情報社会学会誌 Vol.18 No.1 原著論⽂

イデオロギーとマルクス主義に関する知識社会学的検討

Ideology, Marxism and Sociology of Knowledge
山内康英／Yasuhide Yamanouchi
多摩大学情報社会学研究所／Institute for InfoSocionomics, Tama University［Abstract］As for the ideological foundations of modernization, societies are underpinned by two distinctsocial ideologies; on one hand, there is “Modernism,” which is closely associated with capitalist market
economy and pluralistic parliamentary democracy; on the other hand, there is “ Marxism-Leninism,” which
is linked to socialism, planned economy, and people’s democracy. This paper aims to comprehend Marxism
studies in modernization process in Japan and provide a chronological account of their transformations. To
this end, in the first section, I will examine the positions of Marxism as subjects of social thoughts or
philosophical inquiries in Japanese academia along with its theoretical variations. Subsequently, in thesecond section, I will investigate the relationship between the changing landscape of post-war Japanesesociety and Marxism. The ideological confrontations between socialism and capitalism, which became
prominent worldwide at the early decades of the previous century, also gave rise to a field of philosophicalstudies on ideology itself as a form of social knowledge. In the third section, I contemplate this strand ofsocial thoughts that center on ideology itself, specifically focusing on Karl Mannheim’s sociology ofknowledge. According to the hypothesis of this paper, the transformations within the Japanese Marxism
discussed in the second section serve as a concrete example of Mannheim’s theory of sociology ofknowledge as described in the third section.
［キーワード］情報社会の分断、イデオロギー、マルクス主義、知識社会学、⽇本の近代化
1. はじめに：イデオロギーによる社会の分断と知識の在り方について社会の顕著な知的分断としてイデオロギー対立がある。1991 年の冷戦の終焉まで約 70 年間続いた東・西の対立は、世界観や政治体制に関する両陣営の基本的な違いを反映していた。この対立を作り出したのは資本主義およびマルクス主義というイデオロギーである。最近の外交専門誌には、マルクス主義をめぐる国際社会の分断と対立が再現しつつあるのではないか、との警鐘を鳴らす記事が現れている。1 情報社会も左・右双方の社会認識に起因する集団間の対立と無関係ではない。
情報社会学では、現在の情報社会を「S 字曲線の重畳」による後期近代だと規定することからスタートしている。2「後期近代＝情報社会＝智のゲームの時代」という歴史段階での政治経済体制に関するイデオロギーの在り方について、近代の最も重要な思想的フレームの一つである
マルクス主義を再検討することの学術的意義は⼩さくないものと考えられる。本稿では、「関係主義による相対主義の乗り越え」によってマルクス主義の基盤となる超越論的なイデオロギー
が関係主義的に検討可能な対象として扱われ得ることを示したい。その際にマンハイムの知識
社会学の枠組みを援用する。
本稿の問題関心と記述を整理すればつぎの 3 点になる。まず、①マルクス主義に起因するイデオロギー対立を「社会の在り方に関する知識の在り方」という観点から検討する。このために、②⽇本の近代化過程におけるマルクス主義哲学の研究史を時系列的に記述し、この記述と階級
社会から大衆社会への移行という社会学の研究を用いて、問い①に対する検討結果を導出した。
さらに問い①の鍵となる③「社会の在り方に関する知識の在り方」については、第 3 節のマンハ
イムの「イデオロギーと超越論的な理性の切断」を用いて論証した。
日本の社会科学とマルクス主義の受容：本稿の構成
マルクス主義については、一方でその受容と発展が大正期以降の日本の社会科学の進歩に大きな役割を果たした。また他方でマルクス主義は、戦後の革新政党や 1960 年代のラディカルな学生運動の重要な思想的背景となった。本稿では、近代化を支えるイデオロギーとして、一方には、自由主義市場経済および多元的な議会制民主主義の組み合わせ、すなわち「資本主義」ない
しは「近代化主義」、また他方には、社会主義、計画経済（指令経済）および人民民主主義（民主集中制）と結び付いた「マルクス・レーニン主義」および「西欧マルクス主義」がある、と考える。研究史のレベルで見れば、日本にも自国の政治経済体制をめぐって、「資本主義」ないしは「近代化主義」と「マルクス・レーニン主義」および「西欧マルクス主義」という深刻なイデ

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オロギー対立があった、と考えることができる。以下の第 1 節では、社会思想ないしは社会哲学の研究としての日本のマルクス主義とそのバリエーションを分類する。続いて第 2 節では、この分類に基づいて戦後の日本の社会変化とマルクス主義研究の対応関係について歴史的に検討する。1930 年代になって各国で顕在化した社会主義と資本主義の対立は、イデオロギーという知識の在り方自体をテーマとする社会哲学の研究領域を産み出した。第 3 節では、このようなイデ
オロギー自体をテーマとする社会哲学ないしは社会思想について考察する。具体的にはカール・マンハイムの知識社会学を取り上げた。
本稿の主張によれば、日本の講座派マルクス主義は、階級社会から「高度大衆消費社会」3もしくは「新中間大衆の時代」への移行という社会状況の変化によって、その説明の妥当性を失った。これは第 3 節で記述するイデオロギーが持つ弁証法的な自己否定性という廣松の議論およびマンハイムの知識社会学の主張する「知識の存在被拘束性」と符号している。これは一見、当然のことのように見えるが、グローバルに展開したマルクス主義あるいは近代化主義というグ
ランド・セオリーについて、その「知識の存在被拘束性」における「関係主義」を評価しようとすれば、100 年単位の歴史的検証が必要だ、ということになる。第 4 節では、この点について 70
年代以降の政治哲学の正義論の観点をあわせて総括した。
本論文の先行研究について：マルクス主義のバリエーション
研究史の観点から見てマルクス主義は時期的に 2 つに分かれる。すなわち、『資本論』の出版に続くエンゲルスやレーニンの著作を重視した 20 世紀初頭から 1950 年代までの「マルクス・レーニン主義哲学」と、1960 年代以降に活発化した「西欧マルクス主義研究」である。
「西欧マルクス主義研究」の研究史としてジェイは 1930 年代の分岐を論述の端緒としている。4
前者の「マルクス・レーニン主義哲学」もしくは「弁証法的唯物論」は、日本では 1930 年代から第 2 次大戦をはさんで 60 年代まで支配的であった研究で、事実上、ソ連、東欧など政府＝政党の定めた正統的な世界観およびそのコントロール下にある政党的なイデオロギーであった。
本稿では、戦前の唯物論研究会を主導した戸坂潤のイデオロギー論を取りあげる。戸坂のマルク
ス主義は、唯物論研究会の永田廣志によるソ連の政治資料の動向調査などを踏まえたもので、「哲学のレーニン的段階」つまり「マルクス・レーニン主義哲学」に相当していた。
これに対してルカーチやホルクハイマーといった 1930 年代のドイツ語圏のマルクス主義の研究者は、ソ連の主導する第 3 インターナショナルやスターリン主義に対抗する立場を取った。
「西欧マルクス主義研究」は、『資本論』からさかのぼって『ドイツ・イデオロギー』や『経済学哲学草稿』といった初期マルクスの研究およびヘーゲル哲学との継続性に注目する。5「西欧マルクス主義研究」は「マルクス・レーニン主義哲学」という政府＝政党によるイデオロギー独占に抵抗する研究活動から時間を掛けて個別に姿を現した、と考えることができる。6 ジェイは、
西欧マルクス主義に属する研究者および研究グループとして、フランクフルト学派の第 1 世代
および第 2 世代のほかに、実存主義のサルトル、アルチュセールなどフランスの構造主義マルク
ス主義、フーコーなどのポストモダンの理論家を含めている。また最近のマルクス主義の研究分野として地球環境問題が注目を集めている。7 本稿では、「実践的唯物論」の提唱以降の一橋大学の研究グループ8、廣松渉を中心とした東大駒場の研究グループ、今村仁司や三島憲一を中心とした東京経済大学の研究グループが後者に含まれるものとする。9
マルクス主義の研究を、ソ連＝コミンテルンや自国の共産党の政治的イデオロギーから分離
して、カント、ヘーゲルといったドイツ観念論やフッサール、ハイデガーの現象学、実存主義の発展として捉えようとする研究方針は、1956 年のスターリン批判や 1968 年の学生運動を契機としてさらに活発化した。10 このような動きはフランス、ドイツ、日本だけでなく、イギリスや米国でも並行的に進んでいた。11 このような研究方針の転換には、1930 年代以降あるいは戦後になって、はじめてマルクスの初期文献の利用が可能になったという事情がある。ルイスによれば、『ドイツ・イデオロギー』の完全な英語版は 1964 年にはじめて刊行された。12 ただし他方で、
この「西欧マルクス主義」もしくは「批判理論」も理論の社会的実践を通じた理論＝主観と実態＝客観の同一性といったマルクス主義に固有の認識論と存在論および弁証法を前提としている
点に注意しなければならない。13
メディア研究と社会的構成主義
1933 年のドイツのファシズム政権の樹立や 1940 年の日本の大政翼賛会の設立といった大衆
動員は、つぎのような当時の社会状況を示していた。つまり産業化や都市化によって流動化した「大衆社会」が、新聞、ラジオ、映画といった大衆意識に働き掛けるメディアや街頭のデモンス
トレーションを通じたプロパガンダによって全体主義的に、つまり国民的に再組織化される、という「総動員体制」が出現したのである。モッセは、この社会の全体的な再組織化を、政治的シンボル操作を通じた「国民主義」「大衆の国家化（nationalization of mass）」として定式化し36

