東急建設技術研究所報 No. 45

U.D.C 624.012.45

CB パネル工法の設計手法の高度化に関する実験的検討―施工方法が高強度繊維補強モルタルの引張強度に与える影響―
笠倉要

約：亮太 ＊

黒岩俊之 ＊

近年，建設技術者，技能労働者の不足が顕在化しており，建設工事の生産性の向上が求められている。筆者らは，施工の省力化，省人化を目的とし，プレキャストパネルと高強度繊維補強モルタルを用いた耐震補強工法「CB パネル工法」の開発を行っている。一般的に，繊維補強コンクリートは，施工方法が繊維の配向に影響を与え，引張強度にも影響を与えることが知られている。本工法で使用する高強度繊維補強モルタルを補強性能に考慮するためには，繊維の配向状態を明らかとし，引張強度を定量化する必要がある。このため，本研究では，耐震補強を模して製作した試験体の直接引張試験および X 線透過撮影を実施し，繊維の配向状態と引張強度の関係について検討した。その結果，本工法にて使用する高強度繊維補強モルタルを耐震補強に薄肉部材として用いた場合，直接引張強度に充填高さ方向のばらつきが生じ，境界条件の相違により充填高さ方向に繊維の配向も異なることを明らかとした。
キーワード：高強度繊維補強モルタル，引張強度，繊維配向，耐震補強
目次：

1．はじめに4．鋼繊維の配向が引張強度に与える影響

2．使用材料とその強度特性

5．まとめ

3．実施工を模した試験体の引張強度
1．はじめに自身の流動性や断面寸法および施工方法が繊維の配向に影鉄道 RC 構造物の耐震補強は，新幹線や都市部の高架橋響を与え，引張強度にも影響を与えることが知られてい柱，橋脚を中心に進められている。近年では，施工スペー

る 例えば3，4）。本工法では，UFC に類する材料を薄肉部材とスの確保が困難な狭隘部や早期開放が必要とされる店舗利して耐震補強に適用している。このため，UFC 指針に示用箇所での施工が増加している。また，建設就業者の高齢されるように，モルタルの打込み方法と補強繊維の配向の化による離職や若年入職者の減少による建設技術者，技能関係を把握したうえで，構造部材として活用するための合1)

労働者不足が顕在化しており ，鉄道 RC 構造物の耐震補理的な設計手法を構築する必要がある。

強工事においても，工期短縮，工費削減とともに生産性の本研究では，耐震補強の実施工を模して製作した試験体向上が求められている。そこで，筆者らは，狭隘部等の施の直接引張試験を実施し，施工方法が引張強度に与える影工の困難箇所への適用と施工箇所の早期開放を可能とする

響を検討し，直接引張試験を実施した一部の試験体の破壊ため，耐震補強のプレキャスト化を目指した工法の開発を部近傍にて X 線透過撮影を実施し，繊維配向と直接引張行っており，その補強効果を確認している 2)。開発した工強度の関係について検討した。

法は，プレキャストパネルと高強度繊維補強モルタル（以下，モルタル）を用いた耐震補強工法であり，レジンコンクリート製のプレキャストパネルを埋設型枠として，補強鋼材を兼ねた組立て用鋼材とボルト接合することにより既設柱の周囲に配置し，既設柱との隙間にモルタルを充填するものである。組立て用鋼材とモルタルの引張強度に期待して，じん性およびせん断補強を行うものである。本工法

図1

補強構成部材の概要と施工手順を図 1，2 に示す。
本工法で用いるモルタルは，超高強度繊維補強コンクリートの設計・施工指針（案）3)（以下，UFC 指針）に示される直接引張強度を満足する材料である。薄肉部材としても耐荷力を期待することができるため，施工スペースや躯体自重の増加等に課題がある補修・補強工事においても，有効に活用できるものと考えられる。しかしながら，これらの超高強度繊維補強コンクリート（以下，UFC）は，＊技術研究所

土木構造グループ

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図2

施工手順

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表1

モルタルの配合表2

モルタルの仕様

図3

写真 1

鋼製型枠

直接引張試験状況

準：35 mm）への注入のため，モルタルフロー 230±20mm を規格値としている。
2.2

強度特性

モルタルの強度特性を把握するため，材料試験として圧縮強度試験，静弾性係数試験，曲げ強度試験および直接引張強度試験を実施した。圧縮強度試験および静弾性係数試
験は JIS A 1107，1108 を参考に ϕ50×100 mm の円柱供試体，曲げ強度試験は JIS R 5201 を参考に 40×40×160 mmの角柱供試体を用いている。一方，直接引張強度試験は，他の強度特性試験の様に標準化されていないため，UFC2．使用材料とその強度特性2.1

