交付運用報告書
受益者のみなさまへ

平素は格別のご愛顧を賜り厚く御礼申し上げます。
さて、『スパークス・アクティブ・ジャパン』は、このたび、第16期の決算を行いました。
当ファンドは、主としてスパークス・アクティ
ブ・ジャパン・マザーファンド受益証券を通じて、日本の株式に投資し、信託財産の成長を目標に、積極的な運用を行いました。ここに運用状況をご報告申し上げます。
今後とも一層のご愛顧を賜りますよう、お願い申し上げます。

スパークス・アクティブ・ジャパン
追加型投信／国内／株式
第16期(決算日 2020年4月27日)
作成対象期間(2019年4月27日～2020年4月27日)＜ お問い合わせ先 ＞

スパークス・アセット・マネジメント株式会社
東京都港区港南一丁目2番70号 品川シーズンテラス
リテールBDマーケティング部
電話：03-6711-9200(代表)
受付時間：営業日の9時～17時
ホームページアドレス：https://www.sparx.co.jp/

当ファンドは、投資信託約款において運用報告書(全体版)を電磁的方法によりご提供する旨を定めております。運用報告書(全体版)は、下記の手順でご覧いただけます。なお、書面をご要望の場合は、販売会社までお問い合わせください。
＜ 閲覧方法 ＞
上記ＵＲＬにアクセス⇒「スパークスの投資信託」より「投資信託一覧」の当ファンドを選択⇒「運用報告書(全体版)」を選択

第16期末（2020年4月27日）
基準価額

19,580円

純 資 産 総 額

1,328百万円

第16期（2019年4月27日～2020年4月27日）
騰落率

△5.9％

分 配 金 合 計300円(注) 騰落率は、収益分配金(税込み)を分配時に再投資したものとみなして計算しています。
SPARX Asset Management

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9:49:06

スパークス・アクティブ・ジャパン

運用経過■ 基準価額等の推移（2019年4月27日～2020年4月27日）

基準価額は期首に比べ△5.9％(分配金再投資ベース)の下落となりました。
(円)
35,000(億円)50

純資産総額(右軸)基準価額(左軸)
分配金再投資基準価額(左軸)参考指数(左軸)

30,0004025,000

3020,000

2015,000

1010,000
2019/4/2602020/4/27

第16期首：21,128円
第16期末：19,580円(既払分配金300円)
騰 落 率： △5.9％(分配金再投資ベース)※ 分配金再投資基準価額は、収益分配金(税込み)を分配時に再投資したものとみなして計算したもので、ファンド運用の実質的なパフォーマンスを示すものです。
※ 分配金を再投資するかどうかについてはお客様がご利用のコースにより異なります。また、ファンドの購入価額により課税条件も異なります。従って、各個人のお客様の損益の状況を示すものではありません。
※ 当ファンドにベンチマークはありません。参考指数は「TOPIX(配当込み)」です。
※ 参考指数は期首(2019年4月26日)の基準価額に合わせて指数化しております。

■ 基準価額の主な変動要因
当ファンドは、スパークス・アクティブ・ジャパン・マザーファンド（以下、「マザーファンド」）を通じて、日本の株式に投資をしております。
当期は前期に続き日本株式市場が下落する難しい相場展開となりました。そのような中、ボトムアップ・リサーチを通じて着実に利益成長の見込める企業に絞り込んで投資を行った結果、ファンドの基準価額は下落しましたが、市場全体よりも下落率は軽微となりました。
1

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スパークス・アクティブ・ジャパン■ 1万口当たりの費用明細項

当 期
2019年4月27日～2020年4月27日

目

金額

比率項目の概要

(a) 信

託報

酬

439円

2.080％ (a)信託報酬＝期中の平均基準価額×信託報酬率(投信会社)(210)(0.995)・ファンドの運用、開示書類等の作成、基準価額の算出等の対価(販売会社)(210)(0.995)

・購入後の情報提供、運用報告書等各種書類の送付、口座内でのファンドの管理および事務手続き等の対価(受託会社)( 19)(0.090)・ファンドの財産の保管・管理、委託会社からの指図の実行等の対価(b) 売 買 委 託 手 数 料

80.038(b)売買委託手数料＝期中の売買委託手数料÷期中の平均受益権口数式)(   8)(0.038)