情報社会学会誌 Vol.18 No.1 原著論⽂ている。14
これまでにない社会意識の流動化やプロパガンダを通じた操作は、社会心理学や政治哲学の新たな研究に繋がった。具体的な研究者としてフロム、アーレント、リースマンをあげることができる。
「公衆（public）」とは異なる「大衆（mass）」の意識調査に焦点を当てる研究は、メデ
ィア研究や政治哲学と交叉しながら、現在も続く社会科学の研究領域になっている。このようにして「準拠集団」の世界観やイデオロギーに焦点を当てる社会学の研究領域が生まれた。15 人々の認識の社会的構成というテーマは、シュッツとバーガー、ルックマンやブルマーの「シンボリック相互作用論」16を経由し、「社会的構成主義（social constructionism）」に形を変えて、20
世紀後半以降の社会学のテーマになっている。17
このなかでマンハイムは、「西欧マルクス主義」とはさらに異なる理論構成をもってイデオロ
ギー論を展開する立場を選んだ。この点から本稿では、マンハイムの知識社会学に依拠して日本の近代化とマルクス主義の変遷を検討した。本稿の主張によれば、大衆社会という新しい社会状
況の出現と階級概念に依拠した社会主義運動の最終的な転換は、1970 年代になって日本で再演されることになった。
2. イデオロギー論とマルクス主義：思想と時代状況
戸坂潤のイデオロギー論
日本のイデオロギー論の発端は 1930 年代に遡る。マンハイムと時期的に並行するかたちで、戦前の日本を代表するマルクス主義知識人であった戸坂潤は、1932 年に『イデオロギー概論』を発表した。18 戸坂は当時のマルクス主義つまり「マルクス・レーニン主義哲学」にしたがってイデオロギーをつぎのように定義している。

『マルクスが、『経済学批判』の序文に於けるかの唯物史観の公式で、最も簡単に示している
通り、物質的生産力による生産諸関係――それを人々は経済関係とも社会関係とも名づける――が、歴史的社会の全構築物（技術・経済・政治・法制・諸文化・諸観念を含んだ）に於て、終局の決定要因をなしている。この全構築物に於ける一切の作用の交互関係は、この一方向きの規定関係によって、初めて統一的に組織的に秩序立てられることが出来る、と云うのである。さてこの社会に於ける生産諸関係が決定要因となって、この決定要因によって決定されるものを唯物史観乃至マルクス主義は広くイデオロギーと呼ぶ。蓋し社会の全構築の基底をなすもの――下部構造――が生産諸関係であり、それの上に依って立つ構築物――上部構造――がイデオロギーだ、と一般的にまず規定しておいてよい。
（中略）――で下部構造がそうだとすれば、上部構造は、何か心的・観念的な性質によって特色づけられるのが当然である。だから人々は、この上部構造を捉えて、社会の「精神史」を描いたり、「文化史」や「文明史」を書こうとするのである。こうした云わば社会的なる精神、社会的人間の意欲の所産、この上部構造としてのイデオロギー、之は取りも直さずかの社会的意識を云い表わすに最も適切で普遍的な概念でなければならぬ。イデオロギーの概念がマルクス主義によって見出されたために初めて、意識の問題は、生きた具体的な歴史的規定の下に、提出されることが出来る。
』19
戸坂にならって、この段階のマルクス主義によるイデオロギー概念を整理すれば、まず「上部構造としてのイデオロギー」とは「社会的なる精神、社会的人間の意欲の所産、取りも直さずかの社会的意識」だ、ということになる。そしてこれが下部構造としての経済的な生産諸関係すな
わち資本家と労働者という 2 つの階級に結び付き、これを反映している。さらに戸坂は、『イデ
オロギーの概念がマルクス主義によって見出されたために初めて、意識の問題は、生きた具体的な歴史的規定の下に、提出されることが出来る』と述べている。つまりこれは、人々の認識とは社会的に構成されたものであって、人々の認識の社会的構成の基底には経済的な諸階級の存在があり、さらに諸階級の関係には歴史的な法則がある、という主張になっている。これが戸坂の言う唯物史観＝歴史的唯物論 （historical materialism）に他ならない。これは宗教や共同体の儀礼・慣習といった観念＝上部構造の世界に囚われている前近代的＝封建的な人間を、新しい物質的で科学主義的な社会関係のなかに解放するという 20 世紀的な啓蒙つまり近代化の思想になっていた。
この時期、先進産業諸国では、第 1 次大戦に学んで「総力戦」に備える政治経済体制の準備が進んでいた。このなかで「思想戦」の重要性が強調されることになった。つまりソ連を含む欧州
各国、米国、日本では、それぞれの政治社会体制や思想文化をイデオロギー化し、大衆出版、ラジオ、映画、初等・中等教育を通じて、国民の社会意識を国民国家が構成する活動を強化することになった。東京外国語大学の山之内靖は、これを独・英・米・日に共通した「総力戦体制」の構築として総括している。20 このようにして各国のイデオロギー対立は、左・右双方から先鋭化することになった。

