島根大学

学部・研究科等の教育に関する現況分析結果
学部・研究科等の教育に関する現況分析結果（概要）１． 法文学部
２． 人文社会科学研究科
３． 教育学部
４． 教育学研究科
５． 医学部
６． 医学系研究科
７． 総合理工学部
８． 総合理工学研究科
９． 生物資源科学部
10． 生物資源科学研究科
11． 法務研究科

教育 0-1
教育 1-1
教育 2-1
教育 3-1
教育 4-1
教育 5-1
教育 6-1
教育 7-1
教育 8-1
教育 9-1
教育 10-1
教育 11-1

島根大学

島根大学

学部・研究科等の教育に関する現況分析結果（概要）
学部・研究科等

教育活動の状況

教育成果の状況

質の向上度

法文学部

期待される水準にある期待される水準にある質を維持している

人文社会科学研究科

期待される水準にある期待される水準にある質を維持している教育学部期待される水準を上回る 期待される水準にある質を維持している

教育学研究科

期待される水準にある期待される水準にある

改善、向上している

医学部

期待される水準にある期待される水準にある質を維持している

医学系研究科

期待される水準にある期待される水準にある質を維持している

総合理工学部

期待される水準にある期待される水準にある質を維持している

総合理工学研究科

期待される水準にある期待される水準にある質を維持している

生物資源科学部

期待される水準にある期待される水準にある質を維持している

生物資源科学研究科

期待される水準にある期待される水準にある

改善、向上している

法務研究科期待される水準にある期待される水準を下回る

質を維持しているとはいえない

教育 0-1

島根大学

教育 0-2

島根大学 法文学部

法文学部
Ⅰ

教育の水準

･････････････････････････････････

教育 1-2

Ⅱ

質の向上度･････････････････････････････････

教育 1-4

教育 1-1

島根大学 法文学部

Ⅰ

教育の水準（分析項目ごとの水準及び判断理由）
分析項目Ⅰ

教育活動の状況〔判定〕

期待される水準にある〔判断理由〕
観点１－１「教育実施体制」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

教員の教育力向上のため、学生と教職員の意見交換会、教員による授業公
開・授業公開意見交換会、学生評価や同僚評価（ピア・レビュー）を実施している。第２期中期目標期間（平成 22 年度から平成 27 年度）の意見交換会の平均
参加者数は、学生と教職員の意見交換会は 50 名程度、教員による授業公開・授業公開意見交換会は 20 名程度となっている。また、平成 26 年度より教育委員会
が各教員のシラバスをチェックし、授業担当教員に問題箇所をフィードバック
している。

観点１－２「教育内容・方法」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

平成 25 年度にカリキュラム・チェックリストを作成し、教育課程の体系的整
備に取り組んでいる。また、各授業科目で習得できる知識、能力を項目化、点数化した「学修経験値システム」を導入し、学生が修得した項目別の数値を参照することでより精密な履修計画の作成を可能としているほか、教員が授業内容を変更する際の参照指標として活用している。

○

地域社会に貢献できる人材の育成のため、地域機関等と連携して、「企業経営論」、「NPO 論」、「福祉社会基礎実習」等の現場重視型の教育を実施している。また、重点協定校群を軸として東アジアでの学生交流を実施し、平成 24
年度からは国際交流を単位化して、「異文化交流Ⅰ」（山東大学（中国））、「異文化交流Ⅱ」（中国人民大学（中国））、「異文化交流Ⅲ」（フロリダ大学（米国））等を実施している。平成 27 年度までの学生派遣数の合計は 67 名となっている。

以上の状況等及び法文学部の目的・特徴を勘案の上、総合的に判定した。

教育 1-2

島根大学 法文学部

分析項目Ⅱ

教育成果の状況〔判定〕

期待される水準にある〔判断理由〕
観点２－１「学業の成果」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

平成 22 年度から平成 26 年度までの標準修業年限内の卒業率は、平成 23 年度
を除き 80％台を維持している。

○

社会文化学科福祉社会コースの社会福祉士国家試験の合格率（新卒）は、平成 25 年度を除き毎年度 50％以上となっている。

○

平成 22 年度と平成 26 年度に実施した学生満足度実態調査の結果を比較すると、「教育を受けて、自分自身の能力・資質が十分高められている」の項目の肯定的回答の割合は 61.5％から 76.1％、「全体として本学の教育内容や教育方法に満足している」の項目の肯定的回答の割合は 66.6％から 80.5％となっている。

観点２－２「進路・就職の状況」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

キャリア支援の強化のため、キャリアセンターによる「就業力育成特別教育
プログラム」、学部の専門教育科目である「就業体験実習（インターンシップ）」及び「就業体験」の履修や、ホームカミングデー時の学部同窓会との共催企画等を実施している。第２期中期目標期間の就職率は平均 76.1％となっており、平成 22 年度から平成 26 年度の地域別就職状況では、島根県を含む中国地方への就職が７割前後となっている。

以上の状況等及び法文学部の目的・特徴を勘案の上、総合的に判定した。

教育 1-3島根大学 法文学部

Ⅱ

質の向上度
１．質の向上度〔判定〕

質を維持している〔判断理由〕
分析項目Ⅰ「教育活動の状況」における、質の向上の状況は以下のとおりである。
○

学部長裁量経費（教育プロジェクト）により、体験的、実践的教育を実施している。「学生の条例制定活動と“まちドック事業”－行政学ゼミ」では、若者の政治への関心や参加を促す取組により、第８回マニフェスト大賞最優秀賞を受賞している。このほか、法経学科経済分野のフィールド学習、歴史と考古コースでの自主ゼミ活動、言語文化学科でのプロジェクト演習等を実施している。

○

重点協定校群を軸として東アジアにおける学生交流を実施し、平成 24 年度から国際交流を単位化している。平成 27 年度までの学生派遣数の合計は 67 名となっている。

