社会医学研究．第 29 巻 1 号．Bulletin of Social Medicine, Vol.29(1)2011報

告介護予防への意識と日常生活機能に関する調査研究
Perceptions of long-term care prevention and functions of daily living
金美辰 1）、堀米史一 2）

Mijin Kim1）, Fumikazu Horigome2）
1）大妻女子大学
2）上智社会福祉専門学校
1）Otsuma Women’s University
2）Sophia School of Social Welfare
抄録
本研究は、高齢者が日常生活機能低下を起こす要因についての基礎的データを参考に、介護予防サービス利用者の「日常生活機能」の実態調査を実施するとともに、「日常生活機能低下の要因」を探求することを目的とした。東京都の介護予防プログラム実施施設において、介護予防プログラム利用者 119 名を対象に行った調査結果を分析した。結果として、「運動機能向上プログラム」と「IADL」、「自主的な健康維持活動」と「IADL」・「ADL」の項目で関連性がみられ、「IADL」・「ADL」低下に関連する要因となる可能性が示された。この「IADL」低下に関連性のある「運動機能向上プログラム」に関しては、利用者の介護予防への取り組みと運動機能向上へのモチベーション、サービス提供者の利用者ニーズの把握が大きく関与していると考えられる。また「健康維持活動」に関しては対象者の「自主性」とサービス提供者の「計画性」が大きく関係しているものであると考えられる。
Abstract
Perceptions of long-term care prevention and functions of daily living
The purpose of this research was to analyze factors in the decline of instrumental activities of daily living (IADL)
and activities of daily living (ADL) in a facility with a long-term care prevention program for the elderly. Thesubjects were 119 users of a long-term care prevention service of Tokyo. The results showed close relationships
between programs to improve exercise function and IADL, health maintenance activities and IADL, and healthmaintenance activities and ADL. This suggests that users needed to make efforts for long-term care prevention
and motivation for programs to improve exercise function. Health maintenance activities relate to users’ intentions
and professional staff’s planning.
Key word：介護予防、ADL、IADL、自主性、計画性
Key words: the long-term care prevention, ADL, IADL, intention, planning
１. 目的

高齢化率は 26.0%となり、「団塊の世代」が 75 歳以上

総務省の発表によると、2010（平成 22）年 10 月に行われた国勢調査の結果では高齢化率が 23.1%であり、となる 2025（平成 37）年には 3500 万人に達して、高齢化がピークになると予測されている。

過去最高を記録した。また国立社会保障・人口問題研

この様な背景を受け、2000（平成 12）年に施行さ究所の推計では、高齢者人口は「団塊の世代」が 65れた介護保険法は、2006（平成 18）年の改正により、歳以上となる 2015（平成 27）年には 3000 万人を超え

高齢者が自分の住みなれた地域で安心して生活を続け－ 73 －

社会医学研究．第 29 巻 1 号．Bulletin of Social Medicine, Vol.29(1)2011

られるように、予防を重視した地域密着型サービスの動作（Activity of daily living ； 以下 ADL）の低下を提供が強調されるようになり、要支援 1・2 の高齢者引き起こす要因として、高い年齢層と年金が収入源でに対しは「新予防給付」、特定高齢者に対しては「介はない人を上げ、手段的日常生活動作：（Instrumental護予防事業」といった形で、介護予防給付制度が開始

activity of daily living ； 以下 IADL）の低下要因としされた。て、低学歴、配偶者のいない人、子どもの人数の多い人、この介護予防給付制度では、介護保険の給付者のみ子どもからの生活費を収入源とする人を挙げた。また、ならず、65 歳以上のすべての高齢者に対し、介護予防

ADL と IADL の低下を引き起こす要因として、食生や健康づくり対策などの総合的な予防施策が推進され活が良くない人、交流・外出の少ない人、生きがいをた。つまり、介護が必要になってから支援するのでは持っていない人を挙げている。金ら（2011）の介護予なく、要支援や要介護状態になる前に予防することで、防プログラム実施施設において高齢者 120 人を対象に利用者が自立した日常生活を送れるように支援するこした調査においても、「日常生活の充実感を感じていとである。