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日本のマルクス主義運動と「講座派」
戸坂が『イデオロギー概論』を発表した当時、社会主義をめぐる日本の研究グループは、マルクスの『資本論』の解釈、日本社会の歴史的時代区分、およびここから導かれる政治路線をめぐって大きく 2 つに分かれていた。このなかで野呂栄太郎や平野義太郎といった東京大学の研究者が主導する「講座派」が主流派の地位にあった。
「講座派」の情勢分析によれば、明治維新を契機とする日本の政治体制は、絶対主義的、帝国主義的であり、また当時の日本の社会経済体制
は、農村部の大規模土地所有が示すように半封建的だ、ということになる。この段階論から導かれる政治路線は、天皇制を打倒するブルジョア民主主義革命および、これが社会主義革命に強行的に転化するという「2 段階革命論」になる。これはモスクワに事務局を置いたコミンテルン、
つまり第 3 インターナショナルの「32 年テーゼ」に沿ったもので日本共産党の政治理論になっていた。
これは当時の社会主義運動のイデオロギーが「講座派」によって一枚岩になっていたということではない。日本共産党幹部の佐野学と鍋山貞親が 1933 年に公表した「転向声明」は、コミン
テルンの主導する国際共産主義運動と、これに追随する日本共産党を批判する内容になっていた。21 佐野は 1920 年代のコミンテルンでソ連首脳部と直接交渉した経緯を踏まえて、スターリンの主導する国際共産主義運動を批判し、一国社会主義論者に転向して戦後も社会民主主義者
としての活動を継続している。
これに対して「労農派」は、東大の大内兵衛や有沢広巳、古参の運動家である山川均、荒畑寒村を中心とするグループである。労農派の段階論によれば、明治維新は不徹底な市民革命であって、天皇制はブルジョワ君主制であった。したがって革命の性格は 1 段階の社会主義革命になる。労農派の規定によれば、レーニン主義はロシアの固有の条件に基づいて発展した理論であって、日本の革命運動はコミンテルンによって指導されるべきものではない。したがって当面の政治闘争は、社会大衆党などの無産政党が組織する労働者運動もしくは社会民主主義を通じた帝国主義的な財閥の金融資本、独占資本との対決だ、ということになる。22
マルクス主義と日本の近代化思想
マルクス主義と日本の近代化思想については、つぎのような丸山真男の総括がある。まず第 1に、マルクス主義によって日本の知的世界は、はじめて個々の社会事象を総合的に考察する方法論を学んだ。第 2 点として、日本で思想史的にマルクス主義が巨大な意義をもったことを認めな
がらも、『近世合理主義の論理とキリスト教の良心と近代科学の実験操作の精神』を一手に引き受けたことに日本のマルクス主義の悲劇と不幸がある。23「講座派」のテーゼでとりわけ重要になったのは、日本の社会経済体制が「半封建的」だという現状分析である。これによって大企業と零細企業あるいは産業化の先端を行く重化学工業と、遅れた農林水産業のような日本社会の二重構造が明らかになる。しかし問題はそればかりではない。この二重構造として、企業間や組織内に残る封建的つまり「前近代的な遺制」という広範かつ根底的な社会課題が潜んでいる。ここから産業化以外の社会革新でも先進的な西欧近代社
会をモデルとするキャッチアップが課題となる。
講座派に属する戦後啓蒙の研究者の主張をまとめれば、彼らは西欧近代に対する日本の遅れがつぎの 3 点にある、と判断していた。それは、（1）共同体的社会から独立した自律的な個人的近代人のエートスの未熟、（2）国家＝政府に包含されない「市民社会」の欠落、（3）自由なアソ
シエーションに基づいた社会運動の欠如、である。24 近代化における自律的な近代人のエートスを、マックス・ウェーバーの宗教社会学から指摘したのが大塚久雄である。これに対して平田清明や川島武宣は、アダム・スミスやリカードといった英国経済史の観点から、市場経済に基盤をおく民主主義的な市民社会の政治参加の重要性を指摘した。彼らの主張は、当時「市民社会論」と呼ばれていた。さらに鶴見俊輔や小田実は 60 年安保や「ベ平連」などの活動を通じて自由な
アソシエーションに基づいた社会運動を組織化することになった。
マルクス主義と日本の戦後歴史研究
社会思想研究とは別に、マルクス主義との強い連携を保った研究領域として、日本の戦後歴史研究がある。25 石母田正と並んで東大の歴史学を牽引した遠山茂樹は、1949～50 年を「歴史学研究会の黄金時代」として、『マルクス主義史学が学界のなかで、はっきりした市民権をえた』と主張している。26 具体的には、マルクス主義の世界史の理論と、これに基づいた「社会構成体」
をもって時代区分とする方法が歴史学研究の主導的な理論となった。ここで「社会構成体」の発展とは「古代制⇒封建制⇒資本主義⇒社会主義」という時代区分を指している。
第 2 次大戦の総動員体制下では、皇国史観や国体論が国民統合のナショナリズム的なイデオ
ロギーを担った。戦後の歴史家にとって、戦前の歴史学自体の在り方を反省し、これまでとは異なる歴史観を構築することが急務になった。そのためには、より実証主義的で科学主義的な概念

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枠組みに基づいて歴史資料を研究する巨視的な、つまり社会およびその変化の全体像と法則性を踏まえた理論が必要になる。唯物的歴史観に基づくマルクス主義は、歴史法則としての「社会構成体」の図式をもっていた。実際に鎌倉期以降、明治期以前の日本の中世は「封建制度（feudalism）」であって、これは時代区分として欧州との共通性を有する。このような欧州と日
本の封建制度の共通性は、戦前から欧州の歴史家によって指摘されていた。27
このようにして戦後歴史研究は「日本社会の半封建的性格」の分析に貢献することになった。
この間に「日本社会の半封建的性格」という概念規定がどの程度、歴史学の実証分析を越えて一人歩きしたのかは定かでない。
しかし多くの日本人にとって、遅れた日本社会の半封建的性格が、いわゆる「日本文化論」の所与の分析枠組みとなったことは確かである。このような「日本文化論」28として、マーガレット・ミードの『菊と刀』や山本七平の『空気の研究』を挙げることができる。
高度成長にともなって、戦後の「日本文化論」は、次第にやや捻れた理論構成を取るようになった。たとえば、終身雇用、年功序列、企業内組合といった「集団主義」が、実は日本企業の優れた競争力の根底にある、という「日本的経営論」が 1970 年代に一世を風靡した。これについて尾高邦雄は、日本企業の集団主義は水田稲作という農村共同体の伝統に基づくものだ、と主張している。29 これは日本社会に残る農村共同体といった半封建的性格を前提として、しかもその経営学的な効果を称揚する、という逆転した説明の構図になっていた。文化人類学者の青木保は、このように逆転した日本文化論が、みずから日本社会の特異性ないしは異質性を強調することになり、その結果として最終的には国際社会の「日本異質論」や「日本叩き」の口実を与えることになった、と分析している。30「西欧マルクス主義研究」の論点とはなにか
それでは、「西欧マルクス主義研究」の論点とは何であろうか。
「マルクス・レーニン主義哲学」
が、政党の正統的なイデオロギーという意味合いをもっていたのに対して、「西欧マルクス主義研究」は、初期マルクスの研究、さらにカントやヘーゲルなどドイツ観念論とその批判に回帰し、テキスト・クリティークの観点からマルクス主義と社会主義を根拠づけようとした。フランクフ
ルト学派の創始者となったホルクハイマーによれば、マルクスの思想は「批判理論」であって、実証主義的な「伝統的理論」とは本質的に異なっている。「西欧マルクス主義研究」が政党的正統性とは距離を置くにしても、マルクス主義の持つ原理的な正しさについて譲った訳ではない。
これについてホルクハイマーは、1937 年の「伝統的理論と批判的理論」のなかで次のように述べている。

『専門的諸科学（＝伝統的理論）の場合、定言的判断でさえ根本的には仮言的性格をもち、存在判断ばかりに許容されるとしても、自己自身の主題、すなわち記述的部分か実践的部分においてしか許容されない。ところが、全体としての批判的社会理論（＝批判的理論）は、
ただ 1 つの、展開させられた存在判断である。この存在判断ののべるところを、おおまかな輪郭で定式化すると、近代史がそれに依拠する歴史的に与えられた商品経済という根本形式
は、自分のうちに時代の内外両面の諸対立をふくみ、より先鋭化された形式において新しい諸対立をたえず成熟させ、人間的諸力の上昇と展開、個人の解放の時代を過ぎ、人間の自然支配の力を大きく拡張させたあとで、最終的にはそれ以上の発展をおしとどめ、人類をして新しいバーバリズムの時代へ追いやるのだという判断である。
』31
ヘーゲルの絶対的観念論は「認識論・存在論・論理学（＝弁証法）の三位一体性」に根拠を置く。32 ヘーゲルが「絶対精神」を用いて認識論と存在論の同一性を根拠付けたのに対して、マルクスは弁証法的な実践論を用いて認識論と存在論の同一性を根拠付けた。したがってホルクハ
イマーは、批判理論が現実に展開した存在判断だ、と主張するのである。このような批判理論の主張に対しては、反証主義的科学哲学の立場から、ポパーがただちに批判を加えている。ポパーの反論を要約すれば、批判理論の主張する弁証法とは科学ではなく自己実現なのではないのか、ということであった。33
柚木の分析によれば、ホルクハイマーは、一方で批判理論の根拠としてヘーゲル哲学のマルクスを通じた唯物論的超克を置きながらも、他方では、プロレタリアートという階級意識の衰退つまり左翼的な社会運動の行き詰まりという時代診断をもっていた。34 これはフランクフルト学派が実施した社会調査の結果であり、また労働組合運動と議会戦術に依拠した改良主義的傾向
あるいは社会民主主義によって、マルクス主義とその社会運動が国家資本主義や社会帝国主義
さらには国家社会主義に組み込まれていく、という政治的予測でもあった。
ジェイは、1960 年代から本格化するハーバーマスの活動を、「社会の全体性」を維持しながらも、西欧マルクス主義を新しいかたちに再構築しようとするフランクフルト学派第 2 世代の有力な研究と位置付けている。35 ハーバーマスの理論は、社会の総体＝全体性に対する説明力を保持するために、ルーマンの社会システム論と近代化主義、オースチンやサールの言語論的分析哲

