 年次との比較－．東京家政大学研究紀要，2018，58 (2)：5-14.
15) 山下千波，川口賀津子，須崎しのぶ・他：患者の心理を考える知っておきたい心理的ケアの知識と支援の実際

心理的ケアの基礎知識非言語的コミュニケーションの理解と活用．臨床看護，2008，34 (5)：692.
16) 藤本学：コミュニケーション・スキルの実践的研究に向けた ENDCORE モデルの実証的・概念的検討．パーソナリティ研究，2013，22(2)：156-167.

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日本リハビリテーション教育学会誌

2024;7(1):21–47

原 著

私立大学の理学療法士養成校学生におけるキャリア意識の実態調査
A Survey of Career Attitudes among Physical Therapist School Students
at Private University

稲垣郁哉 1) 山口和人 1)

堀本ゆかり 2)

Fumiya INAGAKI, RPT, MS1), Kazuto YAMAGUCHI, RPT, PhD1), Yukari HORIMOTO, RPT, PhD2）

1)

日本医療科学大学 保健医療学部 リハビリテーション学科 理学療法学専攻：埼玉県入間郡毛呂山町下川原 1276（〒
350-0435）
Physical Therapy Course, Department of Rehabilitation, Faculty of Health Sciences, Nihon Institute of Medical
Science（1276 Shimogawara, Moroyama-machi, Iruma-gun, Saitama 350-0435, Japan） E-mail: f-inagaki@nims.ac.jp

2) 国際医療福祉大学大学院 医療福祉教育・管理分野：東京都港区赤坂 4-1-26 (〒107-8402)
Education and Management in Health and Welfare Section, Graduate school of International University of Healthand Welfare (4-1-26 Akasaka,Minato-ku,Tokyo 107-8402,Japan)

日本リハビリテーション教育学会誌

2024;7(1):21–47.

受付日 2023 年 11 月 3 日

受理日 2024 年 1 月 19 日

要旨：[目的] 私立大学の理学療法士（PT）養成校学生におけるキャリア意識を明らかにする． [対象と方法] PT 専攻 1年〜4 年生の学生 322 名にキャリア意識のアンケート調査を実施した． [結果] 全体としてキャリア意識と同時に不安のある学生が多く，特に経済面の不安が多かった．希望年収は 600 万円以下が最も多く，認定 PT や専門 PT，修士や博士の認知はあるが，修士や博士の取得志望は低かった．起業や兼業願望は 2〜3 割であった．キャリアに関する情報収集源はインターネットが多く，SNS は少なかった．また男性では一般起業への就職希望なども認められた． [結語] 私立大学のPT 学生のキャリア意識は，将来の経済面に不安があり，平均年収以上を求めていた．そのための手段として，起業や兼業に選択肢を持つ学生も一定数おり，特に男性では一般企業などの選択肢が増えてきていることが示唆された．
キーワード：理学療法士養成校学生，不安，経済面- 21 -

日本リハビリテーション教育学会誌

2024;7(1):21–47

Japanese Journal of Rehabilitation education 2024;7(1):21–47.

Submitted Nov.3,2023. Accepted Jan. 19,2024.

ABSTRACT: [Purpose] To identify career attitudes among students at a private university physical therapist school.
[Subjects and Methods] A career awareness survey was administered to 322 students in grades 1-4 of the PT course.
[Results] As a whole, many students were anxious as well as career conscious, and many were anxious about theirfinancial situation. The most common desired annual income was 6 million yen or less, and although there wasrecognition of certification PT, specialization PT, master's degree, and doctoral degree, the desire to obtaina master's degree or doctoral degree was low. Twenty to thirty percent of the respondents wished to start theirown business or to work at other companies. The Internet was the most common source of career-related information,and SNS was the least common. Men also indicated a desire to work in general entrepreneurship. [Conclusion] The
career awareness of PT students at private universities was characterized by concern about their financial future
and a desire for an above-average annual income. A certain number of students had the option of starting theirown businesses or pursuing other careers to achieve this, suggesting that the number of options such as generalbusiness is increasing, especially among male students.
Key Words: Physical Therapist Students, concern，financial situation- 22 -

日本リハビリテーション教育学会誌

第7巻

第1号

2024 年

Ⅰ．はじめに近年，理学療法士（以下，PT）のキャリアや働き方は劇的に変化している．従来からある「臨床」「研究」「教育」の 3 本柱に「起業」が加わり，「企業」「行政」「政治」にまで働き方が増えているとされている１）．
そのため，新卒から病院などの施設ではなく，一般企業に就職する学生も増えてきており，学生のうちから様々なキャリア形成を考えていると予測される．働き方の選択肢が増えることはメリットである一方，これら多様性は，言い換えればロールモデルの未確立とも考えられ，将来に不安を抱える学生が多いのも事実である．朝倉らのキャリア調査では，国立大保健学科在学生の半数以上がキャリアを意識し，勤務希望施設も明確であったが，ほとんどの学生は将来の仕事や生活に対し不安を抱えており，職業的安定性や将来性への期待が減少していると報告している２）．日本理学療法士協会は３），働き方に応じた多様性と深化の動機付けとなるキャリア開発プログラムとする生涯学習制度として，認定理学療法士（以下，認定 PT）および専門理
学療法士（以下，専門 PT）の資格の付与を 2009 年より開始しているが，その取得状況は認定 PT が約 10.9％，
専門 PT が約 1.3％であり，取得率の低下が問題視されている．この要因として，取得することによるメリットの少なさが考えられるが，今後は養成校在学中からキャリア教育による周知も重要であると考えられる．
田口ら４）の看護系大学生における資格や学位取得に関する調査では，認定看護師や専門看護師の資格には関心が高い反面，修士や博士の学位に対しては関心が低く，より早期からの情報提供の必要性を報告しているが，PT 学生における資格や学位に関する調査は見当たらない．また北條ら５）による研修歯科医のキャリア調
査では，認定や資格の取得以外にも，興味ある専門分野，開業願望，開業後の希望年収など，より詳細なキャリア調査が実施されているが，PT 学生における働き方の多様性に合わせた詳細なキャリア調査は見当たらない．そこで本研究では，私立大学の PT 養成校学生 1 年生～4 年生に対して，詳細なキャリア調査として，キャリアの関心度，卒業後の進路や興味ある専門分野，仕事や生活への不安の有無と内容，将来の希望年収，
資格や学位取得の必要性，起業や兼業願望の有無と内容，キャリアに関する情報収集源について調査を実施
し，昨今の多様性の時代における学生のキャリア意識の実態を把握することを目的とした．

Ⅱ．対象と方法
1．対象
対象は私立大学の理学療法学専攻学生1年〜4年生の322名とした．本研究は，日本医療科学大学研究倫理委
員会で承認を受けて実施した（承認番号：2022020）．対象者には本研究の意義と内容を十分に説明した．特に自由意志による参加であること，参加または不参加により成績や待遇に不利益が生じないこと，同意撤回の自由については書面およびスライドを活用して十分に説明し，同意を得たうえで実施した．

2．方法
本研究は，対象者に対してキャリア意識を無記名自記式のアンケート調査にて実施した．質問紙は，先行
研究２,４,５）に準じて著者が作成した（図1）．本研究における「キャリア」の定義は，文部科学省６）により定義されている「人が生涯の中で様々な役割を果たす過程で、自らの役割の価値や自分との関係を見いだしていく連なりや積み重ね」として実施した．アンケート内容は，キャリアの関心度，卒業後の進路や興味ある専門分野，仕事や生活への不安の有無と内容，将来の希望年収，資格（認定PT・専門PT）や学位（修士・博士）取得の必要性，起業や兼業願望の有無と内容，キャリアに関する情報収集源の24項目とした．不安内- 23 -

日本リハビリテーション教育学会誌

第7巻

第1号

2024 年

容に関しては，不安がある（1：とても不安がある，2：やや不安がある）と回答した学生のみに回答させた．
同様に起業内容と兼業内容についても，願望がある（1：とてもやりたい，2：やややりたい）と回答した学生のみに回答させた．一部の先行研究では，順序尺度の選択肢で4件法を用いているが，中立的選択肢が存在しないと適切な回答の選択に難渋する可能性を考慮し，本研究では5件法（1：とても〇〇である，2：やや〇〇である，3：どちらでもない，4：あまり〇〇でない，5：全く〇〇でない）を採用した．また名義尺度の項
目では順序バイアスを考慮し，五十音順とした．なお，興味ある専門分野の選択肢は，日本理学療法士協会７）により指定されている専門PTの専門分野とし，各専門分野の定義を解説した補足資料を配布した．起業と兼業内容についても，各選択項目の内容について口頭にて説明を実施した．キャリアに関する情報収集源の項
目のみ複数回答可として実施した．調査期間は2023年3月24日〜2023年5月4日とした．除外基準は，同意の得られなかったもの，回答に記入漏れがあったもの，在籍年次の実習経験済の留年生とした．統計解析は，性別や学年間の比較として，順序尺度の項目で，性別間はMann-WhitneyのU検定を実施，学年間はKruskal-Wallis
検定の後，多重比較法としてBonferroni法を実施した．名義尺度の項目はクロス集計表において期待度数が5未満のセルが20%未満の場合はχ²独立性の検定後，調整済み残差による頻度の差を確認し，期待度数が5未満のセルが20%以上の場合はFisherの正確確率検定を実施後，調整済み残差による頻度の差を確認した．またFisherの正確確率検定が制限時間（30分）内に解析が終了しない場合は，モンテカルロ法（サンプル数：10000）を実施した．有意水準は5％とし，統計解析はIBM SPSS statistics ver. 29（IBM Corp, Armonk, NY）を使用した．

- 24 -

日本リハビリテーション教育学会誌

第7巻

図１

第1号

2024 年

キャリア調査に使用したアンケート用紙- 25 -

日本リハビリテーション教育学会誌

図１

第7巻

第1号

2024 年

キャリア調査に使用したアンケート用紙（つづき）- 26 -

日本リハビリテーション教育学会誌

図１

第7巻

第1号

2024 年

キャリア調査に使用したアンケート用紙（つづき）- 27 -

日本リハビリテーション教育学会誌

第7巻

第1号

2024 年

Ⅲ．結果
アンケート調査の回収率は 86.3%（278/322 名）であり，そのうち除外基準を除く有効回答率は 86.0%（239/278 名）であった．回答者の性別，学年における人数内訳を示す（表 1）．
キャリアの関心度では，全体の 69.0%が「関心がある」（1：とても関心がある，2：やや関心があると回答した人数の割合）を示していた．またキャリアの関心度は，性別間では有意差はなく，学年間はKruskal-Wallis 検定にて有意差（p<0.05）が認められ，その後の Bonferroni 法の多重比較にて 2 年生より 1
年生でキャリアの意識が高かった（p<0.05）（表 2）．
卒後進路では，全体で「病院施設」が 72.0%と最も高く，次いで「まだわからない」が 15.1%であった．性
別間では，Fisher の正確確率検定後，調整済み残差にて女性より男性の方が「一般企業」が多かった（p<0.05）（表 3）．
興味ある専門分野では，全体で「スポーツ理学療法」が 39.7%と最も高く，次いで「運動器理学療法」が20.1%であった．性別間では，モンテカルロ法後，調整済み残差にて男性より女性の方が「神経理学療法」や「心血管理学療法」が多く，逆に女性より男性では「まだわからない」が多かった（p<0.01）．学年間では，モンテカルロ法後，調整済み残差にて「運動器理学療法」では 1 年生は少なく，3 年生に多く，「スポーツ理学療法」では 3 年生と 4 年生に少なく，1 年生に多かった（p<0.01）（表 4）．
仕事や生活への不安では，全体の 82.0%が「不安がある」（1：とても不安がある，2：やや不安があると回答した人数の割合）ととても高く，性別間および学年間に有意差はなかった（表 5）．不安の内容では，全体（不安があると回答した人数）で「経済面」が 32.7%と最も高く，次いで「仕事と生活の両立」が 30.6%，「業務」が 29.6%の順であった．性別間では，Fisher の正確確率検定後，調整済み残差にて女性より男性では「経済面」が多かった（p<0.05）（表 6）．
将来の希望年収では，「600 万円以下」が全体の 28.9%と最も高く，次いで「500 万円以下」が 23.4%，「700万円以下」が 15.1%の順であった．性別間では，Fisher の正確確率検定後，調整済み残差にて男性より女性では「500 万円以下」や「600 万円以下」が多く，女性より男性では「700 万円以下」や「800 万円以下」，「1000 万円以上」が多かった（p<0.01）（表 7）．
資格の必要性として，認定 PT では，全体で「認知」が 36.4%（1：とても知っている，2：やや知っていると回答した人数の割合），「関心」が 47.3%（1：とても関心がある，2：やや関心があると回答した人数の割合），「取得志望」が 40.6%（1：とてもなりたい，2：ややなりたいと回答した人数の割合）であった．
学年間では，Kruskal-Wallis 検定にて「認知」と「取得志望」に有意差を認め（p<0.05，p<0.05），その後の Bonferroni 法の多重比較にて「認知」は 1 年生より 4 年生が多く（p<0.05），「取得志望」は 2 年生より1 年生に多かった（p<0.05）（表 8）．
専門 PT では，全体で「認知」が 34.3%，「関心」が 45.2%，「取得志望」が 34.3%であった．性別間では，
Mann-Whitney の U 検定にて男性より女性に「認知」が多かった（p<0.05）（表 9）．
学位の必要性として，修士では，全体で「認知」が 61.9%，「関心」が 18.0%，「取得志望」が 12.6%であった．性別間では，Mann-Whitney の U 検定にて男性より女性では「関心」や「取得志望」が少なかった（p<0.05，
p<0.01）．学年間では，Kruskal-Wallis 検定にて「認知」と「関心」，「取得志望」に有意差を認め（p<0.01，
p<0.01，p<0.01），その後の Bonferroni 法の多重比較にて「認知」では 1 年生より 3 年生や 4 年生に多かった（p<0.05，p<0.01）．また「関心」では 1 年生より 4 年生で少なく（p<0.01），「取得志望」では各学年
より 4 年生が少なかった（1 年生：p<0.01，2 年生：p<0.05，3 年生 p<0.05）（表 10）．

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日本リハビリテーション教育学会誌

第7巻

第1号

2024 年

博士では，全体で「認知」が 61.9%，「関心」が 16.7%，「取得志望」が 8.8%であった．性別間では，Mann-Whitneyの U 検定にて男性より女性では「関心」や「取得志望」が少なかった（p<0.01，p<0.01）．学年間では，
Kruskal-Wallis 検定にて「関心」と「取得志望」に有意差を認め（p<0.01，p<0.01），その後の Bonferroni
法の多重比較にて「関心」では 1 年生より 4 年生が少なく（p<0.01），「取得志望」では 1 年生や 2 年生より 4 年生で少なかった（p<0.01，p<0.01）（表 11）．
起業願望では，全体の 20.1%が「やりたい」（1：とてもやりたい，2：やややりたいと回答した人数の割合）を示しており，性別間では Mann-Whitney の U 検定にて女性より男性の方が多かった（p<0.01）（表 12）．
起業内容では，「パーソナルジム」が全体（やりたいと回答した人数）の 31.3%と最も高く，次いで「自費リハビリテーション」が 16.7%，「デイサービス」が 14.6%の順であった（表 13）．兼業願望では，全体の33.1%が「やりたい」であり，性別間および学年間に有意差はなかった（表 12）．兼業内容では，「パーソナルジム」が全体（やりたいと回答した人数）の 30.4%と最も高く，次いで「学校訪問支援」が 17.7%であった．学年間では，Fisher の正確確率検定後，調整済み残差にて「パーソナルジム」では，1 年生に少なく，3
年生に多かった（p<0.05）（表 13）．
キャリアに関する情報収集源では，全体で「インターネット」が 77.7%，次いで「教員」が 45.4%，「友人・知人・先輩」が 35.3%の順であった．ソーシャルネットワーキングサービス（以下，SNS）では，「YouTube」
が 13.9%，「Instagram」が 12.2%，「Twitter（現 X）」が 9.2%，「Facebook」が 0.8%の順であり，少ない傾向であった．性別間では，χ²独立性の検定後，調整済み残差にて女性より男性に「YouTube」の活用が多かった（p<0.01）．学年間では，χ²独立性の検定後，調整済み残差にて「教員」の活用は 1 年生が少なく，
3 年生が多かった（p<0.01）．「説明会」の活用は 2 年生が少なかった（p<0.05）．「Twitter（現 X）」の
活用は 3 年生が少なく，1 年生が多かった（p<0.01）（表 14）．