指針を参考に 20 mm×40 mm×380 mm の矩形断面を持つ配合棒状試験体とし，図 3 に示す鋼製型枠を用いて製作した。

本工法で用いるモルタルの配合を表 1 に示し，モルタル硬化後は，ひび割れ発生位置を限定するために，中央部のに使用する材料の仕様を表 2 に示す。なお，表 2 には，両側に深さ 5 mm の切欠きを設けている。また，試験体はUFC 指針にて定義されている UFC の使用材料の仕様を5 本とし，UFC 指針の圧縮強度のばらつきを参考に試験併せて示す。モルタルは，鋼繊維径 0.21 mm，繊維長 15結果の上下 20% を除外することとし，最大値と最小値をmm，繊維混入率 1.75 Vol.% とした繊維補強モルタルであ除いた 3 体の試験結果を平均値とした。直接引張試験の載り，現場での練混ぜを想定した蒸気養生不要のプレミック荷状況を写真 1 に示す。なお，各強度試験にて製作した供ス製品である。なお，モルタルは，既設柱との隙間（標試体は現場封緘養生としている。

図4

圧縮強度―材齢関係

図5

静弾性係数―圧縮強度関係

図6

曲げ強度―圧縮強度

図7

直接引張強度―圧縮強度44

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圧縮強度と材齢の関係を図 4，各強度試験結果と圧縮強度の関係を図 5〜図 7，直接引張応力とひび割れの開口変位およびひずみの関係を図 8，9 に示す。なお，図 8 には，UFC 指針に示される直接引張応力―変位関係のモデルを赤点線にて示し，試験を実施した 5 本のうち，平均値の算出で使用した 3 本の試験体を実線で示し，平均値の算出から除外した最大値と最小値は破線にて示している。
本工法で使用するモルタルは，材齢 7 日程度にて圧縮強度 120 N/mm 2 となり，その後，材齢 50 日程度までの強度増進は小さい。なお，各強度試験の結果と圧縮強度との

図8

直接引張応力―開口変位関係

図9

直接引張応力―ひずみ関係

関係は，概ね正の相関関係にある。圧縮強度が 120 N/mm 2程度で一定となるときの直接引張強度は 9 N/mm 2 程度となっている。また，直接引張強度と開口変位の関係は，
UFC 指針に示されるモデルと同様な傾向を示している。
直接引張応力とひずみの関係では，ひび割れの開口に伴うひずみ計のはく離により，応力低下領域まで計測はできていないものの，直接引張強度と開口変位の関係より本工法で使用するモルタルは UFC 指針に示される，一定応力を保持できる材料とみなすことができるものと考えられる。
3．実施工を模した試験体の引張強度
本工法にて使用するモルタルの材料構成は，表 2 に示すように UFC 指針に示される範囲と若干異なるものの，UFC 指針に示される引張特性を有し，一定の応力を保持し，開口の増大に伴い，緩やかな応力低下を生じる材料とみなすことができるものと考えられる。しかしながら，UFC 指針では，新設桁部材を対象とした既往の研究 5) から引張特性が定められている。耐震補強での施工を想定した場合，充填方法や断面寸法が大きく異なり，これらの影響により，実施工では，材料試験と引張特性が異なることが考えられる。このため，耐震補強の施工を想定した試験図 10体を作製し，断面寸法を変数とした直接引張試験を実施

平板型枠への充填方法の概要図

し，施工方法が直接引張強度に与える影響を検討した。
3.1

試験体

試験体は，耐震補強の施工を想定するため，図 10a）に示す 500×500 mm とした平板型枠を鉛直方向にし，投入口を固定した状態でモルタルを充填した。モルタルのフロー試験の結果を写真 2 に示す。使用したモルタルのフローは 230×220 mm であった。平板の厚さは，耐震補強での柱周囲への巻立て厚さを考慮し，t=30 mm，60 mm の 2水準とした。モルタルの充填高さは，実施工を想定し，1写真 2

層 50 mm 程度とし，10 層にて充填している。なお，各層モルタルフロー試験の充填は投入端からの流動勾配が平坦化してから次層を充填した。充填時には，投入口付近のみ突き棒による突き固めを行い，一方向にモルタルを流動させているが，最上層のみは突き棒による平坦化が困難であったことから，投入口を流動方向に動かしながら充填した。
直接引張試験は，図 10b）に示す層から平板の水平方向（流動方向）に切断して棒状試験体を計 5 本採取し，流動方向を引張軸方向として載荷を行った。切出した直接引張

