JGSS研究論文集[1](2002.3)

夫婦の労働供給に関する一考察―JGSS-2000 データによる検討―西川真規子(東京大学社会科学研究所)

A Study on Labour Supply and Work Hours of Married Couples
Results from the JGSS-2000
Makiko Nishikawa
Although many existing studies have offered detailed examinations of the labour
supply and work hours of married women, relatively few have focused on the time
couples jointly allocate to paid labour. However, the work-family conflict should be
captured not only at individual level (i.e., married women), but also at family level.
Investigating couples’ labour supply and work time together enables us to see themechanisms how couples co-ordinate their time. Using relatively rich information on
couples’ labour supply offered by the Japanese General Social Survey, we examine
how couples allocate their time to paid labour, and what factors affect their labour
supply and work hours.
Key words: JGSS, labour supply, work hours, married couples

仕事と家庭の摩擦が問題になる際、日本の既存研究では、既婚女性の労働供
給、労働時間に注目して議論されることが多かった。しかし、仕事と家庭の間でのやりくりは何も女性のみに限って議論すべきではなく、家族レベルで考えるべきである。夫婦の労働供給は、それを同時に見てこそ互いの調整メカニズ
ムが明らかになる。本論で使用するデータ JGSS は、夫婦の労働供給に関する多くの情報が含まれている。この夫婦の情報を用いて、どのように夫婦間で時間のやりくりが行なわれているのか。また、夫婦の労働供給、労働時間に影響を及ぼす要因は何かについて検討していく。
キーワード：JGSS、労働供給、労働時間、夫婦- 33 -JGSS研究論文集[1](2002.3)

１．はじめに−女性のライフステージと働き方
女性の働き方はそのライフステージによって大きく異なる。女性の典型的な働き方といえば、未婚時にフルタイムで就労し、その後結婚或いは出産時に退職、そして子供にあまり手がかからなくなるとパートタイムで再就職するというものである。これは、何も女性
自身の選好の結果だけではなく、Epsterin らが指摘するように、その社会特有の文化や構造、個人の異なる時間使用の能力に大きく関わっている(Epsterin & Kalleberg 2001)。
実際、学卒直後は女性にとってフルタイム就労の機会が比較的多く存在する。が、その選択肢が必ずしも男性と同様ではなく長期キャリア展望を持てないがために、或いは結婚・又は出産退職の奨励という職場規範の存在や、結婚後の家庭内での性別役割意識や実際の家事分担の不平等、または継続就労したとしても夫の賃金の高さに比べた妻の賃金の低さによる妻の就労継続の非効率性やその結果妻が家事に特化する効率性等1が、妻を結果として退職ならしめる場合も多々ある。そして、日本の場合既婚女性が正社員として再就職する機会は決して多くはないが、逆にパートタイマーとして再就職する機会は比較的多く選択肢も広い。しかも、パートタイム労働の提供する労働時間の短さ、通勤の便利さ、夫や子供を朝送り出し、夫が働いている間或いは子供が学校に行って留守の間に働き、これらが帰ってくるまでには帰宅して夕食の準備ができるというタイミングの良さ、及び家庭の都合に合わせ働く日時が柔軟に組みやすいというスケジュールの柔軟性は2、多くの既婚女性をパートタイム労働へひきつけてきた。
この未婚時フルタイム、結婚或いは出産時退職、その後パートタイムで再就職という就労パターンは現在の女性の典型的な働き方であるにしても、意識の面では、女性の望ましい働き方はこの 10 年間に着々と変化しつつある。内閣府の「男女共同参画社会に関する世論調査」によると、女性が仕事を持つことについて「子供ができたら職業をやめ、大きくなったら再び職業を持つほうがよい」とした男女は平成 4 年に 43％であったが、平成 12
年には 39％に減り、逆に「子供ができても、ずっと職業を続けるほうがよい」とした男女は平成 4 年に 23％だったのが、平成 12 年には 30％まで増加した(平成１２年女性労働白書)。
意識面の変化と共に、行動面でも、女性の典型的な働き方のパターンを変えるとまではいかないが、若干の変化が見られる。
「労働力調査」によると、有配偶女性の雇用者比率は、
平成 2 年に 34％であったのが平成 12 年は 37％と増加した。更に、「労働力特別調査」によると、一般世帯のうち、妻も夫も共に非農林雇用者であるいわゆる共働き雇用者世帯は、
平成元年には 30％であったが、平成 12 年には 33％に増加した。また、子供のいる世帯のうち、妻も夫も非農林雇用者である世帯は平成元年に 33％だったのが、平成 12 年には 38％に増加している。また、「労働力特別調査」によると末子年齢が３歳以下の子供のいる最も育児に手のかかる世帯のうち、母が非農林雇用者として就業している世帯は平成 2 年に20％であったのが平成 12 年に 22％に微増し、また末子年齢が 4 歳から 6 歳の世帯でも、
平成 2 年の 34％から平成 12 年 38％まで増加している。末子がこれ以上の年齢では母の雇用者比率に更に大きな増加が見られる。このように過去 10 年間のデータを見ると、日本の女性の労働供給パターンが少しずつ変化していることがわかる。そして、結婚・出産とい- 34 -JGSS研究論文集[1](2002.3)