・有価証券等を売買する際に発生する費用

費

用

13

0.061

(c)その他費用＝期中のその他費用÷期中の平均
受益権口数(株(c) その他

(監査費用)(   2)(0.009)・ファンドの監査法人等に対する報酬および費用(印刷費用)( 11)(0.052)

・法定書類等の作成、印刷費用

他)(   0)(0.000)・信託事務の処理等に関するその他の諸費用

460

2.179

(そ合の計

期中の平均基準価額は21,103円です。
(注1) 期中の費用(消費税のかかるものは消費税を含む)は、追加・解約により受益権口数に変動があるため、簡便法により算出した結果です。なお、売買委託手数料およびその他費用は、当ファンドが組み入れている親投資信託が支払った金額のうち、当ファンドに対応するものを含みます。
(注2) 各金額は各項目ごとに円未満は四捨五入してあります。
(注3) 各比率は「1万口当たりのそれぞれの費用金額」を期中の平均基準価額で除して100を乗じたもので、項目ごとに小数第3位未満は四捨五入してあります。

2

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スパークス・アクティブ・ジャパン（参考情報）〇総経費率

当期中の運用・管理にかかった費用の総額（原則として、募集手数料、売買委託手数料及び有価証券取引税を除く。）を期中の平均受益権口数に期中の平均基準価額（1口当たり）を乗じた数で除した総経費率（年率）は2.13％です。
その他費用
0.06％

運用管理費用
（受託会社）
0.09％

総経費率
2.13％

運用管理費用（販売会社）
0.99％

運用管理費用
（投信会社）
0.99％

当ファンド
2.13％

(注) 当ファンドの費用は1万口当たりの費用明細において用いた簡便法により算出したものです。
(注) 各費用は、原則として、募集手数料、売買委託手数料及び有価証券取引税を含みません。
(注) 各比率は、年率換算した値です。
(注) 上記の前提条件で算出したものです。このため、これらの値はあくまでも参考であり、実際に発生した費用の比率とは異なります。

3

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スパークス・アクティブ・ジャパン■ 最近5年間の基準価額等の推移 （2015年4月27日～2020年4月27日）(円)
30,00025,000(億円)60
純資産総額(右軸)基準価額(左軸)
分配金再投資基準価額(左軸)参考指数(左軸)

5020,000

40

15,00030

10,00020

5,000100
2015/42016/42017/42018/4

2019/402020/4※ 分配金再投資基準価額は、収益分配金(税込み)を分配時に再投資したものとみなして計算したもので、ファンド運用の実質的なパフォーマンスを示すものです。
※ 分配金を再投資するかどうかについてはお客様がご利用のコースにより異なります。また、ファンドの購入価額により課税条件も異なります。従って、各個人のお客様の損益の状況を示すものではありません。
※ 参考指数は2015年4月27日の基準価額に合わせて指数化しております。
2015/4/27 2016/4/26 2017/4/26 2018/4/26 2019/4/26 2020/4/27
決算日
決算日
決算日
決算日
決算日
決算日
基準価額
(円)
期間分配金合計(税込み)(円)
分配金再投資基準価額騰落率(％)
参考指数騰落率
(％)
純資産総額
(百万円)

17,342－－－
2,018

16,5650
△4.5
△12.2
1,807

18,160300
11.4
12.8
1,639

22,554300
25.8
17.7
1,774

21,128300
△5.0
△6.5
1,569

19,580300△5.9△8.21,328※ 参考指数は「TOPIX(配当込み)」です。
参考指数の詳細は、最終ページの「指数に関して」をご参照ください。

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スパークス・アクティブ・ジャパン■ 投資環境当期、当ファンドの参考指数であるTOPIX（配当込み）は前期末に⽐較して8.2％の下落となりました。
前半は米中貿易摩擦が懸念されたものの株価に大きな変動はなく横ばい圏で推移しました。9月に入ると為替市場において円安ドル高傾向となり始め、10月には米中貿易交渉の進展に対する期待が高まり始めたことから株価は上昇基調となりました。1月に中国で見られ始めた新型コロナウイルスの感染が2月に入って世界的に急拡大したことを受けて、2月後半から株価は急落しました。3月に入っても下落が続いた株価は3月半ばに底を打って反発しましたが、下落分を取り戻すには至らずに期末を迎えました。