39情報社会学会誌 Vol.18 No.1 原著論⽂学といった外部の理論を大幅に組み込んだ。ジェイによれば、このためにハーバーマスは、戦後の西独の思想史における卓越性にもかかわらず、マルクス主義を逸脱したのではないか、との批判を繰り返し受けている。
2016 年の総括：日本の講座派マルクス主義
一橋大学の社会思想史の研究者である平子友永は、「戦前マルクス主義哲学の遺産とそのアク
チュアリティ」と題する 2016 年の論文で、戦後の日本マルクス主義の位置付けを以下のように総括した。

『大衆社会の成立は、経済過程における産業化の進展と同時に進行した日本社会全体の近代化の結果であった。大衆社会の成立をもって、日本社会の近代化の課題は最重要の課題ではなくなった。これ以降は高度に発達した資本主義における大衆社会統合を政治経済的に分析し、福祉国家システムを実現して行く課題が重要な実践的課題となった。このような新しい課題が提起されたことをもって、講座派に由来する日本マルクス主義はその歴史的役割を終えたということができる。
』36
戦前から日本の主流派であった講座派マルクス主義は、60 年安保と前後して登場した「大衆社会論」の登場によって大きな転機を迎えた。彼自身もマルクス主義研究者の系譜に立つ平子の主張によれば、70 年代から 80 年代の大衆社会の成立をもって、「講座派」に由来する日本マルクス主義は歴史的役割を終えた、ということになる。それでは、なぜ大衆社会論がマルクス主義の終焉を意味したであろうか。端的に言えば、「大衆社会」とは「階級社会」とは異なる社会集団の形成原理に基づいた近代化の社会状況だからだ、ということになる。マーシャルやロストウ
から古典派経済学と経済発展論を学んだ近代主義者もしくは近代化論者として、村上泰亮は1984 年の『新中間大衆の時代』のなかで、高度大衆消費社会の進展によって階級的な分類基準には収まらない社会階層が日本の大勢を占めるに至った、と分析している。37 ここではマルクス主義的なイデオロギーである「階級（class）」と、近代主義的な社会学の分析概念としての「階層（stratum）」の違いが重要になっている。
東大教養学科の村上泰亮、公文俊平、佐藤誠三郎は 1979 年に『文明としてのイエ社会』を発表した。38 この本で 3 人の著者は、中世＝封建社会を単独の時代区分とする歴史観を否定し、この時期を「古代文明＝ウジ社会」(の成熟局面)と「近代文明＝イエ社会」(の出現局面)の「重畳」とする新しい見方を打ち出した。
「古代文明」と「近代文明」を 2 つの普及曲線もしくは S 字曲
線として考えれば、S 字曲線の重畳の期間には、時代区分として革命による断絶ではなく異なる
社会状況の並存が認められることになる。39 これは既存のマルクス主義歴史観の「社会構成体」
論に対する代替案であるばかりでなく、講座派流の封建遺制論に対する見直しにつながっている。また彼等のように「近代文明」の発端を 13 世紀に置けば、日本の近代化のなかに、この時点から長く続く歴史的な継続性が認められるのは当然だ、ということになる。これはヨーロッパの近代の出発点にルネッサンスを置く見方に対応していた。
松下圭一「大衆国家の成立とその問題性」
日本の大衆社会論をマルクス主義の立場から提唱した研究者として法政大学の松下圭一がいる。松下が 1956 年に発表した「大衆国家の成立とその問題性」は、日本のマルクス主義研究にエポックを画した。階級社会がどのように変質したのかについて、松下は講座派とも労農派とも異なる独自の段階論にしたがって以下のように述べている。

『明治以来の日本近代史を、政策の型のレベルでとらえなおすとき、明治の「近代化Ⅰ型政策」がつくった官僚機構の主導で、「近代化Ⅱ型政策」としての経済成長をおしすすめ、敗戦をへて政治は保守・革新の二元・対立型に整理されるが、高度成長期の一九六〇年代以降あらためて市民運動・自治体主導の「近代化Ⅲ型政策」によるシビル・ミニマムの公共整備が課題となる、という展望をもつことができる。今日では、さらに〈分権化・国際化)が日程にのぼったことになろう。』40『福祉国家・社会民主主義のもとにおいては、労働者階級の運命は国家の運命と一致するものとして意識され、国家と階級は、デモクラシーつまり普通平等選挙権→議会政治を基軸として、循環しはじめる。この循環の内部においては労働者階級は国家の受益者として客体化し、その背後には独占資本が「かくれたる神」として君臨する。
「体制の論理」の内部で労働者階級は国家のなかの〈大衆〉として定着するであろう。ここに「大衆デモクラシー」が実現してくる。しかも、国家と〈大衆〉とのデモクラシーを媒介とする意識形態上の接近は、独占資本段階における帝国主義戦争の危機によって自乗される。』4140

情報社会学会誌 Vol.18 No.1 原著論⽂

この松下の分析に従えば、日本の社会状況は、労働者＝大衆を基盤とする多元的な民主主義が可能な段階に達した、と言うことになる。「国家のなかの大衆」による代表制民主主義を通じた
社会民主主義政党によるヘゲモニーの確立という方法論からすれば、これはユーロ・コミュニズ
ムに近い。このような分析にもとづいて松下は、地方分権を通じた直接的な市民自治をもって国民国家を乗り越えようとする新たな政治方針を提起することになった。
他方で多元的な議会制代表民主主義を前提とした共産党、労働党、あるいは社会民主主義諸政党といった政党活動の在り方にはチャーチスト運動、フェビアン協会、グラムシ以来の欧州の理論的伝統がある。自由主義的で多元的な代表議会制を通じて、資本主義市場経済の修正が国民国家の政府の政策を通じて実施されるものであれば、それを政治経済的な体制論として見る限り
実態としての福祉国家論や「リベラル・ナショナリズム」42の政治哲学と選ぶところがない。
このような議論のなかで、戦後のマルクス主義はその思想的ヘゲモニーを次世代の社会思想に移していった、ということになる。
「批判理論」としてのマルクス主義が、各国で思想的ヘゲ
モニーを移した次世代の研究として、いわゆる「言語論的転回（linguistic turn）」を経由した
80 年代のポストモダン思想を位置付けることができる。アルチュセールの紹介を通じて、戦後歴史学における「言語論的転回」を提起した歴史研究者として西川長夫を、またルカーチの研究を発展させた社会思想の研究者として今村仁司をあげることができる。43 このようにしてマルクス主義哲学の主流派は「マルクス・レーニン主義哲学」から「西欧マルクス主義研究」に移動するとともに、「西欧マルクス主義研究」のさまざまな発展系を作り出すことになった。
3. 知識社会学とマンハイム