表１

対象者の内訳
1年生

2年生

3年生

4年生

合計

対象者（人）

85

74

75

88

322

回答者（人）

73

44

75

86

278

回収率（％）

85.9

59.5

100.0

97.7

86.3

有効回答者（人）

63

38

66

72

239

有効回答率（％）

86.3

86.4

88.0

83.7

86.0

男性（人）

41

23

42

43

149

女性（人）

22

15

24

29

90

- 29 -

日本リハビリテーション教育学会誌

表２

第7巻

第1号

2024 年

キャリアへの関心度

単位：人（％）

とても意識

やや意識

どちらとも

あまり意識

全く意識

している

している

言えない

していない

していない

43（18.0）122（51.0）41（17.2）

31（13.0）2（0.8）

男性

26（17.4）75（50.3）

27（18.1）

19（12.8）2（1.3）

女性

17（18.9）47（52.2）

14（15.6）

12（13.3）0（0.0）†

12（19.0）40（63.5）

10（15.9）0（0.0）

1（1.6）

2†

3（7.9）

17（44.7）9（23.7）9（23.7）0（0.0）

3

14（21.2）

34（51.5）

10（15.2）7（10.6）1（1.5）

4

14（19.4）

31（43.1）

12（16.7）

15（20.8）0（0.0）

全体
性別
1
学年＊

＊：Kruskal-Wallis 検定 p<0.05，†：Bonferroni 法による多重比較 p<0.05

表３

卒業後に希望する進路

全体

単位：人（％）

一般

介護老人

教育

行政

研究

児童

デイ

企業

保健施設

機関

機関

機関

福祉施設

サービス

10（4.2）2（0.8）

0（0.0）

0（0.0）

1（0.4）

3（1.3）

8（3.3）＊

男性

8（5.4）

6（4.0）

1（0.7）

0（0.0）

0（0.0）

1（0.7）

1（0.7）

女性

0（0.0）

4（4.4）

1（1.1）

0（0.0）

0（0.0）

0（0.0）

2（2.2）

14（6.3）

1（1.6）

0（0.0）

0（0.0）

0（0.0）

0（0.0）

0（0.0）

22（5.3）

1（2.6）

0（0.0）

0（0.0）

0（0.0）

0（0.0）

2（5.3）

32（3.0）

4（6.1）

2（3.0）

0（0.0）

0（0.0）

0（0.0）

1（1.5）

40（0.0）

4（5.6）

0（0.0）

0（0.0）

0（0.0）

1（1.4）

0（0.0）

性別

学年＊：Fisher の正確確率検定 p<0.05

表３

調整済み残差で他群より有意に多かった回答

卒業後に希望する進路（つづき）

単位：人（％）

病院

訪問看護

施設

リハビリステーション

172（72.0）

男性

留学

まだわからないその他

2（0.8）

1（0.4）

36（15.1）4（1.7）

101（67.8）0（0.0）

1（0.7）

27（18.1）3（2.0）

女性

71（78.9）2（2.2）

0（0.0）

9（10.0）1（1.1）

1

48（76.2）

1（1.6）

0（0.0）

7（11.1）2（3.2）

2

20（52.6）

1（2.6）

0（0.0）

10（26.3）

2（5.3）

349（74.2）0（0.0）

1（1.5）

7（10.6）0（0.0）

4

55（76.4）0（0.0）

0（0.0）

12（16.7）0（0.0）

全体
性別

学年＊：Fisher の正確確率検定 p<0.05

調整済み残差で他群より有意に多かった回答- 30 -

日本リハビリテーション教育学会誌

表４

第7巻

第1号

2024 年

興味ある専門分野（省略：理学療法）全体
男性

単位：人（％）

運動器

基礎

呼吸

支援工学

小児

神経

心血管

48（20.1）3（1.3）

4（1.7）

0（0.0）

9（3.8）

13（5.4）6（2.5）

28（18.8）2（1.3）

3（2.0）

0（0.0）

4（2.7）

3（2.0）

性別
女性

20（22.2）1（1.1）

1（1.1）

0（0.0）

5（5.6）

10（11.1）

5（5.6）＊＊

1

6（9.5）††

1（1.6）

0（0.0）

0（0.0）

2（3.2）

2（3.2）

0（0.0）

2

4（10.5）1（2.6）

0（0.0）

0（0.0）

3（7.9）

1（2.6）

0（0.0）

3

25（37.9）＊＊0（0.0）

0（0.0）

0（0.0）

1（1.5）

4（6.1）

1（1.5）

4

13（18.1）1（1.4）

4（5.6）

0（0.0）

3（4.2）

6（8.3）

5（6.9）

学年＊＊:モンテカルロ法 p<0.01

調整済み残差で他群より有意に多かった回答††：:モンテカルロ法 p<0.01

表４

1（0.7）＊＊

調整済み残差で他群より有意に少なかった回答

興味ある専門分野（つづき）

単位：人（％）
物理

スポ－ツ

地域

まだ

糖尿病

予防

教育

その他

療法
全体

わからない

95（39.7）

12（5.0） 1（0.4） 1（0.4）

4（1.7）

4（1.7）

39（16.3）0（0.0）

男性

65（43.6）5（3.4） 1（0.7） 1（0.7）

3（2.0）

3（2.0）

30（20.1）＊＊0（0.0）

女性

30（33.3）7（7.8） 0（0.0） 0（0.0）

1（1.1）

1（1.1）

9（10.0）0（0.0）

1

38（60.3）＊＊2（3.2） 0（0.0） 0（0.0）

0（0.0）

1（1.6）

11（17.5）0（0.0）

2

19（50.0）2（5.3） 1（2.6） 1（2.6）

0（0.0）

0（0.0）

6（15.8）0（0.0）

3

17（25.8）††4（6.1） 0（0.0） 0（0.0）

2（3.0）

2（3.0）

10（15.2）0（0.0）

4

21（29.2）††4（5.6） 0（0.0） 0（0.0）

2（2.8）

1（1.4）

12（16.7）0（0.0）

性別学年＊＊:モンテカルロ法 p<0.01††：:モンテカルロ法 p<0.01

調整済み残差で他群より有意に多かった回答

表５

調整済み残差で他群より有意に少なかった回答

卒業後の仕事や生活に対する不安の有無

単位：人（％）

とても

やや

どちらとも

あまり

全く

不安がある

不安がある

言えない

不安がない

不安がない

69（28.9）127（53.1）20（8.4）16（6.7）7（2.9）

男性

38（25.5）80（53.7）13（8.7）12（8.1）6（4.0）

女性

31（34.4）

47（52.2）7（7.8）

4（4.4）

1（1.1）

1

11（17.5）41（65.1）

6（9.5）

4（6.3）

1（1.6）

2

7（18.4）24（63.2）

3（7.9）

3（7.9）

1（2.6）

323（34.8）31（47.0）6（9.1）

5（7.6）

1（1.5）

428（38.9）31（43.1）5（6.9）

4（5.6）

4（5.6）

全体
性別

学年- 31 -

日本リハビリテーション教育学会誌

表６

第7巻

第1号

2024 年

卒業後の仕事や生活に対する不安の内容

全体

業務

経済面

58（29.6）64（32.7）＊

単位：人（％）
健康面

仕事と生活の両立

人間関係

その他

0（0.0）

60（30.6）13（6.6）1（0.5）

男性

30（25.4）

48（40.7）0（0.0）

33（28.0）7（5.9）

0（0.0）

女性

28（35.9）16（20.5）0（0.0）

27（34.6）6（7.7）

1（1.3）

1

10（19.2）

19（36.5）0（0.0）

19（36.5）3（5.8）

1（1.9）

28（25.8）10（32.3）0（0.0）

11（35.5）2（6.5）

0（0.0）

3

18（33.3）

17（31.5）0（0.0）

15（27.8）4（7.4）

0（0.0）

4

22（37.3）

18（30.5）0（0.0）

15（25.4）4（6.8）

0（0.0）

性別

学年＊：Fisher の正確確率検定 p<0.05

表７

調整済み残差で他群より有意に多かった回答

将来の希望年収全体

単位：人（％）

400 万

500 万

600 万

700 万

800 万

900 万

1000 万1000 万

円以下

円以下

円以下

円以下

円以下

円以下

円以下

円以上

69（28.9）36（15.1）6（2.5）

12（5.0） 26（10.9）8（3.3） 56（23.4）

26（10.9）

男性

3（2.0） 26（17.4）

34（22.8）

28（18.8）22（14.8）4（2.7）

7（4.7） 25（16.8）＊

女性

5（5.6） 30（33.3）＊35（38.9）＊8（8.9）

4（4.4）

2（2.2）

5（5.6） 1（1.1）

10（0.0） 17（27.0）

14（22.2）

10（15.9）8（12.7）2（3.2）

3（4.8） 9（14.3）

2

2（5.3） 10（26.3）

12（31.6）4（10.5）3（7.9）

0（0.0）

3（7.9） 4（10.5）

34（6.1） 13（19.7）

22（33.3）

11（16.7）8（12.1）2（3.0）

1（1.5） 5（7.6）

42（2.8） 16（22.2）

21（29.2）

11（15.3）7（9.7）

2（2.8）

5（6.9） 8（11.1）

性別

＊

＊

学年

＊：Fisher の正確確率検定 p<0.05

調整済み残差で他群より有意に多かった回答- 32 -

日本リハビリテーション教育学会誌

表８

第7巻

第1号

2024 年

認定理学療法士の認知度・関心度・取得志望
とてもやや知っている/

知っている/

関心がある/

関心がある/

なりたい

なりたい

18（7.5）69（28.9）

男性

10（6.7）

女性

単位：人（％）
あまり

全く

どちらとも

知らない/

知らない/

言えない

関心がない/

関心がない/

なりたくないなりたくない38（15.9）78（32.6）

36（15.1）

38（25.5）25（16.8）

49（32.9）27（18.1）8（8.9）

31（34.4）

13（14.4）

29（32.2）9（10.0）1†

3（4.8）

14（22.2）

11（17.5）22（34.9）

13（20.6）

2

3（7.9）

7（18.4）10（26.3）

11（28.9）7（18.4）32（3.0）

18（27.3）

14（21.2）

24（36.4）8（12.1）

4†

10（13.9）30（41.7）3（4.2）

21（29.2）8（11.1）20（8.4）93（38.9）89（37.2）

27（11.3）10（4.2）

男性

16（10.7）

49（32.9）60（40.3）

17（11.4）7（4.7）

女性

4（4.4）

44（48.9）29（32.2）

10（11.1）

3（3.3）

14（6.3）

32（50.8）24（38.1）

2（3.2）

1（1.6）

2

3（7.9）

9（23.7）18（47.4）

7（18.4）1（2.6）

3

5（7.6）

25（37.9）27（40.9）5（7.6）

4（6.1）

4

8（11.1）27（37.5）20（27.8）

13（18.1）

4（5.6）

27（11.3）70（29.3）

124（51.9）12（5.0）6（2.5）

男性

19（12.8）42（28.2）

76（51.0）8（5.4）

4（2.7）

女性

8（8.9）

28（31.1）

48（53.3）4（4.4）

2（2.2）

1†

10（15.9）24（38.1）

28（44.4）0（0.0）

1（1.6）

2†

4（10.5）4（10.5）27（71.1）

3（7.9）

0（0.0）

3

6（9.1）

19（28.8）

37（56.1）2（3.0）

2（3.0）

47（9.7）

23（31.9）32（44.4）7（9.7）

3（4.2）

認知度
全体
性別

学年＊

関心度
全体
性別

学年

取得志望
全体
性別

学年＊

＊：Kruskal-Wallis 検定 p<0.05，†：Bonferroni 法による多重比較 p<0.05- 33 -

日本リハビリテーション教育学会誌

表9

第7巻

第1号

2024 年

専門理学療法士の認知度・関心度・取得志望
とてもやや知っている/

知っている/

関心がある/

関心がある/

なりたい

なりたい

11（4.6）71（29.7）

男性

5（3.4）

女性

単位：人（％）
あまり

全く

どちらとも

知らない/

知らない/

言えない

関心がない/

関心がない/

なりたくないなりたくない37（15.5）

83（34.7）

37（15.5）39（26.2）

25（16.8）

52（34.9）28（18.8）6（6.7）

32（35.6）

12（13.3）

31（34.4）9（10.0）12（3.2）

16（25.4）8（12.7）22（34.9）15（23.8）

20（0.0）

11（28.9）9（23.7）13（34.2）5（13.2）

3

3（4.5）

19（28.8）

11（16.7）

24（36.4）9（13.6）4

6（8.3）

25（34.7）9（12.5）24（33.3）8（11.1）10（4.2）98（41.0）99（41.4）20（8.4）12（5.0）

男性

8（5.4）

53（35.6）

67（45.0）13（8.7）8（5.4）

女性

2（2.2）

45（50.0）32（35.6）7（7.8）

4（4.4）

14（6.3）

28（44.4）27（42.9）3（4.8）

1（1.6）

2

1（2.6）

16（42.1）

15（39.5）4（10.5）2（5.3）

32（3.0）

28（42.4）

27（40.9）5（7.6）

4（6.1）

43（4.2）

26（36.1）30（41.7）8（11.1）5（6.9）

13（5.4）69（28.9）

137（57.3）

12（5.0）8（3.3）

男性

10（6.7）36（24.2）

92（61.7）6（4.0）

5（3.4）

女性

3（3.3）

33（36.7）45（50.0）6（6.7）

3（3.3）

1

7（11.1）17（27.0）38（60.3）0（0.0）

1（1.6）

2

1（2.6）

11（28.9）23（60.5）3（7.9）

0（0.0）

32（3.0）

19（28.8）

41（62.1）2（3.0）

2（3.0）

43（4.2）

22（30.6）35（48.6）7（9.7）

5（6.9）

認知度
全体
性別＊

学年

関心度
全体
性別

学年

取得志望
全体
性別

学年

＊：Mann-Whitney の U 検定 p<0.05- 34 -

日本リハビリテーション教育学会誌

表 10

第7巻

第1号

2024 年

修士の認知度・関心度・取得志望

単位：人（％）

とても

やや

あまり

全く

知っている/

知っている/

どちらとも

知らない/

知らない/

関心がある/

関心がある/

言えない

関心がない/

関心がない/

なりたい

なりたい

なりたくないなりたくない35（14.6）

113（47.3）

28（11.7）40（16.7）23（9.6）

男性

21（14.1）

69（46.3）

18（12.1）

24（16.1）

17（11.4）

女性

14（15.6）44（48.9）

10（11.1）

16（17.8）6（6.7）

1†，††

6（9.5）

21（33.3）

10（15.9）

12（19.0）14（22.2）

2

3（7.9）

23（60.5）

7（18.4）3（7.9）

2（5.3）

3†

14（21.2）

29（43.9）6（9.1）

12（18.2）5（7.6）

4††

12（16.7）40（55.6）5（6.9）

13（18.1）2（2.8）

8（3.3）

35（14.6）

78（32.6）

84（35.1）

34（14.2）

男性

6（4.0）

24（16.1）

55（36.9）43（28.9）21（14.1）

女性

2（2.2）

11（12.2）

23（25.6）

41（45.6）

13（14.4）

1††

3（4.8）

10（15.9）28（44.4）

19（30.2）

3（4.8）

22（5.3）

3（7.9）

16（42.1）

15（39.5）2（5.3）

3

1（1.5）

12（18.2）

20（30.3）

24（36.4）9（13.6）4††2（2.8）

10（13.9）

14（19.4）

26（36.1）

20（27.8）10（4.2）20（8.4）104（43.5）66（27.6）

39（16.3）

男性

8（5.4）

19（12.8）

67（45.0）32（21.5）23（15.4）

女性2（2.2）

1（1.1）

37（41.1）

34（37.8）

16（17.8）

1††2（3.2）

7（11.1）34（54.0）17（27.0）3（4.8）

2†

3（7.9）

1（2.6）

20（52.6）

11（28.9）3（7.9）

3†2（3.0）

8（12.1）30（45.5）

15（24.2）

10（15.2）

4†，†，††

3（4.2）

4（5.6）

20（27.8）22（30.6）23（31.9）

認知度
全体
性別

学年＊＊＊

関心度
全体
性別＊

学年＊＊＊

取得志望
全体
性別＊＊

学年＊＊＊

＊：Mann-Whitney の U 検定 p<0.05＊＊：Mann-Whitney の U 検定 p<0.01＊＊＊：Kruskal-Wallis 検定 p<0.01，†：Bonferroni 法による多重比較 p<0.05＊＊＊：Kruskal-Wallis 検定 p<0.01，††：Bonferroni 法による多重比較 p<0.01- 35 -

日本リハビリテーション教育学会誌

表 11

第7巻

第1号

2024 年

博士の認知度・関心度・取得志望

単位：人（％）

とても

やや

あまり

全く

知っている/

知っている/

どちらとも

知らない/

知らない/

関心がある/

関心がある/

言えない

関心がない/

関心がない/

なりたい

なりたい

なりたくないなりたくない28（11.7）120（50.2）29（12.1）

38（15.9）24（10.0）

男性

18（12.1）

77（51.7）20（13.4）

18（12.1）

16（10.7）

女性

10（11.1）

43（47.8）9（10.0）20（22.2）8（8.9）

1

7（11.1）25（39.7）9（14.3）7（11.1）15（23.8）22（5.3）

20（52.6）9（23.7）6（15.8）1（2.6）

3

10（15.2）

31（47.0）5（7.6）

14（21.2）6（9.1）

49（12.5）44（61.1）

6（8.3）

11（15.3）2（2.8）

4（1.7）

36（15.1）

73（30.5）

88（36.8）

38（15.9）

男性

3（2.0）

26（17.4）

56（37.6）43（28.9）21（14.1）

女性

1（1.1）

10（11.1）

17（18.9）45（50.0）17（18.9）1††2（3.2）

9（14.3）26（41.3）

22（34.9）4（6.3）

2

1（2.6）

4（10.5）15（39.5）

17（44.7）1（2.6）

30（0.0）

12（18.2）

22（33.3）

22（33.3）

10（15.2）

4††

1（1.4）

11（15.3）

10（13.9）27（37.5）23（31.9）3（1.3）

18（7.5）98（41.0）75（31.4）45（18.8）

男性

3（2.0）

17（11.4）64（43.0）39（26.2）

26（17.4）

女性0（0.0）

1（1.1）

34（37.8）

36（40.0）19（21.1）

1††1（1.6）

6（9.5）

31（49.2）

20（31.7）5（7.9）

2††

1（2.6）

2（5.3）

22（57.9）

12（31.6）

1（2.6）

30（0.0）

5（7.6）

28（42.4）

20（30.3）

13（19.7）1（1.4）

5（6.9）

17（23.6）23（31.9）26（36.1）

認知度
全体
性別

学年

関心度
全体
性別＊

学年＊＊

取得志望
全体
性別＊

学年＊＊

††，††

4

＊：Mann-Whitney の U 検定 p<0.01＊＊：Kruskal-Wallis 検定 p<0.01，††：Bonferroni 法による多重比較 p<0.01- 36 -