■ ポートフォリオ＜スパークス・アクティブ・ジャパン＞
当ファンドは、マザーファンドを通じて、日本の株式に投資し、信託財産の成長を目標に積極的な運用を行うことを基本とします。マザーファンドの組入比率は高水準を維持しました。このためマザーファンドの下落につれて、基準価額も下落しました。
＜スパークス・アクティブ・ジャパン・マザーファンド＞
マザーファンドではボトムアップ・リサーチに基づく個別銘柄選択により、時価総額や業種等の銘柄属性にとらわれずにポートフォリオを構築しております。銘柄選定においては「魅力的なビジネスを安く買う」という基本方針の下、利益成長が見込める企業を選別して投資を行っております。
当期はファンダメンタルズの悪化が確認された銘柄や株価に割安感がなくなった銘柄の売却を進める一方で、成長力の高まりが確認された銘柄や株価の下落により魅力度が増した銘柄への投資を行いました。
主な個別銘柄の例として、新規に投資を行った銘柄はホームエンターテイメント事業を営む任天堂、ITソリューションを提供する富士通、ディスカウントストアを運営するパン・パシフィック・イン
ターナショナルホールディングスなどです。それぞれへの投資理由は以下です。
任天堂はデジタル販売へのシフトによる事業安定性と収益性の向上が期待できること。富士通は提案型・オープン化にシフトする経営戦略に対して期待が高まったこと。パン・パシフィック・イン
ターナショナルホールディングスは国内でのシェア拡大に加えて海外展開の道筋が見え始めたこと。
一方で、多角的金融サービスのオリックス、総合化学会社の三菱ケミカルホールディングス、ガス器具メーカーのリンナイなどの株式を売却しました。それぞれの売却理由は以下の通りです。オリックスは航空機リースなど一部事業の先行きに対する懸念が大きくなってきたこと。三菱ケミカルホー
ルディングスは期待していた事業ポートフォリオ改革の進展が芳しくないこと。リンナイは資本効率の低下という課題に明確な対策が示されないこと。
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スパークス・アクティブ・ジャパン
当ファンドは個別銘柄を選別して積み上げる形で構成されていることから、主なプラス要因、マイナス要因の説明として、ファンドのパフォーマンスに影響した個別銘柄の株価変動要因について記載します。
（主なプラス要因）
当ファンドのパフォーマンスにプラスに寄与した主な銘柄は、電機・娯楽・金融を営むソニー、再生エネルギーを主力事業とするウエストホールディングス、医療情報サービスを提供するエムスリーなどです。それぞれの上昇要因は以下の通りです。ソニーは堅調な実績や経営陣からの明確なメッセージを受けて業績安定感と成長性に対する期待が高まったこと。ウエストホールディングスは再生可能エネルギーに対する需要の増加による同社事業の拡大への期待。エムスリーは医療情報に対する需要の拡大や、遠隔医療が解禁された場合に同社が恩恵を受ける可能性があることに対する期待。
（主なマイナス要因）
当ファンドのパフォーマンスにマイナスに影響した主な銘柄は楽器・音響機器メーカーのヤマハ、自動車メーカーのスズキ、駐車場とカーシェアリングを運営するパーク２４などです。
これらの銘柄は新型コロナウイルスの感染拡大を受けて大きく下落しました。いずれも主力事業の需要急減に対する懸念から株価が下落したものと思われます。

〔 組入上位10銘柄 〕
前期末(2019年4月26日)
12345678910

銘 柄 名
ダイキン工業
ヤマハ
大塚商会
ソニー
信越化学工業オリックス
東京海上ホールディングス
ＨＯＹＡ
三菱ＵＦＪフィナンシャル・グループ
東京エレクトロン

比率(％)
4.5
4.4
4.3
4.1
3.9
3.7
3.3
2.9
2.82.6※ 比率は対純資産(マザーファンドベース)

当期末(2020年4月27日)
12
3
4
5
6
78910

銘 柄 名
大塚商会
ソニー
信越化学工業
ダイキン工業
東京エレクトロン
ヤマハ
ＨＯＹＡ
任天堂
ＫＤＤＩ
東京海上ホールディングス

比率(％)
4.6
4.6
4.5
4.4
3.6
3.6
3.6
3.5
3.5
3.3

※ 比率は対純資産(マザーファンドベース)