分析項目Ⅱ「教育成果の状況」における、質の向上の状況は以下のとおりである。
○

社会文化学科福祉社会コースの社会福祉士国家試験の合格率（新卒）は、平成 25 年度を除き、毎年度 50％以上となっている。

○

キャリア支援の強化のため、キャリアセンターによる「就業力育成特別教育
プログラム」、学部の専門教育科目である「就業体験実習（インターンシップ）」及び「就業体験」の履修や、ホームカミングデー時の学部同窓会との共催企画等を実施している。第２期中期目標期間の就職率は平均 76.1％となっており、地域別就職状況では、島根県を含む中国地方が就職者の５割以上となっている。

これらに加え、第１期中期目標期間の現況分析における教育水準の結果も勘案し、総合的に判定した。

教育 1-4島根大学 人文社会科学研究科

人文社会科学研究科
Ⅰ

教育の水準･････････････････････････････････

教育 2-2

Ⅱ

質の向上度･････････････････････････････････

教育 2-4教育 2-1

島根大学 人文社会科学研究科

Ⅰ

教育の水準（分析項目ごとの水準及び判断理由）
分析項目Ⅰ

教育活動の状況〔判定〕

期待される水準にある〔判断理由〕
観点１－１「教育実施体制」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

教員の教育・研究の質を維持するため、平成 26 年度に研究科担当教員の「再審査制度」に基づき再審査を実施し、一定の基準に満たなかった者には一定の猶予期間を与え、研究活動を促している。

○

教育の質保証・質向上のため、修士論文発表会の継続的な開催に加え、平成25 年度より修士論文成績評価の点数化を行っている。

観点１－２「教育内容・方法」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

大学院生のフィールドワーク的研究活動を促進するため、大学院共通科目の「山陰地域プロジェクト演習」の開設により、教員の指導下で行った山陰地域に関する正課外の研究活動について、審査の上、単位認定を行っている。

以上の状況等及び人文社会科学研究科の目的・特徴を勘案の上、総合的に判定し
た。
分析項目Ⅱ

教育成果の状況〔判定〕

期待される水準にある〔判断理由〕
観点２－１「学業の成果」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

共同プロジェクトに参加した大学院生がその成果を国内外の学会で発表している。例えば、教員がリーダーを務める研究プロジェクト「オープンデータの活用による経済効果とその推計手法の確立に関する研究」に参加する学生が、
社会情報学会平成 27 年度若手研究会で発表を行っている。

○

学生満足度実態調査では、全体的な教育内容や教育方法についての肯定的回
答は、平成 22 年度の 84.2％から平成 26 年度の 92.3％となっている。

教育 2-2

島根大学 人文社会科学研究科

観点２－２「進路・就職の状況」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

平成 22 年度から平成 26 年度の修了生の就職先は、主に公務員、学術研究・教育・学習支援業、民間企業となっており、それぞれ年度当たり２名程度が就職している。また、就職者の約７割が県内及び中国地方へ就職している。

以上の状況等及び人文社会科学研究科の目的・特徴を勘案の上、総合的に判定した。

教育 2-3島根大学 人文社会科学研究科

Ⅱ

質の向上度
１．質の向上度〔判定〕

質を維持している〔判断理由〕
分析項目Ⅰ「教育活動の状況」における、質の向上の状況は以下のとおりである。
○

各専攻・コースで行う修士論文審査・口頭試問に加え、研究科全体で行う公開の修士論文発表会を実施している。また、平成 25 年度より修士論文成績評価の点数化を行い、修士論文の質の向上に取り組んでいる。

分析項目Ⅱ「教育成果の状況」における、質の向上の状況は以下のとおりである。
○

大学院生を各種プロジェクトに参加させ研究成果の発表を促すことにより、大学院生が修了後に学部特別研究員としてプロジェクトに残り、研究の成果を国際学会で発表するなどの成果をあげている。

これらに加え、第１期中期目標期間の現況分析における教育水準の結果も勘案し、総合的に判定した。

教育 2-4島根大学 教育学部

教育学部
Ⅰ

教育の水準

･････････････････････････････････

教育 3-2

Ⅱ

質の向上度･････････････････････････････････

教育 3-4教育 3-1

島根大学 教育学部

Ⅰ

教育の水準（分析項目ごとの水準及び判断理由）
分析項目Ⅰ
〔判定〕

教育活動の状況
期待される水準を上回る〔判断理由〕
観点１－１「教育実施体制」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

ファカルティ・ディベロップメント（FD）戦略センターにおいて、特別支援教育の促進のための学習・生活支援センターの設置、地域枠を取り入れた AO 入試の導入を行っている。

観点１－２「教育内容・方法」について、以下の点から「期待される水準を上回る」と判断した。
○

教師力の育成を学習到達目標に掲げて履修の手引きに明文化し、副専攻制を設けている。また、１年次から４年次を通じての教育実習「1000 時間体験学
修」を必修としている。

○

社会の要請にこたえる取組として、いじめ等の生徒指導を学ぶ臨床・カウン
セリング領域を必修科目に設定し、副専攻として臨床心理及び技術教育を設置
している。

○

学生と教員による学習・教育履歴の蓄積と共有を行うプロファイルシート・
システムを運用している。

○

グ ロ ー バ ル 人 材 育 成 の た め 、 平 成 23 年 度 か ら 宇 宙 航 空 研 究 開 発 機 構（JAXA）と連携して取り組んできた宇宙教育を発展させた NASA・学校教育・教員養成教育研究プログラム、平成 24 年度からアジアをフィールドとする学校
教育体験プログラム、平成 25 年度から韓国の英語教育の現状を知る英語村研修、平成 26 年度から双方向で学生を派遣し受入大学の学生と合同で講義を受講するなどのミシガン州立大学・島根大学協働学修事業を行っており、平成 23 年度から毎年度、学生が米国及びアジアの学校教育の現状を知る機会を増やしている。

以上の状況等及び教育学部の目的・特徴を勘案の上、総合的に判定した。

教育 3-2

島根大学 教育学部

分析項目Ⅱ

教育成果の状況〔判定〕

期待される水準にある〔判断理由〕
観点２－１「学業の成果」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