図 11

強度試験体の概要を図 11 に示す。

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切出した直接引張強度試験体の概要図

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3.2

直接引張試験結果

直接引張応力と開口変位の関係を図 12，13，平板からの採取位置と直接引張強度との関係を図 14 に示す。なお，t=60 mm とした試験体では，試験機つかみ部にて破断した試験体は除外し，載荷途中にて計測不良となった試験体は計測不良個所を除外した。また，図中に示す採取位置 hは，図 10 に示す平板型枠最下点を原点としている。
実施工を模して平板から切り出した試験体の直接引張応力と開口変位の関係は，前述の材料試験結果である図 8 よりも強度のばらつきが大きくなり，採取した高さ方向に直図 12

直接引張応力―開口変位関係（t=30 mm）

図 13

直接引張応力―開口変位関係（t=60 mm）

接引張強度の分布が生じている。また，t=60 mm の直接引張強度が全体的にやや大きいものの，高さ方向の分布はt=30 mm と同様な傾向を示している。ここで，図 15 に示すモルタル中の繊維重量を実測して算出した t=30 mmの各層での繊維混入率は，採取位置によらず概ね同等であり，配合上の繊維混入率 1.75 Vol.% と同程度である。また，図 16 に示す別途製作した ϕ40×500 mm の円柱から供試体高さ 80 mm として切り出した供試体の圧縮強度は，最大値と最小値では 10% 程度の相違があるものの，前述の図 7 より，直接引張強度に対してこれらの圧縮強度の差は支配的ではないものと考えられる。以上のことから，直接引張強度の高さ方向に対する強度低下は，鋼繊維の配向の影響によるものと考えられる。なお，ϕ40×500 mm の供試体は円筒管に上部から充填して製作している。
4．鋼繊維の配向が引張強度に与える影響
本工法で用いるモルタルは，耐震補強に用いた場合，材料試験よりも実強度が小さくなる可能性があることが示され，その影響は，鋼繊維の配向にあるものと考えられた。
このため，耐震補強を模して製作した試験体のうち t=30

図 14mm とした試験体を用いて X 線透過撮影を実施し，鋼繊採取位置―直接引張強度関係維の配向を検討することとした。X 線透過撮影に用いた試験体の概要を図 17 に示す。採取位置 h は，平板型枠最下点を原点としている。X 線透過撮影は，t=30 mm として直接引張試験を行った試験体を用い，破断部近傍にて引張軸方向の 10 mm までの繊維投影面積および繊維本数を測定し，繊維の配向係数 β を算出した。配向係数は，一定方向に全繊維を投影した時の投影長さの合計と全繊維長さの合計の比と定義され，配向係数が大きくなると投影方向に対し繊維が平行に近いことを表している 6)。なお，配向係数 β は式()により算出した。
β=cos(tan (A/nDt' ))

(

図 15

採取位置―繊維混入率関係（t=30 mm）

図 16

採取位置―圧縮強度関係（t=30 mm）)

ここに，β：配向係数，A：鋼繊維の投影面積（mm 2），
n：繊 維 本 数，t' ：試 験 体 厚（=10 mm），D：繊 維 直 径（=0.21 mm）である。
X 線透過撮影の撮影結果を図 18，採取位置と配向係数β の関係を図 19 に示す。なお，図 19 には，3 次元，2 次元ランダム配向の場合の理論配向係数 6)を併せて示し，採取位置 h は，平板型枠最下点を原点としている。
流動方向（引張軸方向）の配向係数 β は，最下層では β=0.94 となり，鋼繊維が流動方向に対してほぼ平行である

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図 17

X 線透過撮影位置の概要図

図 19

図 20

採取位置―配向係数 β 関係

直接引張強度―配向係数 β 関係（t=30 mm）

ことから，型枠による回転拘束の影響が小さくなり，繊維が 3 次元ランダムに近い配向になったものと考えられる。
以上より，鋼製型枠にて製作した材料試験の試験体の繊維配向は，底枠，側枠の影響を受け流動方向に対して平行に近い状態となっていると考えられる。一方，実施工では，層状にモルタルを充填するため，底枠の影響が最下層に限られ，下層がモルタルの場合には，境界条件の相違により 2 次元ランダム配向状態となるものと考えられる。なお，t=60 mm の X 線透過撮影は実施していないが，t=30 mm と同様に，各層の境界条件が相違することで，繊維の回転拘束に差が生じ，繊維配向が異なるため直接引張強度に差が生じたものと考えられる。なお，t=30 mm よりも t=60 mm の直接引張強度が大きくなった要因としては，強度のばらつき，載荷方法等の影響があるものと考え
図 18られる。

X 線透過撮影の結果

鋼繊維の配向係数 β と直接引張強度の関係を図 20 に示す。本工法で使用するモルタルの直接引張強度と配向係数ことを示しているが，直接引張強度と同様に採取位置が高β には，正の相関関係が認められた。以上の関係から，部くなると，β が低下し，2 次元ランダム配向の理論解程度