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スパークス・アクティブ・ジャパン■ ベンチマークとの差異※ 当ファンドはベンチマークを設けておりません。
右記のグラフは当ファンドの基準価額と参考指数の騰落率との対比です。
※ 参考指数は、「TOPIX(配当込み)」です。

(％)
0-1-2-3-4-5-6-7-8-9

当ファンドの基準価額と参考指数の対比(期別騰落率)

基準価額

参考指数

第16期
(2019/4/27～2020/4/27)(注) 基準価額の騰落率は、分配金込みです。

■ 分配金
当期の収益分配につきましては、期中の基準価額水準、市況動向等を勘案して、1万口当たり300円（税込み）とさせていただきました。なお、留保益につきましては、信託財産中に留保し、当ファンドの基本方針及び今後の運用方針に基づき運用させていただきます。

〔 分配原資の内訳 〕(単位：円項目

当期分配金(対基準価額比率)
当期の収益
当期の収益以外
翌期繰越分配対象額1万口当たり・税込み)
第16期(2019年4月27日～2020年4月27日)
300(   1.51％)－300
12,437(注1) 円未満は切捨てており、当期の収益と当期の収益以外の合計が当期分配金(税込み)に合致しない場合があります。
(注2) 該当欄に数値がない場合は「－」、小数点以下のみの数値の場合は「0」にて表示します。
(注3) 当期分配金の「対基準価額比率」は当期分配金(税込み)の期末基準価額(分配金込み)に対する比率であり、ファンドの収益率とは異なります。

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スパークス・アクティブ・ジャパン

今後の運用方針＜スパークス・アクティブ・ジャパン＞
マザーファンド受益証券の組入比率は、引き続き高水準を維持し、信託財産の成長を目標に運用を行います。
＜スパークス・アクティブ・ジャパン・マザーファンド＞
当ファンドは個別企業調査を通じて選び抜いた持続可能性の高い企業に投資をし、確信度を基準に積み上げ型でポートフォリオを構築することを運用の基本方針としています。投資判断は、ボトムアップ・リサーチを通じて得られた確信度に基づいて行います。確信度は投資仮説の独自性や確実性、企業のファンダメンタルズ、バリューギャップ（実態価値と市場価値との差）などによって構成されます。継続した調査活動を通じて新規銘柄を発掘し、確信度の高い銘柄に対してより多く投資を行う
一方で、相対的に確信度の下がる銘柄は売却を行います。このような積極的かつ機動的な投資判断によって、常にポートフォリオを改善させていきます。
調査活動においては大きな潮流を念頭に、過去の調査の蓄積と日々の活動から得られる気付きをかけあわせることで投資仮説を生み出し、個別企業の調査を繰り返すことで具体的な投資アイデアに結び付けていきます。定期的に調査計画を立てて活動を遂行することと同時に、活動の中から新たなアイデアが生まれた場合は機動的に調査対象を広げて、常に新たな投資機会の補足を目指します。中長期的な観点から運用力向上を目指し、非財務情報についての分析手法の高度化と、企業との対話力の強化を進めていきます。非財務情報においてはESG（環境：Environment、社会：Social、コーポ
レートガバナンス：Governance）について特に関心をはらっていきます。対話力強化のためにコーチング手法の活用によるコミュニケーションスキルの向上を進めるとともに、提案力向上のため各種専門家とのネットワーク構築にも励みます。また、パフォーマンスの維持・改善のために人材採用・育成を通じたチーム力の向上や、リモートワークに対応した働き方の導入などにより運用体制のサステナビリティを高める努力を続けてまいります。
当ファンドは日本版スチュワードシップ・コードや国連が支援するPRI（責任投資原則）の考え方に準拠し、良質なパフォーマンスを追求すると同時に、よりよい社会を構築する一助となるべく、良い投資先企業を選別した上で、株主として支えていきます。
今後とも引き続きご愛顧を賜りますよう、宜しくお願い申し上げます。

