令和３年度日本フルハップ研究助成報告書

転倒予防のための健診時に提供可能な
個別体操教育に関する調査研究

陣内

日本医科大学裕成

衛生学公衆衛生学

研究要旨
高齢者の転倒（転落含む）による社会的損失は大きく、日常生活、労働環境における転倒予防対策の拡充は極めて重要である。転倒頻度や重症転倒を予防する手段に転倒予防体操が有効であることはほぼ確立しているが、体操を個別化するために確立した方法がない。本研究によって、高齢者本人の身体パフォーマンスを向上させ、転倒頻度や重症転倒を予防するための、個別体操教育の方法を開発し、転倒・転落による社会的損
失の抑制や高齢者の労働・雇用促進の安心・安全に貢献することである。
本研究では、転倒予防におけるセルフマネジメント支援に関するエビデンスレビューを実施した結果、99 件の論文から、タイトル・抄録レビューを行い、プロトコル論文（n=29）を除いた後、研究デザインと対象属性、研究デザインを調べ、計 11 件の論文をエビデンステーブルにまとめた。エビデンステーブルには対象の取込基準と除外基準、介入内容、測定されたアウトカム指標、比較対照、転倒関連の主要結果を整理した。セ
ルフマネジメント支援を図る転倒予防 RCT は主に高齢者を対象としており、就労者を対象とした研究は該当しなかった。転倒予防を図るセルフマネジメント支援の手段は多要因介入（multifactorial intervention）（n=6）が最も多く、単一手段には認知行動療法（cognitive behavioral therapy）（n=2）、運動療法(exercise therapy)、（n=1）、環境調整（n=1）、失禁対策（n=1）であった。このうち、単に「個別化」とある研究は除き、体操個別化の理論説明があるものは 2 件（「Shubert が提唱する体操、および mini-BEST の結果に基づく個別化」、「LiFE exercise program」）であった。その他、セルフマネジメント支援の要件を満たさないためレビュー対象には該当しないが、転倒予防に用いられる一般的体操として、Otago Exercise program とその亜型、およびExercise Plus program があった。これらのエビデンスと、整形外科医、地域理学療法士、職域（産業界）理学療法士、分析データセットの結果から、健診等で実施可能なセ
ルフマネジメント支援を図る個別化体操の具体的手法（ACTIVE）を立案し、必要なツールとして体操一覧表の開発と一部実地テストを行った。

背景と目的
高齢者の転倒（転落含む）による社会的損失は深刻な状況にある。わが国の不慮の事故による死亡者数では、転倒による割合が、交通事故を上回り、その差は拡大している（厚生労働省調べ）、日常生活事故による救急搬送数の原因として８３％を占め（東京消防庁調べ）、労働環境
での転倒は、５０歳代から急増し、死亡や休業４日以上の災害で首位となった（厚生労働省調べ）。現在、転倒による社会的損失は大きく、生涯現役・人生 100 年時代をスローガンとするわ
が国では、労働者の高齢化や高齢者の雇用促進に伴う利点のみでなく、その危険性も見据える必要がある。中でも転倒予防対策の拡充は極めて重要である。
高齢者が起こす転倒は、日常生活やルーチン作業中など自然状況下で生じる点が特徴の一つである。日常生活では、居室や階段など屋内での発生が約半数を占め、寝室やリビングでの足の引っ掛け（例：敷居の段差、敷物、掃除機ホース、布団）などが多い。また、労働現場では、通常使用するような階段や作業場での滑り、つまずき、踏みはずしなどで起こることも少なくなく、
必ずしも転倒しやすい作業環境・状況で生じているものばかりではない（厚生労働省調べ）。これを踏まえると、高齢者の身体機能に合わせた作業内容・環境面の調整を図る対策は重要である
ものの、高齢者本人の身体機能を維持・向上させ、転倒頻度や重症転倒（受療または骨折を伴う転倒）を予防する対策が重要と考えられる。２０１５年より開始した厚生労働省の「ＳＴＯＰ！
転倒災害プロジェクト」では、①設備管理面の対策［４Ｓ（整理・整頓・清掃・清潔）］、②転
倒しにくい作業方法［あせらない 急ぐ時ほど 落ち着いて］、③その他の対策［作業靴、危険マップ、ステッカーなどによる注意喚起］を基本方針とし、転倒予防体操を「③その他の対策」に位置づけている。しかしながら、現場に普及しているとは言い難い。松平らが行った建設業、小売業、保健衛生業の 39 の事業所を対象とした最新の実態調査では、転倒防止を目的とした体操の実施率は 5％で、製造業に従事する 950 人のうち、就業時間内に転倒対策として体操を行っているのが 6%であることを明らかにしている。先行事例としてはＪＦＥスチール西日本製鉄所
や味の素での取り組みが注目されている。前者では、転倒リスク評価を健診時に導入し、一部のテスト結果とその後の転倒災害発生頻度との関連を認めたことを発表している。評価には片脚起立、５ｍ平均台歩行、２ステップ歩行を下方視野遮蔽下で実施し、リスク度に応じた対応を提案
している（健康安全室発表資料）。しかし、製鉄所で求められるバランス機能に特化しており、一般住民や他業種への汎用性に限界が残っている。また、味の素では、アンケートと簡易な体力テストにより転倒リスクをスコア化し、転倒リスクの自覚を促す取り組みを行っている。しかし、対策方法は本人の努力に委ねており、スクリーニングの原則の一つであるスクリーニング後の有効手段の存在の部分で十分とはいえない。