第２期中期目標期間（平成 22 年度から平成 27 年度）の標準修業年限内の卒業率は、92.4％から 94.1％の間を推移している。

○

必修の教育実習「1000 時間体験学修」の卒業時の平均体験時間数は、平成 23
年度及び平成 26 年度ともに 1,200 時間を超えている。

○

平成 25 年度及び平成 26 年度においては、学生一人当たり平均約 2.7 件の教員免許状を取得している。

観点２－２「進路・就職の状況」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

平成 22 年度から平成 26 年度における就職率は 97.9％から 100％の間を推移している。

以上の状況等及び教育学部の目的・特徴を勘案の上、総合的に判定した。

教育 3-3島根大学 教育学部

Ⅱ

質の向上度
１．質の向上度〔判定〕

質を維持している〔判断理由〕
分析項目Ⅰ「教育活動の状況」における、質の向上の状況は以下のとおりである。
○

教師力の育成を学習到達目標に掲げ、教育課程改善として副専攻制の導入や「1000 時間体験学修」の実施のほか、臨床心理や特別支援教育の内容を必修科目にするなど社会要請に対応している。

○

グローバルな視野を持つ教員を育成するため、平成 23 年度からアジア各国や米国等において国際連携に取り組んでいる。特に、平成 23 年度から宇宙航空研
究開発機構（JAXA）と連携した宇宙教育では、教育実践研究プログラムである
SEEC（Space Exploration Educators Conference）の参加や、米国を中心とする海外の教員との交流を行っている。

分析項目Ⅱ「教育成果の状況」における、質の向上の状況は以下のとおりである。
○

就職支援室及び平成 27 年度に設置した島根大学教師未来塾において、学生に対する面接指導や集団討論等の就職支援の充実に取り組み、教員就職率は平成
21 年度の 54.2％から平成 26 年度の 65.2％となっている。

これらに加え、第１期中期目標期間の現況分析における教育水準の結果も勘案し、総合的に判定した。

教育 3-4島根大学 教育学研究科

教育学研究科Ⅰ

教育の水準･････････････････････････････････

教育 4-2

Ⅱ

質の向上度･････････････････････････････････

教育 4-4教育 4-1

島根大学 教育学研究科

Ⅰ

教育の水準（分析項目ごとの水準及び判断理由）
分析項目Ⅰ

教育活動の状況〔判定〕

期待される水準にある〔判断理由〕
観点１－１「教育実施体制」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

現職教員１年短期履修コースを開設しているほか、地域の主幹教諭を対象とする「島根大学現職教員研修」を実施するなど、現職教員に対応した教育の体制を整備している。

○

山陰地域での教育課題に対応した教育課程の開発や大学院教育の外部評価機
関として、島根・鳥取両県の教育委員会等との連携・協働による「山陰教師教
育コンソーシアム」を平成 27 年度に設置している。

○

教職大学院の設置を見越して実務家教員４名を採用し、大学院の講義・セミ
ナー及び現職教員研修に参画させるなど、研究者教員と実務家教員との協働的教育体制を構築している。

観点１－２「教育内容・方法」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

学位授与方針に基づく学習到達目標と教育課程編成方針を策定し、教育課程を体系化している。教育課程編成方針は、研究科全体のほかコース別にも策定しており、各授業科目の位置付けを明示している。

○

大学院生の主体的な学習を促すため、オフィス・アワーを活用し た個別指
導、尐人数授業及び複数教員や多様な専門性を持つ教員の参画による協同授業、中間レポートや設定されたテーマによる討論形式等の講義を実施している。

○

120 時間程度の実習時間を求める「学校教育実践研究」は、大学院生が各自研
究テーマを設定する実習であり、実践的課題の解決と学校教育研究力のパラダ
イムを習得させている。

以上の状況等及び教育学研究科の目的・特徴を勘案の上、総合的に判定した。

教育 4-2

島根大学 教育学研究科

分析項目Ⅱ

教育成果の状況〔判定〕

期待される水準にある〔判断理由〕
観点２－１「学業の成果」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

研究成果を国内外の学会で発表する大学院生もおり、平成 26 年度に修士論文１件が査読付き学会誌に掲載されている。また、教育内容開発専攻自然系教育
コースの大学院生が第２期中期目標期間（平成 22 年度から平成 27 年度）に特許を３件取得している。

観点２－２「進路・就職の状況」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

平成 22 年度から平成 26 年度における就職希望者の教員就職率は平均約 61％となっており、また、教員以外の就職先として臨床心理コース修了生がスクー
ルカウンセラー等へ就職している。

以上の状況等及び教育学研究科の目的・特徴を勘案の上、総合的に判定した。

教育 4-3島根大学 教育学研究科

Ⅱ

質の向上度
１．質の向上度〔判定〕

改善、向上している〔判断理由〕
分析項目Ⅰ「教育活動の状況」における、質の向上の状況は以下のとおりである。
○

地域の主幹教諭等を対象とする島根大学現職教員研修を平成 23 年度から実施
しており、現職教育のための体制を構築している。

○「学校教育実践研究」では、実習時間を 120 時間程度とし、実習前・実習中・
実習後の指導をポートフォリオに記録している。また、年２回の口頭発表を設定しており、会の運営や口頭発表技術を高める機会となっているほか、指導教
員以外の研究科担当教員等の指導を受ける体制を整備している。

分析項目Ⅱ「教育成果の状況」における、質の向上の状況は以下のとおりである。
○

平成 22 年度から平成 26 年度における就職率は、93.1％から 100％の間を推移している。

これらに加え、第１期中期目標期間の現況分析における教育水準の結果も勘案し、総合的に判定した。

教育 4-4島根大学 医学部

医学部
Ⅰ

教育の水準

･････････････････････････････････

教育 5-2

Ⅱ

質の向上度･････････････････････････････････

教育 5-4

教育 5-1

島根大学 医学部

Ⅰ

教育の水準（分析項目ごとの水準及び判断理由）
分析項目Ⅰ

教育活動の状況〔判定〕

期待される水準にある〔判断理由〕
観点１－１「教育実施体制」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