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スパークス・アクティブ・ジャパン

お知らせ
該当事項はありません。

当ファンドの概要
商品分

類 追加型投信／国内／株式

信

託期

間 無期限（2004年4月27日設定）

運用

方

針 信託財産の成長を目標に、積極的な運用を行うことを基本とします。

主要投資対象当ファンド

スパークス・アクティブ・ジャパン・マザーファンド受益証券を主要投資対象とします。

スパークス・アクティブ・ジャパン・マザーファンド

金融商品取引所上場株式を主要投資対象とします。

①主としてスパークス・アクティブ・ジャパン・マザーファンド受益証券へ投資します。
当ファンドの②ボトムアップ・リサーチに基づく個別銘柄選択により、時価総額や業種等の銘柄属性にとら
運 用 方 法われず機動的に収益機会を追求します。

分

配方

毎決算時に、原則として以下の方針に基づき分配を行います。
・分配対象額の範囲は、経費控除後の利子、配当収入および売買益（評価益を含みます。）等の全額とします。
針 ・分配金額は、委託会社が基準価額水準、市況動向等を勘案して決定します。ただし、分配対象額が少額の場合等には分配を行わないこともあります。
・留保益の運用については、特に制限を設けず、委託会社の判断に基づき、元本部分と同一の運用を行います。

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スパークス・アクティブ・ジャパン（参考情報）■ ファンドと代表的な資産クラスとの騰落率の比較（2015年4月末～2020年3月末）

(％)
100.0

最大値
最小値
平均値

80.0
60.0

44.0

40.0
20.0
0.0
-20.0
-40.0

10.2

-14.8
当ファンド

41.9

6.8

37.2

34.1

8.0

4.2

15.3

9.3

2.0

1.2

-4.0
-22.0
日本株

-17.5

-12.3

-27.4

先進国株

新興国株

日本国債

先進国債

19.2
0.6
-18.1
新興国債

(注1) 2015年4月～2020年3月の5年間の各月末における直近1年間の騰落率の最大値・最小値・平均値を表示したものです。
(注2) 全ての資産クラスが当ファンドの投資対象とは限りません。
(注3) 当ファンドは税引前の分配金を再投資したものとみなして計算した年間騰落率が記載されており、実際の基準価額に基づいて計算した年間騰落率とは異なる場合があります。
(注4) 上記の騰落率は直近月末から60ヶ月遡った算出結果であり、当ファンドの決算日に対応した数値とは異なります。
※ 各資産クラスの指数

日 本 株 ・・・ 東証株価指数(TOPIX)(配当込み)
先進国株 ・・・ MSCIコクサイ・インデックス(配当込み、円ベース)
新興国株 ・・・ MSCIエマージング・マーケット・インデックス(配当込み、円換算ベース)
日本国債 ・・・ NOMURA－BPI国債
先進国債 ・・・ FTSE世界国債インデックス(除く日本、円ベース)
新興国債 ・・・ FTSE新興国市場国債インデックス(円ベース)＊ 海外の指数は、為替ヘッジなしによる投資を想定して、円換算しています。
＊ 詳細は最終ページの「指数に関して」をご参照ください。

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102020/06/17

9:49:10

スパークス・アクティブ・ジャパン

当ファンドのデータ■ 組入資産の内容（2020年4月27日現在）＜ 組入ファンド ＞
ファンド名
スパークス・アクティブ・ジャパン・マザーファンド
組入銘柄数＜ 資産別配分 ＞

その他
0.32％

第16期末
2020年4月27日
99.68％
1ファンド＜ 国別配分 ＞＜ 通貨別配分 ＞

日本
100.00％

日本円
100.00％マザーファンド
受益証券
99.68％※ 比率は当ファンドの純資産総額に対する割合です。
※ 組入全銘柄に関する詳細な情報等につきましては、運用報告書(全体版)に記載されています。

■ 純資産等項

目

純資産総額
受益権総口数
1万口当たり基準価額

第16期末
2020年4月27日
1,328,878,222円
678,684,671口
19,580円(注) 当期中における追加設定元本額は14,978,148円、同解約元本額は79,364,025円です。

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112020/06/17

9:49:10スパークス・アクティブ・ジャパン■ 組入上位ファンド（銘柄）の内容（2020年4月27日現在）【スパークス・アクティブ・ジャパン・マザーファンド】＜ 基準価額の推移 ＞＜ 組入上位10銘柄 ＞（2019年4月27日～2020年4月27日）
銘柄名（円）
40,000123456789
10