コクランレビュー（世界中のエビデンスを精度高く統合分析した結果）をはじめ、各種エビデンスによって、転倒頻度や重症転倒を予防する手段に転倒予防体操が有効であることはほぼ確立しているが、体操を個別化するために確立した方法がなく、集団一般の体操として一律の内容が提供されることが多い。また、腰痛などの慢性疼痛と比べても、セルフマネジメント（自己管理）を教育する観点から体操を提供しているものは少ない。転倒の危険性を強める要因に個人差があることは十分に想定できる。しかしながら、地域・職域フィールドで実施可能な個別の状態
像や身体機能評価に基づいたセルフエクササイズ教育の方法が確立していないことが普及を妨げる重大な要因の一つと考えられる。また、転倒の危険性を個別に調べ、それを予防するための個別教育をする機会自体も限られている。そこで我々は、地域・職域の健診で汎用可能な転倒のス
クリーニングとセルフエクササイズの個別教育方法を考案することが有用と考えている。本研究
で、転倒予防のための、健診時にも提供可能な、高齢当事者が身につけられる、科学的合理性をもった転倒予防のための個別体操教育プログラムができることで、わが国における転倒予防対策の拡充につなげられると考えられる。
本研究の目的は、高齢者本人の身体機能を向上させ、転倒頻度や重症転倒を予防するための、
個別体操教育の方法を開発し、活用可能な転倒予防対策の拡充につなげ、高齢者の転倒・転落による社会的損失の抑制や、今後の労働者の高齢化や高齢者の雇用促進の安心・安全に貢献することである。

地域・職域で活躍する運動療法の専門家に加え、産業・整形外科・総合診療に精通した専門医と研究チームによって、労働安全衛生、臨床医学、リハビリテーション医学、公衆衛生など複数の観点から合理的なセルフエクササイズの選定方法を提案につなげることができる。また、メンバーは疫学と運動療法に精通していることから、過去に実施された地域住民や職域コホートでの転倒予防体操の情報を系統的に収集・整理することが可能である。さらに、エビデンスに基づいたエクササイズを選抜するのみでなく、選抜したエクササイズを広く当時者自身でできる形態に医学的妥当性をもって変換することができる。本研究が進められることで、有効性と実効性の高いセルフエクササイズの個別教育法が生まれ、新たな転倒予防体操の選択肢となり得る。最終的には、労働災害や安全衛生領域の予防対策に活かせるよう各関係機関での普及活動に発展させ、転倒災害の減少、高齢者雇用の人材確保をはじめとする社会・医療経済面、ひいては労災補償面で大きく貢献させるものと考えられる。

方法
本研究は 2 年計画で実施した。初年度は、勤労者を含む地域中高年者を対象としている 1) エ
ビデンスレビューの実施、および 2) 転倒・転倒恐怖感の対象者の分布と特性に関する横断研究を実施した。また、研究者協議により 3) セルフエクササイズ案の開発、体操の選別方法を確立し、最終成果として地域・職域の健診でも活用可能な 4) 転倒予防のための個別体操教育プログ
ラムを作成した。