ない対象者」と「年金以外を収入源」とする対象者はその具体的な内容をみると、介護認定審査の結果、ADL 低下を引き起こす可能性を示唆している。

非該当となった 65 歳以上の高齢者のうち、健康診査以上のことから、本研究では、高齢者が日常生活機を実施して要支援・要介護状態になる恐れのある特定能低下を起こす要因についての基礎的データを参考に、高齢者に対し、本人の同意を得て地域包括支援セン

介護予防サービス利用者の「日常生活機能」の実態調ターで介護予防のケアプランが作成される。また、心査を実施するとともに、「日常生活機能低下の要因」

身の状態の改善や健康で活動的な日常生活が送れるよを探求することを目的とした。そして、その分析の視うに介護予防事業（地域支援事業）が提供される。介点として、ADL・IADL と調査項目との関連を併せて護予防事業は、自治体によって内容は多少異なるが、検討することとした。

運動機能向上、栄養改善、口腔機能向上のサービスな
２. 方法

どがある。

（１）調査対象

また、介護認定審査の結果、要支援１・２と認定された場合は、本人の同意のもと地域包括支援センター

調査対象の選定については、「調査依頼」に対してで介護予防ケアプランが作成され、新予防給付サービ承諾をいただけた東京都の介護予防プログラム実施施スが提供される。新予防給付の主なサービスは、介護設において、介護予防プログラム利用者を対象にして予防訪問介護、介護予防通所介護などがある。

2011（平成 23）年 2 月 1 日～ 2 月 28 日までに行った

まず、介護予防訪問介護からみると、身体介護と家調査結果を分析の対象とした。

事援助の区分けなく 1 か月単位の定額料金で利用できる。家事をすることが難しく、家族や地域からの支援（２）調査内容が受けられない利用者に対し、家事援助などが受けら①調査方法れるサービスである。次に介護予防通所介護は、デイ調査用紙は隅田ら（2002）が作成した調査用紙を基サービス事業所で日常生活上の支援を行うサービスと、本に作成し使用した。調査用紙記入に関しては施設の筋力向上・栄養改善・口腔機能向上・レクリエーショ

相談員による個別面接調査法により、得られた回答をンなどの選択サービスを組み合わせて利用できるサー相談員が記入することを原則とした。

ビスである。

②調査項目

このように 2006（平成 18）年の介護保険法の改正

調査項目は基本属性として「性別」、「年齢」の他にに伴い、予防を重視したサービスが展開されるように以下の変数を用いて分析を行った。①日常生活機能となり、利用者が自立した日常生活を送れるようなサーして IADL は隅田ら（2002）の調査を基に「バスや電ビスを提供するためには、「日常生活機能の低下」を車での外出」「買い物」「食事の用意」「金銭管理」「片引き起こす要因を明らかにし、その要因を踏まえて援付けや掃除」「洗濯」「電話をかけること」の 7 つの動助を提供することが必要である。

作についてと、ADL の項目として「歩行」「食事」「ト鄭ら（2010）は、中国の北京市と上海市の 70 歳以イレ」「入浴」「身だしなみ」の 5 つの動作について、上の高齢者 750 人を対象にした調査の結果、日常生活それぞれ「できる」「やや時間がかかるができる」「介－ 74 －社会医学研究．第 29 巻 1 号．Bulletin of Social Medicine, Vol.29(1)2011

助を必要とする」の 3 段階で質問をした。その他の項性 82 名（68.9％）、無回答 6 名（5.0％）であった。年目として「趣味・習い事」、施設以外での「運動機能齢内訳は最低年齢が 64 歳、最高年齢が 92 歳で、平均向上プログラム以外のサービス希望の有無」、「自主的年齢が 78.42 歳（SD：± 5.584 であった（表 1）。