日本リハビリテーション教育学会誌

表 12

第7巻

第1号

2024 年

起業・兼業願望の有無

単位：人（％）

とても

やや

どちらとも

あまり

全く

やりたい

やりたい

言えない

やりたくないやりたくない21（8.8）27（11.3）

55（23.0）53（22.2）

83（34.7）

男性

19（12.8）25（16.8）33（22.1）

32（21.5）40（26.8）

女性2（2.2）

2（2.2）

22（24.4）

21（23.3）

43（47.8）

14（6.3）

7（11.1）17（27.0）20（31.7）

15（23.8）

2

3（7.9）

4（10.5）10（26.3）

6（15.8）15（39.5）

3

7（10.6）8（12.1）15（22.7）

15（22.7）21（31.8）

47（9.7）

8（11.1）13（18.1）

12（16.7）32（44.4）21（8.8）58（24.3）

61（25.5）22（9.2）77（32.2）

男性

18（12.1）

34（22.8）42（28.2）12（8.1）43（28.9）

女性3（3.3）

24（26.7）

19（21.1）

10（11.1）

34（37.8）

14（6.3）

11（17.5）

19（30.2）6（9.5）

23（36.5）

2

5（13.2）8（21.1）9（23.7）6（15.8）10（26.3）

3

7（10.6）15（22.7）

20（30.3）7（10.6）17（25.8）

45（6.9）

24（33.3）

13（18.1）

3（4.2）

27（37.5）

起業願望
全体
性別＊＊

学年

兼業願望
全体
性別

学年

＊＊：Mann-Whitney の U 検定 p<0.01- 37 -

日本リハビリテーション教育学会誌

表 13

第7巻

第1号

2024 年

起業・兼業の内容

単位：人（％）

学校訪問支援自動車運転支援2（4.2）

1（2.1）

男性

2（4.5）

女性

自費リハビリテーション

障害福祉事業支援

セミナー運営8（16.7）3（6.3）

2（4.2）

1（2.3）

7（15.9）2（4.5）

2（4.5）

0（0.0）

0（0.0）

1（25.0）1（25.0）0（0.0）

1

1（9.1）

0（0.0）

2（18.2）1（9.1）

1（9.1）

20（0.0）

1（14.3）1（14.3）0（0.0）

0（0.0）

30（0.0）

0（0.0）

3（20.0）0（0.0）

0（0.0）

4

1（6.7）

0（0.0）

2（13.3）2（13.3）1（6.7）

14（17.7）0（0.0）

4（5.1）

2（2.5）

3（3.8）

男性

8（15.4）0（0.0）

3（5.8）

0（0.0）

3（5.8）

女性

6（22.2）0（0.0）

1（3.7）

2（7.4）

0（0.0）

1

5（33.3）0（0.0）

1（6.7）

0（0.0）

1（6.7）

2

1（7.7）

0（0.0）

1（7.7）

1（7.7）

1（7.7）

3

3（13.6）0（0.0）

0（0.0）

1（4.5）

1（4.5）

4

5（17.2）0（0.0）

2（6.9）

0（0.0）

0（0.0）

起業
全体
性別

学年

兼業
全体
性別

学年

＊：Fisher の正確確率検定 p<0.05

調整済み残差で他群より有意に多かった回答†：Fisher の正確確率検定 p<0.05

調整済み残差で他群より有意に少なかった回答- 38 -

日本リハビリテーション教育学会誌

表 13

第7巻

第1号

2024 年

起業・兼業の内容（つづき）

単位：人（％）

デイサービスパーソナルジムピラティス

7（14.6）15（31.3）2（4.2）

男性

7（15.9）14（31.8）

女性0（0.0）

1

ヘルスケア系ベンチャー

訪問看護

その他

4（8.3）

2（4.2）

2（4.2）

2（4.5）

3（6.8）

2（4.5）

2（4.5）

1（25.0）0（0.0）

1（25.0）0（0.0）

0（0.0）

1（9.1）

3（27.3）0（0.0）

1（9.1）

0（0.0）

1（9.1）

20（0.0）

2（28.6）2（28.6）1（14.3）0（0.0）

0（0.0）

3

3（20.0）6（40.0）0（0.0）

1（6.7）

2（13.3）0（0.0）

4

3（20.0）4（26.7）0（0.0）

1（6.7）

0（0.0）

1（6.7）

10（12.7）

24（30.4）7（8.9）

2（2.5）

2（2.5）

11（13.9）

男性

8（15.4）19（36.5）3（5.8）

2（3.8）

0（0.0）

6（11.5）

女性

2（7.4）

5（18.5）4（14.8）0（0.0）

2（7.4）

5（18.5）1

3（20.0）0（0.0）†

1（6.7）

0（0.0）

1（6.7）

3（20.0）20（0.0）

3（23.1）

2（15.4）0（0.0）

0（0.0）

4（30.8）3

4（18.2）11（50.0）＊0（0.0）

1（4.5）

0（0.0）

1（4.5）

4

3（10.3）10（34.5）4（13.8）1（3.4）

1（3.4）

3（10.3）

起業
全体
性別

学年

兼業
全体
性別

学年

＊：Fisher の正確確率検定 p<0.05

調整済み残差で他群より有意に多かった回答†：Fisher の正確確率検定 p<0.05

調整済み残差で他群より有意に少なかった回答- 39 -

日本リハビリテーション教育学会誌

表 14

第7巻

第1号

2024 年

キャリアに関する情報収集源（複数回答）

単位：人（％）
説明会

インターネット

教員

書籍・雑誌

授業
（病院説明会・学校説明会）

全体

185（77.7）

108（45.4）35（14.7）

71（29.8）80（33.6）

男性

118（79.2）

68（45.6）25（16.8）45（30.2）

45（30.2）

女性

67（74.4）40（44.4）

10（11.1）

26（28.9）35（38.9）

性別
1

56（88.9）17（27.0）7（11.1）17（27.0）21（33.3）

2

26（68.4）

16（42.1）

7（18.4）11（28.9）5（13.2）†3

49（74.2）

39（59.1）＊＊

11（16.7）23（34.8）

26（39.4）454（75.0）36（50.0）10（13.9）20（27.8）

28（38.9）

学年＊＊：χ2 検定 p<0.01

調整済み残差で他群より有意に多かった回答

2†：χ 検定 p<0.05

調整済み残差で他群より有意に少なかった回答††：χ2 検定 p<0.01

表 14

†

調整済み残差で他群より有意に少なかった回答

キャリアに関する情報収集源（つづき）

単位：人（％）
Twitter

友人・知人・先輩

Facebook

Instagram

YouTube

特にない

その他

（現 X）
全体

84（35.3）2（0.8）

29（12.2）22（9.2）33（13.9）9（3.8）

4（1.7）

男性

57（38.3）

2（1.3）

22（14.8）

16（10.7）

31（20.8）＊＊6（4.0）

3（2.0）

女性

27（30.0）0（0.0）

7（7.8）

6（6.7）

2（2.2）

3（3.3）

1（1.1）

1

24（38.1）0（0.0）

7（11.1）10（15.9）＊＊

11（17.5）4（6.3）

3（4.8）

2

11（28.9）0（0.0）

6（15.8）3（7.9）

8（21.1）1（2.6）

0（0.0）

3

18（27.3）0（0.0）

5（7.6）

0（0.0）††

5（7.6）

2（3.0）

0（0.0）

4

31（43.1）2（2.8）

11（15.3）9（12.5）9（12.5）2（2.8）

1（1.4）

性別学年＊＊：χ2 検定 p<0.01†：χ2 検定 p<0.05

調整済み残差で他群より有意に多かった回答

2††：χ 検定 p<0.01

調整済み残差で他群より有意に少なかった回答
調整済み残差で他群より有意に少なかった回答- 40 -

日本リハビリテーション教育学会誌

第7巻

第1号

2024 年

Ⅳ．考察
本研究のキャリア調査では，回収率が 86.3%で，有効回答率が 86.0%であることから，私立大学の理学療法士養成校学生の意見を把握することが出来たと考える．
キャリアの関心度では，全体の 69.0%の学生が「関心がある」と示しており，また 2 年生より 1 年生の方が関心を示した．古市は８）高校生から大学進学時に医療系大学を選択する学生は，他学部と比較して，資格や就職を重視する傾向にあると報告している．つまり国家資格取得を目標としつつ，その後のキャリア形成に関心があると考えられる．本研究の学生においても同様のことは考えられ，より入学直後の 1 年生ではその傾向が強く認められたと考える．
卒後進路では，「病院施設」が 72.0%と最も多く，次いで「まだわからない」が 15.1%であった．これは朝倉ら２）の先行研究同様の結果であり，本研究の学生もある程度，卒後のイメージを持って入学していると考えられる．性別間では，女性より男性で「一般企業」が多かった．日本理学療法士協会９）の統計情報によると会員の所属は医療施設や介護施設のみならず，行政や自治体，企業，起業，公的保険外（ヘルスケア産業・予防等）サービスなども報告されており，近年職域が拡大しつつある．特に男性で多かった理由は，後述する希望年収との兼ね合いだと考えられる．本調査では女性より男性の方が希望年収は高く，それを実現させるための１つの選択肢として考えていると推察した．
興味ある専門分野では，「スポーツ理学療法」が全体の 39.7%で最も高かった．飯塚ら 10）が実施した新入生に対する志望経緯の調査では，スポーツなど自身の経験や趣味が志望動機の上位と報告している．本研究の学生においても，入学前のスポーツ経験が進路選択の一因となることは考えられ，その経験が専門分野に結びついた可能性が高いと考えられる．性別間では，男性は「まだわからない」が多い反面，女性では「神経理学療法」や「心血管理学療法」など専門分野を明確に選択している傾向にあった．池田 11）は大学生の専攻分野検討時期は男性より女性のほうが早い傾向にあると報告しており，このような性格的要因が影響していると考えたが，なぜ「神経理学療法」や「心血管理学療法」が多かったのかは，本研究結果からは不明である．学年間では「スポーツ理学療法」が 3 年生と 4 年生より 1 年生に多かった要因は，全体の結果同様に入学前のキャリアに関する情報に影響されるため，入学時の志望動機が関係し，特に入学直後の 1 年生ではその影響が際立つと考えられる．逆に 3 年生，4 年生と進級するにつれて，様々な PT 専門領域を学修することから，興味ある専門分野は分散する傾向にあると考えられ，その 1 つに「運動器理学療法」が 20.1%の学生で選択肢として上がったと考える．認定 PT および専門 PT の取得状況３）においても「運動器」が最も多いとされており，どの領域を選択したとしても臨床現場で経験する事の多い専門分野でもあることから，回答が多かったと考えられる．
仕事や生活への不安では，全体の 82.0%が「不安がある」と示しており，これも朝倉ら２）の先行研究同様の結果であった．不安の内容では，全体で「経済面」が最も多く，次いで「仕事と生活の両立」，「業務」の順であり，約 10 年前に報告された先行研究２）の「業務」，「経済面」，「仕事と生活の両立」の順番と大きく相違が認められた．これは現在の時代背景が関係していると考えられる．日本経済において，世界の主要諸外国と比較して，日本の賃金の推移はほぼ最下位とされており 12），また医療職の中でも PT の給料水準の伸びは低く，15 年前と比べてほとんど変化がないと報告されている 13）．また日本で年々深刻化する少子化問題に対する解決策の 1 つでもある仕事と生活の調和を図るワーク・ライフ・バランス 14）が少しずつ浸透してきてはいるが，日本の正規労働者の総労働時間は 1990 年代から一向に減少していないとも報告されており 15），このような昨今の日本における時代的背景のギャップが要因となり，学生の不安意識は変化してき- 41 -

日本リハビリテーション教育学会誌

第7巻

第1号

2024 年ていると考える．性別間では女性より男性に「経済面」が多かった．厚生労働省 16）が提示する令和 4 年賃金
構造基本統計調査によると，20 代〜50 代のセラピスト（PT・作業療法士・言語聴覚士）における所定内給与額の男女差は最大 5 万程度とされている．また近年の共働き夫婦の増加に伴い男女の賃金格差は減少傾向にはある一方，内閣府男女共同参画局の調査 17）では，「男性は仕事をして家計を支えるべきだ」と回答する割
合は男女共に 5 割前後であり，未だに根強いアンコンシャス・バイアス（無意識の思い込み）が存在するとされている．このような背景からも，男性は女性より「経済面」でプレッシャーがかかりやすいと考えられる．
将来の希望年収では，「500〜700 万円以下」を希望する学生が全体の 67.4%であった．PT の平均年収は約431 万円とされており 16），これらの情報はインターネットを通じて簡単に収集できるようになった．学生はその情報を短絡的に受け入れ，基準として平均年収以上を求めていると推察した．しかし，スパークス・ア
セット・マネジメント 18）の大学生の将来設計に関する意識調査 2021 によると，就職から 10 年後の月給希望額は 40 万円〜50 万円未満が最も多く，平均は 46.1 万円とされており，年収換算すると約 553 万円となる．
また神原 19）はサラリーマンのワーク・ライフ・バランスの満足度では世帯年収 600 万円が境界線であり，世帯年収が下がるにつれ満足度も下がると報告している．学生は不安の内容に「仕事と生活の両立」を挙げていることから，ワーク・ライフ・バランスを意識していると推察され，ある程度不安が解消できる年収を希望している可能性もあると考えられる．性別間で女性より男性の希望年収が高いことに関しては，先述した「男性は仕事をして家計を支えるべきだ」というアンコンシャス・バイアスが考えられる．
資格の必要性では，認定 PT および専門 PT ともに，「認知」「関心」「取得志望」は全体の 3〜4 割程度であり，田ロら４）による看護学生を対象に実施された調査より，低い傾向であった．PT の認定・専門制度３）は 2009 年から開始され，看護師の認定・専門制度 20）は 1995 年に発足している．そのため PT の認定・専門制度はまだ歴史が浅く，看護学生より低い傾向になったと考える．認定 PT において，学年間で「認知」は 1
年生より 4 年生で多かった．これは学修期間や臨床実習が影響すると考えられる．4 年生は PT 分野の学修期間が長いことや臨床実習で指導者など認定 PT や専門 PT を取得している PT などから情報を得る機会が多いこともあり，1 年生より「認知」が高かったと考える．「取得志望」は 2 年生より 1 年生で多く，田口ら４）の先行研究同様の結果であった．これは調査時期が 1 年生においては入学直後であり，PT の専門性に対する意
識が高く，そのため取得志望が高かったと考える．一方，2 年生は，内部障害系疾患や中枢神経疾患など各専門分野領域の授業や演習が開始し，将来の PT としての専門性より各科目の単位取得が目標になりやすく，「取得志望」が少なかったと考える．専門 PT において，性別間で「認知」は男性より女性に多かったが，専門 PT の「認知」にだけ男女差が生じた理由は，本研究結果や先行研究から推察することはできない．
学位の必要性では，修士と博士ともに，全体の「認知」は 6 割以上であるが，「関心」と「取得志望」は2 割以下と低かった．「関心」と「取得志望」の低さは，先述した看護学生を対象とした調査と同様である
が，「認知」に関しては異なる結果であった．1999 年以降，PT 養成校は急増し，現在は 277 校（2023 年 3月 31 日 現在）あり，そのうち 133 校は大学である 21）．基本的に大学に従事する教員は修士や博士等の学位を取得しているため，学生が教員と接する機会の中で認知が高まったのではないかと考える．「関心」や「取得志望」の低さは，看護学生同様と考えられる．曽田ら 22）は，看護学生は，主に実践家としての教育を受けており，臨床経験を重視する傾向があると報告しており，PT 学生にもこの傾向は該当すると考える．性別間では，修士と博士ともに男性より女性では「関心」や「取得志望」が少なかった．一般的に日本における女性研究者の割合は諸外国と比較し低いとされており，ジェンダーバイアスやロールモデル不足，理数系への関心の性差など様々な要因が報告されている 23）．このような要因による影響は PT 分野に関しても同様であ- 42 -

日本リハビリテーション教育学会誌

第7巻

第1号

2024 年

り，男性より女性では「関心」や「取得志望」が少なかったと考える．修士において，学年間で「認知」は
1 年生より 3 年生と 4 年生で多かった．これは認定 PT の「認知」同様で，在学期間が長い方が認知する機会が多いためだと考える．修士と博士ともに，学年間では 4 年生に「関心」や「取得志望」が低い結果となった．これは学生が修士と博士の明確な違いを認識できていないためだと考える．そして 4 年生で「関心」や「取得志望」が低いのは，認定 PT の「取得志望」や田口ら４）の先行研究と同様で，看護学生同様に PT 学生
も臨床実習や国家試験を目的としたカリキュラムが組まれており，最終学年になるにつれて治療学実習や国家試験がより最優先の目標となるためだと考える．
起業願望では，全体の 2 割の学生が「やりたい」を示していた．これは従来の学生と異なる価値観であると考える．近年 PT の資格を取得し一定の経験を積んだ後，起業する PT が増えてきているのは事実である．
その起業戦略には訪問看護事業や通所介護事業，また公的保険外の自費対応によるリハ・サービス，フラン
チャイズや起業支援・コンサルテーションなどの後方支援事業など様々あるとされ 24），一部の学生にもそのような価値観が芽生えてきていると考える．性別間では女性より男性の方が起業願望は高かった．本研究の結果から将来の希望年収も女性より男性の方が高いことから，希望年収を実現させるための選択肢として起業願望につながる可能性があると考える．起業内容では，全体では「パーソナルジム」が最も高く，次いで「自費リハビリテーション」，「デイサービス」の順であった．「パーソナルジム」や「自費リハビリテー
ション」では，学生がキャリアに関する情報源として活用しているインターネットに「パーソナルジム」や「自費リハビリテーション」で起業している PT を目にする機会が多くなったことが影響していると推察した．
また PT としての臨床経験を活かしやすいことも影響している可能性があると考えた．「デイサービス」は介護保険を活用した事業モデルであり 24），既に PT で起業している方も多く，起業内容の中ではロールモデル
としてイメージがつきやすいことが選択肢に繋がったと考える．
兼業願望では，全体の 3 割の学生は「やりたい」を示した．厚生労働省 25）は，2017 年の「働き方改革実行計画」を踏まえ，企業も働く人も安心して副業・兼業に取り組むことができるよう環境整備を行い，副業・兼業を促進している．このように副業や兼業は会社員にとっても当たり前になりつつあり，その意識は学生達にも徐々に浸透してきていると考えられる．兼業内容では，全体では「パーソナルジム」が最も多く，次いで「学校訪問支援」であった．「パーソナルジム」については先述した起業内容と同様であると考える．
「学校訪問支援」については，2024 年度から学童の運動器の健康増進に関わって行く認定スクールトレーナ
ー制度の導入が検討されており 26），近年，特別支援教育をはじめ PT が学校等で活躍する場は大きく広がっている 27）．このような背景もあり，興味を持つ学生が増えているのではないかと考える．学年間では，「パーソナルジム」は 1 年生で少なく，3 年生で多かった．経済産業省 28）の調査によると，「医療・福祉」分野を本業とする人は同じ業種内で兼業や副業を行う割合が約 5 割と報告している．この傾向は学生においても同様と考えられ，より PT の専門的な知識や評価学臨床実習に向け実務的な経験を積み出している 3 年生でその傾向が強く出たと考えるが，1 年生と 3 年生のみに差が生じた理由は，本研究結果から推察することはできない．
キャリアに関する情報収集源では，「インターネット」が全体の 77.7%で最も多く，次いで「教員」が 45.4%
で，「友人・知人・先輩」が 35.3%の順であった．これも田口ら 4）の先行研究同様の結果であった．様々な情報収集方法が存在する中でも，やはり「インターネット」による情報収集が学生にとって最も身近であると考えられる．総務省情報通信政策研究所 29）の調査によると，「情報源としての重要度」として，20 代ではインターネットを最も重視していると報告している．その他要因として，学生は義務教育課程でも IT 教育を受けていることなどが考えられる．看護系大学生は「教員」や「友人」などの人的活用は低いと報告され- 43 -

日本リハビリテーション教育学会誌

第7巻

第1号

2024 年ており 30），田口ら４）の先行研究では「教員」と「友人・知人・先輩」を活用している学生はそれぞれ 3 割にも満たなかった．しかし，本研究の学生は「友人・知人・先輩」を 3 割以上の学生が活用していた．特に「教員」を活用している学生が約 5 割と多かった．これは本研究の学生の特徴かもしれないが，このような結果に至った原因については更なる調査が必要と考える．
SNS に関しては，「YouTube」が 13.9%，「Instagram」が 12.2%，「Twitter（現 X）」が 9.2%，「Facebook」
が 0.8%の順であり，全体的に少ない傾向であった．総務省の調査 29）によると，20 代の各 SNS 別の利用率は，「YouTube」が 98.2%，「Twitter（現 X）」が 78.8%，「Instagram」が 73.3%，「Facebook」が 27.6%とされている．このことから学生においても「Facebook」自体の利用率は特に少ないことが推測される．また NTT
ドコモモバイル社会研究所 31）によると SNS の利用目的は趣味や興味のあることに利用している人が半数以上で，特に若年層でその傾向が高いとしている．このことから，全体的に SNS の活用が少ないのは，SNS の利用目的としてキャリアに関する情報収集のためには活用していないと推察した．性別間では，女性より男性
で「YouTube」を活用する人が多かった．株式会社ヴァリューズ 32）の YouTube 利用動向調査によると，利用者の男女比は，男性 90.4%，女性 86.6%であり，やや男性が多い傾向にあり，また男性は「専門知識 / 経験談系」という学び系の動画，女性は「ペット / 動物系」の動画をそれぞれ異性に比べてよく視聴する傾向にあるとされている．そのためキャリアとして他者の経験談などに関する情報源として，女性より男性が「YouTube」を活用している可能性が高いと考える．学年間では，キャリアの情報収集源として「教員」の活用は 1 年生で少なく，3 年生が多かった．「Twitter（現 X）」の活用は 3 年生で少なく，1 年生が多かった．
先述同様に本調査時期は 1 年生に関しては入学直後であり，まだキャリアの情報収集として「教員」を活用し易い段階でなく，その反面「Twitter（現 X）」を活用して情報を収集していると考える．逆に 3 年生では在学年数に伴い，「教員」とコミュニケーションをとる中でキャリアに関する情報を収集できており，あまり「Twitter（現 X）」を活用して情報収集はしていないと推察した．「説明会（病院説明会・学校説明会）」
では 2 年生で活用が少なかった．1 年生は入学前の「学校説明会」に参加し，キャリアに関する情報を得ていた可能性があり，また 3 年生や 4 年生は少しずつ就職活動に向けて「病院説明会」などを意識する時期であり，結果的に 2 年生で少なかったと考える．
以上，今回の調査結果から近年の私立大学の理学療法士養成校学生におけるキャリア意識を把握することができた．性差や学年差はあるものの，全体としてキャリアを意識している学生が多い反面，将来に不安のある学生がとても多く，特に「経済面」に不安が強い傾向であった．そして，希望年収は平均年収以上を求めていることも特徴的であった．希望年収を実現させるための手段として，資格である認定 PT や専門 PT の「取得志望」は一定数あるが，学位である修士や博士に関しての「取得志望」は少ない傾向であった．この点に関しては，実際に資格や学位の有無によるキャリア調査がないため，キャリア形成に関しては取得することの意義を見出せていない現状も背景にはあると考える．その他の手段として，起業や兼業に興味がある
学生も一定数いることは従来の学生のキャリア意識と異なる特徴であり，また特に男性では就職先として「一般企業」などの選択肢が増えてきていることなどが示唆された． 学生におけるこれらのキャリア意識は時代的背景の要因が強く影響していると考えられることから，より時代に即したキャリア調査やキャリア教育が必要であると考える．特に「経済面」に関して不安を抱えている PT 学生が多いことは，学生自身や養成校の問題ではなく，業界としての問題であると考えられる．今後はこの「経済面」に着目して，学生のみならず現職者を対象とした調査を実施することで，少しでも PT 学生や若手 PT が年収やワーク・ライフ・バランスを意識したキャリア形成をしていく上での意思決定に役立つ要因を解明していく必要があると考える．ロー- 44 -