日本のマルクス主義の変遷は、イデオロギーや社会思想の社会的、時間的拘束性を示している。
実際に、①経済的下部構造と階級闘争に関係付けられたマルクス・レーニン主義、②多層的な大衆社会状況と結び付いた新中間階級論、③政党のオーソドキシーに対抗する諸集団による「西欧マルクス主義」や新左翼の活動44、といった事例が示すように、マルクス主義のバリエーション
や変遷自体に、政治・社会状況とイデオロギーの、言い換えれば存在と認識の相互関係性が生じていた、と考えることができる。しかしそればかりではない。近代化や封建制的遺構の打破が、講座派マルクス主義の目的であったとすれば、イデオロギーの達成とは、新たな社会状況の成立を意味している。
イデオロギーは弁証法的な意味で予想を超えた自己否定性を持っている。その理由は、廣松の説明によれば、運動論としての「（社会の）弁証法の存在論」には「論理学としての矛盾律」が妥当しないからである。45 言い換えれば、イデオロギーを内包する社会的総体の運動は、当初のイデオロギーの否定としての自己実現を経て、つぎにそのイデオロギー自体の変革を要求することになる。ここには論理学としての矛盾律が妥当しないために、否定された否定は最初の命題に戻らない。これはマルクス主義と近代化主義の双方の当初のテーゼに対して妥当するであろう。言い換えれば、政治経済的なイデオロギーは理性的に超越論的なものではなく、分析対象となる社会存在と何らかのかたちで「歴史主義（Histrismus）」的に「関係付けられている」ということになる。46 このようにして社会科学の分析手段としての理論は、次第に認識論的根拠としてより操作可能な、パラダイム、仮説、モデル、分析枠組み（frame of reference）としてのシ
ステムといった実証主義的な、あるいは自然科学的な分析概念に近づくことになる。47
このような立場、つまりマンハイムのいう「関係主義（Relationismus）」を、あらゆる諸思想が等価だ、という相対主義（Relativismus）と混同してはならない。48 平子が主張したように「講座派」に由来する日本のマルクス主義の運動が、何らかのかたちで大衆社会の成立に繋がり、その結果として歴史的役割を終えた、とすれば、思想状況の「生成（Werden）」を歴史主義的に捉えることが重要だ、ということになる。思想状況の生成の実態とは、政党政治、国民経済の運営
および国際政治と結び付いた激しくまた長期的な社会闘争に他ならない。
「歴史主義」の観点を明確に述べ、これを「知識社会学（Wissenshaftsoziologie: sociologyof knowledge）」として体系化した研究者にマンハイムがいる。マンハイムは、ハンガリー系ユ
ダヤ人の研究者として、フランクフルト大学で教鞭をとりながら、ホルクハイマーらの社会研究所とは距離を置くかたちで大衆社会のイデオロギー論を体系化した。49 マンハイムは 1933 年にロンドンに亡命し、ロンドン大学 LSE でロビンズらの知識人グループと協力しながら、戦時体制下の「戦闘的民主主義」や社会計画の在り方について研究を継続することになった。50
イデオロギー概念の登場と一般化
マンハイムによれば、『全体的イデオロギー概念の普遍的な把握が現れるのと同時に、たんなるイデオロギー論から発展して知識社会学が生まれる。知識社会学においては、一党派の精神上41

情報社会学会誌 Vol.18 No.1 原著論⽂の武器から、あらゆる生きた思考が「存在によって拘束されていること」を指摘する一般的な正当性が引き出される。』 51 このようにマンハイムの議論の中心となる概念は「存在拘束性（Seinsverwundenheit）」と「関係主義」である。存在拘束性とは、知識、イデオロギー、そして社会思想がさまざまな「社会存在（Sein）」や社会状況に結びついている（verwunden-heit）という意味をもつ。
マンハイムは、1929 年に刊行した『イデオロギーとユートピア』のなかで、つぎのように主張している。つまり、社会的な競合関係にある集団の思考上の態度を発見し、相手の集団を首尾一貫して攻撃する手段として、マルクス主義は、思想史上はじめてイデオロギー概念を定式化し、これを階級概念と結び付けることによって有効に活用した。そして『これが最高級の精神史上の業績であるということに対してはかれこれいう必要もない』。しかしながらイデオロギー概念を用いて競合関係にある集団の思考上の態度を攻撃する方法論は、競合関係にある集団を含めてただちに一般化した。この結果、たとえば「ブルジョワ的なもの」をイデオロギー性という観点から見ることは社会主義的な思想家の特権ではなくなっている。マンハイムは、「ブルジョワ的なもの」をイデオロギー性という観点から分析する非‐マルクス主義研究者として、マックス・ウェーバー、ゾンバルトおよびトレルチを挙げている。
『つまり、この方法はあらゆる陣営において適用されているし、またその結果としてわれわれは或る新しい段階に入っている。
』52 マンハイムは、この関係を最後まで追求して行けば、近代哲学の基本命題、つまりわれわれの存在論と認識論が中心から変形する、と述べている。さらにまたマンハイムは、マルクス主義もこのような存在被‐拘束性から免れることはないとし、この点についてつぎのように明言した。これは本稿でも確認したところである。
『マルクス主義もまたいろいろな変種をもっているが、これらの変種が社会的に拘束されているのを認識することは、マルクス主義者にとってはあまりむずかしいことではないだろう。
』
53

非‐階級的な社会集団としての「階層」
マンハイムは、大衆化の進む産業社会についてマルクス主義者とは異なる予想を持っていた。
それは、階級にのみ焦点を当てる分析では見過ごすことになる社会的集団の形成、つまり「階級（Klass）」とは異なる「階層（Schicht）」という集団性、とりわけ新たに姿を現し始めたホワイ
トカラーやサービス産業の就労者が構成する「中間層（Mitte）」であった、と考えられる。54 彼は、この階層を「知識層（Intelligenzschicht）」と名付け、この概念をアルフレート・ヴェー
バーの「文化社会学」から学んだ、と述べている。55
これに対して戸坂は、前掲の『イデオロギー概論』の後段でマンハイムをつぎのように批判していた。

『さて、こう云って来ると、マンハイムのイデオロギー論は、（（中略））この外貌上の・個々の・一致にも拘らず、その根本的な性格に於て、之は全く反マルクス主義的であるだろう。
尤も、それには何の不思議もなかった筈だが。
（中略）即ち（マンハイムのイデオロギー論においては）多少とも物質的なものと優れて精神的なものとは、「交互的」関係に置かれている。
と云うのは、上層と下層との区別は、単に全く精神的なるものと多少とも物質的なるものとの区別にしか過ぎず、それは存在の構造上の被規定者と規定者との区別でもなければ、分析方法や叙述方法の上での優位者と劣位者との区別でもない。両者は凡ゆる点に於て同格・対等の位置に置かれるというのである。』56
この戸坂のマンハイムに対する批判は、彼のマルクス主義哲学からすればきわめて正当である。なぜならば第 1 に、マルクス主義的なイデオロギーは、階級関係という下から上に向かう経済的実態の一方向的な反映でなければならないし、第 2 に、おそらくはホルクハイマーの「批判理論」と同じように、戸坂の側の理論こそが現実に展開する唯一の存在判断だったからである。
歴史主義と超越論的理性の否定
これに対してマンハイムには、「歴史主義」57の立場から、先験的もしくは超越論的理性の社会科学における適用を回避するという主張があった、と考えることができる。これは社会哲学として重要なポイントである。西欧近代哲学はデカルトから始まった。
『方法序説』は理神論の立場
から、神の存在証明を 3 通りの方法で行っている。デカルトによれば本有論的な理性は世界存在との認識論的に必要な範囲での同一性を保証する。これによって人間は、一種の特権的な存在となり、世界を正しく認識しながら自律した意志に基づいて状況を操作する近代的な個人が生まれる。その前提となるのが本有論的な、つまり超越論的な理性だと考えることができる。ここで42