うハードルが徐々にではあるが低くなってきていることがわかる(平成 12 年女性労働白書)。

２．共働き夫婦の労働供給−本論の課題
前述のように、結婚しても或いは出産しても雇用者として働き続ける女性が増えている。
共働き夫婦が増えるに従い、またそれが子育て期と重なる場合はなおさら、夫婦間で市場に費やす時間と家庭で費やす時間をどのようにやりくりするかが問題になってくる。単身世帯とは異なり、夫婦は互いの労働供給に制約を課す。日本の場合は、妻は夫婦の労働供給に関して夫の選択に制約を課すというよりは、夫の選択から制約を受ける場合が多い。
既婚女性が再就職する際のパートタイム労働の選択は夫の市場行動に対応した妻のひとつの有効な解決策でもあり、また不況が続く中で非正社員化・雇用の柔軟化を進める企業の政策など市場の動向とも相まって近年の高失業率にもかかわらず中高年女性のパート労働者が増加している所以であろう。
夫婦の労働時間を考える場合、Becker のアプローチが役に立つ。Becker によると単身世
帯では仕事に費やす時間の限界生産性と家庭で費やす時間の限界生産性が等しくなるとこ
ろで時間配分が最適化される。が、複合世帯では世帯員によって異なるスキルとインセンティブを考慮しなければならなくなる。そして、家庭における限界生産性と市場の賃金率の比率が女性の方が男性よりも高い場合(日本の場合これがほとんどであるが)、男女に補完性があったとしても女性は男性よりも家庭における比較優位を有するとし、女性は家事労働に多くの時間を費やすとする。これは、まさに既婚女性のパート化の説明としてうまくあてはまる(Becker 1991)。ただし、このアプローチがあてはまるのは、労働時間の選択がある程度個人で可能な場合であろう。
アメリカではパートタイム労働の機会が日本ほど多くなく、或いはあっても現実的な選択肢とはなり得ず、フルタイム共働き夫婦の長時間労働化が指摘されている。(Clerkberg &Moen 2001)。また、夫婦の労働時間をより詳細に分析した Jacobs らの論文によると、アメリカにおける共働き夫婦の労働時間の増加は、高学歴で専門職や管理職に就く夫婦の間で見られ、特に高学歴な妻のいる夫婦で著しいことが指摘されている。これは、パートタイムという選択肢の問題のみならず、妻の人的資本や社会的地位の上昇が、夫婦の労働時間に関わっていることを示唆している。一方、女性の社会進出が進み、フルタイムの女性雇用者が多いアメリカでも、子供の存在は夫の労働時間を長くし妻のそれを短くするなど、子供の存在が夫婦の労働供給に異なる影響を与えることが報告されている(Jacobs &Gerson 2001)。
日本でも女性の高学歴化が進んでいるが、それが必ずしも女性の高い市場労働化とつな
がっていないことがわかっている(樋口 1992、脇坂・冨田 2001)。また、若い世代ほど、そして中でも高学歴女性で、結婚・出産・育児が就労を抑制する効果が高まっているとの報告もある(安部 2001)。この説明としては、高学歴女性は所得の高い高学歴男性と結婚する確率が高いため経済的に働く必要性が低いこと(いわゆるダグラス＝有沢の法則)、また学
歴間賃金格差の存在により高学歴女性の再就職に伴うコストは低学歴層と比べて高いため- 35 -JGSS研究論文集[1](2002.3)