材の性能照査において，直接引張強度と配向係数 β の関係となっている。これは，平板の最下層では，底枠と側枠のを用いて，鋼繊維の配向を考慮した直接引張強度を用いた

3 面による繊維の回転拘束により，繊維が流動方向に対し設計が可能となるものと考えられる。て平行となるのに対して，それ以外では，下層のモルタルの回転拘束が底枠より小さく，側枠の影響が支配的になる

5．まとめため，2 次元ランダム配向の理論配向係数に漸近したもの

本稿では，本工法で使用するモルタルの基本的な強度特と考えられる。なお，平板の最上層では，自重による充填性を把握するとともに，直接引張強度に施工方法が与えるが困難であったことから，モルタルを流動させず，投入口影響を検討するため，実施工を模して製作した試験体の直を移動させながら充填している。流動させずに充填させた接引張試験を実施した。また，直接引張試験後の一部の試

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験体にて，X 線透過撮影を実施し，本工法のモルタルの繊材料試験よりも強度低下する結果を示した。

維配向および，鋼繊維の配向と直接引張強度の関係につい()耐震補強での実施工を模し，t=30 mm とした試験て検討した。
本実験の範囲にて得られた所見を以下に示す。

体の配向係数 β は，最下層では，鋼繊維が底枠，型(本工法で使用するモルタルの引張応力と開口変位の枠側面の 3 方向の回転拘束を受け，流動方向に対し関係は，超高強度繊維補強コンクリートの設計・施平行な配向となるのに対し，上層では側枠の回転拘工指針（案）に示される材料モデルと同様な引張応束の影響により流動方向に対して 2 次元ランダムの力と開口変位の関係を示しており，一定応力を保持理論配向係数に漸近する。このため，実構造物でし，ひずみ軟化を生じる材料であると考えられる。

t=30 mm 程度としたモルタルの鋼繊維の配向は，耐震補強での実施工を模した試験体の直接引張強度充填時に流動させることで 2 次元ランダムに近い状は，薄肉部材に層状に充填することで，上層では，態になるものと考えられる。

())

謝

辞

本研究は，東急建設株式会社，公益財団法人鉄道総合技術研究所および株式会社ホクコンとの共同開発にて実施したものです。
ここに，本実験にご協力頂きました関係各位に深く謝意を表します。
参考文献
1) 国土交通省：平成 29 年度国土交通白書，2017.
2) 笠倉亮太，田所敏弥，黒岩俊之，宇治公隆：プレキャストパネルと高強度繊維補強モルタルを用いた耐震補強工法のせん断耐荷特性に関する実験的検討，コンクリート工学論文集，Vol. 29, pp. 55‑62, 2018.
3) (社)土木学会：超高強度繊維補強コンクリートの設計・施工指針（案），コンクリートライブラリー 113, 2004.
4) 鈴木慶汰，Sukmin Kwon，西脇智哉，武田三弘：繊維配向性が超高強度高靭性繊維補強セメント複合材の引張性能に与える影
響，コンクリート工学年次論文集，Vol. 37, No. 1, pp. 1129‑1134, 2015.
5) 福浦尚之，田中良弘，趙唯堅，柄登志彦，加納宏一，兵頭彦次：超高強度繊維補強コンクリート部材の曲げ・せん断載荷実験，土木学会論文集 No. 795/V‑68, pp. 67‑80, 2005.
6) 小林一輔，和泉意登志，趙力采：鋼繊維補強コンクリート―一般的性質・強化機構・繊維の配向と分散―，コンクリート工学，
Vol. 15, No. 3, pp. 7‑21, 1977.

EXPERIMENTAL STUDY ON INFLUENCE OF CONSTRUCTION METHODON TENSILE STRENGTH OF HIGH STRENGTH FIBER REINFORCED MORTOR
R. Kasakura and T. Kuroiwa
In recent years, there is a shortage of construction workers, and it is required to improve the productivity of construction
works. Therefore, the authors had developed seismic retrofitting method” CB panel method” using precast panel and highstrength fiber reinforced mortar. Generally, in fiber reinforced concrete, it is known that the construction method affects
fiber orientation and also affects tensile strength. In order to consider the reinforcement performance of the high strength
fiber reinforced mortar used in the developed method, it is necessary to clarify the fiber orientation and quantify the tensile
strength. Therefore, in this paper, the tensile strength test and X‑ray radiographing of specimen manufactured bysimulating seismic reinforcement were conducted, and the relationship between the fiber orientation and the tensile
strength was examined.

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