情報社会学会誌 Vol.18 No.1 原著論⽂

本有論的とは、キリスト教神学との関係から、人間が生まれながらに保持する理性を指している。
カントは経験論との関係において理神論を否定したうえで、人間の理性を再度検討し、「アンチノミー」つまり根源的な矛盾の観点から本有論的な理性をカテゴライズした。これに対してヘーゲルは、人間の理性の発展と同一性をもつ歴史的な運動を存在の側に置いて「絶対的観念論（Absoluter Idealismus）」を打ち立てた。このヘーゲルの社会哲学を否定的に継承したのがマルクス主義であり、ヘーゲルをバイパスしてカントを継承したグループが新カント派だ、ということになる。1920 年代から 30 年代の新カント派の継承からフッサールの現象学と、そこからさらにハイデッガーの存在論と実存主義が登場した。
マンハイムは、アルフレート・ヴェーバーの文化社会学とリッケルトの新カント派の両者に学びながら、最終的には双方とも異なる論点を選ぶことになった。58 マンハイムの立場からすれ
ば、社会的な存在に拘束された人間の思考、認識、認識枠組み、モデルあるいは分析枠組みとしてのシステムは超越論的な理性によっては根拠付けられない。なぜならばそれは関係主義によって歴史主義的に社会状況、あるいは存在と結び付けられているからである。この点について彼
はつぎのように述べている。
『第一に知識社会学は、理論としては、単なる事実（事実性）を確定する、知識の存在被拘束性の現象に関する学説である。このようなものとしては、知識社会学はこういう存在被拘束性を現象学的に示し、記述し、また構造上分析することに限定する。だが次に、知識社会学はそれに続いて起きる思考の歩みの形態では、認識論的学説に転化することができるのであって、この認識論的学説は存在被拘束性という事実の認識論上の重要性を問題とすること
を自己の課題にするのである。
』59
マンハムは同時に、これが相対主義、つまり全てが同一の価値をもち、そしてそこには秩序がない、と意味での相対主義とは異なる、という点を強調している。実際に 2 つの異なる存在前提に基づいた超越論的理性を根拠とする思考は相互に絶対的な相対主義となるであろう。しかしわれわれは存在としての世界を共有している。むしろ相対主義を否定する根拠としてマンハイ
ムは関係主義を強調することになった。このような理論的背景をもつマンハイムのイデオロギ
ー概念は、階級関係の 1 方向的な反映というマルクス主義のイデオロギー論に比べて、主観の側の認識論的な働き、あるいは主体の側の認識の現象学的な複雑性、さらには上から下に向かう認識の現実に対する構成作用を含んだものになっている。
関係主義による相対主義の乗り越え：イデオロギーとユートピア
それではなぜ関係主義によって、一般的な相対主義やマルクス主義を乗り越えることができるのであろうか。ここでマンハイムの提起したのが動的関係主義と共約可能性である。思考が存
在拘束的なものであるならば、存在拘束された思想は、つねに特定の「視座（Aspekt）」と、視座に結びついた構造を持つことになる。そしてそれは、特定の思考が社会存在全体から見れば、必ず「部分的（Partikular）」なものだ、ということを意味している。存在と結びついた「視座構造（Aspektstructur）」は、本質的な多相性に基づいて、個々のイデオロギーという形式化を行っている。したがって、その部分性を自覚することによって、共通存在に基づいた共約可能性を探ることができる。そしてさらに、それぞれの存在拘束された思考が、社会総体のなかで動的に弁証法的な運動を行うことによって真理が現れる、ということになる。
これが「動的関係主義」
である。60マンハイムの主張を敷衍すれば、この協約可能性と動的関係主義に基づいた歴史主義こそが、人間の持つ存在拘束された思考の原理的かつ実質的な到達点だ、ということになる。存在拘束と動的関係性を持つ思考は、歴史主義的に、つまりその思考を生成した過去の社会状況と結び付いており、彼はこれをイデオロギーと呼ぶ。つまりイデオロギーとは過去の存在拘束の状況を表す
現在の存在拘束された思考である。
しかし人間はこれだけではない。われわれは現時点の存在に拘束された思考を未来にいわば「投企（Projekt）」して、弁証法的な生成のなかで実践することができる。われわれが未来に投企した社会像がユートピアに他ならない。つまりイデオロギーとユートピアとは、このように存在拘束された人間の思考の過去形と将来形をあらわす対概念であって、これがイデオロギーとユートピアに対する知識社会学の定義だ、ということになる。このようにして、われわれのすべての現時点の思考は、歴史的な生成に拘束された思考と、弁証法的な展開を経由して将来の現時点で存在を拘束するであろう思考を含んでいることになる。61
この発想をさらに敷衍すればつぎのようになる。つまり現時点の思考を社会的に実践することによって、将来の社会的存在としての人間の認識や人間集団の構成を変えることができる、ということである。彼の主張によれば、イデオロギー論と現実に展開する存在判断はすでにマルクス主義の独占ではない。たとえば中間階層の形成を促進するような労働政策や所得政策、あるい43

情報社会学会誌 Vol.18 No.1 原著論⽂

は高等教育の普及を通じて、社会的な集団の構成原理を変化させれば、社会主義とは異なる政治
経済体制が発展する、ということになる。実際にイギリスに移った後のマンハイムの研究に、このような政策的、教育学的な主張を認めることができる。62
4. まとめにかえて

本稿では、日本のマルクス主義の思想史的な遷移と、そのバリエーションおよび 1930 年代に起源を持つ知識社会学の分析枠組みを並置することによって、一方には、思考やイデオロギーがあり、また他方には社会状況があって、両者が相互に関係付けられていることを示した。第 2 節で述べたところに従えば、日本の講座派マルクス主義は、階級社会から「高度大衆消費社会」63
もしくは「新中間大衆の時代」への移行という社会状況の拘束性によって、その説明の妥当性を失った。社会主義的な革命的変化が起こらなかった理由として、労働者階級の代わりに中間階層が拡大してプロレタリア化が反転した、とする説明が社会科学では一般的である。64 これは上述のマンハイムの知識社会学の指向と符号している。これは一見、当然のことのように見える。しかし実際にグローバルに展開したマルクス主義および近代化主義というグランド・セオリーについて、その「動的関係主義」の帰結を評価しようとすれば、100 年単位の歴史的検証が必要だ、ということになる。
グローバル・ヒストリーとマルクス主義
近代化をテーマとした最近の歴史研究として、ベイリのグローバル・ヒストリーがある。65 ベ
イリは、グローバル・ヒストリーの観点から、各国の近代化の「諸原動力」は、その性質上、個々の社会内で緊密な相互作用を展開した、と主張している。ここでローカルな近代化をもたらす「諸原動力」とは、①グローバルな金融資本と協調したり競合したりしながら発展するローカル
で多中心的な地場資本、②個々の主権／国民国家の政治権力、③西欧的な近代思想を受容しながら独自に形成されるローカルな理性主義的イデオロギー、の 3 点である。ベイリの定義を用いれば、日本の講座派マルクス主義を、③西欧的な近代思想を受容しながら独自に形成されるローカ
ルな理性主義的イデオロギーとして捉えることができる。マルクス主義を政党活動として受容し、それにローカルな歴史段階、社会状況、思想文化を組み合わせることによって近代化のイデ
オロギーとする思想的営為と政治運動は世界各地で数多く生じている。66
イデオロギーと政治哲学
社会科学のモデルないしは仮説として考えれば、「西欧マルクス主義」としての「批判理論」
が前提とするように、マルクス主義は唯一の存在判断として根源的な正当性をもつものだ、という主張自体を否定することはできない。他方で、マンハイムの知識社会学の主張によれば、マルクス主義の諸理論も特定の社会的な「立場＝Standort」に帰属しており、また実践を通じた存在判断のもつ正当性はマルクス主義の独占物ではあり得ない。これに対して現在の政治哲学および正義論の「諸構想＝conceptions」は、リベラリズム、ナショナリズム、フェミニズムといった明確な個別的立場の帰属性に準拠している。67 現在の政治哲学の研究で、われわれはイデオロ
ギー化を慎重に避けながら、全体性を担保するものではないにしても、より操作可能な分析概念を用いるようになった、ということができる。ここでの認識論と存在論の関係は、意図的に二元論的かつ双方向的に考えられている。
ここではイデオロギーと超越論的な理性の切断が重要になる。操作可能で実証主義的な分析
概念は、ポパーのいう反証主義やプラグマティズムに近づくことになる。マンハイムは、キリス
ト教神学と結び付いた超越論的な理性主義から、自然科学的な実証主義もしくは反証主義への転換という西欧社会の社会思想および認識論上の大転換期にあって、これをイデオロギー概念の解明に結び付けた、ということになる。彼の主張をこのように解釈すれば、マルクス主義を含むイデオロギーに対する当時の社会の判断は「超越論的な理性主義」から抜け切れていなかったのではないか、ということになる。これは欧州近代の認識論的な慣性や時代変化の重畳を考えれば看過できない論点である。われわれが問題とすべきなのは、西欧世界を起源とするわれわれの近代化のこのような特殊事情を、どのように理解すべきなのか、ということかもしれない。
70 年代のロールズのリベラリズム論を契機として生まれた政治哲学における正義論の諸構想
は、相互に対立する主張ではあるが、現時点の社会思想として共存不可能ではない。68 それが前提としているのは、松下が述べたような多元的な政治過程を通じた「熟議と政治化（politicization）」の社会的回路である。相互に対立する集団が、固有の経済的、社会的不平等によって不公正な取り扱いを受け、またそれが既存の政治経済制度によって争点化されていないのであれば、多元的な代表制民主主義の政治過程を通じて新たな政治化と制度化を行わな

44

情報社会学会誌 Vol.18 No.1 原著論⽂

ければならない。69 これは本来的な市民社会論の政治参加や運動論の主張するところであって、「批判理論」はこのような活動にとって重要な役割を果たしている。ここから導かれる社会的な課題とは、いまやギリシャ・ローマ的な意味で成立した共和主義的な「市民社会（societas
civilis）」70と、現在の先端的な資本主義的市場経済における多元的な代表制民主主義をどのように結び付けるのか、そこにおける共和主義的な公民的振る舞いとは何か、ということになる。