再就職率が低いことが指摘されている(樋口 1992)。が、これらは、女性の労働供給のみに注目した結果である。
このように、日本について家庭と仕事の摩擦が議論される場合は、ほとんどが女性の労
働供給・労働時間にのみ注目し、夫婦の労働供給行動についてはこれといった言及がなされてこなかった。或いは、夫婦の労働供給が議論される際も、生活時間分析など労働時間の量にのみ注目がいきがちであった。が、Jacobs らの指摘するように、仕事と家庭の間でのやりくりの問題は、何も女性のみに限って議論すべきではなく、家族レベルで考えるべきである。夫婦の労働供給は、それを同時に見てこそ互いの調整のメカニズムが明らかになる。これは、前述の通り、夫=一家の稼ぎ手というモデルから共働きモデルへ移行が見られる現在では尚更である。また、生活時間分析に見られるように夫婦の時間消費の差だけに注目するのではなく、なぜそのような差が夫婦で見られるのかについて検討することが必要である。JGSS では、幸い夫婦の労働供給に関する情報が多く含まれている。この夫婦の労働供給に関する情報を用いて、どのように夫婦間で時間のやりくりが行なわれているのか、また夫婦の労働供給に影響を及ぼす要因は何かについて本論では検討していきたい。

３．データについてJGSS の対象は、20 歳以上の男女であるが、本論では労働供給に注目するため、定年や年金の需給年齢も考え、20 歳以上 65 歳未満で既婚の男女に的を絞る。また、労働供給に関する既存研究では雇用者のみに注目したものが多数あるが、ここでは自営業者も含める。
ただし、農林漁業従事者については除く。これら一連の作業によりサンプル数は 1430 となる。JGSS では、既婚の男女について夫婦に対応した情報を多く有する。例えば、学歴、就労状況等がある。これら夫婦に対応した情報について、回答者が男性(女性)であれば回答者
自身の情報を夫(妻)の情報とし、その配偶者の情報を妻(夫)の情報とした。これにより、各々のサンプルがその回答者の性別によらず夫の職業、妻の職業、夫の学歴、妻の学歴等の情報を持つことになる。したがって、妻(夫)の労働供給の分析に女性(男性)の既婚者サンプル
のみならず、男性(女性)の既婚者サンプルの情報も使用できることになる。
また、夫婦の労働供給に影響を与えうる要因は多々存在すると考えられるが、本論では、初歩的な分析として、夫婦の学歴、子供の有無・年齢・人数、夫婦の働く組織、及び夫婦の所得の影響について、検討していくことにする。

４．分析結果4.1 夫婦の労働供給パターン
まず、夫婦の労働供給パターンについて検討する(表 1)。夫婦どちらもその就労状況と労働時間について解答のあったサンプル 1393 のうち、夫婦共働きが 56％、夫のみ就労が 37％、妻のみ就労が 3％、どちらも非就労が 4％である。冒頭に紹介した Jacobs らによる 1997
年のアメリカの結果と比較すると3、共働き夫婦比率はアメリカとほとんど変わらないが、夫のみ就労の夫婦比率は JGSS データの方が 10％程高い。また、それぞれの夫婦について- 36 -JGSS研究論文集[1](2002.3)

平均労働時間を見ると、共働き夫婦が 80 時間、夫のみ就労が 48 時間、妻のみ就労が 33 時間である。これを Jacobs らの結果と比較すると、共働き夫婦はほぼ同じであるが、夫のみ就労の夫婦では、アメリカの夫が 3 時間ほど短時間労働で、妻のみ就労の夫婦では逆にアメリカの妻が 5 時間ほど長時間労働である。また、JGSS によると、共働き夫婦の労働時間の内訳は、夫の労働時間は平均 48 時間、妻は 33 時間であり、これもアメリカの結果と比較すると夫の労働時間が 3 時間ほど長く、妻の労働時間が 4 時間ほど短い。この結果は、夫婦の労働供給は、供給の有無で見ても、また労働時間で見ても、日本のほうがアメリカより夫と妻の間の差が大きいことを示唆している。4
表 1 夫婦の就労パターンと週平均労働時間
夫婦の就労パターン

夫婦の労働時間(SD)

夫婦共働き(N=785)

80.4(20.0)

夫のみ就労(N=510)
妻のみ就労(N=44)

妻労働時間（SD）

100%

47.8(12.4)

32.6(14.2)

56.4%

47.5(13.6)

47.5(13.6)

0(0)

36.6%

32.5(14.0)0(0)32.5(14.0)

3.2%

0(0)

0(0)

0(0)

3.9%

夫婦共非就労(N=54)

夫労働時間（SD）

4.2 夫婦の学歴との関係
次に、夫婦の学歴と労働供給の関係について見てみよう。Jacobs らの指摘するように女性の高学歴化が夫婦の労働供給にプラスの影響を与えているのか。それとも日本ではやはり既存研究が指摘するように高学歴女性は労働供給が少ないため、高学歴妻をもつ夫婦の共働き率、労働時間は少ないのであろうか。ここでは、学歴を１．中学まで、2．高校、３．
短大・高専、４．大学以上の４つのカテゴリーに分け、労働供給と労働時間との関係を検討する。
表２