図1

研究の概要

１．エビデンスレビュー
転倒予防のための運動療法に関する知見は多くあるが、セルフエクササイズ教育に関する知見は極めて少ないと思われる。そのため、最新の関連エビデンスを整理するため、先行研究で用いられた自己管理強化（セルフマネジメント支援）で用いた教育内容に関するエビデンスレビューを実施した。検索エンジンは PubMed、Cochrane Library、PEDro、Web of Science を用いる。検索語は「fall（転倒）」と「self-care（セルフケア）」・「self-management（セルフマネジメント）」・「patient education（患者教育）」の組合せとした。検索結果の一覧から重複を除き、文献リストを作成した。一次・二次スクリーニングによって取込む論文は、全文が閲覧可能
な英語論文とし、研究デザインはランダム化比較試験（Randomized Controlled Trial: RCT）とした。対象属性は地域と職域のいずれかとし、該当文献が極めて少ない場合に限り、病院や老人保健施設等での研究を含めた。採用した論文からは、研究特性（研究デザイン、人数、比較対
照、アウトカムなど）、対象者特性（転倒歴、年齢、性別など）、介入手段の内容（教育項目、
集団・個別などの提供形態、時間や頻度・期間など）を整理した。セルフエクササイズ教育に関する研究が見つかった場合は、内容の特徴を詳細に分析し、体操の個別化理論を有するものと同定した。

２．横断研究転倒のスクリーニング問診結果の分布の確認や関連要因を調べるため、勤労者を含む地域住民
コホートの既存データ（40-74 歳、男女、約 1,960 名、秋田県・大阪府）のデータセット作成を行った。また、茨城県・千葉県の地域住民を対象にスクリーニング検査を行うフィールド調整を開始した。今後、追加のデータセット作成を整備次第、解析を開始する。
解析では、年齢層別、性別、また 65 歳以上については就業者と無職者に分類した分布の確認を行う。さらに、対象者の特性を詳しく調べるため、転倒アウトカムを複数カテゴリにした多項ロジスティック回帰分析を用い、転倒歴、および転倒恐怖感の関連要因を調べる（有意水準 5%未満）。分析項目には、転倒歴・転倒恐怖感、運動機能（腰痛・膝痛含む）、職業、慢性疾患（高血圧、脂質異常、糖尿病など）の有無、生活習慣（飲酒、喫煙、運動など）を含める。各項
目と分類の詳細は下記に示す。

１）転倒歴・転倒恐怖感
転倒のスクリーニング問診には標準的なものを用いる。転倒頻度については「過去１年間に転んだ経験がありますか」との質問に、「ない・１度ある・２度ある・３度以上ある」のいずれかで回答を得て、単回転倒と複数転倒に分類する。また、転倒恐怖感の有無については、「現在、転倒に対しての恐怖感はありますか」との質問に「全くない・少しある・ある・とてもある」を尋ね、「ある」以上を転倒恐怖感ありとする。

２）運動機能運動機能については握力、起立機能（両脚、片脚）、歩行機能（歩幅、歩行率、歩行速度）、
運動器痛（腰痛・膝痛）、主観的運動耐容能（連続歩・走行距離）、体組成（骨格筋量、細胞外水分量）を調べる。主観的運動耐容能については、「１０００ｍ以上を休まずに歩く」と「１００m を休まずに走る」との質問に「問題なくできる・なんとかできる・できない・わからない」
を尋ね、「問題なくできる」の数で分類する。

３）職業
職業については国内で標準的に用いられる日本標準職業分類（2009）を用いて行う。10 の大
項目：専門技術的従事者・管理的職業・事務従事者・販売従事者・サービス・保安職業従事者・
農林漁業作業者・運輸通信従事者・生産工程労務作業者・無職から、中小企業・自営業（管理・事務系・サービス・現業系など含む）、農業従事者、無職（主婦含む）に再分類した分析を行う。また、65 歳以上の対象者で、就業者と無職者に分類したサブ解析を実施する。

４）慢性疾患の有無、生活習慣
健診所見から過体重（肥満含む）高血圧、脂質異常、耐糖能異常（糖尿病含む）の有無を調べる。また、問診情報から抑うつ、脳卒中・心臓病既往、白内障既往、飲酒習慣（多量飲酒）、身体活動量（座位行動）を調べる。身体活動量では「日中、座る時間はどのくらいありますか」との質問に、「ほとんど座っている・座るほうが多い・立つほうが多い・ほとんど立っている」を尋ね、「ほとんど座っている」・「座るほうが多い」を座位傾向に分類する。さらに、猫背姿勢と前かがみ姿勢での作業頻度についても尋ねた。