1

最近の報道によれば、東アジアの「新冷戦」のなかで、中国共産党の習近平政権は自国のイデオロギー的な立場を鮮明にしつつある。これについて豪州の首相経験者であるケビン・ラッドは、『フォーリン・アフェアーズ』誌の記事で次のように述べている。
『（習近平主席）は、中国の政治をレーニン主義的な左寄りに、経済をマルクス主義的な左寄りに、そして外交をナショナリス
ト的な右寄りにシフトさせている。政策と民衆の生活のあらゆる領域で党がもつ影響力と指導力を改めて強化し、国有企業を再活性化し、民間部門に新たな制約を課した。一方、外交面ではより強硬な姿勢をとることで、ナショナリズムを煽り立てている。それを勢いづけたのは、歴史の流れは必然的に中国の側にあり、中国のパワーを中心とする世界は、より公正な国際秩序を生み出すというマルクス主義的な信念だ。つまり、習の台頭は、「イデオロギー的指導者」の復活を意味する。』ケビン・ラッド「習近平の世界――イデオローグは何を考えているか」外交問題
評議会『フォーリン・アフェアーズ・リポート』2023 年 1 月号、7 頁。ラッドはオーストラリアの外相、第 26 代連邦首相を経て現在アジア・ソサエティ会長。
2
S 字曲線分析については以下を参照。公文俊平「プラットフォーム化の 21 世紀と新文明への兆し」研究総合開発機構『NIRA 研究報告書』2015 年 10 月。
3
村上泰亮『反古典の政治経済学』中央公論社、1992 年。
4マーティン・ジェイ『マルクス主義と全体性―ルカーチからハーバーマスへの概念の冒険』荒
川幾男他訳、国文社、1993 年。ジェイはルカーチを「西欧マルクス主義パラダイム」の起源としている。また 2017 年のブロナーの著書も「批判理論」を同様に位置付けている。スティーブン・
エリック・ブロナー『フランクフルト学派と批判理論―疎外と物象化の現代的地平』小田透訳、
白水社、2018 年。
51960 年代後半に東ドイツでスターリン＝ソ連型の哲学大系に批判が発せられるようになった。
コージング・ザイデルほか『現代のマルクス主義哲学論争』芝田進午訳、青木書店、1970 年。ルカーチは、1923 年に発表した『歴史と階級意識』に対して、ソ連共産党指導部から強い批判を受け思想的な立場を改めた。
6
これはあたかもローマ・カトリックに対するプロテスタント諸派をイメージさせる。ケヴィン・
アンダーソン『ヘーゲル弁証法とレーニンの哲学的両義性―西欧マルクス主義への可能性の探求』小原耕一、竹下睿騏、高屋正一訳、社会評論社、2020 年、14 頁。ただし同書は、初期のレーニンの哲学的探求にも「西欧マルクス主義」に通ずるヘーゲル哲学の理解があったと主張している。
7
岩佐茂、佐々木隆治『マルクスとエコロジー―資本主義批判としての物質代謝論』堀之内出版、2016 年。島崎隆『エコマルクス主義―環境論的転回を目指して』知泉書館、2007 年。
8
島崎隆「《実践的唯物論》への道程―政治と哲学の距離」岩佐茂、島崎隆、渡辺憲正『戦後マルクス主義の思想―論争史と現代的意義』社会評論社、2013 年。同書は、東京唯物論研究会の設立 50 周年を記念して出版された著作である。唯物論研究会と戸坂潤の関係については以下の文献を参照。古在由重『戦時下の唯物論者たち』青木書店、1982 年。
9廣松渉『マルクス主義の理路―ヘーゲルからマルクスへ』勁草書房、2009 年。今村仁司『批判への意志』勁草書房、1987 年。
10リチャード・ウォーリン『1968 パリに吹いた「東風」―フランス知識人と文化大革命 』福岡
愛子訳、岩波書店、2014 年。
11
キャロル・グールド『『経済学批判要綱』における個人と共同体―社会存在論の哲学的研究』
平野英一、三階徹訳、合同出版、1980 年。ジョン・ルイス『マルクスのマルクス主義』玉井茂、
渡辺義晴、堀場正治訳、法政大学出版会、1983 年。
12
アムステルダムに本拠を置く IMES（Internationale Marx-Engels-Stiftung)の主導する国際的な研究者のネットワークによって、新しいマルクス・エンゲルスの原稿の整理と出版（MEGA2：Marx-Engels-Gesamtausgabe )が進んでいる。MEGA-2 の刊行とともマルクス主義の研究も変化している。唯物論研究協会『唯物論研究年誌第 23 号：21 世紀のマルクス―生誕 200 年』大月書店、2018 年。
13
これについては第 3 節でフランクフルト学派とマルクーゼの関係で記述する。

45

情報社会学会誌 Vol.18 No.1 原著論⽂

14

ジョージ・L・モッセ『大衆の国民化―ナチズムに至る政治シンボルと大衆文化』佐藤卓己、
佐藤八寿子訳、柏書房、1994 年。
15
準拠集団については次の論文を参照。タモツ・シブタニ「準拠集団と社会統制」後藤将之訳『成城文藝』第 247 号、2020 年、47-92 頁。
16
ピーター・L.バーガー、トーマス・ルックマン『日常世界の構成―アイデンティティと社会の弁証法』新曜社、1977 年。ハーバート・ブルーマー『シンボリック相互作用論―パースペクティ
ヴと方法』後藤将之訳、勁草書房、1991 年。この点について後藤将之成城大学名誉教授（文芸学部マスコミュニケーション学科）から貴重な示唆を戴いた。
17
ベストの著書は社会学と政治学の境界領域を「社会問題（social problem）＝争点（issue）」という観点から社会的構成主義を用いて分析している。ジョエル・ベスト『社会問題とは何か―
なぜ、どのように生じ、なくなるのか?』赤川学訳、筑摩書房、2020 年。依存症などの逸脱研究と社会的構成主義の関係について井出草平多摩大学情報社会学研究所客員准教授から貴重な示唆を戴いた。
18
戸坂と同じ系列に属する知識人として三木清がいる。三木と戸坂は 1945 年 8 月に収容中の刑務所で亡くなった。
19
戸坂潤「イデオロギー概論」『戸坂潤全集』第 2 巻、勁草書房、1966 年、105 頁。青空文庫。
20
山之内靖、伊豫谷登士翁他編『総力戦体制』ちくま学芸文庫、2015 年。
21「共同被告同志に告ぐる書」佐野学著作集刊行会編『佐野学著作集』第 1 巻、佐野学著作集刊
行会、1957 年。福家崇洋「一国社会主義から民主社会主義へ: 佐野学・鍋山貞親の戦時と戦後」
京都大学総合人間学部『文明構造論』2013 年。文芸批評の観点からこれを扱ったものとして吉本隆明の作品がある。吉本隆明「転向論」『吉本隆明全集』第 5 巻、晶文社、2014 年。
22長岡新吉『日本資本主義論争の群像』ミネルヴァ書房、1984 年。社会大衆党は日中戦争を契機として陸軍の統制派と結び付き、左派から国民主義的な大政翼賛運動を形成することになった。坂野潤治『日本政治「失敗」の研究』講談社学術文庫、2010 年、第 5 章。
23
丸山真男『日本の思想』岩波新書、1961 年、57 頁。
24
米原謙『日本的「近代」への問い―思想史としての戦後政治』新評論、1995 年。
25
原秀三郎、磯前順一、磯前礼子『石母田正と戦後マルク主義史学――アジア的生産様式論争を中心に』三元社、2019 年。
26
遠山茂樹『戦後の歴史学と歴史意識』岩波書店、1968 年
27
F.L.Ganshof『封建制度』森岡敬一訳、慶應通信、1968 年。
28
浜口は、日本文化論を家族人類学や西欧的な「個人（individual）」とは異なる「間人（contextual）」といった概念を用いて説明している。浜口恵俊『「日本らしさ」の再発見』講談
社学術文庫、1988 年。
29
尾高邦雄『日本的経営―その神話と現実』中公新書、1984 年。ただし労働社会学の専門家として尾髙は、単なる封建遺制論には反対している。実際に欧米の雇用形態をジョブ型、日本をメンバーシップ型として再整理すると、じつは後者の方が労働の在り方として新しいのではないか、との主張がある。濱口桂一郎『ジョブ型雇用社会とは何か』岩波書店、2021 年、12 頁。
30
青木保『「日本文化論」の変容―戦後日本の文化とアイデンティティ』中公文庫、1999 年。
31
マックス・ホルクハイマー『哲学の社会的機能』久野収訳、晶文社、1974 年、82 頁。下線強調および括弧の追加は本稿の執筆者による。
32
この用語は廣松、前掲書、第 1 章「マルクス主義的弁証法の理路」を参照。廣松とホルクハイ
マーの理路は、ヘーゲルおよびマルクスの解釈として当然ながらアイデンティカルなものになっている。
33
Karl R. Popper, "What is dialectic ?," Mind, Vol. 49, No. 196, 1940.
34
柚木寛幸「1930 年代のホルクハイマーの批判理論的要請―ヘーゲル弁証法的パースペクティ
ブの受容の仕方をめぐってのルカーチ・マルクス主義、フライヤー社会学との比較」『一橋論叢』
第 132 巻第 2 号、2004 年 8 月。
35
ジェイ、前掲書、第 15 章「ハーバーマスとマルクス主義的全体論の再構築」を参照。
36
平子友長「戦前マルクス主義哲学の遺産とそのアクチュアリティ」平子友長他編著『危機に対峙する思考』梓出版社、2016 年、446-7 頁。