夫婦の就労パターンと妻の学歴

夫婦の就労パターン

中学まで(N=190)

高校(N=499)

短大・高専(N=145)

大学(N=63)

夫婦共働き

50.5%

60.9%

52.0%

49.6%

夫のみ就労

33.7%

32.6%

45.5%

44.9%

妻のみ就労

7.9%

2.8%

0.7%

3.1%

夫婦共非就労

7.9%

3.7%

1.8%

2.4%

まず、夫婦の就労の有無を見ると、夫婦共働きの割合は、妻の学歴が高校で 6 割強と最も高く、妻の学歴が中学まで、短大・高専、及び大学・大学院では５割程度である。逆に夫のみ就労の割合は妻の学歴が短大・高専、及び大学・大学院の夫婦で５割弱で高く、妻の学歴が中学及び高校の夫婦では３割強と低い。つまり、高学歴の妻のいる夫婦ほど夫のみ就労している傾向が強い(表 2)。夫の学歴についても同様の傾向が見られ、夫の学歴が高校の夫婦で最も共働きの割合が高く、逆に高学歴の夫のいる夫婦では夫のみ就労している- 37 -JGSS研究論文集[1](2002.3)

割合が高い(表 3)。
表３

夫婦の就労パターンと夫の学歴

夫婦の就労パターン

中学まで(N=217)

高校(N=715)

短大・高専(N=90)

大学(N=398)

夫婦共働き

51.6%

62.2%

48.9%

50.5%

夫のみ就労

34.6%

31.6%

41.1%

45.7%

妻のみ就労

6.9%

2.7%

3.3%

1.8%

夫婦共非就労

6.9%

3.5%

6.7%

2.0%

次に、共働きの夫婦についてその労働時間を妻の学歴別に見ると、夫婦の労働時間で見ても、夫の労働時間で見ても、また妻の労働時間で見ても、妻の学歴による顕著な違いは見られない(表 4)。Jacobs らのアメリカの結果が、夫婦の労働時間、夫の労働時間、妻の労働時間全てにおいて、妻の学歴が高いほど労働時間が長くなることを指摘しているが、これは JGSS の共働きサンプルにはあてはまらない。
一方、前述の通り、高学歴の妻は高学歴で高収入の夫と結婚することを通じて雇用就業を控え専業主婦化するという説がある。それでは、共働き夫婦にもこの夫の学歴の影響が見られるのであろうか。夫の学歴別に、夫婦の労働時間、夫の労働時間、妻の労働時間を見てみると、夫婦の労働時間と夫の労働時間には夫の学歴の影響はさほど見られないが、妻の労働時間に関しては、高学歴の夫の妻ほど労働時間が短い傾向が見られる。夫の学歴が中学までだと妻の労働時間は週平均３５時間であるが、高校だと週３２時間、短大・高専及び大学以上であると週３１時間である(表 5)。
表 4 共働き夫婦の週平均労働時間と妻の学歴
妻の学歴

夫婦の労働時間（SD）

夫の労働時間(SD)

妻の労働時間(SD)

中学まで(N=94)80.8(20.5)

46.9(10.7)

33.9(14.8)

高校(N=483)

80.0(19.5)

47.9(13.0)

32.1(13.2)

短大・高専(N=141)80.8(20.2)

48.4(12.0)

32.4(16.0)

大学(N=63)80.4(21.5)

47.7(11.2)

32.7(15.9)

表 5 共働き夫婦の週平均労働時間と夫の学歴
夫の学歴

夫婦の労働時間（SD）

夫の労働時間(SD)

妻の労働時間(SD)

中学まで(N=109)

83.0(21.3)

47.5(11.0)

35.5(14.8)

高校(N=430)

80.2(19.3)

47.7(13.0)

32.5(13.4)

短大・高専(N=43)

81.8(20.0)

51.0(12.4)

30.8(15.0)

大学(N=198)

78.7(20.3)

47.8(11.8)

30.9(14.8)- 38 -JGSS研究論文集[1](2002.3)