３．セルフエクササイズ教育の提案
今後、地域・職域で活用可能な転倒予防のためのセルフエクササイズの個別教育を提案する。
スクリーニング問診に必要な推奨項目、提供者の必要条件、セルフエクササイズ・メニュー、セルフエクササイズの個別選択方法や指針、その他、対象者と共有すべき背景知識（スキーマ）を整理し、個別教育プログラムの作成を目標とする。申請者らが過去に行った実績のある腰痛・膝痛のセルフエクササイズ教育に準じ、1 回 60 分以内で教育可能な内容（理想的には 1 回だが、構成回数については現実的に効果が期待できる最小回数で決定）とする。提案するセルフエクサ
サイズでは、Dennis らの動作課題の難易度の判断基準（本人と環境のダイナミクスの度合いによって姿勢バランスの要求度が変わるとする考え）を参考に、各機能評価の段階づけを行い、日常生活や作業で求められる機能要求度の幅やレベルに応じた目標設定の目安が得られるようにも工夫する。提案に先立ち、地域・職域で実践している専門家との討議（島根県・大阪府）や転倒予防に関心の高い自治体などの健診現場の保健師との討議や数名の実地テスト（大阪府・秋田県・茨城県・千葉県）により改良を行う予定である。

結果
1．エビデンスレビュー
検索の結果、99 件の論文が該当した。タイトル・抄録レビューを行い、プロトコル論
文（n=29）を除いた後、研究デザインと対象属性を調べ、研究デザインが非介入（n=9）、非 RCT（n=1）、関連のない RCT（n=2）、関連のないアウトカム（n=3）、ある
いは、対象属性が患者対象（n=44）、スタッフ対象（n=2）、小児対象（n=2）を除いた
25 件の潜在的関連論文に絞り込んだ。また、介入内容が非教育（n=9）、非自己管理強化（n=5）を除き、計 11 件の論文をエビデンステーブルにまとめた。エビデンステーブルには対象の取込基準と除外基準、介入内容、測定されたアウトカム指標、比較対照、転倒関連の主要結果を整理している。なお、患者対象 RCT の対象としては退院後の患者（n=12）、入院患者（n=11）、パーキンソン病（n=4）、骨折/骨粗鬆症（n=4）、脳卒中（n=2）、アルツハイマー型認知症（n=2）、多発性硬化症（n=2）、変形性関節症（n=2）、がん（n=2）、大腿骨骨折後（n=1）、糖尿病（n=1）、遠位性対称性多発性神経障害（n=1）であった。

セルフマネジメント支援を図る転倒予防 RCT は主に高齢者を対象としており、就労者を対象とした研究は該当しなかった。転倒予防を図るセルフマネジメント支援の手段は多要因介入（multifactorial intervention）（n=6）が最も多く、単一手段には認知行動療法（cognitive behavioral therapy）（n=2）、運動療法(exercise therapy)、（n=1）、環境調整（n=1）、失禁対策（n=1）であった。このうち、単に「個別化」とある研究は除き、体操個別化の理論説明があるものは 2 件（「Shubert が提唱する体操、および mini-BEST の結果に基づく個別化」、「LiFE exercise program」）であった。

1）Shubert が提唱する体操、および mini-BEST の結果に基づく個別化
Shubert 氏が提唱した体操は、姿勢制御のサブシステムの機能不全に対応させている。
予測的姿勢制御（anticipatory）、反応的姿勢制御（reactive）、感覚志向（sensory
orientation）、動的歩行（dynamic gait）に分類される体操を、総合的な姿勢バランス
評価である mini-BEST の結果に応じて個別化する。推奨運動量は週 5 日で 24 分間とし、試行段階で改善度合いの大きい体操を優先的に選択する。

2）LiFE exercise program
LiFE exercise program（多要因介入の 1 つ）では、姿勢バランス制御改善のための方略として「支持基底面を狭くする」、「安定限界（制御可能な最大の重心動揺が発生する姿勢）まで移動させる」、「一側下肢から対側下肢へ体重を移動させる」、「障害物を乗り越える」、「方向転換する」などを定めている。中でも、決められた体操を一定の回数・頻度で行うのではなく、日常生活の中で適負荷となる姿勢バランス制御を取り入れる点が特徴であり個別化の要所となっている。例えば「支持基底面を狭くする」では、調理中に台所でタンデム肢位（両側内側を接触させた立位姿勢保持）を行うこと、
さらに本人の姿勢バランス制御レベルおよびその変化に応じて難易度を変化させること（例：タンデム肢位から片脚立位への変更）を含めている。取り入れる姿勢バランス制
御は他にも「中腰・膝立ち姿勢をとる」、「爪先立ち」、「階段を昇る」、「踵立
ち」、「立ち上がり」、「横向き歩行」などがあり、例えば「中腰・膝立ち姿勢をとる」では、タンスの引き出しを開閉や床から物を拾う際に、腰を曲げず、しゃがみ込む
ように行うようにする。毎週自己報告と面接を行い、適宜変更する。