医学科では、平成 22 年度に地域医療支援学講座、平成 23 年度に総合医療学講座と大田総合医育成センター、平成 25 年度に地域医療政策学講座を開設するとともに、５年次臨床実習に地域医療病院実習を導入するなど、地域医療を充実するための教育体制を構築している。

○

医学科では、第１期中期目標期間（平成 16 年度から平成 21 年度）に実施した
地域枠推薦入学と緊急医師確保対策枠を継続するとともに、平成 23 年度から一
般入学者選抜試験に７名の県内定着枠を導入している。また、看護学科では平成 23 年度からセンター入試を課す推薦枠入試を導入している。

○

ファカルティ・ディベロップメント（FD）において、教育職員に対する研修会では、新任教員に対して大学の教育システムの説明や医学チュートリアル教
育方法等の指導を行っている。

観点１－２「教育内容・方法」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

平成 25 年度から「医学英語教育高度化プログラム」を開始し、地域と世界に貢献できるグローカルな医療人育成を目指しており、マルチメディア英語学習
教室における e-learning を活用した英語授業、学生が自分のニーズやレベルに合わせて自由に選択できる「アドバンスト・イングリッシュスキルコース」の開設、英語学習ポータルサイトの公開等、多方面から英語学習を支援している。

○

医学科では、国際レベルで要求されている臨床実習の質を確保するため、臨
床実習期間を 52 週から 72 週に増やしている。

以上の状況等及び医学部の目的・特徴を勘案の上、総合的に判定した。

教育 5-2

島根大学 医学部

分析項目Ⅱ

教育成果の状況〔判定〕

期待される水準にある〔判断理由〕
観点２－１「学業の成果」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

第２期中期目標期間（平成 22 年度から平成 27 年度）における医学科の CBT
正答率は、78.8％から 81.9％の間となっている。また、国家試験合格率は、医師（既卒者を含む）が 89.1％から 94.7％、看護師（既卒者を含む）が 98.3％から100％、保健師（既卒者を含む）が 98.5％から 100％の間となっている。

○

医学科における卒業時アンケート結果では、医学科の教育が９項目の教育達
成目標に対してどの程度効果的であったかについて、肯定的回答をした者の割合は、生命の尊厳等の重要性の理解等７項目で 80％以上となっている。また、看護学科における卒業時アンケート結果では、８項目の教育達成目標の達成度
について、肯定的回答をした者の割合は、豊かな教養と高い倫理観等７項目でおおむね 100％となっている。

観点２－２「進路・就職の状況」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

医学科では、県内で研修医となる者の割合が、平成 22 年度の 29.0％から平成
27 年度の 31.2％の間となっている。また、看護学科では、県内の医療機関に就職する者の割合が、平成 22 年度の 46.6％から平成 27 年度の 49.2％の間となっている。

○

平成 27 年度島根大学地域枠・緊急医師確保対策枠医師の勤務状況調査結果では、地域枠入学制度を利用して入学し、医師になった者の、35 名中 27 名が島根県内で勤務しており、緊急医師確保対策枠入学者は３名すべてが県内で勤務している。

以上の状況等及び医学部の目的・特徴を勘案の上、総合的に判定した。

教育 5-3島根大学 医学部

Ⅱ

質の向上度
１．質の向上度〔判定〕

質を維持している〔判断理由〕
分析項目Ⅰ「教育活動の状況」における、質の向上の状況は以下のとおりである。
○

平成 25 年度から英語一貫教育の充実と英語教育の高度化、学生の自律学習の促進、国際交流の推進の３本柱からなる「医学英語教育高度化プログラム」を開始している。

○

医学科では、臨床実習期間を 52 週から 72 週に増やし、学生の臨床能力向上に努めている。

分析項目Ⅱ「教育成果の状況」における、質の向上の状況は以下のとおりである。
○

第２期中期目標期間における既卒者を含む国家試験合格率は、医師が 89.1％
から 94.7％、看護師が 98.3％から 100％、保健師が 98.5％から 100％の間となっている。

これらに加え、第１期中期目標期間の現況分析における教育水準の結果も勘案し、総合的に判定した。

教育 5-4島根大学 医学系研究科

医学系研究科Ⅰ

教育の水準･････････････････････････････････

教育 6-2

Ⅱ

質の向上度･････････････････････････････････

教育 6-4

教育 6-1

島根大学 医学系研究科

Ⅰ

教育の水準（分析項目ごとの水準及び判断理由）
分析項目Ⅰ

教育活動の状況〔判定〕

期待される水準にある〔判断理由〕
観点１－１「教育実施体制」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

医科学専攻修士課程に５コース（総合医科学、がん専門薬剤師養成、地域医療支援コーディネータ養成、医療シミュレータ指導者養成、地域包括ケア人材養成（医療経営重点））、博士課程に４コース（研究者育成、高度臨床医育成、地域がん専門医育成、総合診療医指導者育成）を設置している。また、平成 23 年度から看護学専攻修士課程を７コース（看護援助学、看護管理学、母子看護学、成人看護学、地域在宅看護学、高齢者看護学、老人看護専門看護師（CNS））としている。

○

平成 25 年度文部科学省未来医療研究人材養成拠点形成事業に採択された「地方と都会の大学連携ライフイノベーション」ではグローバルリーダーとして活躍する人材の養成プログラム等を選択履修するコースを置き、「島根 Academic
Knowledge Network を活用した健康長寿要因の解明—地域に根ざしつつ国際的水準を満たす先進的研究の推進」では、8,000 名を超える住民の多次元コホートデ
ータベースに加え、自治体、中核病院と大学を結ぶ研究ネットワークを構築することにより、地域人材育成を推進している。