4.3 子供の有無・年齢・人数との関係
次に子供の有無・年齢・人数と夫婦の就労状況、労働時間の関係を見てみよう(表６)。まず、就労状況であるが、１８歳以下の子供のいない夫婦では、共働き率が５割強、夫のみ就労が３割強である。一方、子供のいる夫婦のうち、５歳以下の子供のいる夫婦では、共働き率が４割まで落ち込み、逆に夫のみ就労の割合が６割弱まで上がる。一方子供が６歳から１８歳までの夫婦で最も共働き率が高く７割弱となり、逆に夫のみ就労は３割と最も低い。これら夫婦では、おそらく子供の教育費など経済的理由もあり、妻の就労率が高まっていると考えられる。一方、子供の年齢ではなく人数に注目すると、１８歳以下の子供の人数が増えるほど共働き率が増え、夫のみが就労している割合が減る傾向が見られる。
１８歳以下の子供一人では共働き５６％夫のみ就労４２％に対して、３人以上では共働き
６３％夫のみ就労３７％となる。これも子供が増えることによる経済的理由から妻の就労率が高まるためだと考えられる。
表６

夫婦の就労パターンと子供の有無・年齢・人数

夫婦の就労

１８歳以下

パターン

子

(N=1425)(N=717)

供

子供の年齢

１８歳以下子供の人数

無
５歳以下

６〜１８歳 1

(N=247)(N=461)人 2人 ３ 人 以 上

(N=261) (N=312) (N=135)

夫婦共働き

54.1%

41.3%

68.8%

55.9%

60.3%

63.0%

夫のみ就労

33.2%

57.9%

30.2%

42.1%

39.1%

37.0%

妻のみ就労

5.6%

0.4%

0.7%

1.1%

0.3%

0.0%

夫婦共非就労

7.1%

0.4%

0.4%

0.8%

0.3%

0.0%

次に、夫婦の労働時間について見てみよう(表 7)。１８歳以下の子供の有無や子供の年齢による夫婦の労働時間の顕著な違いは見られない。一方、夫と妻それぞれの労働時間を子供の有無・年齢で見ると、１８歳以下の子供のいない夫婦では夫は週４７時間、妻は週３４時間働いているのに対して、５歳以下の子供のいる夫婦、及び６歳から１８歳の子供がいる夫婦では、夫は週４９時間、妻は週３１時間働いており、子供がいない夫婦と比較して週平均夫が２時間多く働き妻が３時間少なく働いている。つまり、子供のいる夫婦では夫婦の労働時間格差が大きくなる。
次に子供の人数との関係を見てみよう。まず１８歳以下の子供の一人いる夫婦は週８１
時間、２人では週８０時間、３人以上で週７９時間で子供が増えると若干であるが夫婦の労働時間が減る。夫と妻の労働時間を個別に見ると、夫は子供の人数が多くなるほど長時間労働で、逆に妻は子供の人数が多くなるほど短時間労働になる傾向が見られる。特に子供の人数の影響は妻の労働時間に顕著に現れる。１８歳以下の子供が一人いる夫婦の妻は
週平均３３時間、２人で週平均３１時間、３人以上で週平均２９時間である。このように、夫婦の労働時間が子供の人数が増えるに従い減るのは、妻の労働時間が減ることによる効- 39 -JGSS研究論文集[1](2002.3)

果が大きい。これは、Jacobs らのアメリカの結果とほぼ同じ傾向を示してる。が、夫・妻を個別に見ると、アメリカの夫は JGSS より短時間労働であり、アメリカの妻は長時間労働であるため、一番夫婦の労働時間の格差が大きくなる１８歳以下の子供３人以上の夫婦
でもアメリカでは１３時間であるのに対して、JGSS では同じカテゴリーの夫婦格差は２１
時間にも達する。
表７

共働き夫婦の週平均労働時間と子供の有無・年齢・人数
夫婦の労働時間（SD） 夫の労働時間(SD)

妻の労働時間(SD)18 歳以下子供無(N=376)

80.6(20.9)

46.7(13.0)

33.9(13.7)

5 歳以下子供有(N=100)

80.0(21.4)

49.4(14.9)

30.6(14.3)

6〜18 歳子供有(N=309)

80.3(18.4)

48.9(10.5)

31.4(14.6)

18 歳以下子供 1 人(N=141)

80.6(20.9)

47.7(13.0)

33.3(13.7)

18 歳以下子供 2 人(N=185)

80.0(19.4)

49.4(10.2)

30.6(14.9)

18 歳以下子供 3 人以上(N=83)

79.3(20.8)

50.2(13.6)

29.1(13.3)