3）その他、一般的に用いられる体操
セルフマネジメント支援の要件を満たさないためレビュー対象には該当しないが、転倒予防に用いられる一般的体操として、Otago Exercise program とその亜型、およびExercise Plus program がある。

２．横断研究転倒のスクリーニング問診結果の分布の確認や関連要因を調べるため、勤労者を含む地域住民コホートの既存データを整備し、データセット作成を行った（40～74 歳、男女、1,960 名、有効回答数 1,916 名、秋田県・大阪府）。また、茨城県の地域住民を対象にスクリーニング検査を行うフィールド調整を開始した。表 1 に転倒関連アウトカムの発生頻度を性・年齢層別、および就労状態別の結果を示した。転倒恐怖感は高い年齢層で有所見率が高くなる傾向にあったが、転倒歴ではそのような傾向は認められなかった。また、農業従事者はその他の就労状態よりも転倒歴が多い傾向にあり、特に女性では中年者で、男性では高齢者で転倒歴が多くみられる傾向にあった。一方で、転倒恐怖感については、女性の農業従事者で高い転倒恐怖感が多くみられる傾向で、中年者では同様だが、高齢者ではむしろ無職やその他職場勤務者の方で多い傾向にあった。

表 2 に対象者の基本特性を、表 3 に関連要因の分析結果を示した。表 3 から、転倒歴のある者は、そうでない者との間に、慢性腰痛・慢性腰痛＋機能不全で有意な関連を認め、起立機能の低下、歩行速度の低下、座位傾向＋猫背前かがみ姿勢とは正の関連を示す傾向を認めた。転倒恐怖感のある者は、そうでない者との間に、慢性腰痛・慢性腰痛＋機能不全に加え、慢性ひざ痛＋機能不全、起立テストの機能低下、握力低下と歩行速度低下といったサルコペニア判定、主観的運動耐容能の低下と有意な関連を認め、慢性ひざ痛とは正の関連を示す傾向にあった。これらの関連は、表 2 で示した対象者の基本
特性を統計学的に調整しても認められた所見であった。
猫背前かがみ姿勢をとる座位傾向では転倒歴との間に正の関連を示した。座位での姿
勢不良は重心位置を低くし、支持基底面内での安定が得られるが、姿勢バランス制御の機会喪失と関連する可能性がある。また、主観的運動耐容能は、転倒恐怖感と有意な関連を示したが、転倒歴では同様の傾向は十分ではなかった。転倒恐怖感がある者は、そうでない者と比べ、外出頻度や立位行動を減らすことが関連する可能性がある。