基準価額

35,00030,00025,00020,0002019/4

2019/7

2019/102020/1

2020/4大塚商会
ソニー
信越化学工業
ダイキン工業
東京エレクトロン
ヤマハ
ＨＯＹＡ
任天堂
ＫＤＤＩ
東京海上ホールディングス
組入銘柄数

業種
比率(％)
情報・通信業
4.6
電気機器
4.6
化学
4.5
機械
4.4
電気機器
3.6
その他製品
3.6
精密機器
3.6
その他製品
3.5
情報・通信業
3.5
保険業
3.3
62銘柄

※ 組入全銘柄に関する詳細な情報等につきましては、運用報告書(全体版)に記載されています。

＜ 1万口当たりの費用明細 ＞
当 期
2019年4月27日～2020年4月27日
金 額
比 率(a) 売 買 委 託 手 数 料
12円
0.039％(株式)(12)(0.039)(b) そ の 他 費 用
00.000(その他)( 0)(0.000)合計
120.039
期中の平均基準価額は30,485円です。
項目＜ 資産別配分 ＞

その他
1.68％

＜ 国別配分 ＞＜ 通貨別配分 ＞

日本
100.00％

日本円
100.00％株式
98.32％(注1) 1万口当たりの費用明細は組入ファンドの直近の計算期間のものです。2ページ(1万口当たりの費用明細)の項目の概要および注記をご参照ください。基準価額の推移、組入上位銘柄、資産別・国別・通貨別のデータは2020年4月27日現在のものです。
(注2) 各々の表、グラフにある比率は、純資産総額に対する評価額の割合で、それぞれの項目を四捨五入しています。
(注3) 国別は、発行国を表示しています。

12

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9:49:12

スパークス・アクティブ・ジャパン
指数に関して＜ 代表的な資産クラスにおける各資産クラスの指数 ＞
日 本 株：東証株価指数(TOPIX)(配当込み)
東証株価指数(TOPIX)とは、東京証券取引所第一部上場全銘柄の基準時(1968年1月4日終値)の時価総額を100として、その後の時価総額を指数化したものです。TOPIXは、東京証券取引所の知的財産であり、東京証券取引所はTOPIXの算出もしくは公表の方法の変更、TOPIXの算出もしくは公表の停止またはTOPIXの商標の変更もしくは使用の停止を行う権利を有しています。

先進国株：MSCIコクサイ・インデックス(配当込み、円ベース)
MSCIコクサイ・インデックスは、MSCI Inc.が開発した株価指数で、日本を除く世界の先進国で構成されています。また、MSCIコクサイ・インデックスに関する著作権、知的財産権その他一切の権利は、MSCI Inc.に帰属します。

新興国株：MSCIエマージング・マーケット・インデックス(配当込み、円換算ベース)
MSCIエマージング・マーケット・インデックスは、MSCI Inc.が開発した株価指数で、世界の新興国で構成されています。また、MSCIエマージング・マーケット・インデックスに関する著作権、知的財産権その他一切の権利は、MSCI Inc.に帰属します。

日本国債：NOMURA－BPI国債
NOMURA－BPI国債とは、野村證券株式会社が公表している指数で、NOMURA－BPI国債に関する著作権、商標権、知的財産権その他一切の権利は、野村證券株式会社およびその許諾者に帰属します。野村證券株式会社は、ファンドの運用成果等に関し、一切責任ありません。

先進国債：FTSE世界国債インデックス(除く日本、円ベース)
FTSE世界国債インデックスは、FTSE Fixed Income LLCにより運営されている債券インデックスです。同指数はFTSE Fixed Income LLCの知的財産であり、指数に関するすべての権利はFTSE Fixed Income LLCが有しています。

新興国債：FTSE新興国市場国債インデックス(円ベース)
FTSE新興国市場国債インデックスは、FTSE Fixed Income LLCにより運営されている債券インデックスです。
同指数はFTSE Fixed Income LLCの知的財産であり、指数に関するすべての権利はFTSE Fixed Income LLCが有しています。
※ 上記指数はファクトセットより取得しています。

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2020/06/17

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