4.4 夫婦の組織との関係
共働き夫婦の働く組織と労働時間の関係はどうであろうか。一般的に大企業ほど週休２日制が普及しており、週当たり労働時間は短いと考えられる。一方、残業は環境変化の影
響をより受ける私企業のほうが官公庁より多いかもしれない。また、フルタイムで共働きをするには私企業より官公庁の方が働きやすいとよくいわれる。ここでは夫・妻の組織をそれぞれ規模３０人未満の小企業、３０人から１０００人未満の中小企業、１０００人以上の大企業、及び官公庁の４つのカテゴリーに分けた。
まず、夫の組織別に夫婦の労働供給を見てみると、夫の組織が私企業の場合、その規模が小さいほど共働き率が高くなることがわかる。夫の組織が３０人未満の小企業の場合ほぼ７割の夫婦が共働きで夫のみ就労は３割である。一方夫の組織が１０００人以上の大企業の場合は、５５％の夫婦が共働きで４５％が夫のみ就労となる。また、夫の組織が官公庁の場合は、共働き率が 6 割と比較的高い(表 8)。ちなみに妻の組織別に夫婦の就労状況を見ても、夫の就労率が常に高く共働きがほとんどで、妻のみ就労夫婦は妻の組織に関わらず非常に稀である(表 9)。
表８

夫婦の就労パターンと夫の組織

夫婦の就労パターン30

人 未 満 30 人以上 1000 人未満 1000

(N=464)(N=414)人 以 上 官 公 庁(N=222)(N=125)

夫婦共働き

68.5%

54.8%

55.0%

60.0%

夫のみ就労

31.5%

45.2%

45.0%

40.0%

- 40 -JGSS研究論文集[1](2002.3)

表９

夫婦の就労パターンと妻の組織

夫婦の就労パターン30

人 未 満 30 人以上 1000 人未満 １ 000 人 以 上 官 公 庁(N=374)(N=208)(N=85)(N=61)

夫婦共働き

96.0%

92.8%

100.0%

96.7%

妻のみ就労

4.0%

7.2%

0.0%

3.3%

次に、夫の組織別に共働き夫婦の労働時間を見ると、私企業の場合規模が小さいほど長時間労働になることがわかる。規模 30 人未満では夫婦週平均８４時間であるのに対して、３０人から１０００人未満で週８１時間、１０００人以上の大企業では週７４時間である。
一方、官公庁は週７８時間であり、中小企業よりは少ないが大企業よりは多い(表 10)。
私企業における規模による違いは、夫・妻の労働時間を個別に見るとより明らかである。
まず夫の労働時間は、３０人未満か３０人以上で分かれ、前者が５０時間、後者が４７時間である。一方の妻の労働時間は夫の企業規模が１０００人未満か１０００人以上で分かれ、前者が３３時間程度であるのに対して、後者は２７時間に減る。一方、官公庁では、夫の労働時間は最も短く４２時間、逆に妻は３６時間と長い。
これを夫婦の格差の観点から見ると、夫の組織が大企業で最も大きく２０時間、官公庁で最も小さく６時間であり、官公庁に勤める夫のいる夫婦の労働時間格差は非常に小さい
ことがわかる。これは、夫が官公庁に勤めていると、妻も官公庁に勤めている確率が高く、かつフルタイムで勤めている確率が高いためであると考えられる。ちなみに、妻の組織別に夫婦の労働時間、夫の労働時間、妻の労働時間を見ても、夫の場合ほど顕著な違いは見られない。が、やはり官公庁勤めの妻を持つ夫の労働時間は最も短く、妻の労働時間は比較的長いという結果が得られた(表 10)。
表１０ 共働き夫婦の週平均労働時間と夫の組織
夫の組織

夫婦の労働時間（SD） 夫の労働時間(SD) 妻の労働時間(SD)30 人未満(N=309)

83.9(22.2)

50.3(13.9)

33.6(14.6)

30 人以上 1000 人未満(N=221)

80.7(17.7)

47.4(11.3)

33.2(13.8)1000 人以上(N=119)74.0(17.3)

46.8(10.4)

27.2(13.7)

官公庁(N=75)

77.9(17.3)

41.8( 9.0)

36.1(12.9)

夫婦の労働時間（SD） 夫の労働時間(SD)

妻の労働時間(SD)表１１ 共働き夫婦の週平均労働時間と妻の組織
妻の組織
30 人未満(N=350)

81.7(21.9)

49.5(13.1)

32.2(15.9)

30 人以上 1000 人未満(N=189)

81.7(16.6)

47.0(11.5)

34.7(11.3)

1000 人以上(N=81)

83.3(20.7)

48.5(13.4)

34.8(13.6)

官公庁(N=58)

81.8(21.4)

45.5(12.5)