３．セルフエクササイズ教育の提案
横断研究の所見、およびエビデンスレビューにより把握した Shubert 氏が提唱した姿勢制御のサブシステムである「予測的姿勢制御」、「反応的姿勢制御」、「感覚志向」、「動的歩行」、および LiFE exercise program の基本原則である「支持基底面を狭くする」、「安定限界まで移動させる」、「一側下肢から対側下肢へ体重を移動させる」、「障害物を乗り越える」、「方向転換する」などを参考に、セルフエクササイズの基本構成を考えた。また、転倒恐怖感の克服には、転倒場面を想定した「転び方」の練習が必要であることが古くから提唱されてきたものの、具体的な練習方法に関する情報が乏しかった。今回、ゴルフキャディーを対象とした産業理学療法の領域で、有益な実践例を把握したため、これを反映した。考案した「ACTIVE（アクティブ）」は、転びにくい、転んでもケガしにくいからだづくりを目指す考え方で、基本エクササイズと 6つの構成エクササイズから成る（図 2）。ACTIVE の「A」は「Alignment（姿勢アライメ
ントを正す）」の頭文字で、体幹の傾きを正し、美ポジ（バランスのとれた良い姿勢）を獲得する体操を中心とした。「C」は「Center of gravity（重心をつかむ）」の頭文字で、あえて不安定な立ち姿勢をとり、重心制御を自分のものにする一連の体操を取り入れた。「T」は「Turn & step（軽やかにステップを踏む）」の頭文字で、方向転換を含む、ダイナミックな体操による運動の予測と修正プロセスを加速させる一連の体操を取り入れた。「I」は「Incremental movement（スローに安定して動く）」の頭文字で、
勢いにまかせないゆっくりした運動で、ブレの少ない動きを身につけるための一蓮の体操を取り入れた。「V」は「VO2 max（最大酸素摂取量を上げる）」の頭文字で、大股・早歩きといった心肺持久力と筋持久力を高め、運動に“ゆとり”をもたせる一連の体操を取り入れた。最後に、「E」は「Escape（回避術を覚える）」の頭文字で、ケガの回避術として、捻挫の予防、頭部や顔面の強打、手首や背骨の骨折の予防を考慮した一連の体操を取り入れた。これらのベースとなるドローインをはじめとしたアップライト姿勢＜
up-right posture＞の獲得を狙う体操を基本エクササイズとして据えた。また、二重課
題や不安定な支持基底面でのトレーニングの有用性が認められているが、セルフエクサ
サイズとして定着しきれていないことも踏まえ、認知的負荷や支持基底面の操作を伴う
体操を「高難度（激むず）」体操として位置づけ取り入れた。また、それに限らず、「A・C・T・I」の 4 つについては、体操ごとに難易度を設定し、3 段階で分類した。おおまかには、星 1 つはフレイル高齢者、星 2 つはシニア就労者、星 3 つはミドルエイジ就労者を目安とした。申請者らが過去に行った実績のある腰痛・膝痛のセルフエクササイ
ズ教育に準じ、1 回 60 分以内で教育可能であり、フォローアップ回数は 2～8 回の間で、対象者に応じて効果が期待できる最小回数について調整が必要である。図 3 に、転倒予防のために当事者が知っておくべき背景知識の教材の例を、図 4 に、転倒骨折予防のためのセルフマネジメント教育の流れと構成イメージを記載した。これをフレイル高齢者に提供していた介護予防プログラムで 3 ヵ月間試用した結果、療法士からは使用感の良
さと段階づけの明確さについて評価を得た。対象となった 2 例について、握力低下と移動耐久性は不変であったが、起立テスト、姿勢保持で明らかな改善を認め、歩行速度は快適・最大速度が改善した。また、もう一例についても姿勢保持と歩行速度で明らかな改善を認め、移動耐久性のうち、歩行効率が著しく向上したとの報告を受けている。

表1

地域住民男女 1916 名を対象とした転倒関連指標の有所見割合
転倒歴

転倒恐怖感

女性

年齢層別
40～59 歳
60～69 歳
70～74 歳
就労状態
無職（家事含む）
農業
その他の職場勤務
就労状態と年齢の組合せ
中年者（65 歳未満）
無職（家事含む）
農業
その他の職場勤務
高齢者（65 歳以上）
無職（家事含む）
農業
その他の職場勤務

男性

女性

男性

1 回以上

2 回以上

1 回以上

2 回以上

少し以上

ある以上

少し以上

ある以上

18
21
21

5
7
4

20
23
21

7
7
6

34
61
73

3
10
18

20
32
45

3
4
8

20
33
18

6
15
5

20
27
20

5
10
6

57
61
46

12
12
5

36
34
29

8
3
4

19
40
18

5
24
6

17
22
21

0
3
7

41
64
40

7
8
4

28
27
23

7
3
3

21
28
19

6
8
2

20
30
19

7
14
5

68
58
71

15
14
6

38
37
39

8
3
4

年齢は受診時．数値はすべて割合（％）．

表2

地域住民男女 1916 名の転倒アウトカム別の基本特性
転倒歴
人数
年齢, %
40～59 歳
60～69 歳
70～74 歳
男性の割合, %就労状態, %
無職（家事含む）
農業
その他の就労BMI 分類, %やせ（18.5kg/m2 未満）標準（18.5～24.9kg/m2）
過体重（25 kg/m2 以上）
高血圧の治療中, %糖尿病の治療中, %脂質異常の治療中, %抑うつ症状, %入眠困難または不眠, %現在喫煙, %
現在飲酒, %
現在運動習慣, %