日本リハビリテーション教育学会誌

第7巻

第1号

2024 年

ルモデルが不足している業界であるが故に，ある程度のモデルを PT 学生や若手 PT に提示していくことが，PT の資格を活用し従事している者達の責務であると考える．
本研究の限界として，今回使用した質問紙は，先行研究に準じて作成したが，信頼性や妥当性の検討ができていない．今後は信頼性や妥当性が担保された質問紙で調査していく必要性があると考える．また本研究は私立大学の 1 養成校に在学している学生のキャリア意識を調査したに過ぎない．そのため，本研究の学生における属性や特徴が強調されている可能性も否定できず，養成校全体の意識を反映はできていない．このようなキャリア意識には，社会や時代背景以外にも養成校の属性や地域性なども関与すると考えられることから，今後は私立大学のみならず，国公立大学や専門学校からも収集し，かつ関東地方以外の養成校も含めて調査する必要性があると考える．また本研究は単に学年や性別で比較したに過ぎず，各項目間の関係や回答者の背後にある潜在的な要因などは分析出来ていない．今後はその点も考慮して分析を実施することで，より説得性を高めていく必要があると考える．

利益相反と研究助成費
本研究における利益相反はない．本研究は日本医療科学大学における 2023 年度学長特別研究費の助成を受けて実施した．

引用文献
1)

竹林 崇：療法士の次世代キャリア構築～個人の価値を高める時代～．高知県理学療法，2020，27：8-11．

2)朝倉智之，今井忠則，外里冨佐江・他：群馬大学医学部保健学科理学療法学・作業療法学専攻在学生のキャリア教育に関する現状とニーズの調査．群馬保健学紀要，2014，35：29-42．

3)日本理学療法士協会：各資格の取得状況．

https://www.japanpt.or.jp/pt/lifelonglearning/statistics/（閲覧日 2023 年 7 月 16 日）
4)田ロ裕紀子，門間正子，皆川ゆり子・他：看護系大学生のキャリア発達に関する実態調査一認定看護師、専門看護師、修士・博士に対する認識と資格取得に必要と考える事項および情報源一．札幌保健科学雑誌，2013，2：11-18．

5)北條正秋，福原隆久，山内六男：臨床研修終了後の研修歯科医のキャリアパスに関する調査．岐歯学誌，2017，44：41-46．

6)

文部科学省：キャリア教育．
https://www.mext.go.jp/a_menu/shotou/career/（閲覧日：2023 年 10 月 23 日）

7)日本理学療法士協会：認定・専門理学療法士の分野・英語表記・定義．
https://www.japanpt.or.jp/pt/lifelonglearning/asset/pdf/ninteisenmon_meishouteigi20221121.pdf（閲覧日 2023 年 7 月 16 日）

8)

古市裕一：大学生の大学進学動機と価値意識．進路指導研究，1993，14：1-7．

9)日本理学療法士協会：統計情報：会員分布．https://www.japanpt.or.jp/activity/data/（閲覧日 2023 年 9月 19 日）10) 飯塚照史，辻下守弘，池田耕二・他：本学保健医療学部リハビリテーション学科志望経緯に関する調査．
奈良学園大学紀要，2020，13：151-157．
11) 池田岳大：大学での専攻分野検討時期と専攻分野選択の関連とその性差．STEM 教育研究，2023，5：- 45 -

日本リハビリテーション教育学会誌

第7巻

第1号

2024 年

3-12．
12) 厚生労働省：Ｇ７各国の賃金（名目・実質）の推移．
https://www.mhlw.go.jp/stf/wp/hakusyo/roudou/21/backdata/column01-03-1.html（閲覧日 2023 年 9月 20 日）13) 日本理学療法士協会：医療・介護専門職等の処遇改善に関する本会の対応．
https://www.japanpt.or.jp/privilege/topics/jptareport/entry/20211228_334.html（閲覧日 2023 年 7 月
25 日）14) 武石恵美子：ワーク・ライフ・バランスの意義と課題．労働調査，2007，4-9．
15) 小野 浩：日本の労働時間はなぜ減らないのか？−長時間労働の社会学的考察．日本労働研究雑誌，2016：15-27．
16) 厚生労働省：令和４年賃金構造基本統計調査．
https://www.mhlw.go.jp/toukei/itiran/roudou/chingin/kouzou/z2022/（閲覧日 2023 年 9 月 22 日）
17) 内閣府男女共同参画局総務課：令和３年度 性別による無意識の思い込み（アンコンシャス・バイアス）
に関する調査結果．共同参画，2021，149：2-5．
18) スパークス・アセット・マネジメント：大学生の将来設計に関する意識調査 2021．
https://news.mynavi.jp/article/20210325-1838189/（閲覧日 2023 年 12 月 21 日）
19) 神原 理：サラリーマンのワークライフバランス−その影響要因と階層構造−．WEB Journal『年金研究』，2022，19：3-26．
20) 日本看護協会：資格認定制度．
https://www.nurse.or.jp/nursing/qualification/（閲覧日 2023 年 9 月 25 日）
21) 日本理学療法士協会：養成校一覧．
https://www.japanpt.or.jp/about_pt/aim/training/（閲覧日 2023 年 9 月 27 日）
22) 曽田陽子，小松万喜子，川田智恵子：愛知県立看護大学の教育改革に関する調査（7） 本学学部生の本学大学院への進学ニーズ．愛知県立看護大学紀要，2005，11：125-132．
23) 篠原さやか：女性研究者のキャリア形成とワーク・ライフ・バランス．日本労働研究雑誌，2020，722：
4-17．
24) 阪井康友：理学療法士による起業戦略．理学療法学，2015，42（4）：370- 375．
25) 厚生労働省：副業・兼業の促進に関するガイドライン．
https://www.mhlw.go.jp/stf/seisakunitsuite/bunya/0000192188.html（閲覧日 2023 年 9 月 28 日）
26) 運動器の健康・日本協会：「認定スクールトレーナ制度について」．https://www.bjd-jp.org/trainer（閲覧日 2023 年 9 月 28 日）
27) 成田亜希，安井稚子：特別支援教育における理学療法士の役割とは－近隣 2 市の活動内容の比較から見えてくるもの－．日本予防理学療法学会雑誌，2023，3（1）：10-16．
28) 経済産業省：労働市場の構造変化の現状と課題について．
https://www.meti.go.jp/shingikai/sankoshin/2050_keizai/pdf/005_03_00.pdf（閲覧日 2023 年 10 月 2日）
29) 総務省情報通信政策研究所：令和４年度情報通信メディアの利用時間と情報行動に関する調査報告書．
https://www.soumu.go.jp/main_content/000887659.pdf（閲覧日 2023 年 10 月 2 日）30) 山田佐登美：看護学生のニーズに答える国立大学病院のリクルート策．看護展望，2007，32（4）：23- 46 -

日本リハビリテーション教育学会誌

第7巻

第1号

2024 年31) NTT ドコモモバイル社会研究所：「SNS で趣味や興味のあることの情報収集」SNS 利用者の半数以上．
https://www.moba-ken.jp/project/lifestyle/20230622.html（閲覧日 2023 年 10 月 3 日）
32) 株式会社ヴァリューズ：YouTube 利用動向調査 利用率 9 割、男性は学び系・女性は熱量高く多様な動画を視聴 20 代～30 代の約 3 割が休日に 3 時間以上利用．
https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000155.000007396.html（閲覧日 2023 年 10 月 3 日）

- 47 -

日本リハビリテーション教育学会誌

2024;7(1):48–58

原 著

理学療法士学生の自己調整学習と自己効力感の特徴
The characteristics of self-regulated learning and self-efficacy in physicaltherapist students

松井剛 1)，2）

堀本ゆかり 2)

Gou MATSUI１）2）,RPT,MS,Yukari HORIMOTO,RPT,PhD２）

1)

茅ヶ崎リハビリテーション専門学校

理学療法学科：神奈川県茅ケ崎市南湖 1-6-11（〒253-0061）

Department of Physical Therapy, Chigasaki Rehabilitation College（1-6-11 Nango, Chigasaki-shi, Kanagawa
253-0061）Japan．E-mail: 22s3033@g.iuhw.ac.jp
2)

国際医療福祉大学大学院

医療福祉学研究科

保健医療学専攻

医療福祉教育・管理分野：千葉県成田市公津の杜4-3（〒286-8686）
Education and Management in Health and Welfare Section，Health Sciences Program，Graduate School ofInternational University of Health and Welfare: 4-3, Kouzu-no-mori, Narita City, Chiba, (〒831-8501)
Japan．

日本リハビリテーション教育学会誌

2024;7(1):48–58.

受付日 2023 年 10 月 11 日

受理日 2024 年 1 月 29 日

要旨：[目的]本研究の目的は，理学療法士学生における自己調整学習と自己効力感の特徴を明らかにすることである．[対象と方法]対象は，理学療法士学生 109 名とした．調査項目は，理学療法士の自己調整学習方略尺度，一般性セルフ・エ
フィカシー尺度（GSES）とし，アンケート調査を実施した．解析方法は，GSES の高低により 2 群に分け，理学療法士の自己調整学習方略尺度について差の検定を実施した．[結果]理学療法士の自己調整学習方略尺度項目では 35 項目中 10
項目で GSES の高低を視点とした特徴が得られた．[結語]養成校教員は，主体的に学習に取り組む自己調整学習方略を促しつつ，その都度理学療法実践や学習内容を内省する機会を設けるなど自己効力感を高める働きかけが肝要である．
キーワード：理学療法士学生，自己調整学習，自己効力感- 48 -

日本リハビリテーション教育学会誌

2024;7(1):48–58

Japanese Journal of Rehabilitation education 2024;7(1):48–58. Submitted Oct.11,2023. Accepted Jan. 29,2024.
ABSTRACT: [Purpose] The purpose of this study was to clarify the characteristics of self-regulated learning andself-efficacy in physical therapist students.

[Subjects and Methods] The subjects were 109 physical therapist

students. A questionnaire survey was conducted using physical therapists' self-regulated learning strategy scaleand general self-efficacy scale (GSES) as survey items. For the analysis method, the subjects were divided into
two groups according to the GSES score, and the difference in the self-regulated learning strategy scale of thephysical therapists was tested.

[Results] There was a difference between the two groups in 10 of the 35 itemson the self-regulated learning strategy scale for physical therapists, and obtained characteristics from theviewpoint of the level of GSES. [Conclusion] It is important for training school teachers to encourage
self-regulated learning in which they actively engage in learning, and to increase their sense of self-efficacy
by encouraging them to have opportunities to reflect on the practice of physical therapy and what they have learned
each time.
Key Words: physical therapist students，self-regulated learning，self-efficacy- 49 -

日本リハビリテーション教育学会誌

第7巻

第1号

2024 年

Ⅰ．はじめに理学療法士養成校は 2023 年現在，学校総数 279 校 1）となり，国家試験合格率は 79.6％2）と低下傾向である．国家試験の合格者は，毎年一万人前後の理学療法士が輩出され 2），今後も増え続けることが予想される．
公益社団法人日本理学療法士協会では，臨床実習教育の手引き（第 6 版）3）の中で，臨床実習の形を「実習生が自己分析することで，自ら修正する能力を身に付けられる」と定義している．また，理学療法教育モデ
ル・コア・カリキュラム 4）では，「理学療法の質の向上のために絶えず省察し，生涯にわたって学び続ける
ことの意味を理解すること」が目標として掲げられている．今後，理学療法士学生に，「自ら修正する能力」
や「自ら省察する能力」を身につけさせることができるか十分に議論を進める必要があると思われる．
アメリカの教育心理学者である Zimmerman は，社会的認知理論をもとに，動機づけの研究から「予見（計画）の段階」「遂行の段階」「自己省察の段階」の 3 段階の循環的なプロセスである自己調整学習（Self-Regulated
Learning）の循環的段階モデルを提案した 5）．自己調整とは学習プロセスのなかで，自分の思考や行動を認知する高次の認知能力であるメタ認知，自己の有能さや自律性を認知する動機づけ，社会的・物理的環境を選択・構成・創造する行動に学習者自身が能動的に関与することである．このサイクルを循環させる重要な要素として，自己調整学習方略，自己効力感，目標への関与がある．Bandura6）は，行動変容の過程を包括的に説明するために，人がある事態に対処する際，それをどの程度効果的に処理できると考えているかという認知を重視し，これを自己効力感（Self-Efficacy）と呼んでいる．学業が優秀な学生は自己効力感が高く，
自己調整学習方略を使用していたことから，自己調整学習理論は「自ら学ぶ力」のメカニズムを説明できる
理論 5）として注目されている．このように自己調整学習と自己効力感は相互に関連しており，自己効力感の高い学生は，自分の学習プロセスを効果的に管理する傾向にある．理学療法士学生の自己調整学習能力を高めるためには，自分の能力や成果を実感することにより得られる自己効力感を高めることが肝要である．そのために養成校教員は，学生が自主的に学習をやり遂げるために必要な学習方略を示し，支援することが求められる．
先行研究では，看護学の授業や実習を経験していない低学年層は，講義や試験に対する自己効力感が低い
こと 7）や臨地実習を経験した看護学生の学習方略が自己効力感を高めていること 8）を明らかにした．また，一般的な業務を自立した理学療法士の潜在的な自己効力感が自己調整学習を促進する可能性があること 9）や，理学療法士の日々の実践から得られる気付きや課題をもとに専門職アイデンティティや向上志向などの自己調整学習方略の必要性が提案された 10）．このように看護学生や理学療法士を対象とした報告は散見されるものの，理学療法士学生を対象とした自己調整学習と自己効力感に関する報告は，狩猟する限り少ない．今後，理学療法士学生が「自ら修正する能力」，「自ら省察する能力」，「学び続ける能力」を高めていくにあたり，担当する学生の自己調整学習と自己効力感がどのような状況であるか把握する必要がある．
そこで本研究では，「理学療法士の自己調整学習方略尺度」10）と「一般性セルフ・エフィカシー尺度」11）を使用して，理学療法士学生の自己調整学習と自己効力感との特徴を明らかにすることを目的とした．

- 50 -

日本リハビリテーション教育学会誌

第7巻

第1号

2024 年Ⅱ．対象と方法
1．対象
対象者は，4年制理学療法士養成課程に在籍する3年生39名と4年生70名とした（表１）．対象予定者には研究背景や目的，方法，および倫理的配慮を文書で説明した．参加の意思がある者はあらかじめ提示したQRコードからアクセスしていただき，冒頭で参加への最終確認を行った．なお，本アンケートは無記名のため，回答の送信後は同意の撤回ができないこと，回答途中で棄権する場合は欠損データとして扱うことを付記した．
なお本研究は，国際医療大学倫理審査委員会の承認を得て実施した（承認番号：22-Ifh-063）．

2．方法
本研究は，webアンケート調査でGoogle Forms（Google社製）を用いた．
自己調整学習方略は，海老原らが開発した「理学療法士の自己調整学習方略尺度」10）を用いた．この尺度は，自己調整学習に関する35項目の質問で構成され，5段階（1：全く行わない，全く当てはまらない～5：
いつも行う，当てはまる）で回答を求めることとされている．尺度の使用にあたり，著者の許諾を得た．
自己効力感は「一般性セルフ・エフィカシー尺度（General Self-Efficacy Scale：以下，GSES）」11）を用いた．これは，自己効力感に関する16項目の質問で構成され，Yes，Noの2件法で回答する．
解析方法は，高島ら9）の報告にならいGSESを得点化（Yes＝1，No＝2，反転項目は変数を反転）し，養成校種別，男・女，学年（3学年・4学年），全体の下位項目の得点（平均点±標準偏差）を算出し，得点1.5を基準として，自己効力感の高い群（GSES1.50以下：A群）と自己効力感の低い群（GSES1.51以上：B群）に分類した．次に，「理学療法士の自己調整学習方略尺度」の養成校種別，男・女，学年（3学年・4学年），
全体の下位項目の得点（平均点±標準偏差）を算出し，2群の差をt検定およびMann-Whitneyのu検定で確認した．
統計処理はExcel（Microsoft社製）を用い，有意水準は5％とした．

Ⅲ．結果
対象者の属性の内訳を表 1 に示す．対象者総数は 109 名であった．
次に，GSES の結果を表 2 に示す．属性では，「人より記憶力がよい方である」は大学生が有意に高く，「過去に犯した失敗や嫌な経験を思い出して，暗い気持ちになることがよくある」「小さな失敗でも人よりずっと気にする方である」は男性の方が有意に高い結果となった．群別の結果を表 3 に示す．すべての下位因子で自己効力感の高い B 群が高い値を示した．
表 4 は「理学療法士の自己調整学習方略尺度」10）の属性別の得点を示す．養成校別では，第 1 因子では「自分が立てた目標を達成出来ると感じている」「理学療法士としての仕事中に自分らしさを感じている」「学習
した効果を臨床場面で実感している」の 3 項目が有意に大学生の方が高く，第 2 因子では「自分の学習方法を振り返る機会を設けている」「学習教材の選択に工夫をしている」「自分の苦手な理学療法実践を克服出来るように学習している」，第 5 因子「学習計画は進捗状況に応じて修正している」「学習を始める前に計画を立てている」の項目で大学生が有意に高い傾向を示した．
次に「理学療法士の自己調整学習方略尺度」10）の GSES 群間の得点を表 5 に示す．下位尺度 35 項目のう- 51 -

日本リハビリテーション教育学会誌

第7巻

第1号

2024 年

ち 10 項目に有意な差を認めた．該当する下位尺度項目番号は，第 1 因子「専門職アイデンティティ基盤的学習方略」では 19，24，29，49 の 4 項目，第 2 因子「向上志向的学習方略」では 4，22，23，31，45 の 5項目であった．さらに第 4 因子「実践基盤的学習方略」では，11 が差を認めた．いずれも A 群が有意に高かった．

表１ 対象者の属性

3 年生

4 年生

ｎ（人）

39

70

性別（人）

男：21，女：18

男：34，女：36

年齢（歳）20.2±0.4

21.4±2.6

養成校（人）

大学：19，専門学校：20

大学：39，専門学校：31

平均値±標準偏差．
表 2 「一般性セルフ・エフィカシー尺度」の属性別の得点
大学生（ｎ=69）

専門学校生（ｎ=40）

男（ｎ=55）

得点女（ｎ=54）

3 年生（ｎ=39）

4 学年（ｎ=70）

全体（ｎ=109）01.何か仕事をするときは，自信を持ってやるほうである1.6±0.5

1.5±0.5

1.5±0.5

1.6±0.5

1.5±0.5

1.5±0.5

1.5±0.5

05.人と比べて心配性なほうである

1.1±0.3

1.2±0.4

1.2±0.4

1.1±0.3

1.1±0.3

1.1±0.3

1.1±0.3

06.何かを決めるとき，迷わずに決定するほうである

1.8±0.4

1.7±0.5

1.7±0.5

1.8±0.4

1.7±0.4

1.7±0.4

1.7±0.4

08.ひっこみじあんなほうだと思う

1.4±0.5

1.5±0.5

1.4±0.5

1.4±0.5

1.4±0.5

1.4±0.5

1.4±0.5

10.結果の見通しがつかない仕事でも，積極的に取り組んでゆくほうだと思う

1.5±0.5

1.4±0.5

1.4±0.5

1.5±0.5

1.4±0.5

1.5±0.5

1.4±0.5

1.4±0.5

1.6±0.5

1.4±0.5

1.5±0.5

1.5±0.5

1.4±0.5

1.5±0.5

1.6±0.5

1.5±0.5

1.6±0.5

1.6±0.5

1.6±0.5

1.6±0.5

1.6±0.5

02.過去に犯した失敗や嫌な経験を思い出して，暗い気持ちになることがよくある

1.1±0.3

1.2±0.4

1.3±0.5

1.1±0.3

1.2±0.4

1.2±0.4

1.2±0.4

04.仕事を終えた後，失敗したと感じることのほうが多い1.4±0.5

1.5±0.5

1.5±0.5

1.4±0.5

1.4±0.5

1.4±0.5

1.4±0.5

07.何かをするとき，うまくゆかないのではないかと不安になることが多い

1.1±0.3

1.2±0.4

1.2±0.4

1.1±0.3

1.2±0.4

1.1±0.3

1.2±0.4

11.どうやったらよいか決心がつかずに仕事にとりかかれないことがよくある

1.3±0.5

1.4±0.5

1.4±0.5

1.3±0.5

1.3±0.5

1.3±0.5

1.3±0.5

14.小さな失敗でも人よりずっと気にするほうである

1.2±0.4

1.3±0.5

1.4±0.5

1.2±0.4

1.3±0.5

1.3±0.5

1.3±0.5

03.友人より優れた能力がある
09.人より記憶力がよいほうである
12.友人よりも特に優れた知識を持っている分野がある

1.8±0.4
1.6±0.4

1.7±0.5
1.5±0.5

1.7±0.5
1.7±0.5

1.8±0.4
1.6±0.5

1.7±0.4
1.6±0.5

1.7±0.5
1.6±0.5

1.7±0.4
1.6±0.5

1.8±0.4

1.6±0.4

1.7±0.5

1.7±0.5

1.7±0.5

1.7±0.5

1.7±0.5

16.世の中に貢献できる力があると思う

1.5±0.5

1.4±0.5

1.4±0.5

1.5±0.5

1.5±0.5

1.5±0.5

1.5±0.522.7±3.8

23.3±2.1

22.8±3.823.1±2.1

23.4±2.1

22.7±3.522.9±3.1

設問番号と内容
第 1 因子：行動の積極性

13.どんなことでも積極的にこなすほうである
15.積極的に活動するのは，苦手なほうである
第 2 因子：失敗に対する不安＊**第 3 因子：能力の社会的位置づけ