35.6(14.3)- 41 -JGSS研究論文集[1](2002.3)

4.5 夫婦の所得との関係
夫の所得が上がると妻の就業率が低くなることが知られている。が、妻の所得についても夫の就労に同様の影響を与えるのか。また、夫の所得が上がると妻の就業率のみならず労働時間も減るのだろうか。その結果夫婦の労働時間も減り、高所得の夫婦ほど労働以外に費やすことのできる時間が増えるのであろうか。夫・妻の主な仕事からの前年の収入を１００万円未満、１００万から２５０万未満、２５０万から４５０万未満、４５０万から
７５０万未満、７５０万以上の５つのカテゴリーに分け、労働時間との関係を検討する。
まずは、夫の所得別に夫婦の就労状況を見ると、夫の所得が７５０万までは、共働き率
が 6 割程度であるのに対して、７５０万を越すと５割に落ち込み、逆に夫のみ就労が５割弱まで増えることがわかる(表 12)。次に、妻の所得の影響であるが、妻の所得が７５０万までは９割以上の夫婦が共働きであり、７５０万を越しても妻のみ就労の夫婦の割合は１５％で低い。このように妻の所得は夫の就労率に対する影響は小さい(表 13)。
表１２ 夫婦の就労パターンと夫の所得(単位：円)
夫 婦 の 就 労 パ 100 万未満

100 万〜ターン

250 万 未 満 450 万 未 満 750 万 未 満(N=18)

250 万〜(N=55)

450 万〜(N=298)750 万以上(N=382)(N=305)

夫婦共働き

61.1%

63.6%

61.7%

63.6%

51.5%

夫のみ就労

38.9%

36.4%

38.3%

36.4%

48.5%

表１３ 夫婦の就労パターンと妻の所得(単位：円)
夫 婦 の 就 労 パ 100 万未満

100 万〜ターン

250 万 未 満 450 万 未 満 750 万 未 満(N=321)250 万〜(N=207)450 万〜(N=117)750 万以上(N=56)(N=20)

夫婦共働き

96.3%

92.8%

95.7%

100.0%

85.0%

妻のみ就労

3.7%

7.2%

4.3%

0.0%

15.0%

次に、所得と労働時間の関係について検討してみよう。夫の所得別に共働き夫婦の労働時間を見てみると、夫婦の労働時間が最も長くなるのが、夫の収入が４５０万から７５０
万未満の夫婦で週平均８３時間である。一方夫・妻の労働時間を個別に見ると、夫の労働時間は、その収入が１００万から７５０万までは収入が増えると労働時間が増える傾向が見られる(表 14)。5一方、妻の労働時間については、夫の収入が１００万以上では、夫の収入が増えるに従い労働時間が減る。特に夫の収入７５０万以上の夫婦では、妻の労働時間
が週平均２７時間と他と比べて著しく短い。この結果、夫の収入７５０万以上である夫婦の労働時間は他と比べて最も短くなる。
一方、妻の所得は夫婦の労働時間にどのような影響をおよぼすのだろうか(表 15)。まず、夫婦の労働時間を見ると、妻の所得が７５０万円までは、妻の所得が高ければ高いほど労- 42 -JGSS研究論文集[1](2002.3)

働時間が長くなる。6特に妻の所得４５０万から７５０万円未満のカテゴリーでは夫婦の労働時間は週平均９１時間にも達する。これは、主に所得４５０万から７５０万円までの妻の労働時間が平均４５時間と他と比べて最も長いためである。妻の労働時間は夫の所得が高くなるのにつれ短くなる傾向があるのに対して、夫の労働時間は妻の所得によってあまり変化しない。この結果、妻の収入が４５０万から７５０万円未満で比較的高い夫婦で最も労働時間が長くなる。
表１４ 共働き夫婦の週平均労働時間と夫の所得(単位：円)
夫の所得

夫婦の労働時間（SD） 夫の労働時間(SD)

妻の労働時間(SD)100 万未満(N=10)67.5(25.6)

35.0(20.4)

32.5(13.4)

100 万〜250 万未満(N=34)

81.1(23.4)

45.3(14.2)

35.9(14.6)

250 万〜450 万未満

82.4(18.1)

47.6(11.2)

34.8(13.5)

450 万〜750 万未満(N=232)

82.9(19.6)

49.7(11.8)

33.2(14.2)

750 万以上(N=155)

73.9(19.9)

46.1(11.7)

27.9(14.0)(N=182)

表１５ 共働き夫婦の週平均労働時間と妻の所得(単位：円)
妻の所得

夫婦の労働時間（SD） 夫の労働時間(SD)