a

転倒恐怖感

0回

1回

2 回以上

全くない

少し

ある以上

1525

275

116

1060

719

137

39
41
20
36

35
42
23
37

35
48
17
40

48
37
15
45

27 ab
47 ab
26 ab
26 ab

18 ab
45 a
38 ab
23 ab

42
8
50

43
11
46

37
17ab
45

36
9
55

46 a
9
45 a

64 ab
7
29 a

7
66
27
27
6
21
8
14
13
42
20

3ab
63
33ab
33
7
22
9
12
15
41
14ab

4
61
34
37ab
9
26
15ab
22ab
10
45
13

6
67
27
25
6
18
8
13
17
47
20

7
65
28
30 a
6
24 a
8
15
9a
37 a
18b

7
58b
35b
50 ab
12 ab
36 ab
23 ab
20 a
7a
30 a
16b

0 回群（または全くない）に対する P<0.05．b1 回群（または少しある）に対する P<0.05．

表3

地域住民男女 1916 名の転倒アウトカムとの関連要因

人数
慢性腰痛, %
慢性痛＋機能不全
慢性ひざ痛, %慢性痛＋機能不全起立テスト, %0（40cm 片足起立可）
1（40cm 片足起立不可）
2（20cm 両足起立不可）
サルコペニア判定, %握力低下
歩行速度低下骨格筋指数低下
座位傾向, %
座位傾向＋猫背前かがみ
歩行パラメータ
快適：歩行速度, m/s
快適：平均歩幅, m
快適：歩行率, 歩/分
最大：歩行速度, m/s
最大：平均歩幅, m
最大：歩行率, 歩/分主観的運動耐容能, %
低い
中程度
高い
c

0回
1525
33
7
24
5

転倒歴
1回
275
33
9
29
8

全くない
1060
31
7
22
3

転倒恐怖感
少しある
719
35
8
26
8c

2 回以上
116
45c
18c
28
8

ある以上
137
45c
16 c
38
13c

61
39
2

53
47
3

51
49
5

67
33
1

51c
49c
3

36c
64c
10c

16
9
26
57
34

18
13
23
54
37

20
15
27
51
44

13
7
22
54
36

19
11c
29
58
34

31c
19c
33
68
27

1.29
0.58
134
1.77
0.65
164

1.26
0.57
133
1.75
0.65
164

1.23
0.56
132
1.71
0.65
160

1.30
0.58
133
1.81
0.67
163

1.27
0.57
135
1.72
0.63
164

1.20
0.55
131
1.61
0.61
157

25
37
38

32
32
36

35
30
35

19
48
81

35c
26
65c

45c
20
56c

各カテゴリーを順序変数とみなした際の傾向 P<0.05．

図2

セルフマネジメントに役立つ転倒骨折予防体操の一覧（ACTIVE）

図３

転倒予防のために当事者が知っておくべき
背景知識の教材の例

図４

転倒骨折予防のためのセルフマネジメント教育の流れと構成イメージ

まとめ
健診等で実施可能なセルフマネジメント支援を図る個別化体操の具体的手法を立案し、必要なツールとして体操一覧表の開発を行った。また、地域の転倒の実態に即した提案となるよう、データ分析に基づく立案を行った。考案したセルフエクササイズでは、動作課題の難易度の段階づけを行った結果、日常生活や作業で求められる機能要求
度の幅やレベルに応じた目標設定の目安が得られやすいよう工夫している。これらを用いた地域・職域で実装を引き続き進めていく。

共同研究者：長嶺 由衣子（東京医科歯科大学）

川又 華代（中央労働災害防止協会）
柿花 宏信（大阪医科大学）

謝 辞：松平 浩（東京大学医学部附属病院）
高野賢一郎（働く人の健康と安全を守る会）

川村雄輔（季美の森リハビリテーション病院）

山元稔之（姫島クリニック）

佐藤寛人（姫島クリニック）

関

連 業

績

1）

Jinnouchi H, Kitamura A, Matsudaira K, Kakihana H, Oka H, Yamagishi K, Kiyama M, Iso H.
Brief self-exercise education for adults with chronic knee pain: a randomized controlled trial.
Mod Rheumatol. 2022: roac009.

2）

陣内裕成，北村明彦，松平浩，柿花宏信，羽山（寺田）実奈，村木功，山岸良匡，今野弘規，岡田武夫，木山昌彦，磯博康：慢性腰痛とひざ痛の地域レベルの予防対策で有用な動態指標は？：4 年間の連続横断研究．第 32 回日本疫学会学術総会．2022．（東京）3）

陣内裕成，松平浩，磯博康：地域コホート研究から考える腰痛の予防管理．日本運動器
疼痛学会誌 13（2）：114‒122．2021.

