2022年度第1回
開催日時
開催場所
出席委員
申請者
研究名
研究内容
要旨

審議結果
意見

医療法人社団主体会倫理委員会

会議記録の概要

2021 年 11 月 5 日 ～2022 年 6 月 6 日
図書室
市原、森、北村、原、種瀬、伊藤、大塚、清水、坂（敬略称、順不同)
研究計画変更の審議
奥山瑞希
当院訪問リハにおける主介護者の介護負担感に影響を及ぼす因子の検討
当院訪問リハビリテーションでは、病院からの退院患者や地域からの紹介利用者が多い.
退院患者の支援では在宅生活への適応を目指した訪問リハビリテーション介入を行い、地域紹介の利用者では慢性疾恵や廃用症候群の進行により、困難となりつつある在宅介護の限界点を延伸する事を目的に介入する場合が多い。どちらの場合においても,在宅介護を支援する上で介護負担感を客観的に把握し、適切な介入を行うことが訪問リハビリテーションの課題である。そのため,本研究では当院訪問リハビリテーションにおける主介護者の介護負担感に影響を与える因子を分析し、今後の訪問リハビリテーション介入の一助とする事を目的とする。
承認 2021-12-2
今回の申請は再申請である前回申請時、研究及び将来で使用する可能性についての同意書が添付されていないこと、また同意した後にそれを取り消すため方法についての記載が無いため、差し戻しとしたが、今回修正された申請書が提出された。本研究は 「侵襲を伴わない研究であって介入を行わないものに関する審議」であり、書類審議を行い承認とした。
新規研究計画の審議

申請者
研究名
研究内容
要旨

加藤 康太
当院回復期リハビリテーション病棟におけるデータベースの分析
リハビリテーション分野において、 エビデンスに基づく医療の提供が必要とされており、エビデンスを構築する方法の一つとして､データベースの構築・分析が挙げられる。
データベースとは, 複数のデータを集めて、利用しやすい形に整理した情報の集合体のことであり、 当院回復期リハビリテーション病棟においても、 様々なデータを集めたデータベースを構築している。 しかし､データベースの分析は行われておらず、 回復期リハビリテーションの効果について明らかとなっていない。 そこで本研究は、 当院回復期リハビリテーション病棟におけるデータベースの分析を行い、回復期リハビリテーションの効果について明らかにすることを目的とした。 そして、 回復期リハビリテーション病棟において、より効果的なリハビリテーションを提供することで、 より良い退院支援に繋げることができると考える。

審議結果
意見

保留(継続審議) 2021-13「侵襲を伴わない研究であって介入を行わないものに関する審議」であり、集計統計処理等を行うもの」と考えられたので、書類審査を行った。その結果、この研究の方向性、具体的に何を分析するのかが､はっきりしないため、保留 (継続審議) とした。

1 / 4 ページ

新規研究計画の審議
申請者
研究名
研究内容
要旨

川合 圭成
認知症診療におけるアパシーの評価
認知症診療において、アパシーの評価が一般的に行われているが、どのようなアパシ一の評価法がよいかは一定の見解は得られていない。日本におけるアパシーの評価方法として、やる気スコアや Vitailty index が知られており、当科において評価に利用している。物忘れ外来患者におけるアパシーの評価法について、診療録より後方視的に検討する。

審議結果
意見

承認 2021-14「侵襲を伴わない研究であって介入を行わないものに関する審議」であり、「既存試料を用いて, 集計 統計処理等を行うもの」と考えられたので、書類審査を行い,その結果承認とした。
研究計画変更の審議

申請者
研究名

中村 毅
COVID-19影響下における医療従事者介護職等の温泉利用をはじめとする行動制限及び主観的健康感の変化:全国調査

研究内容
要旨

2020年初頭から続く世界的なCOVID-19 パンデミックの影響に伴い、大きな業務負担を担っている医療従事者や介護職を対象として､ パンデミック前後の温泉利用をはじめ調査シートにより、研究参加者の属性ならびに、入浴習慣、COVID-19 影響前後における温泉利用に係る行動制限、主観的健康感の変化等について、回答を求め結果を解析する。