○

平成 23 年度に老人看護に関する看護方法の開発、システム構築等の教育、研究を通じて、高度専門職業人を養成する老人看護専門看護師コースを開設している。

観点１－２「教育内容・方法」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

講義音声とスライドファイルを自動記録するシステムを導入し、DVD で貸し出しできる体制を整えるなど、社会人学生の履修に配慮している。

○

医科学専攻修士課程の地域包括ケア人材養成コース、地域医療支援コーディ
ネータ養成コースでは、地域包括ケア・地域医療実習をカリキュラムに取り入れ、地域包括ケア・地域医療支援において必要とされるマネジメント能力等を養成している。

以上の状況等及び医学系研究科の目的・特徴を勘案の上、総合的に判定した。

教育 6-2

島根大学 医学系研究科

分析項目Ⅱ

教育成果の状況〔判定〕

期待される水準にある〔判断理由〕
観点２－１「学業の成果」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

第２期中期目標期間（平成 22 年度から平成 27 年度）の標準修業年限内の修了率は、医科学専攻修士課程が 76.7％、医科学専攻博士課程が 25.6％、看護学専
攻修士課程が 61.6％となっている。

○

第２期中期目標期間の学会発表数は平均 226.2 件、論文発表数は平均 104.2 件となっている。

観点２－２「進路・就職の状況」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

第２期中期目標期間の修了生の就職状況について、医科学専攻修士課程は、
しまね地域医療支援センター、医学部附属病院クリニカルスキルアップセンタ
ー等の医療機関、企業等へ就職しているほか、博士課程へ進学している。また、看護学修士課程では、島根県内の主要病院のリーダーとして、教育機関で教育・研究職に就職している。

以上の状況等及び医学系研究科の目的・特徴を勘案の上、総合的に判定した。

教育 6-3島根大学 医学系研究科

Ⅱ

質の向上度
１．質の向上度〔判定〕

質を維持している〔判断理由〕
分析項目Ⅰ「教育活動の状況」における、質の向上の状況は以下のとおりである。
○

地域の関係機関と連携した教育研究体制の整備について、未来医療研究人材養成拠点形成事業、「島根 Academic Knowledge Network を活用した健康長寿要因の解明—地域に根ざしつつ国際的水準を満たす先進的研究の推進」では、地域
包括ケアコンソーシアムを設立し、グローバルリーダーとして活躍する人材の養成プログラム等を選択履修するコースの設置や、自治体、中核病院と大学を結ぶ研究ネットワークの構築等を行っている。

○

平成 25 年度に英語学習支援室 e クリニックを整備し、英語学習と留学生との国際交流を推進しており、利用者数は平成 25 年度の 3,043 名から平成 27 年度の4,267 名となっている。

分析項目Ⅱ「教育成果の状況」における、質の向上の状況は以下のとおりである。
○

博士課程研究者育成コースのうち一部は、修了後、医学部附属病院の管理職（理学療法士から療法士長）へ昇格している。また、修士課程総合医科学コースのうち一部は、博士課程に進学し、研究を継続発展させている。

○

看護学専攻修士課程の修了生は、看護管理者や看護教育を担う看護教員となっている。

これらに加え、第１期中期目標期間の現況分析における教育水準の結果も勘案し、総合的に判定した。

教育 6-4島根大学 総合理工学部

総合理工学部
Ⅰ

教育の水準･････････････････････････････････

教育 7-2

Ⅱ

質の向上度･････････････････････････････････

教育 7-4

教育 7-1

島根大学 総合理工学部

Ⅰ

教育の水準（分析項目ごとの水準及び判断理由）
分析項目Ⅰ

教育活動の状況〔判定〕

期待される水準にある〔判断理由〕
観点１－１「教育実施体制」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

研究への興味・意欲の高い学生の能力をさらに伸ばし、学科の枠を超えた横断型の教育と人材育成を目指した理工特別コースを平成 23 年度から設けており、平成 26 年度卒業の第１期生 11 名は全員が大学院に進学している。

○

初年次教育の一環として、大学院生をメンターとして採用し、各学科が設置している学習室等で１年次生を中心とした学部生の学習指導を行っている。

観点１－２「教育内容・方法」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

国際通用性のある教育を実施するため、５学科すべてにおいて、計６教育プ
ログラムが日本技術者教育認定機構（JABEE）による認定を受けている。

○

将来の科学技術の発展をリードする優秀な研究者・技術者及び将来の科学技術発展を担う人材を育てる有能な教育者を養成するため、理工特別コースでは、所属の学科・分野の科目のほかに、プロジェクトセミナー、特別研究、理工専門英語セミナー等を開講している。

○

社会からの要請にこたえるため、「就業体験」、「企業実践プロジェクト」
等のインターンシップ教育を行うとともに、反転授業、Problem Based Learning（PBL）型授業、フィールド学習等のアクティブ・ラーニングの手法を取り入れた教育を各学科で実施している。

以上の状況等及び総合理工学部の目的・特徴を勘案の上、総合的に判定した。
分析項目Ⅱ

教育成果の状況〔判定〕

期待される水準にある〔判断理由〕
観点２－１「学業の成果」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

第２期中期目標期間（平成 22 年度から平成 27 年度）における標準修業年限内の卒業率は約 80％となっている。

○

第２期中期目標期間中の JABEE による認定を受けた６プログラムの修了者数

教育 7-2

島根大学 総合理工学部

は、平均 192 名となっている。また、学芸員資格取得者数は毎年 10 名前後、教員免許取得者数は中学校・高等学校合わせて平均 74 名となっている。
観点２－２「進路・就職の状況」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

第２期中期目標期間において、卒業生のうち 40％が進学している。キャリアセンターによる全学的な就職支援企画や、学部及び学科独自のキャリア教育・就職支援の結果、就職希望者に対する就職内定者の割合は、平均 92.7％となっている。また、就職者の約半数は技術者となっている。