合計得点

＊

ｎ（人）．平均値±標準偏差．*：p＜0.05，**：p＜0.01- 52 -

日本リハビリテーション教育学会誌

第7巻

第1号

2024 年

表 3 「一般性セルフ・エフィカシー尺度」 -２群比較-

第 1 因子：行動の積極性
01.何か仕事をするときは，自信を持ってやるほうである
05.人と比べて心配性なほうである
06.何かを決めるとき，迷わずに決定するほうである
08.ひっこみじあんなほうだと思う
10.結果の見通しがつかない仕事でも，積極的に取り組んでゆくほうだと思う
13.どんなことでも積極的にこなすほうである
15.積極的に活動するのは，苦手なほうである
第 2 因子：失敗に対する不安
02.過去に犯した失敗や嫌な経験を思い出して，暗い気持ちになることがよくある
04.仕事を終えた後，失敗したと感じることのほうが多い
07.何かをするとき，うまくゆかないのではないかと不安になることが多い
11.どうやったらよいか決心がつかずに仕事にとりかかれないことがよくある
14.小さな失敗でも人よりずっと気にするほうである
第 3 因子：能力の社会的位置づけ
03.友人より優れた能力がある
09.人より記憶力がよいほうである
12.友人よりも特に優れた知識を持っている分野がある
16.世の中に貢献できる力があると思う
合計得点
ｎ（人）.平均値±標準偏差.*：p＜0.05，**：p＜0.01- 53 -

Ａ群（ｎ=62）

B群（ｎ=47）

1.5±0.5
1.1±0.3
1.7±0.5
1.3±0.5
1.4±0.5
1.4±0.5
1.5±0.5

1.6±0.5
1.2±0.4
1.8±0.4
1.6±0.5
1.5±0.5
1.6±0.5
1.6±0.5

1.1±0.3
1.3±0.5
1.1±0.2
1.3±0.5
1.2±0.4

1.4±0.5
1.6±0.5
1.3±0.5
1.5±0.5
1.5±0.5**

1.6±0.5
1.5±0.5
1.6±0.5
1.3±0.5
21.8±1.3

1.9±0.3
1.8±0.4
1.9±0.3
1.7±0.525.1±1.2

*
**
**
**

*
**
*

**
**

日本リハビリテーション教育学会誌

第7巻

第1号

2024 年

表 4 「理学療法士の自己調整学習方略尺度」の属性別の得点
得点
設問番号と内容

大学生（ｎ=69）

専門学校生（ｎ=40）

男（ｎ=55）

女（ｎ=54）

3 年生（ｎ=39）

4 学年（ｎ=70）

全体（ｎ=109）3.2±1.1

3.3±1.1

3.2±1.1

3.3±1.1

3.2±1.1

3.2±1.1

3.2±1.1

3.2±1.1
3.5±1.0
3.9±0.9

3.1±1.1
3.6±1.0
3.9±0.9

3.1±1.1
3.5±1.0
3.9±0.9

3.1±1.1
3.5±1.0
3.9±0.9

3.1±1.1
3.5±1.0
3.9±0.9

3.2±1.1
3.5±1.0
3.9±0.9

3.1±1.1
3.5±1.0
3.9±0.9

3.1±1.0

3.0±1.0

3.0±1.0

3.0±1.0

3.0±1.0

3.1±1.0

3.0±1.0

第 1 因子：専門職アイデンティティ基盤的学習方略
05.自分に合った学習方法を理解している
09.自分が立てた目標を達成出来ると感じている
19.自分なりの方法で，モチベーションを維持している
20.理学療法士としての仕事を誇らしく思っている
24.対象者に理学療法士として必要とされていると感じている

3.7±1.0

3.8±1.026.理学療法士としての仕事中に自分らしさを感じている

3.1±1.0

3.0±1.0

37.自分の理学療法実践に対して自信を持っている

2.2±1.1

2.2±1.1

3.5±0.9

3.4±0.92.8±1.0

04.興味・関心のない分野でも，学習しようと努力している*

3.8±1.0

3.8±1.0

3.8±1.0

3.8±1.0

3.8±1.0*

3.1±1.0

3.1±1.0

3.1±1.0

3.1±1.0

3.1±1.0

2.2±1.1

2.1±1.1

2.2±1.1

2.3±1.1

2.2±1.1*

3.4±0.9

3.4±0.9

3.4±0.9

3.5±0.9

3.4±1.0

2.8±1.1

2.8±1.0

2.7±1.0

2.8±1.0

2.8±1.0

2.8±1.0

3.1±1.0

3.1±1.0

3.1±1.0

3.1±1.0

3.1±1.0

3.1±1.0

3.1±1.0

22.自分の理学療法実践について振り返る機会を設けている

3.1±1.0

3.0±1.0

3.0±1.0

3.0±1.0

3.0±1.0

3.1±1.0

3.0±1.0

23.自分の学習方法を振り返る機会を設けている

3.0±1.0
2.8±1.2

2.9±1.0
2.8±1.1**

2.9±1.0
2.8±1.1

2.9±1.0
2.8±1.1

2.9±1.0
2.8±1.1

3.0±1.0
2.8±1.1

2.9±1.0
2.8±1.1

45.自分の苦手な理学療法実践を克服出来るように学習している

3.1±0.9

3.0±0.9**

3.0±0.9

3.0±0.9

3.0±0.9

3.1±0.9

3.0±0.9

50.海外の情報にも目を通すようにしている

1.6±1.0
1.8±0.9

1.5±1.0
1.8±0.9

1.6±1.0
1.8±0.9

1.5±1.0
1.8±0.9

1.6±1.0
1.8±0.9

1.6±1.0
1.9±0.9

1.6±1.0
1.8±0.9

3.1±1.1

3.2±1.2

3.2±1.2

3.2±1.1

3.2±1.2

3.2±1.1

3.2±1.2

3.0±1.0

3.0±1.1

3.0±1.0

3.0±1.1

3.0±1.0

3.1±1.0

3.0±1.0

18.同僚や仲間と一緒に学習している

3.1±1.3

3.2±1.3

3.2±1.3

3.2±1.4

3.2±1.3

3.2±1.3

3.2±1.3

28.学習についてアドバイスをくれる人が周囲にいる3.5±1.1
3.1±1.1

3.4±1.2
3.1±1.2

3.4±1.2
3.1±1.1

3.4±1.2
3.1±1.1

3.4±1.2
3.1±1.1

3.5±1.1
3.2±1.1

3.4±1.2
3.1±1.1

3.2±1.0

3.0±1.1

3.0±1.1

3.0±1.1

3.0±1.1

3.2±1.0

3.0±1.1

3.6±0.9

3.6±1.0

3.6±1.0

3.6±1.0

3.6±1.0

3.6±1.0

3.6±1.0

11.学習内容を実践するときは，対象者の反応を観察している

3.9±0.9

3.9±0.8

3.8±0.9

3.6±0.9

3.8±0.9

3.9±0.9

3.8±0.9

13.周囲からの指摘や評価を自分の課題として認識している

4.3±0.7

4.3±0.7

4.3±0.7

4.3±0.7

4.3±0.7

4.3±0.7

4.3±0.7

33.理学療法実践をする前にイメージトレーニングをしている

3.6±1.0

3.7±1.0

3.6±1.0

3.6±1.0

3.6±1.0

3.7±1.0

3.6±1.034.学習教材を使用する時は知りたいことを意識している

3.7±0.8

3.7±0.8

3.7±0.8

3.7±0.8

3.7±0.8

3.8±0.8

3.7±0.8

39.対象者をより良くするためにはどうしたらいいかと考えている3.9±0.9

3.9±0.9

3.8±0.9

3.8±0.9

3.8±0.9

3.9±0.9

3.8±0.9

48.知識や技術のないまま仕事をすると対象者の安全を脅かすと考えている

4.6±0.7

4.6±0.7

4.6±0.7

4.6±0.7

4.6±0.7

4.6±0.7

4.6±0.7

06.学習計画は進捗状況に応じて修正している

3.4±1.1

3.3±1.1*

3.3±1.1

3.3±1.1

3.3±1.1

3.4±1.1

3.3±1.1

16.学習を始める前に計画を立てている

3.2±1.1

3.1±1.2*

3.1±1.1

3.1±1.1

3.1±1.1

3.2±1.1

3.1±1.1

17.学習を始める前に目標を設定している

3.3±1.1

3.2±1.0

3.2±1.1

3.2±1.1

3.2±1.1

3.2±1.1

3.2±1.1

2.9±1.1

2.8±1.1

2.8±1.1

2.8±1.1

2.8±1.1

2.9±1.1

2.8±1.1

118.3±23.0

110.9±17.9

106.9±24.1

108.9±17.4

106.3±18.7

108.7±22.3

107.8±21.0

25.自分の集中しやすい環境を理解している

49.学習した効果を臨床場面で実感している
58.学習結果について満足している
第 2 因子：向上志向的学習方略

31.学習教材の選択に工夫をしている

51.論文を定期的に読んでいる
53.学習しなければならない状況に自分を追い込んでいる
54.情報を批判的に吟味するように心がけている
第 3 因子：協同学習方略

52.自分の学習方法について周囲の意見を聞くようにしている
56.療法士間で学習内容を共有している
57.自分の理学療法実践について周囲の意見を聞くよ
うにしている
第 4 因子：実践的基盤的学習方略

第 5 因子：自律的自己学習方略

43.学習教材の全体の流れを把握してから取り掛かるようにしている合計
ｎ（人）．平均値±標準偏差.*：p＜0.05，**：p＜0.01- 54 -

日本リハビリテーション教育学会誌

表5

第7巻

第1号

2024 年「理学療法士の自己調整学習方略尺度」に対する「一般性セルフ・エフィカシー尺度」の群間比較「一般性セルフ・エフィカシー尺度」

設問番号と内容Ａ群（ｎ=62）

Ｂ群（ｎ=47）

05.自分に合った学習方法を理解している

3.4±1.1

3.0±1.0

09.自分が立てた目標を達成出来ると感じている

3.3±1.1

2.9±1.1

19.自分なりの方法で，モチベーションを維持している

3.8±1.0

3.2±0.9

20.理学療法士としての仕事を誇らしく思っている

4.0±0.9

3.7±0.9

24.対象者に理学療法士として必要とされていると感じている

3.2±1.1

2.7±0.9

25.自分の集中しやすい環境を理解している

3.9±1.0

3.6±1.026.理学療法士としての仕事中に自分らしさを感じている

3.3±1.0

2.8±0.9

29.学習したことを実践に活かしている

3.8±0.8

3.2±0.9

37.自分の理学療法実践に対して自信を持っている

2.4±1.2

1.9±0.9

49.学習した効果を臨床場面で実感している

3.7±0.9

3.1±0.9

58.学習結果について満足している

2.8±1.1

2.7±1.0

04.興味・関心のない分野でも，学習しようと努力している

3.3±1.1

2.8±0.8＊＊

22.自分の理学療法実践について振り返る機会を設けている

3.3±0.9

2.6±1.0＊

23.自分の学習方法を振り返る機会を設けている

3.2±1.0

2.6±1.0＊

31.学習教材の選択に工夫をしている
45.自分の苦手な理学療法実践を克服出来るように学習している
50.海外の情報にも目を通すようにしている

3.0±1.1
3.3±0.9
1.6±1.0

2.4±1.0
2.7±0.9
1.5±0.8＊＊＊

51.論文を定期的に読んでいる

1.8±0.9

1.7±0.8

53.学習しなければならない状況に自分を追い込んでいる

3.4±1.2

3.0±1.1

54.情報を批判的に吟味するように心がけている

3.1±1.1

2.9±0.9

18.同僚や仲間と一緒に学習している

3.3±1.3

3.1±1.4

28.学習についてアドバイスをくれる人が周囲にいる3.5±1.1

3.4±1.3

52.自分の学習方法について周囲の意見を聞くようにしている

3.2±1.1

2.9±1.2

56.療法士間で学習内容を共有している
57.自分の理学療法実践について周囲の意見を聞くようにしている
第 4 因子：実践的基盤的学習方略

3.3±1.0
3.7±0.92.8±1.1
3.5±1.0

11.学習内容を実践するときは，対象者の反応を観察している

4.0±0.8

3.6±0.9

13.周囲からの指摘や評価を自分の課題として認識している

4.4±0.6

4.2±0.7

33.理学療法実践をする前にイメージトレーニングをしている

3.8±0.9

3.4±1.034.学習教材を使用する時は知りたいことを意識している
39.対象者をより良くするためにはどうしたらいいかと考えている
48.知識や技術のないまま仕事をすると対象者の安全を脅かすと考えている

3.7±0.9
3.9±0.9

3.7±0.7
3.7±0.8

4.6±0.6

4.6±0.8

06.学習計画は進捗状況に応じて修正している

3.5±1.1

3.1±1.0

16.学習を始める前に計画を立てている

3.3±1.2

2.9±1.1

17.学習を始める前に目標を設定している
43.学習教材の全体の流れを把握してから取り掛かるようにしている

3.3±1.1
3.0±1.1

3.0±1.0
2.5±0.9

第 1 因子：専門職アイデンティティ基盤的学習方略

＊＊
＊

＊
＊

第 2 因子：向上志向的学習方略

第 3 因子：協同学習方略

第 5 因子：自律的自己学習方略

ｎ（人）.平均値±標準偏差.*：p＜0.05，**：p＜0.01- 55 -＊

日本リハビリテーション教育学会誌

第7巻

第1号

2024 年

Ⅳ．考察
本研究では，理学療法士学生の自己調整学習方略と自己効力感の関係について検討した．
まず，GSES の大学生と専門学校生の比較では，第 2 因子の「失敗に対する不安」の項目では専門学校生
および男子学生が高い値であった．属性の比較では，有意差を認めた下位因子数は 3 つであり，教育形態や
性別，学年では特徴的な傾向はなかった．特に第 3 因子の「能力の社会的位置づけ」では大学生の方が自己評価の高さを示し，自己効力感を高めていた．小貫ら 12）は，専門学校生を対象に，授業における自己効力感を高めるには，学生を鼓舞し，臨床の場面を疑似体験させるような実践的な経験を積ませる方法が有効であるとしている．また，本多ら 13）は自己効力感の高い学生ほど，社会的スキルを高く認識することから，自己効力感を高めていくことが，卒前卒後教育に必要であると報告している．本研究の自己効力感の高い学生においても，実践的な経験や対人関係能力が関係していることが推測できるが，本研究では確認できていない．
「理学療法士の自己調整学習方略尺度」の結果では，第 1 因子の専門職アイデンティティ基盤的学習方略の下位項目では，「自分が立てた目標を達成出来ると感じている」「理学療法士としての仕事中に自分らしさを感じている」「学習した効果を臨床場面で実感している」は大学生が有意に高く学習の手ごたえを感じていることがうかがえた．さらに，第 2 因子の向上志向的学習方略では，「自分の学習方法を振り返る機会を設けている」「学習教材の選択に工夫をしている」「自分の苦手な理学療法実践を克服出来るように学習している」
も有意に大学生が高く，学習に対する内省の機会や教材の工夫などより効果的，効率的な学習方法を模索している様子が見て取れた．大学生にすべての項目で高い値を示したのは第 5 因子の自律的自己学習方略では「学習状況は進捗状況に応じて修正している」「学習を始める前に計画を立てている」で大学生が有意に高く，学習の計画性を重要視していることが明らかとなった．Bandura6）は，効力の信念が高い人はより高い目標
を掲げ，自分がそれに合わせて大きな努力すると述べている．国家試験に向けた到達目標は同じではあるが，適切な目標設定に対して取り組み方や思考や情報の整理など大学生の方が意識的に自身の置かれている状況を省察するような取り組みがなされているのではないかと推測する．一方，実践的基盤的学習方略は統計的有意差が認めなかった．臨床実習に代表される実践を意識した学習では大学生と専門学校生の方略は違いが小さいことが示された．海老原ら 10）は，理学療法士として，学習のための学習ではなく，実践基盤的な要素が含まれることが望ましいとその重要性を指摘している．三浦ら 14）も，日々の看護実践から得た気づきや疑問をさらなる実践や学習課題へと循環させる必要性について言及している．いかに養成校内の学習を臨床実
習，卒後教育へ連動させていくか教員自身もイメージしながら科目運営をすることが求められる．
次に「理学療法士の自己調整学習方略尺度」に対する「一般性セルフ・エフィカシー尺度」の群間比較では，第 1 因子の専門職アイデンティティ基盤的学習方略と第 2 因子の向上志向的学習方略において A 群の学生が有意に高い下位項目が多くみられた．自己効力感が高い学生が意識的に行っているかは本研究からは確認することができないが，自らから学ぶ力を養う働きかけが日常から行われていることがうかがえる．一方で協同学習方略と自律的自己学習方略は群間比較で差を認めておらず，日常的に他者との交流を学習に取り入れ，専門的な成長と能力向上のために積極的に学習する姿勢を持ち合わせていると言える．成田ら 15）は，小児理学療法演習の TBL（チーム基盤的学習）を用いた学習動機づけの研究では，学習動機づけの低い学生
ではアクティブラーニングに適応できるだけの学習意欲が十分に備わっていないことが明らかとなっている．
北村ら 16）は，小児看護学概論のジグソー学習法の展開を行い，教員は協同学習を用いた授業設計に加えグループの雰囲気作りを心がけることが大切であると報告している．協同学習と自律的学習は，理学療法士学生の成長に取り組む重要な要素であり，養成校教員は，学生の協同的学習と主体的な学びを支援し，自律性を- 56 -

日本リハビリテーション教育学会誌

第7巻

第1号

2024 年発揮できる環境をつくる役割が求められる．理学療法士学生が，自己実現のための学習意欲を高めるためには，自己調整能力は，必要不可欠な能力である．自ら学ぶ意欲が高いほど学業成績も高いこと 17）や，相互学
習を媒介して，学業の自己効力感が促進 18）することが新たな学びにつながるように考える．
今回の調査対象は，理学療法士学生の 3～4 年次であり，進級に伴い自己をモニタリング能力，学習成果の振り返り，実践的な自己調整学習を促進する力が醸成される時期であると考えられた．本研究の限界は，ごく限られた調査であるため得られた傾向が一般化できるとは言い難いことにある．また，対象者が，理学療法士学生であり，「理学療法士の自己調整学習方略尺度」の質問内容が理学療法士を想定したものである点から，今回の結果を臨床実践において適用することには慎重さが必要である．学生の主体的な学びを促すために，どのような学習方略をどのタイミングで発揮することが必要か今後も調査を継続したいと考える．