妻の労働時間(SD)100 万未満(N=302)

71.0(17.8)

47.7(12.0)

23.3(11.9)

100 万〜250 万未満(N=189)

84.8(18.2)

47.5(11.7)

37.3(11.3)

250 万〜450 万未満

87.7(18.2)

48.4(13.0)

39.3(11.1)

450 万〜750 万未満(N=56)

91.1(18.7)

46.4(12.4)

44.6(10.0)

750 万以上(N=17)85.5(16.5)

43.5(11.8)

42.1( 7.5)

(N=112)

５．まとめ
以上の結果を簡単にまとめてみよう。まず、夫婦の就労状況であるが、学歴期の子供の人数が多く、夫が高学歴ではなく、小規模企業に勤めており、高所得ではない夫婦では、共働きが多い。一方、夫婦共に高学歴で、夫が中規模以上の企業に勤めており、夫の収入が高く、学齢期前の子供のいる夫婦では、夫のみ就労している夫婦が多い。7
共働き夫婦の労働時間については、妻の所得が上がるほど長時間労働になる。本論の分析では、妻の所得が 450 万から 750 万円未満の夫婦で最も労働時間が長く、週平均 91 時間にも達した。これは妻の所得が上昇するにもかかわらず夫の労働時間が減少しないためである。
一方、夫と妻の労働時間の調整という観点で見ると、18 歳以下の子供の人数は夫婦の労働時間に異なる影響を与えることがわかった。子供の人数が増えるに従い、夫はその労働時間を増加させ、逆に妻は労働時間を減少させる。結果として、夫婦の労働時間に子供の- 43 -JGSS研究論文集[1](2002.3)

人数の影響はあまり見られないが、夫婦の市場 vs 家庭での役割分担はより鮮明になる。また、子供が増えることによる労働時間の調整は妻の方が大きい。
また、夫婦の労働時間の調整は、夫の組織にも関わっており、大企業勤めの夫を持つ妻の労働時間は短く、逆に官公庁勤めの夫を持つ妻の労働時間は長い。最も大企業努めの夫は高学歴で所得が高いため、妻の労働の必要性が低いことも考えられる。が、この結果は、大企業では家庭内での夫婦の役割分担を促すような組織風土・或いは慣行が、逆に官公庁
では、夫婦の役割の平等化を支持するような組織風土・慣行が存在することを示唆しているのかもしれない。
また、全体の分析を通して、妻側が夫側の事情・或いは家族の事情に合わせてその労働供給を調整する傾向が見られた。逆に、夫の労働供給、労働時間は妻の事情によってあまり変化しないことがわかった。

[注]
1

この点については、Becker(1991)を参照のこと。
この点については、西川(1998)を参照のこと。
3
Current Population Survey データを使用。但し Jacobs らのサンプルは 18〜64 歳。
4
勿論この結果は、アメリカでパートタイムの就労機会が日本に比べ乏しいことを反映していると考えられる。
5
これは、勿論労働時間が長いため所得が高いとも考えられる。
6
勿論労働時間が長いから所得が高いということもいえる。
7
勿論、これら夫婦の就労状況に影響を与える要因は、お互いに関連性がある場合もあるので、厳密には更にその関連性も含めた分析が必要であるが、本論では紙面の都合上初歩的な分析にとどめる。
2[参考文献]
阿部正浩、2001「女性の労働供給と世代効果」脇坂明・冨田安信編、『大卒女性の働き方』
日本労働研究機構
厚生労働省雇用均等・児童家庭局編『平成 12 年版 女性労働白書』
西川真規子、1998、『仕事と生活の両立：非正社員就業形態の生活両立型就業としての可能性と有効性』Discussion Paper Series J-80, 東京大学社会科学研究所
樋口美雄、1992『日本経済と就業行動』東洋経済新報社
脇坂明・冨田安信編、2001『大卒女性の働き方』日本労働研究機構
Becker, S Gary, 1991, A Treatise on the Family, Harvard University Press: London
Clarkberg, M & Moen, P, 2001, “Understanding the Time-Squeeze: Married Couples’ Preferred andActual Work-Hour Strategies”, American Behavioral Scientist, Vol.44 No.7
Epsterin, C F & Kalleberg, A.L, 2001, “Time and Sociology of Work: Issues and Implications”, Work andOccupations, Vol.28 No.1
Jacobs, Jerry & Gerson Kathleen, 2001, “Overworked Individuals or Overworked Families?”, Work andOccupations, Vol.28 No.1

- 44 -