○

就職先への全学的アンケートの結果、「基本的なマナー、態度を身に付けている」、「何事にもやる気、意欲を持って取り組もうとする」、「自分のしたこと、言ったことに責任が持てる」等、社会人としての基本的な素養について、５点満点中４点前後の回答を受けている。

以上の状況等及び総合理工学部の目的・特徴を勘案の上、総合的に判定した。

教育 7-3島根大学 総合理工学部

Ⅱ

質の向上度
１．質の向上度〔判定〕

質を維持している〔判断理由〕
分析項目Ⅰ「教育活動の状況」における、質の向上の状況は以下のとおりである。
○

平成 23 年度から理工特別コースを設置し、研究への興味・意欲の高い学生の能力をさらに伸ばすために学科の枠を越えた教育を行っている。平成 26 年度卒
業の第１期生 11 名は全員が大学院に進学している。

分析項目Ⅱ「教育成果の状況」における、質の向上の状況は以下のとおりである。
○

第２期中期目標期間における就職希望者に対する就職内定者の割合は平均
92.7％となっており、平成 22 年度以降、同等の水準を維持している。就職者のうち、技術者となった者の割合は、平成 22 年度の 44.2％から平成 27 年度の53.2％となっている。

これらに加え、第１期中期目標期間の現況分析における教育水準の結果も勘案し、総合的に判定した。

教育 7-4島根大学 総合理工学研究科

総合理工学研究科
Ⅰ

教育の水準･････････････････････････････････

教育 8-2

Ⅱ

質の向上度･････････････････････････････････

教育 8-4

教育 8-1

島根大学 総合理工学研究科

Ⅰ

教育の水準（分析項目ごとの水準及び判断理由）
分析項目Ⅰ

教育活動の状況〔判定〕

期待される水準にある〔判断理由〕
観点１－１「教育実施体制」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

学生に幅広い視野を持たせることを目的として、博士後期課程の学生には、
主指導教員１名と関連分野の教員を含む副指導教員３名以上の指導体制をとっている。

○

平成 24 年度に産学官教育推進センターを設置し、近隣の 41 の企業等の協力を得て、企業現場での Problem Based Learning（PBL）型教育を実施できる体制を整えている。

観点１－２「教育内容・方法」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

地球資源環境学コースを中心とした英語による「地球」教育研究特別プログ
ラムでは、国際的な視野と競争力の涵養のため、講義はすべて英語により行われ、留学生と日本人学生が協同で学んでいる。

○

産学官教育推進センターにより、「実践教育プロジェクト」や「長期インターンシップ」を博士前期課程の科目として設け、地元企業を中心に連携して基礎から応用・製品化・市場までを見通す人材の育成を図っている。博士後期課
程では、「特別実践研究 I（PBL 型授業）」、「特別実践研究Ⅱ（長期インターンシップ）」等の科目や「社会人実践教育」等の社会人学生のための企業滞在型実践教育研究に基づく授業科目を設けている。平成 26 年度から、学び直し、
スキルアップのための履修証明制度による社会人キャリアアップ・ノンディグ
リープログラム生の募集も開始しており、社会からの様々な要望に応える教育
体制を整備している。

以上の状況等及び総合理工学研究科の目的・特徴を勘案の上、総合的に判定した。

教育 8-2

島根大学 総合理工学研究科

分析項目Ⅱ

教育成果の状況〔判定〕

期待される水準にある〔判断理由〕
観点２－１「学業の成果」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

中学校・高等学校教諭の専修免許の取得者数は、第２期中期目標期間（平成22 年度から平成 27 年度）の平均で約 16 名となっている。

○

学生の学会発表に対して旅費等の一部を支給するなどの支援を行っており、学会講演賞・ポスター賞等の受賞学生は、平成 22 年度の７名から平成 27 年度の20 名となっている。

○

第２期中期目標期間の標準修業年限内修了率は、博士前期課程で約 94％、博士後期課程で約 38％となっている。

○

平成 27 年度に行った修了生へのアンケート結果では、博士前期課程の教育や研究に対する満足度は５点満点で平均 4.0 点を超えている。

観点２－２「進路・就職の状況」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

第２期中期目標期間中の、博士前期課程修了生の就職希望者の就職率は平均96％であり、就職者の８割以上が技術職に就いている。

○

就職先への全学的アンケートの結果、当該大学の卒業生・修了生全体に対する回答として、「基本的なマナー、態度を身に付けている」、「何事にもやる
気、意欲を持って取り組もうとする」、「自分のしたこと、言ったことに責任が持てる」等、社会人としての基本的な素養についての設問において、５点満
点中４点前後の回答となっている。

以上の状況等及び総合理工学研究科の目的・特徴を勘案の上、総合的に判定した。

教育 8-3島根大学 総合理工学研究科

Ⅱ

質の向上度
１．質の向上度〔判定〕

質を維持している〔判断理由〕
分析項目Ⅰ「教育活動の状況」における、質の向上の状況は以下のとおりである。
○

平成 24 年度に博士前期課程に理工・医連携コース、平成 26 年度に理工学際創成コースを設置し、理工系と生物医学系の学際的分野の教育と研究を推進できる組織体制としている。また、平成 26 年度の改組により博士前期課程の専攻と博士後期課程の専攻を対応させており、当該研究科の基礎学部である総合理工学部から博士後期課程までの教育課程に一貫性を持たせている。

○

産学官教育推進センターを設置し、近隣の企業等の協力を得て、大学院生及び学部生を対象とした企業現場での PBL 教育を推進している。

分析項目Ⅱ「教育成果の状況」における、質の向上の状況は以下のとおりである。
○

学生の学会発表に対して奨学金を支給するなどの支援を行っており、第２期
中期目標期間中に計 86 件の支援を行っている。これらの取組により学会講演賞・ポスター賞等の受賞学生数は、平成 22 年度の７名から平成 27 年度の 20 名となっている。