利益相反と研究助成費
研究に当たり開示すべき利益相反関係にある企業等はない．

引用文献
1)

公益社団法人日本理学療法士協会．理学療法士養成校一覧．
https://www.japanpt.or.jp/about_pt/aim/training/（閲覧日 2023 年 6 月 6 日）．

2)

厚生労働省．第 57 回理学療法士国家試験の合格発表について
https://www.mhlw.go.jp/general/sikaku/successlist/2022/siken08_09/about.html.
（閲覧日 2023 年 6 月 6 日）．

3) 公益社団法人日本理学療法士協会：臨床実習教育の手引き（第 6 版）
https://www.japanpt.or.jp/activity/books/education_01/（閲覧日 2023 年 6 月 6 日）．
4) 公益社団法人日本理学療法士協会：理学療法学教育モデル・コア・カリキュラム．
http://japanpt.or.jp/upload/japanpt/obj/files/about/modelcorecurriculum_2019.pdf（閲覧日 2023 年 6 月 6 日）．
5) Zimmerman BJ，Schunk DH：自己調整学習の理論，塚野州（訳），北大路書房，京都，2006，pp1-7．
6) 伊藤崇達：自己調整学習の成立過程：学習方略と動機づけの役割（第二版）．北大路書房，京都，2011，
pp17-19．
7) 宮部明美，富樫千秋，佐久間夕美子・他：日本語版 MSLQ(Motivation Scales)の信頼性と妥当性の検討．
日本健康医学会誌，2016，12：276-286．
8) 伊山聡子，前田ひとみ：看護学臨地実習における看護大学生の自己調整学習に関する研究．日本看護研
究学会誌，2018，41：833-840．
9) 高島恵，堀本ゆかり：理学療法士における自己効力感と自己調整学習の特徴．理学療法科学，2020，35：603-606．
10) 海老原賢人，丸山仁司，堀本ゆかり：理学療法士の自己調整学習方略尺度の開発～信頼性と妥当性の検証～．理学療法科学，2022，6：25-34．
11) 坂野雄二，東條光彦：一般性セルフ・エフィカシー尺度作成の試み．行動療法研究，1986，12：73-82．
12) 小貫睦巳，丸山仁司：ｅラーニング施行前後の理学療法学生の自己効力感尺度の比較研究，理学療法科
学，2010，25（5）：677-681．

- 57 -

日本リハビリテーション教育学会誌

第7巻

第1号

2024 年

13) 本多裕一，永尾泰司，横尾正博：理学療法学生の自己効力感と社会的スキルについて，理学療法学
Supplement，2016：1677-．
14) 三浦友理子：看護師の自己調整学習方略尺度の開発～構造方程式モデルによる妥当性と信頼性の検討．
日本看護学教育学会誌，2022，32：111-122．
15) 成田亜希，藤田浩之：小児理学療法学演習における TBL の学習成果と学習動機づけの関係．大和大学 研究紀要，2019，5：23-26．
16) 北村敦子：協同学習を用いた授業実践における学生の反応．看護教育研究学会誌，2016，12：59-68．
17) 桜井茂雄：自己効力感が学業成績に及ぼす影響．教育心理，1987，35：140-145．
18) 大谷和大，岡田涼，中谷素之・他：学級における社会的目標構造と学習動機づけの関連．教育心理学研
究，2016，64 (4)：477-491．

- 58 -

日本リハビリテーション教育学会誌

2024;7(1):59–69

原著

糖尿病患者における身体的要因と自己効力感についての検討
Examination of physical factors and self-efficacy in diabetic patients

今里彩伽 1) 堀本ゆかり 2) 濵地望 3) 金子秀雄 4)
AYAKA IMASATO 1)， YUKARI HORIMOTO 2) ，NOZOMI HAMACHI 3) ，HIDEO KANEKO 4)

1)

高木病院

リハビリテーション部：住所

福岡県大川市酒見 141-11（〒831-0016）

Dept. of Rehabilitation，Takagi Hospital (141-11 Sakemi, Okawa-shi，Fukuoka，831-0016，Japan)
E-mail:22s1019@g.iuhw.ac.jp
2) 国際医療福祉大学

成田保健医療学部

理学療法学科：住所

千葉県成田市公津の杜 4-3（〒286-8686）

Dept. of Physical Therapy，School of Health Sciences at Narita，International University of Health andWelfare(4-3 Kozunomori，Narita-shi，Chiba，286-8686，Japan)

3) 令和健康科学大学

リハビリテーション学部

理学療法学科：住所

福岡県福岡市東区和白丘 2-1-12（〒811-0213）

School of Physical Therapy，Faculty of Rehabilitation，Reiwa Health Sciences University（2-1-12 Wajirogaoka Higashi-ku，Fukuoka-shi，Fukuoka，811-0213，Japan）
4) 国際医療福祉大学

福岡保健医療学部

理学療法学科：住所

福岡県大川市榎津 137-1（〒831-8501）

Dept. of Physical Therapy，School of Health Sciences at Fukuoka，International University of Health andWelfare(137-1 Enokizu，Okawa-shi，Fukuoka，831-8501，Japan)

日本リハビリテーション教育学会誌

2024;7(1):59–69.

受付日 2024 年 1 月 18 日

受理日 2024 年 2 月 5 日

要旨：【目的】糖尿病教育入院患者の自己効力感と身体的要因の関連を明らかにする事である．
【対象と方法】40 歳以上の糖尿病教育入院患者 33 名を対象とした．評価項目は握力，SMI，SPPB，糖尿病セルフケア自己効力感，糖尿病セルフケア運動自己効力感とした．【結果】全体では自己効力感と身体的要因に関連はなかった．女性群は運動自己効力感と身体機能に関係を認めた.また後期高齢者群でセルフケア自己効力感，運動セルフケア自己効力感が身体機能と関係を認めた．【結語】糖尿病患者の女性群は教育入院時の年齢が高く，身体機能と自己効力感が関係する事が示された．後期高齢者群は身体機能が運動に加え，食事や薬物療法の自己効力感と関係する事が示唆された．
キーワード：患者教育，糖尿病，自己効力感- 59 -

日本リハビリテーション教育学会誌

2024;7(1):59–69

Japanese Journal of Rehabilitation education 2024;7(1):59–69.

Submitted Jan.18,2024. Accepted Feb. 5,2024.

ABSTRACT: [Purpose] This study aimed to clarify the relationship between self-efficacy and physical factors
in diabetes education inpatients. [Subjects and methods] Thirty-three diabetes education inpatients aged ≥40years were included in the study. [Results] Overall, no relationship existed between self-efficacy andphysical factors. Exercise self-efficacy was related to physical function in the female group. Self-care andexercise self-care self-efficacy were related to physical function in the late older adult group. [Conclusion]
The group of female diabetes patients was older at the time of admission, indicating a correlation between
physical function and self-efficacy. Physical function was related to self-efficacy for diet, medication,and exercise.
Key Words: Patient education，Diabetes，Self-efficacy- 60 -

日本リハビリテーション教育学会誌

第7巻

第1号

2024 年

Ⅰ．はじめに現在，日本における糖尿病有病患者と糖尿病予備軍は合わせて 2000 万人程度存在すると言われており，
糖尿病有病患者の割合は 20 年間で増加傾向にあるとされる 1)．令和元年度の調査では日本における糖尿病の割合が男性 18.7％，女性 9.3％で，男女ともに高齢になるほど有病者が増加する傾向が続いている 2）．
糖尿病の合併症としてサルコペニアが挙げられる．サルコペニアとは骨格筋量の減少と筋力低下もしくは身体機能の低下を合併した加齢にともなう病態である 3）．また糖尿病はインスリン分泌不全，高血糖持続による炎症や酸化ストレスなどにより生じる筋蛋白同化抑制/異化亢進などによりサルコペニアを進展させる
一方で，サルコペニアが進行するとインスリン感受性が悪化して血糖コントロール不良になることから糖尿病とサルコペニアは悪循環を形成するとされている 4）．
このような合併症を防ぐためにも身体機能や筋力を維持し，血糖コントロールが必要となるが，糖尿病の治療は食事療法，運動療法，薬物療法が基本であり糖尿病患者の主体的なセルフケアが必要である．糖尿病
患者指導における心理的側面としてバランスのとれた食事や運動などセルフケアの継続には自己効力感を高めるアプローチが有用であることが報告されている 5-6）．そこで近年糖尿病患者に特化した食事や薬物療法，
運動などのセルフケアに関する自己効力感の評価が作成され，自己効力感が高いほど血糖コントロールが良好であり，65 歳未満では自己効力感が低い傾向にあることが明らかになっている 7-8)．自己効力感を向上させるアプローチの重要性は認識されつつあるが，教育入院の実態を全国規模で調査した 2021 年の研究でも教育内容として運動，食事，薬物療法など基本事項の実施率は高い一方で特に「心理面」のサポートを取り入れている施設は少なかったと報告されている 9)．自己効力感と，身体的要因の関係に関する研究は，地域
高齢者においてフレイルでは運動自己効力感が低いことが明らかになっている 10)．また糖尿病患者の身体機能低下への影響および性差は HbA1c，BMI，早期合併症などの生物学的指標と運動要因を通して，自己効力感などの心理社会的要因が間接的に媒介することが明らかになっている 11）．一方で糖尿病のセルフケアに関する自己効力感と身体的要因との関連は，先行研究を渉猟する限り明らかにされていない．当院の糖尿病教
育入院患者において筋力，骨格筋量，身体機能などを向上させ血糖コントロール改善を図るリハビリテーシ
ョンの提供に，自己効力感がどう影響するか，または自己効力感尺度で得られた結果の活用方法は検討の段階である．血糖コントロールが複雑であり要因が混在する糖尿病において心理的要因である自己効力感と筋力，骨格筋量，身体機能など身体的要因の関係を明らかにすることは意義があると考える．
今回は糖尿病患者における筋力，骨格筋量，身体機能などの身体的要因と自己効力感の関係を明らかにすることを目的とした．

Ⅱ．対象と方法
本研究は国際医療福祉大学倫理審査委員会（22－Ifh－033）の承認を得た．また，対象者には本研究の趣旨を十分に説明し，口頭および書面にて同意を得た上で測定を行った．
対象者は令和 4 年 8 月から令和 5 年 10 月にかけて当院に教育入院した 40 歳以上の男性 21 名，女 12 名の合計 33 名である．認知症の疑いがある者，治療が必要な重度の合併症があり測定に関して主治医の許可が得られない者は除外した．
調査項目は，性別，年齢（中年者:40～64 歳，前期高齢者:65～74 歳，後期高齢者:75 歳以上），身長，体重，肥満度の指標として Body Mass Index(以下，BMI)，糖尿病教育歴，家族役割の有無，家族歴(両親・兄- 61 -

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第7巻

第1号

2024 年

弟の 2 親等まで)，栄養指導歴，血糖コントロールの指標として HbA1c，腎機能の指標として推算糸球体ろ過量(以下，eGFR)，糖尿病性網膜症:Diabetic Retinopathy(以下，DR)の有無で，後方視的にカルテより情報を得た．年齢区分に関しては 40～64 歳の明確な表現はない．今回は厚生労働省の健康日本 21 を参考に 40～
64 歳を中年者とした 12）．認知機能検査は改訂長谷川式簡易知能評価スケール：Hasegawa dementia rating
scale-revised を使用し 20 点以下を認知症疑いとした 13)．
自己効力感の評価は質問紙で行い，赤尾，尾辻ら 7-8）が開発した糖尿病セルフケア自己効力感尺度：SelfEfficacy Scale for Diabetes self care（以下，SESD）と糖尿病セルフケア運動自己効力感尺度：Exercise
Self-Efficacy Scale for Diabetes self care（以下，ESESD）を用いた(図 1)．服薬や食事管理セルフケア
に関する 8 項目と運動に関する 12 項目に対し「そうではない」(1 点)，「どちらかといえばそうではない」(2 点)，「どちらかといえばそうだ」(3 点)，「かなりそうだ」(4 点)の 4 段階のリッカート尺度で回答を得た．なお質問用紙の記入は入院における理学療法介入初日から 2 日以内とした．文字が見えにくい対象者に関してはスタッフが読み上げて対応した．

図1

糖尿病患者の自己効力感の尺度

糖尿病セルフケア自己効力感尺度

糖尿病セルフケア運動自己効力感尺度

SESD；Self-Efficacy Scale for Diabetes self care

ESESD；Exercise Self-Efficacy Scale for Diabetes self care

1 多くの種類の食品をバランス良く上手に食べることができる．
2 食事の時間を決めている．
3 外食や宴会の時でも，カロリーやバランスを考えて食べることができる．
4 自分の食生活に満足しており，食事の時間が楽しみだ．
5 食事療法を守っていると，健康的な気分になり体の調子もいい．
6 合併症を起こさない(進めない)ように，血糖をコントロールできる
7 (糖尿病の自己管理で)誰かにできていることは，自分にもできる．
8 好きなこと(趣味など)を続けて，人生を楽しく過ごしていける．

1 少し疲れていても，運動できる．
2 気分がのらなくても，運動できる．
3 時間が無いと感じる時でも，時間を見つけて運動できる．
4 一人でも，運動できる．
5 効果が感じられなくても，運動を続けられる．
6 運動をすることが楽しいと感じる．
7 運動していると，健康的な気分になり体の調子もいい．
8 運動することで，爽快感や満足感が得られる．
9 無理せず運動を続けていける．
10 運動する目的や目標がある．
11 楽しく健康的に生きるために，運動できる．
12 続けていた運動を一度中断してしまっても，再開することができる．

身体的要因は，AWGS（Asian Working Group for Sarcopenia）のサルコペニア新診断基準である AWGS20193）に基づき，筋力(以下，握力)，骨格筋量，身体機能の評価を行い，サルコぺニアの有無も評価した．すべての測定は研究者である理学療法士１名と測定方法を共有した糖尿病チームの理学療法士 2 名の計 3 名で行った．握力は，アナログ握力計（T.K.K.5001，竹井機器工業製）を用いた．計測にあたり両下肢を左右に自然に開いた立位姿勢で，両上肢は下垂位とし，握力計が身体や衣服に接触しないように最大努力で握るよう説明した．その際に体幹屈曲・側屈・肘関節屈曲など代償動作が生じないよう配慮した．左右 2 回ずつ測定し最大値を採用した．骨格筋量の計測は，生体電気インピーダンス法によるポータブル体成分分析装置
InBody270(インボディ・ジャパン製)を用いた．測定によって得られた四肢骨格筋量を合計し，身長の 2 乗で除した予測骨格筋指標(Skeletal Muscle Mass In-dex：以下，SMI)を算出し骨格筋量とした．身体機能の評価は，Short Physical Performance Battery(以下，SPPB)を用いてバランステスト，歩行テスト，椅子立
ち上がりテストの 3 つを測定した．各測定項目にはスコア(0～4 点)を付与し 0-12 点で評価した．
糖尿病性の神経症状としてモノフィラメント検査，アキレス腱反射検査，振動覚検査，自覚症状の有無，
糖尿病性多発神経障害の有無まで評価した 14）．モノフィラメント検査の被験者は仰臥位で閉眼とし，検者はフィラメントを測定ポイント(拇趾先端，第 3 趾中足骨底，第 5 趾中足骨底)の皮膚に垂直にあて，90°たわ- 62 -

日本リハビリテーション教育学会誌

第7巻

第1号

2024 年

むまで 1～2 秒間押し当てて離した．10g(♯5.07)が両側触知不可の場合は体を制御するための感覚が失われている(loss of protective sensation)と判断した．アキレス腱反射の計測肢位は，ベッド上膝立ち位とし，計測方法に従い評価した．なお，膝立ちが困難な場合は仰臥位で評価した．振動覚は C128Hz アルミ製音叉を用いて測定方法に従い評価した．自覚症状は両側性であり足趾先および足底の「しびれ」「疼痛」「異常感覚」のうちいずれかの症状があるかを問診した．上肢のみの症状や冷感のみの場合は含まなかった．糖尿病性多発神経障害の有無として糖尿病性多発神経障害以外の他の末梢神経障害を否定しうる事を前提に自覚症状，両側アキレス腱反射の低下・消失，両側内顆振動覚低下の 3 項目のうち 2 項目以上を満たすものを神経障害ありとした．
統計解析は統計ソフト日本科学技術研修所製 JUSE statwork v.4.0 を使用した．糖尿病教育入院患者における男性群と女性群の比較では Wilcoxon の順位和検定を用いた．中年者群，前期高齢者群，後期高齢者群の検定には Kruskal-Wallis 検定を用いた．また自己効力感と握力，骨格筋量，身体機能との関連性について Spearman の順位相関係数を用いた．有意水準は 5％とした．

Ⅲ．結果
基本情報を対象者全体と男女別に示す．糖尿病教育歴は男女で有意差を認め，女性の糖尿病教育歴が長かった．対象者全体では平均年齢が約 70 歳であり軽度肥満者が多く，血糖コントロールは HgA1c10％を超えており重度の血糖コントロール不良群であった(表 1)．対象者全体では SESD，ESESD ともに握力，骨格筋量，
身体機能と有意な関係は認められなかった(表 2)．男性群と女性群における自己効力感の点数をみると SESDの平均値は男性群：22.6±5.4 点，女性群：SESD22.3±2.1 点，ESESD の平均値は男性群：33.0±6.1 点，女性群：31.8±11.1 点で有意な差はなかった．また SESD は男性群のばらつきが大きく，ESESD は女性群の方がばらつきが大きい傾向にあったが SESD および ESESD に有意差は認めなかった(表 3)．男性群では SESD，
ESESD ともに握力，骨格筋量，身体機能と有意な関係は認められなかったが，女性群では ESESD と SPPB に中等度の正の相関を認めた（表 4）．
年齢層別に調査した結果を示す．中年者群（ｎ=9：男性 6 名，女性 3 名）
，前期高齢者群(ｎ=16：男性 14
名，女性 2 名），後期高齢者群（ｎ＝8：男性 1 名，女性 7 名）の比較では，SESD は中年者群：22.1±5.0 点，
前期高齢者群：23.4±5.0 点，後期高齢者：21.1±2.2 点，ESESD は中年者群：33.8±6.0 点，前期高齢者
群：33.7±5.9 点，後期高齢者群：28.8±13.0 点であり有意な差はなく，ESESD は後期高齢者群でばらつきが大きい傾向にあった(表 5)．中年者群，前期高齢者群では SESD，ESESD ともに握力，骨格筋量，身体機能と相関は見られなかった．後期高齢者群では SPPB と SESD，5 回立ち上がりおよび SPPB と ESESD で強い正の相関がみられた(表 6)．また後期高齢者群ではサルコペニアや神経症状の割合が多かった(表 7)．

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表1

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2024 年

対象者の基本情報

対象
年齢(歳)
身長(㎝）
体重(kg)BMI(kg/m²)
糖尿病教育歴(年)HbA1c(%)
eGFR (ml/分/1.73m²)
家族歴 (両親・兄弟)
栄養指導歴
DR の有無年齢層

家族役割の有無

全体
70.0±8.0
159.6±9.0
62.0±12.0
24.6±4.3
11.5±10.8
10.4±2.574.9±29.8
なし 18(55%)
あり 15(45%)
なし 16(48%)
あり 17(52%)
なし 23(70%)
あり 10(30%)
中年者
9(27%)
前期高齢者 16(49%)
後期高齢者
8(24%)なし 26(79%)
あり
7(21%)

平均値±標準偏差または人数(％)
男性(n=21)67.5±5.8
164.8±4.864.2±12.924.1±4.6
8.2±9.5*
11.0±2.976.0±34.6
なし 14(67%)
あり
7(33%)なし 11(52%)
あり 10(48%)
なし 16(76%)
あり
5(34%)
中年者
6(29%)
前期高齢者 14(66%)
後期高齢者
1(5%)
なし
20(5%)
あり
1(95%)