4）

陣内裕成，長嶺由衣子，松平浩：プライマリケアに適した慢性腰痛管理のための運動療法．ペインクリニック 42（4）：515‒524. 2021.

5）

川又華代，金森悟，甲斐裕子，陣内裕成：事業場における健康づくり活動の体制要因と運動の取り組みとの関連．第 80 回日本公衆衛生学会総会．2021．（東京）6）藤田和樹，陣内裕成，藤井敦子：地域高齢者におけるロコモティブシンドロームと認知機能低下の関連．日本公衛誌 68（1）：23‒32. 2021.

7）

陣内裕成，北村明彦，山岸良匡，柿花宏信，松平浩，羽山（寺田）実奈，村木功，今野弘規，岡田武夫，木山昌彦，磯博康：サルコペニア所見による身体的予備能喪失と状態像の変化の推定：CIRCS 研究．第 80 回日本公衆衛生学会総会．2021．（東京）8）

陣内裕成：慢性腰痛改善のためのブリーフセルフエクササイズ教育．シンポジウム「慢性疼痛に対する運動療法の効果とそのエビデンス」．第 3 回日本運動器疼痛学会．
2020．（新潟）9）陣内裕成：運動器疼痛の持続と重症化の予防に向けた地域疫学研究．シンポジウム「運動器疫学の最前線―疫学による骨折予防、疼痛予防のエビデンス構築」．第 20 回日本
抗加齢医学会総会．2020．（新潟・東京）

参

考 文

献

Brouwer BJ, Walker C, Rydahl SJ, Culham EG. Reducing fear of falling in seniors through education
and activity programs: a randomized trial. J Am Geriatr Soc. 2003;51(6):829-34.
Campbell AJ, Robertson MC, Gardner MM, Norton RN, Tilyard MW, Buchner DM. Randomised
controlled trial of a general practice programme of home based exercise to prevent falls in elderly
women. BMJ. 1997;315(7115):1065-9.
Clemson L, Cumming RG, Kendig H, Swann M, Heard R, Taylor K. The effectiveness of a communitybased program for reducing the incidence of falls in the elderly: a randomized trial. J Am Geriatr
Soc. 2004;52(9):1487-94.
Clemson L, Fiatarone Singh MA, Bundy A, Cumming RG, Manollaras K, O'Loughlin P, Black D.
Integration of balance and strength training into daily life activity to reduce rate of falls in older
people (the LiFE study): randomised parallel trial. BMJ. 2012;345:e4547.
Gallo E, Stelmach M, Frigeri F, Ahn DH. Determining Whether a Dosage-Specific and IndividualizedHome Exercise Program With Consults Reduces Fall Risk and Falls in Community-Dwelling
Older Adults With Difficulty Walking: A Randomized Control Trial. J Geriatr Phys Ther.
2018;41(3):161-172.

Huang TT, Acton GJ. Effectiveness of home visit falls prevention strategy for Taiwanese communitydwelling elders: randomized trial. Public Health Nurs. 2004;21(3):247-56.
Palvanen M, Kannus P, Piirtola M, Niemi S, Parkkari J, Järvinen M. Effectiveness of the Chaos Falls
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Salminen M, Vahlberg T, Sihvonen S, Sjösten N, Piirtola M, Isoaho R, Aarnio P, Kivelä SL. Effects ofrisk-based multifactorial fall prevention on postural balance in the community-dwelling aged: arandomized controlled trial. Arch Gerontol Geriatr. 2009;48(1):22-7.
Tannenbaum C, Fritel X, Halme A, van den Heuvel E, Jutai J, Wagg A. Long-term effect ofcommunity-based continence promotion on urinary symptoms, falls and healthy active life
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Taylor SF, Coogle CL, Cotter JJ, Welleford EA, Copolillo A. Community-Dwelling Older Adults'
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Zijlstra GA, van Haastregt JC, Ambergen T, van Rossum E, van Eijk JT, Tennstedt SL, Kempen GI.
Effects of a multicomponent cognitive behavioral group intervention on fear of falling and activity
avoidance in community-dwelling older adults: results of a randomized controlled trial. J Am
Geriatr Soc. 2009;57(11):2020-8.