な健康維持活動」、「地域活動」の 4 項目を設定した。

日常生活機能の分析の結果、低下の割合は、「ADL」③分析方法の 項 目 で は「 歩 行 」 の 低 下 割 合 が も っ と も 高 く

本研究の目的である「日常生活機能低下の関連要因」（33.6％）、「身だしなみ」（9.2%）、「食事」（8.4%）、「入の分析、及び構築した作業仮説の立証を行うために上浴」（6.7%）、「トイレ」（3.4%）であった。「IADL」の記調査項目の「日常生活機能」の分析を行った。分析項目では、「片づけや掃除」の低下割合がもっとも高時に ADL と IADL については、「できる」を「低下く（34.4%）、「食事の用意」（24.0%）、「洗濯」（20.5%）、なし」、「やや時間がかかるができる」と「介助を必要「バス ･ 電車での外出」（17.6%）、「買い物」（15.3%）、「金2とする」が「低下あり」とし、4 項目のχ 検定（χ2－test）を行った。統計分析は基本的に SPSS 17 for銭管理」と「電話をかけること」が最も低い割合となった（5.1%）。

Windows を用いて行った。
④倫理的配慮

（2）IADL と運動機能向上プログラム

施設に対しては、施設長に研究計画書を提示し、研「IADL」と「運動機能向上プログラム」の項目で究の趣旨を口頭および文章で説明した。了解が得られは「IADL」の低下がなく、「運動機能向上プログラム」た後、相談員に研究計画書を提示し、研究以外の目的以外のサービス提供を希望しない対象者は 5 名（7.8%）

でデータを使用しないこと、研究で知り得た情報は秘であり、現在提供されている「運動機能向上プログラ密保持すること、データは研究者が管理し、研究終了ム」の他にプログラム参加を希望する対象者は 59 名

後研究者自身が責任をもって処理することを説明した。

（92.2%）であった。「IADL」の低下があり、「運動機また対象者に対しては、相談員から口頭と書面にて研能向上プログラム」以外のサービス提供を希望しない究目的、個人が特定されない旨を説明し、了解の得ら対象者は 11 名（21.6%）で、現在提供されている「運れた方のみに調査協力をお願いした。なお回収された動機能向上プログラム」の他にプログラム参加を希望

報告書は SPSS17 for Windows により、数値のみの処する対象者は 40 名（78.4%）であった。

理で分析を行った。

分析の結果、「IADL」の低下があり、「運動機能向上プログラム」以外のサービス提供を希望しない対象

3. 結果

者は、「IADL」の低下がなく、「運動機能向上プログ（1）対象者の基本属性と日常生活機能ラム」以外のサービス提供を希望しない対象者よりも調査の結果、特定高齢者から 41 名（34.5％）、要支3 倍近く多い割合であり、「IADL」と「運動機能向上援 1･2 の利用者から 78 名（65.5％）の回答が得られた。

プログラム」に関して有意な差が見られた（ｐ＝ 4.484、全対象者（n=119）の性別は男性 31 名（26.1％）、女

df ＝ 1、χ2 ＝ 0.034）（表 2）。

－ 75 －

社会医学研究．第 29 巻 1 号．Bulletin of Social Medicine, Vol.29(1)2011（3）日常生活機能と健康維持活動

4. 考察「IADL」と「自主的な健康維持活動」の項目では（1）全体的傾向「IADL」の低下がなく、施設で提供されている「健康以上のように全体的には日常生活機能を低下させる維持活動」のみの対象者は 28 名（43.8%）であり、施要因として関連性がないという結果であったが、「運設以外で「自主的な健康維持活動」を実施している対動機能向上プログラム」の項目では「IADL」低下に象者は 36 名（56.2%）であった。「IADL」の低下があ関連性があり、「健康維持活動」の項目では「IADL」

り、施設で提供されている「健康維持活動」のみの対「ADL」低下に関連性があるという数値を示した。そ象者は 31 名（60.8%）であり、施設以外で「自主的なこで本研究ではこれらの項目と「IADL」、「ADL」の健康維持活動」を実施している対象者は 20 名（39.2%）

関連を検討してみた。

であった（ｐ＝ 3.297、df ＝ 1、χ 2 ＝ 0.069）。
（2）運動機能向上プログラム「ADL」と「自主的な健康維持活動」の項目では「ADL」の低下がなく、施設で提供されている健康維

表 2 の結果が示すように「運動機能向上プログラム」

持活動のみの対象者は 43 名（56.6%）であり、施設以以外のサービス提供希望の有無が「IADL」低下に関外で「自主的な健康維持活動」を実施している対象連していることが明らかになった。すなわち、施設で者は 33 名（43.4%）であった。「ADL」の低下があり、提供されている「運動機能向上プログラム」以外にも施設で提供されている「健康維持活動」のみの対象者