審議結果
意見

承認 2022-1
今回の申請は当院の倫理委員会で承認を受け、 病院長の許可を受けて研究倫理委員会承認番号2021-9)の全国調査の依頼であり、また、「侵襲を伴わない研究であって介入を行わないものに関する審議」であり、「心理的苦痛を伴わないアンケート調査」と考えられたので書類審議を行い、その結果承認とした。
新規研究計画の審議

申請者
研究名
研究内容
要旨

加藤 康太
当院回復期リハビリテーション病棟退院後のサービス内容に関する実態調査
当院回復期リハビリテーション病棟において、退院後も何らかの支援や介護が必要な場合、介護保険等のサービスを利用することがある。 今回､ 退院後のサービス内容に関する実態についての調査を実施する。

審議結果
意見

承認 2022-2
侵襲及び介入を伴わない後ろ向きの研究と考えられたので、書類審議を行い、その結果承認とした。
新規研究計画の審議

申請者
研究名
研究内容
要旨

谷口 良輔
当院訪問リハビリテーション利用者における転倒者の特徴
訪問リハビリテーションは自力では在宅生活の継続が困難な対象に対して提供されており、その在宅生活継続をしばしば困難にする転機の一つに転倒がある. 転倒には身体機能に加えて認知機能、環境要因など様々な因子が影響していると報告されている。その一方で、訪問リハビリ利用者を対象とした報告や歩行が自立していない人を対象とした報告は少ない。 在宅では歩行が自立していない人も多く、その場合でも転倒が生じる頻度は一定以上あり、転倒が転機となり在宅生活に支障をきたす例も多い。歩行が自立していない対象も含めた訪問リハビリ利用者全体において転倒者の特徴を探る。

審議結果
意見

継続審査 2022-3
侵襲及び介入を伴わない研究と考えられたので、書類審議を行いましたが、研究期間,情報の保管などいくつかの修正箇所が指摘されましたので、継続審査としました。

2 / 4 ページ

新規研究計画の審議
申請者
研究名
研究内容
要旨

谷口 実沙
大腿骨近位部骨折患者の歩行補助具の必要性に関する判断基準の検討
大腿骨近位部骨折は高齢者における受傷率が高く、受傷後の歩行再獲得がその後のQOL(Quality of Life) を左右すると報告されている。当院回復期病棟においても該当患者は多く、今後も理学療法の主要対象疾患となることが予想される。臨床では IADL(Instrumental Activities of Daily Living) を行うために独歩の獲得が必要となる患者を多く経験するが、 歩行補助具が必要か否かの決定はセラピストに委ねられることが多い。 受傷後の歩行能力に影響する要因として、先行研究では年齢や認知機能、受傷前の歩行能力、筋力やバランス能力などが報告されている。様々な報告がなされる中、具体的な身体機能評価の基準を明確にした報告は少ない。そこで今回、当院回復期リハビ
リテーション病棟退院時の身体機能 (膝伸展筋力、10m歩行速度、動的可動域)を歩行補助具使用群と補助具非使用群で比較し、歩行補助具の必要性に影響する因子の検討を行うこと、リハビリテーションプログラム 目標の立案の一助となるカットオフ値を調査することを目的とした。

審議結果
意見

継続審査 2022-4
侵襲及び介入を伴わない研究と考えられたので、書類審議を行いましたが、いくつかの細かな修正箇所が指摘されましたので、継続審査としました。
研究計画変更の審議