46

情報社会学会誌 Vol.18 No.1 原著論⽂

37

村上泰亮「新中間大衆の時代」『村上泰亮著作集 5』中央公論社、1997 年。大衆社会論における村上の位置付けについては以下の論文も参照。青木康容「大衆社会論再訪」『同志社大学人文学会』第 20 号、1982 年。ライシャワーやロストウなど米国の近代化論と日本および韓国の知識人との関係については以下を参照。李東俊「ライシャワーの文化冷戦と日韓関係の変容――1960
年代前半における近代化論の展開を中心にして」『北九州市立大学外国語学部紀要』2020 年。
38
村上泰亮、公文俊平、佐藤誠三郎『文明としてのイエ社会』中央公論新社、1979 年。
39
S 字曲線分析については以下も参照。公文俊平『近代の成熟と新文明の出現―人類文明と人工知能Ⅰ』NIRA 研究報告書、2017 年。
40
松下圭一「大衆国家の成立とその問題性」『戦後政治の歴史と思想』ちくま文芸文庫、1994 年、9 頁。
41
松下、前掲書、38 頁。下線強調は本稿の執筆者による。
42
リベラリズムとしての「リベラル・ナショナリズム」については以下を参照。デイヴィッド・
ミラー『政治哲学』山岡龍一、森達也訳、岩波書店、2005 年。
43
原・磯前、前掲書、85 頁。
44
絓秀実『1968 年』ちくま新書、2006 年。外山恒一『改訂版全共闘以降』イーストプレス、2018年。
45
廣松、前掲書、32 頁。
46
カール・マンハイム『歴史主義』徳永恂訳、未来社、1970 年。
47
システムを分析枠組みとして認識の側に用いるのは公文の用法である。公文俊平『社会システム論』日本経済新聞社、1978 年。
48
カール・マンハイム『イデオロギーとユートピア』鈴木二郎訳、未来社、1968 年、48 頁。本稿では、後出の神武論文にならって Relationismus に「相関主義」ではなく「関係主義」の訳語を用いる。
49
田中秀夫「ロンドン・スクールとフランクフルト学派――1930 年代のイギリス社会思想の一齣」京都大学『経済論叢』第 183 巻第 3 号、2009 年 7 月。
50
山田竜作「イギリス期カール・マンハイムの再検討―理論研究と思想史研究の間」2015 年。
51
マンハイム、前掲書、47 頁。下線の強調は原著。
52
マンハイム、前掲書、44 頁。下線の強調は本稿の執筆者。
53
マンハイム、前掲書、47 頁。
54
Karl Manheim, Ideologie und Utope, Klostermann, Vittorio; 9., 2015 edition, S.137.
55
現在の社会学の階級概念はマルクスと同じ程度にマックス・ウェーバーに依拠するところが大きい。スティーブン・エジェル『階級とは何か』橋本健二訳、ちくま学芸文庫、2023 年。エジェルによれば、『ウェーバーは、マルクスよりも教育や技能に由来する階級的な優位を強調した
し、身分状況と階級状況を区分していた（中略）。さらに、マルクスが闘争の役割と階級構造の両極分解に注目していたのに対して、ウェーバーは階級行動の不確実性と階級構造の分断化に注目していた。
』前掲書、39 頁。
56
戸坂、前掲書、193 頁。
57
カール・マンハイム「歴史主義」『マンハイム全集（1）』稲上毅訳、潮出版社、1975 年。
58
直江清隆「存在被拘束性と相関主義―マンハイムの文化社会学と知識社会学およびその新カント派価値哲学との関わり」ソシオロジ編集委員会編『ソシオロジ』第 35 巻 2 号、1990 年。
59
カール・マンハイム「知識社会学」『マンハイム全集（2）』樺俊雄訳、潮出版社、1975 年、297頁。訳語を一部変更した。
60
神武庸四郎「マンハイムにおけるイデオロギー概念の再構成―現象学的知識社会学へのプレリュード」2019 年。本節はこの神武教授の論考に負うところが大きい。
61
この論点を継承しマルクス主義との関係で総括した理論家としてブロッホがいる。エルンス
ト・ブロッホ『希望の原理』白水社、1982 年。ジェイはブロッホを「西欧マルクス主義」の範疇に含めている。ジェイ、前掲書、第 5 章。
62
『重要なのは、上層と中層の階級が、安定した社会的枠組みを作り上げてこれを維持することに関与して、そうして下層階級にたいして十分な社会的サービスと社会改善を与えることによって、下層階級にも社会秩序の維持に関与させて、安定作用をする一要素にするという事実であ47

情報社会学会誌 Vol.18 No.1 原著論⽂る。経済過程についての現代の理解を基礎として、中間階級の指導者たちは、着実な繁栄とすべてのものの購買力の十分な向上のみが社会的均衡の持続を保証できる、ということを理解把握しなければならない。
』カール・マンハイム「自由・権力・民主的計画」『マンハイム全集（6）』
田野崎昭夫訳、潮出版社、1976 年、138 頁。
63
村上泰亮『反古典の政治経済学』中央公論社、1992 年。
64
エジェル、前掲書、32 頁を参照。ウォーラーステインの説明は中間階層論ではないが結論は同じである。
『労働力のプロレタリア化の過程が、生産者にとっていかに有利だったかについては、すでにうんざりするほどの研究がある。驚くべきは、いかにプロレタリア化が進行したかではなくて、いかにそれが進行しなかったか、ということなのだ。
』イマニュエル・ウォーラース
テイン『史的システムとしての資本主義』川北稔訳、岩波文庫、2022 年、35 頁。
65
C.A.ベイリ『近代世界の誕生―グローバルな連関と比較 1780－1914』平田雅博、吉田正広、
細川道久訳、名古屋大学出版会、2018 年。
66
注 1 で引用した中国共産党のイデオロギーはその顕著な実例である。
67
W.キムリッカ『新版現代政治理論』千葉眞、岡崎晴輝訳、日本経済評論社、2005 年。
68
キムリッカ、前掲書。
69
政治化と制度化については以下を参照。重松博之監修、野中郁次郎、鈴木寛、山内康英編著『ワイズ ガバメント―日本の政治過程と行財政システム』中央経済社、2021 年。
70
日本の「市民社会論」の市民社会概念に対する社会思想史的な批判については以下の論文を参照。平子友長「西洋における市民社会の二つの起源」『一橋社会科学』2007 年 1 月。
【謝辞】本稿の執筆に際しては査読者から戴いたコメントに基づいて稿を大きく改めた。また多摩大学情報社会学研究所の公文所長をはじめ白楽研究会の参加者から貴重なご意見を戴いた。
付記して御礼申し上げたい。

（2023 年 9 ⽉ 21 ⽇受理）

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