これらに加え、第１期中期目標期間の現況分析における教育水準の結果も勘案し、総合的に判定した。

教育 8-4島根大学 生物資源科学部

生物資源科学部
Ⅰ

教育の水準･････････････････････････････････

教育 9-2

Ⅱ

質の向上度･････････････････････････････････

教育 9-4

教育 9-1

島根大学 生物資源科学部

Ⅰ

教育の水準（分析項目ごとの水準及び判断理由）
分析項目Ⅰ

教育活動の状況〔判定〕

期待される水準にある〔判断理由〕
観点１－１「教育実施体制」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

附属生物資源教育研究センター隠岐臨海実験所は、平成 26 年度に教育関係共
同利用拠点に認定され、８大学から８名の学生を受け入れている。

○

指導教員と保護者が個別に面談を行う「生物資源科学部保護者会」を実施
し、平成 25 年度は 125 名、平成 26 年度は 90 名、平成 27 年度は 83 名の保護者が参加している。面談の結果を学生の教育や生活面の指導に活用しているほか、保護者からも「学内での様子など詳しく聞くことができ、学習、就職のことなども話していただき、とても有意義だった」との感想を得ている。

観点１－２「教育内容・方法」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

資格・免許の取得に対応した科目を設けており、従来の教員免許、学芸員、食品衛生監視員、食品衛生管理者、測量士補、技術士補に関する科目に加えて、森林情報士２級、自然再生士補、樹木医補等教育科目を新設している。

○

学生の主体的な学修を促すため、アクティブ・ラーニングや反転授業のほか、１年次生を対象として上級生による個別履修相談時間を設けており、平成
25 年度から平成 27 年度において１年次生 190 名が利用している。また、学習ス
ペースを開放し、学習サポーターとして登録した学生が勉強を教えるピアサポ
ート活動を実施しており、平成 25 年度から平成 27 年度において 269 名が利用している。

以上の状況等及び生物資源科学部の目的・特徴を勘案の上、総合的に判定した。

教育 9-2

島根大学 生物資源科学部

分析項目Ⅱ

教育成果の状況〔判定〕

期待される水準にある〔判断理由〕
観点２－１「学業の成果」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

単位修得状況が不良である学生への指導の実施、１年次における出席状況が不良である学生への対応、履修登録をしていない学生への指導、ピアサポート活動等を実施しており、卒業率は平成 22 年度の約 71%から平成 26 年度の約80％となっている。

○

平成 22 年度から平成 26 年度における教員免許取得者数は、毎年 30 名から 40
名の間を推移している。

観点２－２「進路・就職の状況」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

卒業生のうち、就職者は約６割、進学者は約３割となっており、主な就職先
は卸売業・小売業、製造業、教員を除く公務員等となっている。

○

卒業生を対象とした追跡アンケートの結果では、「現在の職場で仕事をする
上で、島根大学を卒業したこと（学んだこと）がプラスになっている」との回答は８割程度となっている。

以上の状況等及び生物資源科学部の目的・特徴を勘案の上、総合的に判定した。

教育 9-3島根大学 生物資源科学部

Ⅱ

質の向上度
１．質の向上度〔判定〕

質を維持している〔判断理由〕
分析項目Ⅰ「教育活動の状況」における、質の向上の状況は以下のとおりである。
○

学生の主体的な学習を促すため、双方向性授業や反転授業等の取組を実施している。

○

平成 25 年度から成績分布の調査を行っているほか、シラバスへ成績評価基準
や達成目標を明記し成績評価の厳格化を図るなど、改善のための取組を実施している。

分析項目Ⅱ「教育成果の状況」における、質の向上の状況は以下のとおりである。
○

平成 22 年度から平成 26 年度に実施した、卒業生への学業の成果の達成度や満足度に関する大学教育評価アンケートでは、「当該学部で受けた教育に満足している」という項目に対する肯定的な回答は、約 91%となっている。

○

卒業率は、平成 22 年度の約 71%から平成 26 年度の約 80％となっている。

これらに加え、第１期中期目標期間の現況分析における教育水準の結果も勘案し、総合的に判定した。

教育 9-4島根大学 生物資源科学研究科

生物資源科学研究科
Ⅰ

教育の水準･････････････････････････････････

教育 10-2

Ⅱ

質の向上度･････････････････････････････････

教育 10-4

教育 10-1

島根大学 生物資源科学研究科

Ⅰ

教育の水準（分析項目ごとの水準及び判断理由）
分析項目Ⅰ

教育活動の状況〔判定〕

期待される水準にある〔判断理由〕
観点１－１「教育実施体制」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

修士論文の審査においては、教員の所属学科にかかわらず、主査１名及び副査２名の３名を選択することが可能となっており、修士論文発表会及び口頭試問を含めた面接を実施している。

○

共通科目である「生物資源科学論」において、年４回の一般市民への公開授業を実施しているほか、外国語担当教員による教職員を対象とした英語の学習
会を夜間に実施している。

観点１－２「教育内容・方法」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

学生は各セメスター終了時に、論文の進捗報告であるプログレスレポートを提出し、これに基づいて主査、副査が体系的・組織的な研究指導を実施している。また、中間発表においてポスター発表を実施し、教員及び学生による評価と指導を受けている。

○

学生のコミュニケーション能力や課題解決能力の向上を図るため、複数の教員が同時に授業を担当し、あらかじめ示した課題について学生が発表を行い、討論を行うというアクティブ・ラーニング型の授業を実施している。

以上の状況等及び生物資源科学研究科の目的・特徴を勘案の上、総合的に判定し
た。
分析項目Ⅱ

教育成果の状況〔判定〕

期待される水準にある〔判断理由〕
観点２－１「学業の成果」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

修了率は、農林生産科学専攻においては 60%から 70％、生物生命科学専攻及び環境資源科学専攻においては 80%から 100％の間を推移している。また、留学生特別コースにおいては各年度 10 名が在籍しており、修了率は 100％となっている。