申請者
研究名
研究内容
要旨

谷口 実沙
大腿骨近位部骨折患者の歩行補助具の必要性に関する判断基準の検討
大腿骨近位部骨折は高齢者における受傷率が高く、受傷後の歩行再獲得がその後のQOL(Quality of Life) を左右すると報告されている。当院回復期病棟においても該当患者は多く、今後も理学療法の主要対象疾患となることが予想される。臨床では IADL(Instrumental Activities of Daily Living) を行うために独歩の獲得が必要となる患者を多く経験するが、 歩行補助具が必要か否かの決定はセラピストに委ねられることが多い。 受傷後の歩行能力に影響する要因として、先行研究では年齢や認知機能、受傷前の歩行能力、筋力やバランス能力などが報告されている。様々な報告がなされる中、具体的な身体機能評価の基準を明確にした報告は少ない。そこで今回、当院回復期リハビ
リテーション病棟退院時の身体機能 (膝伸展筋力、10m歩行速度、動的可動域)を歩行補助具使用群と補助具非使用群で比較し、歩行補助具の必要性に影響する因子の検討を行うこと、リハビリテーションプログラム 目標の立案の一助となるカットオフ値を調査することを目的とした。

審議結果
意見

承認 2022-4-2
前回、侵襲及び介入を伴わない研究と考えられたので書類審査を行い、いくつか修正箇所が指摘された。今回、修正箇所が修正されて再提出され、再度書類審査を行い、その結果承認とした。
新規研究計画の審議

申請者
研究名
研究内容
要旨

粉川 征子
胸腰椎圧迫骨折患者における退院時歩行補助具の有無に影響を与える因子の検討
臨床現場において、圧迫骨折受傷後に疼痛やバランス能力の低下、歩行能力の低下によりADL能力が低下する患者を経験する。受傷後は、複数回受傷するリスクや、転倒リスクが増大する為、歩行能力を維持することが重要であると考えられる。受傷前は独歩可能であった患者が、受傷後は歩行補助具を必要とする場合もある。そこで、圧迫骨折患者の入院中の身体機能をカルテより後方視的に収集し、退院時の歩行補助具の有無に影響を与える因子を分析することで、今後のリハビリテーション介入の一助として活用する事を目的とする。

審議結果
意見

継続審査 2022-5
侵襲及び介入を伴わない後ろ向きの研究と考えられたので、書類審査を行いましたが、目的・方法などがわかりにくいため、文章の直しが必要との意見があり、継続審査としました。

3 / 4 ページ

新規研究計画の審議
申請者
研究名
研究内容
要旨

伊藤 奈々子
圧覚の入力による重心可動域およびバランス制御の変化
安定した姿勢を保つため、バランス能力に着目した研究は多い。足底刺激を加えることにより静的バランス能力に向上が見られることは亀井らの研究等、いくつか報告されている。本研究では、足底、足背への圧迫刺激が動的バランス能力にどのような効果をもたらすのか、鈴木らが考案した動的バランス評価の指標である姿勢安定度評価指標(Index of Postural Stability: 以下 IPS)、修正 IPS (modified index ofposturalstability:以下 MIPS) を用いて検討することとした。なお本研究では、IPS を動的バランス能力、MIPS を深部感覚の指標として用いた。

審議結果
意見

不承認 2022-6
倫理委員会に申請される前に研究が終了しており、手続き上問題があると考えられ、倫理委員会を開催しました。検討の結果、倫理上問題があるとの結論に達し、不承認としました。
新規研究計画の審議

申請者
研究名研究内容
要旨

福田 佳菜子
当施設の介護・看護職員の腰痛の有無と動作評価との関連について
我が国における業務上疾病の中で腰痛は約6割と最も多く、また医療・介護職を含む保健衛生産業における業務上疾病においても腰痛は8割に上り、これらへの予防的対策が国からも推奨されている。先行研究では、各職種の作業姿勢が腰痛を増強させていると報告もあり、当施設でも介護動作が原因と思われる介護・看護職員の腰痛が頻発し休職に陥る職員が出るなど業務に支障をきたしている。そこで今回は、当施設に勤務する介護・看護職員に対し、腰痛の有無と介護作業を想定した動作を評価し、その関連について調査する。

審議結果
意見

不承認 2022-7
倫理委員会に申請される前に研究が終了しており、手続き上問題があると考えられ、倫理委員会を開催しました。検討の結果、倫理上問題があるとの結論に達し、不承認としました。

4 / 4 ページ