女性(n=12)74.3±9.5
150.6±7.3
57.2±9.1
25.3±4.0
17.3±10.9*9.3±1.073.0±19.4
なし
4(33%)
あり
8(67%)なし
5(42%)
あり
7(58%)なし
7(58%)
あり
5(42%)
中年者
3(25%)
前期高齢者
2(17%)
後期高齢者
7(58%)なし
6(50%)
あり
6(50%)

平均値±標準偏差p<0.05*
年齢，身長，体重，BMI，糖尿病教育歴，HbA1c，eGFR：Wilcoxon の順位和検定
DR：糖尿病性網膜症：Diabetic Retinopathy
表2

対象者全体の自己効力感と身体的要因の関係

握力(kg)
SMI(kg/m²)
SPPB(点)バランス(点)歩行速度（点）
5 回立ち上がり(点)p<0.05*Spearman の順位相関係数

表3

SESD(点)
0.34
0.04
0.41
0.07
0.30
0.41

ESESD(点)
0.12
0.04
0.29
0.21
0.35
0.21

男性群と女性群における自己効力感の点数
全体(ｎ=33)

男性(ｎ=21)

女性(ｎ=12)SESD(点)22.5±4.5

22.6±5.422.3±2.1

ESESD(点)32.5±8.2

33.0±6.1

31.8±11.1

平均値±標準偏差p<0.05*Wilcoxon の順位和検定- 64 -

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第7巻

第1号

2024 年表4

男性群と女性群における自己効力感と身体的要因の関係
男性(ｎ=21)
女性(ｎ=12)SESD(点)ESESD(点)SESD(点)ESESD(点)握力(kg)
0.38
0.06
0.54
0.49
SMI(kg/m²)
-0.10
0.21
0.19
-0.09
SPPB(点)
0.37
0.13
0.49
0.63*
バランス(点)
-0.13
0.05
0.66
0.56
歩行速度(点)
0.21
0.26
0.49
0.44
5 回立ち上がり(点)
0.41
0.07
0.37
0.56
p<0.05*Spearman の順位相関係数

表5

年齢層別の自己効力感の点数
中年者群(ｎ=9)

前期高齢者群(ｎ=16)

後期高齢者群(ｎ=8)

22.1±5.033.8±6.0

23.4±5.0
33.7±5.921.1±2.228.8±13.0

SESD(点)ESESD(点)平均値±標準偏差p<0.05*
Kruskal-Wallis 検定

表6

年齢層別の自己効力感と身体的要因の関係
中年者群(ｎ=9)

前期高齢者群(ｎ=16)

後期高齢者群(ｎ=8)

SESD(点)ESESD(点)SESD(点)ESESD(点)SESD(点)ESESD(点)握力(kg)

0.30

0.35

0.30

-0.09

0.06

0.26

SMI(kg/m²)
SPPB(点)バランス(点)

0.18
0.37
-

0.07
0.34
-

-0.20
0.24
-0.07

0.12
-0.15
0.09

-0.02
0.80*
0.60

-0.15
0.80*
0.54

歩行速度(点)

-

-

-

-

0.77

0.48

0.37

0.34

0.26

-0.23

0.68

0.80*

5 回立ち上がり(点)p<0.05*Spearman の順位相関係数

表7

年齢層別のサルコペニア，糖尿病性多発神経障害の有無

サルコペニア
糖尿病性多発神経障害

中年者群(ｎ=9)なし
9(100%)
あり
0(0%)
なし
7(78%)
あり
2(22%)- 65 -

人数(％)
前期高齢者群(ｎ=16)なし
13(82%)
あり
3(18%)なし
9(56%)
あり
7(44%)

後期高齢者群(ｎ=8)
なし
4(50%)
あり
4(50%)なし
3(38%)
あり
5(62%)

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Ⅳ．考察
今日における糖尿病教育入院は QOL の向上につながる一方で，入院期間は短縮化される傾向にあり適切な入院期間や教育内容などその在り方が模索されている 9）．また上記で述べたように，教育入院において包括的な評価や指導が必要になるが，心理的サポートや実技を踏まえた運動指導を取り入れている施設は少なく，実施可能で患者に沿った指導を充実させていくことが課題の一つとして挙げられる．よって本研究は糖尿病患者における自己効力感の新評価指標と身体的要因の関連を調査した．
対象者全体では糖尿病セルフケア自己効力感，糖尿病セルフケア運動自己効力感のどちらも身体的要因と関係はなかった．その理由として女性は男性より自己効力感が低いとされている 15)．また一般的に女性は男
性よりも座位時間が長く 16），加齢とともに身体活動への参加が減少するとされている 17)．よって性差や加齢など影響が考えられた．そのため性差，年齢を考慮して検討すると女性群で ESESD と SPPB のあいだに中等度の正の相関を認めた．また女性は後期高齢者が約 6 割を占めていた．糖尿病における性差に関して，女性においては肥満，耐糖能異常，高血圧症，高コレステロール血症，高中性脂肪血症，肝機能障害の頻度は年齢区分が高いほど増加する一方，男性においても耐糖能異常，高血圧症は加齢とともに増加するものの，その他の因子は壮年期にピークを持ち 60 歳代以降ではその頻度は低下する．また女性は 60 歳代，男性では50 歳代に糖尿病が急増し，糖尿病発症に 10 年ほどの差があることから女性においては加齢が生活習慣病発症のリスクの一因であると考えられている 18）．また女性ホルモンの分泌は 40 歳以降から低下をはじめ，閉経によるエストロゲン欠乏はインスリン分泌低下とともに末梢組織でのインスリン感受性低下を招き，そこに運動不足などの体重増加因子が加わり血糖コントロールが増悪する 18）．また女性は家族役割を担うことが多く，普段は家族役割と糖尿病の治療を両立して行っているが自分に入院の必要が生じた時や家族の看病が必要となった時には家族役割を優先する傾向にある 19）．今回の対象者でも女性群で食事や洗濯など家族役割を担う者が多く，これらのことから今回の当院における対象者では女性群が教育入院時には年齢層が高く，理学療法士による評価を受ける際にはすでに身体機能が低下しており運動に関する自己効力感との関連が強く現れた可能性がある．よって ESESD を使用する際には，合わせて身体機能を評価する必要性があると考える．また今後は外来での糖尿病患者に対する評価や定期的な糖尿病教室を開催し，特に女性においては早期に身体状況を評価し指導を行うことで身体機能の低下や血糖コントロールの増悪を予防する取り組みが必要であると考える．
次に年齢層に分けて調査した．中年者群，前期高齢者群，後期高齢者群において糖尿病セルフケア自己効
力感，糖尿病セルフケア運動自己効力感に差はなかった．SESD，ESESD の先行研究では 65 歳未満の群で有意に自己効力感が低下すると報告されておりその原因として 65 歳未満では仕事や家事などセルフケアの時間がとれないことが挙げられていた 7-8）．よって本研究では異なる結果となった．要因として先行研究では対象者が多く，外来群における調査であり教育入院群はある程度血糖コントロールが不良となり薬剤調整や食事・運動の指導が必要な者が集まっていること，教育入院した時点で行動変容ステージの「前熟考期」「熟考期」「準備期」を通らず「実行期」に突然進められた状態であり 20）自己効力感に差がでなかった可能性が推察される．よって SESD，ESESD を使用する際には入院群，外来群を意識して下位項目に注目した詳細な評価が必要であると考える．自己効力感と身体的要因の関連については後期高齢者群で SESD と SPPB，ESESDと SPPB および下位項目の 5 回立ち上がりに有意な相関を認めた．後期高齢者群は 8 割以上を女性が占めていた．加齢にともない身体活動量が減ることで血糖コントロールへの影響として食事や薬剤への影響が大きくなることから後期高齢者群では ESESD に加えて SESD も身体機能に関連を認めたと考える．また後期高齢- 66 -

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者群では約半数がサルコペニアを合併していた．糖尿病患者におけるサルコペニアのリスク因子として高年
齢，低ＢＭＩ，血清アルブミン低値，血糖コントロール不良が挙げられる 4）．そのため適切に食事からたんぱく質やアミノ酸が供給されない場合には骨格筋からの糖原性アミノ酸供給が増加しサルコぺニアが進行す
る恐れがある 21）．今回の対象者では後期高齢者の 5 割以上にサルコペニア，6 割以上に神経症状が見られた
ことから後期高齢者群において血糖コントロール不良の背景因子が複雑であることが推察される．よって合併症の割合の多い後期高齢者群では特に ESESD に加えて SESD を評価し食事療法や薬物療法を整えた上でサ
ルコペニアなどの合併症の増悪を予防しながら自己効力感や身体機能の向上を図るために指導が必要であると考える．
今回は糖尿病教育入院患者における SESD，ESESD と握力，骨格筋量，身体機能など身体的要因の関連について検討した．本研究の結果より当院の糖尿病教育入院患者において SESD，ESESD と身体機能の関係に性別や年齢による影響が示唆された．糖尿病教育入院の効果は一時的なものであり退院後の外来でのフォローア
ップの充足が課題として挙げられている．先行研究では教育入院後のセルフケア継続に糖尿病問題領域質問
指標や食事調査などから患者の現状を把握し点数が低い部分についてアプローチや感情表出させることが効
果的な介入として挙げられている 22)．今後の展望として理学療法士を含めた関連職種がチーム医療として継続的に身体的要因の評価によるフィードバックと合わせて SESD や ESESD を活用することで患者とともに問題点の詳細な評価を行い，患者教育を強化することも期待できると考える．今後は糖尿病教育入院において
SESD や ESESD を心理的サポートに着目した効果的なアプローチの一助とし，糖尿病の重症化防ぐとともに当院の教育入院の特徴を詳細に捉え，教育入院の在り方や具体的な取り組みを検討していきたい．今回の研究の限界としてサンプリングが当院のみで行われたこと，限られた対象者の分析となったことが挙げられる．
本研究の結果には地域性なども影響している可能性があり，今後さらなる検討が必要である．このような調査の解析には，複雑な因子が絡み合うことが想定されるため，対象者を増やし構造化モデリングなど用いた
複数の要素間の因果関係を調べることが課題である．また今回は女性群で身体機能と自己効力感との関係を見いだせたが，身体機能への影響が考えられる活動量の測定が未実施であることや実際の運動習慣も聴取する必要がある．自己効力感と関連のある行動変容ステージでは，教育入院することがすでに治療に対する行動として捉えられるため，行動変容ステージによる自己効力感の関係が捉えにくかった可能性も考えられる．
今後はさらに教育入院患者のデータを収集するとともに対象者を地域高齢者や外来でのコントロール群などにも拡大し，様々な知見を得ることが必要である．

利益相反と研究助成費
論文作成に関連し，開示する COI 関係にある企業等はありません．

謝辞
本研究を行うにあたり，指導していただいた堀本ゆかり教授，金子秀雄教授，令和健康科学大学リハビリ
テーション学部にご在籍の濵地望助教，本研究の趣旨を理解し快く協力して頂いた対象者様ならびに，デー
タ収集に際して尽力いただきました高木病院リハビリテーション部の皆様に心から感謝致します．

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2024 年

引用文献1)

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3)

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4)

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第1号

2024 年

18) 奥山朋子，寺内康夫：糖尿病における性差医療1．血糖．糖尿病，2013，56(8):522-524．
19) 髙岡勝代，大町弥生，平良陽子：家族役割を担う女性糖尿病患者のセルフケア．家族看護学研究，
2006，12(1)：22-31．
20) 石井千有季，山田和子，森岡郁晴：教育入院後に再入院した2型糖尿病患者の特徴と再入院に至る要因．日本看護研究学会雑誌，2012，35(4)：25-35．
21) 植木浩二郎：高齢者の糖尿病 5.高齢者糖尿病とサルコペニア．糖尿病，2014，57(9)：689-692．
22) 藤永新子，安森由美，原田江梨子・他：糖尿病患者のセルフケア継続のための効果的な介入時期と方法の検討-糖尿病教育入院に関する文献的研究-．甲南女子大学研究紀要，2009，3：95-103．

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日本リハビリテーション教育学会誌

2024;7(1):70–80

原 著

新人作業療法士における基本的態度面の困難感と生活リズムの管理の影響に関する予備的検討
Preliminary study on difficulties of Affective Attitude and Effects of
Self-Management on life rhythm in New Occupational Therapists

合田央志 1） 清本

憲太 1）

Hiroshi Goda,OTR,PhD 1) Kenta Kiyomoto,OTR,PhD 1)
1)

日本医療大学

保健医療学部

リハビリテーション学科

作業療法学専攻：住所

札幌市豊平区月寒東 3 条 11 丁目

1 番 50 号（〒062-0053）
Division of Occupational Therapy, Department of rehabilitation, Faculty of Health Science, Japan
Healthcare University(Toyohiraku Tsukisamuhigashi 3-11-1-50, Sapporo, Hokkaido）
E-mail: h_goda@jhu.ac.jp

日本リハビリテーション教育学会誌

2024;7(1):70–80.

受付日 2023 年 10 月 30 日

受理日 2024 年 2 月 11 日

要旨：[目的]新人作業療法士（OT）の基本的態度面の困難感と生活リズムの自己管理が及ぼす影響を予備的に検討することを目的とした．[対象と方法]新人 OT およびその職場の管理者にアンケート調査を実施した．分析は新人 OT と管理者間での傾向をみるとともに，新人 OT では「生活リズムの管理」の困難群と非困難群の比較を行った．[結果]『意欲的に取り組む姿勢（探究心・創造性）』は新人 OT，管理者ともに困難に感じている傾向を認めた．加えて，生活リズム管理困難群は，『責任ある行動を身につける』，『自己管理ができる』において，非困難群よりも有意に困難な傾向を認めた．[結語]早期段階の新人 OT は，探究心や創造性を持って意欲的に取り組むことに困難を感じている可能性が示唆された．
キーワード：新人作業療法士，基本的態度面，困難感- 70 -

日本リハビリテーション教育学会誌

2024;7(1):70–80

Japanese Journal of Rehabilitation education 2024;7(1):70–80. Submitted Oct.30,2023. Accepted Feb. 11,2024.
ABSTRACT: [Purpose] The purpose of this preliminary study was to investigate the affective attitudes of new
OTs in their clinical activities, and to examine the effects of self-management of their life rhythms.
[Subjects and Methods] We conducted a questionnaire survey of new OTs and their workplace managers. In theanalysis, comparisons were made between new OTs and manager, and among new OTs, comparisons were made between
the difficult group and the non-difficult group in "managing life rhythms." [Results] Both new OTs andmanagers tended to find it difficult to achieve `motivated attitude (inquiring mind and creativity)'. In
addition, in terms of `responsible behavior', `ability to manage oneself'', the difficulty group was higher
than the non-difficulty lifestyle rhythm management group. A tendency to be significantly more difficult wasobserved. [Conclusion] In the early phase, it is indicated there are possibility for new OT to feeldifficulties on curiosity and creativity.
Key Words: New occupational therapists, affective aspect, feeling of difficulty- 71 -

日本リハビリテーション教育学会誌

第 70 巻第1号

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Ⅰ．はじめに作業療法士（Occupational therapist：以下，OT）は，超高齢社会を支える専門職の一つであり，有資格者数は急速に増加した．その一方で，OT の「質の保証」に関する懸念もあり，日本作業療法士協会の生涯教育や各施設で独自の教育プログラムが実施されている．近年の作業療法は，対象者の診療領域や病期の拡大に伴い，求められる知識や技術は増加している．そのため，日本作業療法士協会では，卒前・卒後の一貫した教育体制が提言されている．それによると，卒業後 1 年目は指導者の助言・指導を受けながら患者の状態に合わせて実施できるレベルとし，卒後 2〜5 年目は，指導者の助言・指導がなくとも患者の状態に合わせて実施できるレベルとしているが，卒前教育との一貫性が担保されていないと指摘されている 1) ．一方で，澤田ら 2) によると，OT 部門管理者が感じる問題として，職員増加によって新人指導者職員教育に問題を感じているものの，OT が充足せず，教育体制が不十分な状況で，OT を採用することについて苦慮している現実もあると報告している．この教育体制について，平田ら 3) は新人教育の重要性を認めつつも，新人 OT の育成に関わる時間を十分に確保できないという現実の困難感を指摘している．これらより，OT の卒後教育の重要性は高まっているものの，卒前からの一貫した教育や OT の増加に伴う新人 OT の指導体制および方法についての構築は喫緊の課題であると考えられる．しかし，新人 OT が，卒業後に知識や技術および基本的態度面などの情意面において，どのような困難感を抱えているのかどうかの検討は少ない状況である．その困難感を検討することで，卒前の養成校教育において，教育プログラムを立案することや，新人 OT に対する教育体制構築の基礎資料になる可能性があり意義のあることと考える．特に，知識や技術は，養成校教育の中で積み上げられたものであり，卒後も時間をかけて積み上げていく必要がある．しかし，基本的態度については，考え方によって修正できる可能性もあり検討することもまた意義のあることと考える．
一方，新人 OT として当然ながら知識や技術が要求されるが，大学生を対象とした学習という点からは生活
習慣や生活リズムの影響が指摘されている 4) ．大学生が対象ではあるものの，睡眠時間を十分に確保している者 5-8) 運動習慣がある者 5-7, 9-11) は，学業成績が優れていたと示されており，当たり前のようなことである
が，適切な生活習慣で生活リズムを整えることと学業成績には関係性を有する可能性があると考えられる．
これは新人 OT のような，知識や技術を臨床現場で経験を積んでいくための学習においても同様のことがいえるのではないかと考える．また，知識や技術を臨床現場で蓄積していくためには，探究心や意欲的に取り組む姿勢が必要であり，生活リズムが整っているのかどうかが，探究心や意欲といった基本的態度面に影響し，その結果として学業成績に関係している可能性もあると考えた．よって，本研究では，予備的検討として生活リズムが新人 OT のある大学を卒業して 6 ヶ月が経過した新人 OT の基本的態度面の困難感を調査することと生活リズムの自己管理が及ぼす影響を検討することを目的に，新人 OT およびその職場の管理者にアンケー
ト調査を実施した．

Ⅱ．対象と方法

対象者
本学作業療法学専攻を 2020 年および 2021 年の 2 年間に卒業し，OT として病院または施設で正職員として就業した 28 名とその作業療法部門管理者 28 名とした．調査期間は 2020 年 10 月から 12 月までの 2 ヵ月間お- 72 -

日本リハビリテーション教育学会誌

第 70 巻第1号

2024 年

よび 2021 年 10 月から 12 月までの 2 ヵ月間とした．アンケートの送付にあたり，本研究の目的，方法を記載した依頼文書を同封し，回答をもって調査への同意とした．アンケートは新人 OT および管理者に対して個別に郵送し，互いの回答が閲覧できないよう配慮した．なお，本研究は研究者所属の倫理委員会の承認を得て実施した(承認番号，倫理 R−6)．

１．アンケート調査項目と分析方法
アンケート調査の項目は，新人 OT の教育環境，臨床活動における基本的態度面で困難に感じることを新人
OT の立場および管理者の立場から調査した．まず，新人 OT に対しては，教育環境として「職場での新人教育プログラムの有無」，「職場に相談相手がいるか」について質問した．また，管理者に対しては OT としての経験年数，現職場での経験年数，勤務する施設の形態，新人 OT に対する指導の頻度を質問した．
また，臨床活動における基本的態度面で困難に感じている項目を調査した．調査項目は，日本 OT 協会の「作業療法実習の手引き（2018）」の項目のうち基本的態度面に関する項目を用い 13) ，各項目に対して新人 OT は自己評価，管理者は新人 OT に対する印象を調査した．段階づけは，先行研究に準じて 14-17) ，各項目に対して「困難を感じているか（困難を感じているように見えるか）」として，新人 OT には困難を感じているかについて「1．そう思う，2．ややそう思う，3．あまりそう思わない，4．そう思わない」，管理者には新人 OT が
困難を感じているように「1．見える，2．やや見える，3．あまり見えない，4．見えない」の 4 段階から選択するように回答を依頼した．
分析方法は教育環境や基本的態度面で困難に感じることを単純集計した．また，本研究で着目した生活リ
ズムの影響を検討するため，生活リズムに関する設問項目である「自己管理ができる自身の生活リズムを管理することができることに困難を感じますか」という質問項目の回答のうち，1（そう思う）および 2（ややそう思う）を「生活リズムの管理困難群」，3（あまりそう思わない）および 4（そう思わない）を「生活リズムの管理非困難群」として，2 群に割り付け Mann-Whitney の U 検定で 2 群比較した．なお，分析には SPSS
Statistics 22 for windows(IBM)を使用し，有意水準は 5％未満とした．

Ⅲ．結果

1.