教育 10-2

島根大学 生物資源科学研究科○

平成 22 年度から平成 26 年度における資格・免許取得状況については、教員免許取得者 13 名、土壌医２級取得者２名、潜水士取得者１名となっている。

○

平成 22 年度から平成 26 年度において、著書は２件、論文は 37 件、国内学会
発表は 312 件、国際学会発表は 25 件となっており、優秀発表賞は３件、ベストポスター賞は１件、研究奨励賞の受賞は４件となっている。

観点２－２「進路・就職の状況」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

就職希望者のうち就職が決まった者の割合は 86.8％から 97.3％の間を推移しており、また、進学者数は 17 名、進学希望者全員が進学している。

○

修了生の産業別の主な就職先について、製造業は平均 37.4％、卸・小売業は平均 12.3％、公務員は平均 11.1％となっている。

以上の状況等及び生物資源科学研究科の目的・特徴を勘案の上、総合的に判定した。

教育 10-3

島根大学 生物資源科学研究科

Ⅱ

質の向上度
１．質の向上度〔判定〕

改善、向上している〔判断理由〕
分析項目Ⅰ「教育活動の状況」における、質の向上の状況は以下のとおりである。
○

留学生特別コースへの春季入学導入により、留学生数は第１期中期目標期間（平成 16 年度から平成 21 年度）の 40 名から第２期中期目標期間（平成 22 年度
から平成 27 年度）の 53 名へ増加している。

○

日本人学生の国際的感覚及び英語能力の向上を図るため、留学生特別コース
への日本人学生の参加を促進している。

分析項目Ⅱ「教育成果の状況」における、質の向上の状況は以下のとおりである。
○

修士課程学生の研究活動について、第１期中期目標期間と第２期中期目標期間を比較すると、学生が筆頭又は責任著者の論文数は、平均 5.3 件から平均 7.8
件、国際学会の発表数は、平均 4.3 件から平均 5.0 件へ増加している。

○

平成 22 年度から平成 26 年度において実施した修了生への大学教育評価アンケートの結果では、「総合的に判断して、島根大学大学院生物資源研究科で受けた教育に満足している」との回答は、第１期中期目標期間の平均 84.2％から第２期中期目標期間の平均 90.0％へ増加している。

これらに加え、第１期中期目標期間の現況分析における教育水準の結果も勘案し、総合的に判定した。

教育 10-4

島根大学 法務研究科

法務研究科
Ⅰ

教育の水準

･････････････････････････････････

教育 11-2

Ⅱ

質の向上度･････････････････････････････････

教育 11-4

教育 11-1

島根大学 法務研究科

Ⅰ

教育の水準（分析項目ごとの水準及び判断理由）
分析項目Ⅰ

教育活動の状況〔判定〕

期待される水準にある〔判断理由〕
観点１－１「教育実施体制」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

地域性を重視した教育を行うため、５名の法律基本科目担当教員に加えて２名の地域関連科目担当教員を配置し、実務家教員については、地元弁護士会所
属教員を中心に司法研修所元教官経験者を含め６名の専任教員を配置している。

○

ファカルティ・ディベロップメント（FD）について、FD 活動の中心的組織として FD 委員会を設置し、全教員参加の FD 会議をほぼ毎月開催している。教員
相互の授業参観のほか、学外の第三者評価委員による授業参観も実施している。

観点１－２「教育内容・方法」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

地域社会の法化の進展に寄与するとともに、国際化の時代にも対応できる高度な法的思考力と知識を備えた専門的なジェネラリストとしての法曹を養成するため、地域性に配慮した科目として、「地域と法」、「家族と法」、「高齢者・障害者問題」等の地域関連科目を実施するとともに、国際性に配慮した科
目として、「英米法」、「EU 法」、「国際取引法」、「比較契約法」、「東アジアの法事情」、「韓国の法事情」等の国際関連科目を実施している。

○

学生指導の工夫として、学生の履修した全授業科目の平常点、レポート課題の評価、中間試験の評価、短答式試験の評価、論文式試験の評価等の期末試験
結果、各授業科目群ごとの GPA の推移等を学生ごとに記録する「学生カルテ」を作成し、学習到達度の把握等に活用している。

以上の状況等及び法務研究科の目的・特徴を勘案の上、総合的に判定した。

教育 11-2

島根大学 法務研究科

分析項目Ⅱ
〔判定〕

教育成果の状況
期待される水準を下回る〔判断理由〕
観点２－１「学業の成果」について、以下の点から「期待される水準を下回る」と判断した。
○

学生指導の工夫として「学生カルテ」を作成するなどの学生支援に取り組
み、法曹養成に係る一定の成果は確認できるものの、入学者確保等の問題から
平成 27 年度に学生募集を停止している。

○

法務省「平成 27 年司法試験法科大学院等別合格者数等」によると、第２期中期目標期間において、司法試験合格率は平均 9.1％となっている。

観点２－２「進路・就職の状況」について、以下の点から「期待される水準を下回る」と判断した。
○

第２期中期目標期間において、司法試験合格者は 16 名、修了生の法曹以外の主な就職先は、企業の法務部門や自治体職員、大学教員等となっているものの、平成 26 年度の司法試験合格者は０名となっているなど、法曹養成に対する社会からの期待にこたえているとはいえない。

以上の状況等及び法務研究科の目的・特徴を勘案の上、総合的に判定した。

教育 11-3

島根大学 法務研究科

Ⅱ

質の向上度
１．質の向上度〔判定〕

質を維持しているとはいえない〔判断理由〕
分析項目Ⅱ「教育成果の状況」における、質の向上の状況は以下のとおりである。
○

第２期中期目標期間において、司法試験合格率は平均 9.1％となっており、平成 27 年度より学生募集を停止している。

○

第２期中期目標期間において、司法試験合格者は 16 名、修了生の法曹以外の主な就職先は、企業の法務部門や自治体職員、大学教員等となっているものの、平成 26 年度の司法試験合格者は０名となっているなど、法曹養成に対する社会からの期待にこたえているとはいえない。

これらに加え、第１期中期目標期間の現況分析における教育水準の結果も勘案し、総合的に判定した。

教育 11-4