新人 OT の臨床活動における基本的態度の困難感（表 1 および 2）

アンケートの回答は，新人 OT が 24 名で回収率が 85%，管理者が 28 名で回収率は 100％であった．管理者が勤務している病院等の形態については，総合病院が 4 名，一般病院が 22 名，介護老人保健施設が 1 名であった．また，勤務している OT の主たる領域については，身体障害領域が 20 名，精神障害領域が 3 名，発達障害領域が 1 名，老年期障害領域が 4 名であった（表１）．教育環境について，新人 OT は，職場での新人教
育プログラムを受けていたのが 21 名（87.5％）であり，職場に相談相手がいると回答したのが 20 名（83.3％）であった．また，管理者は，OT としての経験年数が平均 17.4±6.2 年であり，現職場での経験年数は平均 12.6
±7.0 年であった．また，１週間あたりの管理者の新人 OT に対して指導を目的としたディスカッションの頻度は平均で 2.4±1.7 回であった．

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日本リハビリテーション教育学会誌

表１

第 70 巻第1号

2024 年

管理者の属性新人 OT が回答した基本的態度の困難感と職場の管理者から見た新人 OT の基本的態度の困難感の結果を表2 に示す．
『職業人としての常識的態度』において，「状況にふさわしい服装や身なりを整える」，「状況にふさわしい挨拶や自己紹介をすることができる」，「職員に対する礼節のある言葉遣いや態度」，「患者に対する礼
節のある言葉遣いや態度」，「自発的に掃除，整理整頓すること」，新人 OT，管理者ともに中央値が 3.0 以上であり，両者の立場から困難に感じていなかった．また，『責任ある行動を身につける』において，「時間および期限を遵守することができる」，「指導者からの指示を遵守」，「守秘義務，個人情報の取扱を遵守」，「指導者への報告・連絡・相談」についてもまた，新人 OT，管理者ともに中央値が 3.0 以上であり，両者の立場から困難に感じていなかった．一方，『自己管理ができる』において，「自身の生活リズムを管理できる」は，
新人 OT の中央値（四分位範囲）が 3.0(2.0-4.0)，管理者が 3.0(3.0-4.0)と新人 OT でやや低い傾向であり，「自身の行動目標を設定・修正し自己評価ができる」は，新人が 3.0(2.0-3.3)，管理者が 2.0(2.0-3.0)と両者ともに低い傾向を示し，特に管理者の立場から見て低い傾向を認めた．また，『意欲的に取り組む姿勢（探究心・創造性）』において，「自分の目標に達するために具体的に取り組む」，「必要に応じて文献や資料を収集し，自分の意見を述べる」は，新人 OT，管理者ともに中央値が 2.0 以下であり困難に感じていた．加えて，「必要に応じて質問し，自分の意見を述べる」は，新人 OT が 3.0(2.0-3.0)に対して，管理者は 2.5(1.0-3.0)でやや低い傾向であった．

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日本リハビリテーション教育学会誌

第 70 巻第1号

2024 年

表 2

新人 OT の臨床活動で感じる基本的態度に関する困難感と管理者から見た新人 OT の臨床活動の困難感

2.

新人 OT の生活リズムの管理非困難的群と生活リズムの管理困難群における基本的態度の比較（表 3）

本研究で着目した生活リズムの管理の影響を検討するため，生活リズムの管理困難群と生活リズムの管理
非困難群間の比較の結果を表 3 に示す．
『職業人としての常識的態度』において，「状況にふさわしい挨拶や自己紹介をすることができる」（p=0.04），「職員に対する礼節のある言葉遣いや態度」（p=0.04），「患者に対する礼節のある言葉遣いや態度」（p=0.03），「自発的に掃除，整理整頓すること」（p=0.01）において，生活リズムの管理非困難群よりも，困難群の方が全て中央値で 3.0（あまりそう思わない）ではあるものの，有意に低値であった．
また，『責任ある行動を身につける』では，「時間および期限を遵守することができる」（p=0.01），「守秘義
務，個人情報の取扱を遵守」（p=0.04），「指導者への報告・連絡・相談」（p=0.01）においてもまた，生活リズ
ムの管理非困難群よりも，困難群の方が有意に困難な傾向を認めた．
さらに，『自己管理ができる』の「自身の行動目標を設定・修正し自己評価ができる」（p<0.001），『意欲的に取り組む姿勢（探究心・創造性）』の「自分の目標に達するために具体的に取り組む」(p<0.001)，「必要に応じて文献や資料を収集し，自分の意見を述べる」(p<0.001)，「必要に応じて質問し，自分の意見を述べる」（p=0.01）でもまた，生活リズムの管理非困難群よりも，困難群の方が有意に困難な傾向を認めた．

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日本リハビリテーション教育学会誌

表 3

第 70 巻第1号

2024 年

新人 OT の生活リズムの管理非困難的群と生活リズムの管理困難群における基本的態度の比較

Ⅳ．考察
本研究の目的は，大学を卒業して 6 ヶ月が経過した新人 OT の臨床活動において，基本的態度面に着目してその困難感と生活リズムの自己管理が及ぼす影響を予備的に検討することであり，新人 OT およびその職場の管理者にアンケート調査を実施した．その結果，新人 OT が回答した基本的態度の困難感と職場の管理者から見た新人 OT の基本的態度は，服装や挨拶，言葉遣い，態度などの『職業人としての常識的態度』，期限の遵守や守秘義務，個人情報，報告・連絡・相談などの『責任ある行動を身につける』で，新人 OT，管理者ともに困難を感じていない傾向を認めた．また，自身の生活リズムや行動目標などの『自己管理ができる』でやや困難に感じる傾向を，特に管理者の立場から見て困難を感じているように見えていた．一方で，「自分の目標に達するために具体的に取り組む」，「必要に応じて文献や資料を収集し，自分の意見を述べる」といった『意欲的に取り組む姿勢（探究心・創造性）』は，新人 OT，管理者ともに困難を感じている傾向を認めた．

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日本リハビリテーション教育学会誌

第 70 巻第1号

2024 年

新人 OT が『意欲的に取り組む姿勢（探究心・創造力）』に困難を感じている傾向を示していることについて，村山 18) はリハビリテーション専門職の新入職員の傾向として，受身的な姿勢であることを指摘している．
そのため，本研究の対象者においても，受身的な態度を示している可能性はありつつも，職業人としての常識態度や責任ある行動を身につけるというような職場の上司や同僚といった他者に対するコミュニケーションが適切にできていると考えられた．一方で，自己管理や探究心，創造性をもって意欲的に取り組む姿勢が少ない傾向である特徴は，就職して 6 ヶ月後という臨床活動の早期段階であり，探究心や創造性を持つ時期ではなかった可能性が推察された．また，本研究の結果から，新人 OT は 87.5%が新人教育プログラムを受けており，83%が職場に相談相手がいる教育環境であった．厚生労働省の調査によると，理学療法士，OT の職場において，新人対象の教育プログラムがあると回答した割合は，理学療法士が 65.8％，OT が 65.5％であった
としており 19) ，今回の対象となった施設は，新人教育体制が整っていたと考えられた．よって，教育を受ける時期という受け身的な姿勢であった可能性も否定できない．神山ら 20) の報告では，職業生活の満足度を構成する要因のうち，特に，「仕事に対するやりがい」「仕事の内容」「教育・能力開発のあり方」が重要としている．また，厚生労働省は，「働きがい」は「自分の意見や希望が受け入れられる」，「自分の仕事の意義や重要性に対し説明がなされる」といった自己効力感が充足されると高まるとしている 21) ．よって，本研究の対象とした新人 OT においては，就職して 6 ヶ月後という早期段階であり，自己の職場の業務を習得することに重きが置かれ新人教育プログラムのような教育体制で経験を積む中で，仕事に対するやりがいを高めるような，目標設定が有用である可能性が考えられる．さらに新人 OT のキャリア形成について，澤田 2) は，謙虚で勉学熱心な OT が日々の臨床や研修会から頻繁に学習していても，実践に自身が持てないままでいることについて，自分がどうなりたいのかが明確になっていないことが原因の一つであると述べている．この対応として，明確な目標を設定することがセルフマネジメントで重要であることも提案している．従って，本研究の対象とした新人 OT においても，業務を一通り経験した時期以降は，OT としてどうなりたいかというような目標設定をすることで，その目標を達成するために探究心や創造性をもち意欲的に取り組む姿勢が高まるのではないかと考えた．この点については，卒前教育から一貫した自己のキャリア形成を意識付けるような機会を設け，専門職としても目標設定が重要であることを理解する必要があると考える．
また，本研究では，基本的態度に対する生活リズムの自己管理の影響を予備的に検討するために，生活リ
ズムの自己管理が困難な群と非困難群に割り付けて，基本的態度の比較を行った．その結果，時間や期限の厳守，指導者への報告・連絡・相談など『責任ある行動を身につける』で生活リズムの管理非困難群よりも困難群の方が有意に困難に感じていた．さらに，自身の生活リズムや行動目標などの『自己管理ができる』，
自分の目標達成のために具体的に取り組む，必要に応じて文献や資料を収集し自分の意見を述べるなどの『意欲的に取り組む姿勢（探究心・創造性）』でもまた，生活リズムの管理非困難群よりも，困難群の方が有意に困難な傾向を認めた．生活リズムの管理の重要性について，過去の報告から，十分な睡眠時間の確保 5-8) ，運動習慣 5-7, 9-11)があるほど，学業成績が優れていたと示されている．睡眠時間が十分に確保できないと，昼間の眠気を増強し，気分の落ち込み，集中力の低下を招くと考えられている 22, 23) ．また，運動習慣については，
身体運動が自尊感情を高め，不快感情を減少することが報告されている 24)．これらより，生活習慣と学業成績については，精神的な健康状態が介在している可能性が指摘されている．生活習慣と基本的態度に関する報告は少なく今後のさらなる検討が必要であるが，本研究において，新人 OT の生活リズムの管理が困難な群は，『責任ある行動を身につける』，『自己管理ができる』，『意欲的に取り組む姿勢探究心・創造性）』といった基本的態度に困難を感じている可能性が示唆された．特に，意欲的に取り組む姿勢については，本研究の対象者で困難に感じている傾向があり，生活リズムの管理困難群において顕著に生じている可能性が推察さ- 77 -

日本リハビリテーション教育学会誌

第 70 巻第1号

2024 年れた．生活習慣が，基本的態度に影響を及ぼすという報告は，大学生においても社会人においても報告されていないものの，学業成績と同様に，集中力の低下や気分の落ち込み，疲労感など精神的な健康状態が，意欲を低下させ，責任ある行動や探究心，創造性を持って意欲的に取り組むことが難しくなっている可能性があるのではないかと考えた．しかし，本研究ではまだ対象者数も少ないため因果関係は不明であり，今後さらなる検討を進める必要がある．
本研究には，限界がいくつかある．1 つ目に，本調査項目の質問が「困難を感じているか？」というような表現を用いたことで，他者からみてできているように見えても困難に感じていると回答してしまう可能性を否定できない点を考慮する必要がある．困難を感じているかという用語は，先行研究で学生がどのようなことを困難と認識しているかについて調査する際に使用されていることから 15-18) ，本研究で用いたものの，今後は標準化された質問紙を併用しながら検討する必要がある．2 つ目には，回答する尺度および対象者数がある．今回の尺度は，先行研究を参考に 4 件法を採用した 14-17)．しかし，回答結果においては天井効果が認められている項目もあり，群間の比較における違いは意味をもつと考えるものの，回答結果の妥当性については考慮する必要がある．さらに，今回の調査の対象者数が小さいことからも，限局した範囲における傾向と捉えることに留まることが挙げられる．今後は，継続的なデータ収集を通し，基本的態度面に加えて知識や技術といった認知・精神運動領域の検討が必要と考える．加えて，3 つ目に，教育体制が，On the job
training（以下，OJT）か，Off-the job training かどうか，また，メンターによる教育体制であったのかどうかを調査していないことが挙げられる．現場で直接指導ができる OJT での指導は，新人 OT にとって教育効果が高いと考えられ取り組みも紹介されている 3) ．また，教育システムの開発よりもメンターによる教育の方が大きく影響を及ぼすことが報告されている 25) ことからも，今後，新人教育システムの形態の影響も検討が必要と考える．最後に，新人 OT の臨床活動の困難感には，卒前教育である修業年限やカリキュラムなどの要素も影響する可能性を否定できない．従って，複数の養成校の卒業生への調査し，継続的に検討する必要
がある．

Ⅴ．まとめ
今回，大学を卒業して 6 ヶ月が経過した新人 OT の臨床活動のうち基本的態度面に着目してその困難感と生活リズムの管理が及ぼす影響を予備的に検討することを目的に，新人 OT およびその職場の管理者にアンケー
ト調査を実施した．結果として，新人 OT およびその職場の管理者ともに，常識的態度や責任感のある行動に困難を感じていないものの，探究心や創造性といった点に困難を感じている可能性が示唆された．しかし，
これは臨床活動の早期であったことから，職場の仕事を習得することを重視していた時期と思われ今後の課題であると考えられた．一方で，生活リズムの管理に関して，生活リズムの管理が困難群と非困難群の比較において，生活リズム困難群では，『責任ある行動を身につける』，『自己管理ができる』，『意欲的に取り組む
姿勢（探究心・創造性）』などの基本的態度に困難を感じている傾向が示唆され，生活リズムが基本的態度に影響する可能性が示唆された．今後の課題として，基本的態度だけではなく，知識や技術面といった認知領域・精神運動領域に与える影響について検討することが必要であると考える．

利益相反と研究助成費
本研究は 2020 年日本医療大学教育向上研究費の助成を受けて実施した．

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日本リハビリテーション教育学会誌

第 70 巻第1号

2024 年

引用文献1) 鈴木孝治: これからの教育体制のあり方: 卒前・卒後の一貫した教育体制 (特集 作業療法士の教育:指定規則・指導ガイドラインの改正のポイント). 作業療法ジャーナル,2018, 52(813): 1306-12.
2)

澤田辰徳，三浦和紗，一戸基矢・他: 作業療法部門管理上の問題の傾向: テキストマイニングによる分析. 作業療法ジャーナル,2021, 55(810): 1196-203.

3)

平田和彦: 【リハビリテーション医療における新人教育】多様なニーズに対応できる療法士の育成を目指した新人教育とレジデント制度の実践. 総合リハビリテーション,2021, 49(86): 563-8.

4)

楚天舒，岸本裕歩: 大学生における生活習慣と学業成績との関連. 健康科学,2020, 42: 27-38.

5) Wald A,Muennig PA,O’Connell KA,et al: Associations between healthy lifestyle behaviors
and academic performance in U.S. undergraduates: a secondary analysis of the American
College Health Association’s National College Health Assessment II. Am J Health
Promot,2014, 28(85): 298-305.
6) El Ansari W,Khalil KA,Ssewanyana D,et al: Behavioral risk factor clusters among university
students at nine universities in Libya. AIMS Public Health,2018, 5(83): 296-311.
7) El Ansari W,Ssewanyana DStock C: Behavioral Health Risk Profiles of Undergraduate
University Students in England, Wales, and Northern Ireland: A Cluster Analysis. Front
Public Health,2018, 6: 120.
8) Gomes AA,Tavares Jde Azevedo MH: Sleep and academic performance in undergraduates: amulti-measure, multi-predictor approach. Chronobiol Int,2011, 28(89): 786-801.
9) Flueckiger L,Lieb R,Meyer AH,et al: Day-to-day variations in health behaviors and dailyfunctioning: two intensive longitudinal studies. J Behav Med,2017, 40(82): 307-19.
10) El Ansari,Wstock C: Relationship between attainment of recommended physical activity
guidelines and academic achievement: undergraduate students in Egypt. Glob J HealthSci,2014, 6(85): 274-83.
11) Akram M,Ghous M、Tariq I, et al: The Association Between Physical activity with Cognitive
And Cardiovascular Deconditioning In Age Related Decline Of College Students. J Pak Med
Assoc, 2018,68(812): 1755-8.
12) 出田めぐみ，西井正樹，酒井ひとみ・他: 作業療法実習指導者が学生に望む社会的交流技能に関する研究. 総合福祉科学研究,2012, 3: 209-17.
13) 一般財団法人日本作業療法士協会: 作業療法臨床実習指針（2018）; 2018.
14) 中本明世，伊藤朗子，山本純子・他: 臨地実習における学生の困難感の特徴と実習状況による困難感の比較: 基礎看護学実習と成人看護学実習の比較を通して.千里金蘭大学紀要,2015.12,123-134.
15) 倉岡有美子，井部俊子，松永佳子・他: 急性期病院における高齢患者の不穏状態と看護師の困難感.
日本赤十字看護学会誌,2014, 14(81): 27-32.
16) 川村晴美，鈴木英子，中澤沙織・他: 急性期病院で認知症高齢者をケアする看護師の困難感とバーン
アウトとの関連. 日本健康医学会雑誌,2021, 30(83): 351-60.
17) 越野栞，青山真帆，庄子由美・他: 大学病院の看護師のがん看護に関する困難感: 2010 年から 2016年にかけての変化. Palliative Care Research,2019, 14(84): 259-67.

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日本リハビリテーション教育学会誌

第 70 巻第1号

2024 年

18) 村山幸照: 相澤病院における卒後教育の仕組み. 北海道作業療法,2017, 34(84): 146-53.
19)理学療法士・作業療法士学校養成施設カリキュラム等改善検討会: 第 3 回理学療法士・作業療法士学
校養成施設カリキュラム等改善検討会資料４-１. 厚生労働省, https://www.mhlw.go.jp/file/05Shingikai-10801000-Iseikyoku-Soumuka/0000182809.pdf(閲覧日 2023 年 2 月 25 日)
20) 神山真美，堀本ゆかり，高島恵: 作業療法士・理学療法士の職業生活満足度に影響を与える要因. 理
学療法科学,2020, 35(85): 635-8.
21) 厚生労働省: 働きやすい・働きがいのある 職場づくりに関する調査 報告書. 厚生労働省,
https://www.mhlw.go.jp/chushoukigyou_kaizen/investigation/report.pdf(閲覧日 2023 年 2 月 25日）
22) Curcio G,Ferrara M,De Gennaro L: Sleep loss, learning capacity and academic performance.
Sleep Med Rev,2006, 10(85): 323-37.
23) Eliasson AH,Lettieri CJ, Eliasson AH: Early to bed, early to rise! Sleep habits andacademic performance in college students. Sleep Breath,2010, 14(81): 71-5.
24) Lafenetre P,Leske O,Wahle P, et al: The beneficial effects of physical activity on
impaired adult neurogenesis and cognitive performance. Front Neurosci,2011, 5: 51.
25) Andersen LT: Occupational therapy practitioners' perceptions of the impact of continuing
education activities on continuing competency. Am J Occup Ther,2001, 55(84): 449-54.

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日本リハビリテーション教育学会誌 第７巻 第 1 号

編集長
編集委員

山田
高島
神山
鈴木
寺田
鈴木
植田

洋一（理学療法士）
恵 （理学療法士）
真美（作業療法士）
真生（言語聴覚士）
佳孝（教育学）
啓介（理学療法士）
恵 （言語聴覚士）

編集：NPO 法人リハビリテーション学術センター
日本リハビリテーション教育学会

日本リハビリテーション教育学会誌
第 7 巻 第 1 号 2024 年
2024 年 2 月 15 日発行〒173-0004
東京都板橋区板橋 1-11-7-901
日本リハビリテーション教育学会 事務局
URL
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