日常的に様々なプログラムに参加しようとする意欲をは 17 名（39.5%）であり、施設以外で「自主的な健康持って生活することにより「IADL」が低下しにくく維持活動」を実施している対象者は 26 名（60.5%）でなり、施設で提供されている「運動機能向上プログラあった（ｐ＝ 3.191、df ＝ 1、χ 2 ＝ 0.074）。分析の結ム」のみで、他のプログラムを希望しようとする意欲果、「IADL」、「ADL」ともに傾向差が見られた。

を持っていない方は「IADL」低下を引き起こす可能（4）その他の項目

性が高くなるということが明らかになった。このこと「 地 域 で の 活 動 希 望 」、「 趣 味 活 動 」 の 項 目 で はから施設サービスにおける「運動機能向上プログラム」「ADL」、「IADL」、「運動機能向上プログラム」の項目だけではなく、様々なプログラムへの参加意欲を高め

では「ADL」との有意な差は見られなかった。

る支援が必要となり、フォーマルサービスのみならず、－ 76 －

社会医学研究．第 29 巻 1 号．Bulletin of Social Medicine, Vol.29(1)2011

インフォーマルサービスと連携しながら「運動機能向今後複数の施設や利用者を対象に継続した調査を行う上プログラム」と他のプログラムが平行して日常的にことが必要であると考える。

行える環境を整えることが重要であると考えられる。
文献（3）日常生活機能と健康維持活動

1）隈田好美 黒田研二：高齢者における日常生活動

結果に明らかのように、「健康維持活動」と利用者作自立度低下の予防に関する研究（第 2 報）―の「IADL」、「ADL」に傾向差が見られ、「健康維持抑うつに関連する要因 厚生の指標 49(8)：8-13活動」が日常生活機能に影響を与える可能性が示唆さ（2002）れた。このことから、「IADL」においては施設以外で

2）鄭小華 黒田研二：中国都市部高齢者の日常生の自主的な「健康維持活動」に参加することによって活 機 能 低 下 に 関 連 す る 要 因 社 会 福 祉 学 51-2：「IADL」低下防止につながるが、「ADL」においては、

83-94(2010)

施設などのサービス提供者による適切なメニュー作成

3）黒田研二 隈田好美：高齢者における日常生活や指導が計画的に実施されていることが重要になると活動自立度低下の予防に関する研究（第 2 報）考えられる。

― 抑 う つ に 関 連 す る 要 因 厚 生 の 指 標 49(8)：14-19(2002)（4）まとめ4）野中久美子 大塚理加 菊池和則：基本健康診査で本研究の目的は「介護予防サービス利用者の日常生把握した高齢者の特定高齢者施策の低利用率の要活機能低下の要因」を検討することであった。先行研

因に関する研究 社会福祉学 50-3：54-64(2010)

究を踏まえ前述の作業仮説を立て、作業仮説の立証を

5）津島順子 小河孝則 吉田浩子 津島靖子：虚弱高行うために調査を行った。前述の結果及び考察から以齢者の通所介護利用に関する心情 介護福祉学

下のようにまとめる事ができよう。

15-2：182-189(2008)①個別の項目において「ADL」・「IADL」と「地域

6）神宮純江 江上裕子 絹川直子ほか：在宅高齢者に活動」、「趣味」、「ADL」と「運動機能向上プログラ

おける生活機能に関する要因 日本公衆衛生雑誌

ム」の項目においてはχ 2 検定の結果、有意な差はなく、50：92-105(2003)「ADL」、「IADL」低下との関連性は見られなかった。

7）河野あけみ 金川克子：地域虚弱高齢者の一年間②ただし、「IADL」と「運動機能向上プログラム」

自立度変化とその関連因子 日本公衆衛生雑誌

では有意な差がみられ、「IADL」
・「ADL」と「健康維50：92-105(2003)

持活動」の項目においては傾向差がみられ、「IADL」

8）串田正代 蒲原高子 大井照ほか：東京都板橋区に「ADL」低下に関連する要因となる可能性が示された。

おける介護予防活動の取り組み 日本在宅ケア学③この「IADL」低下に関連性がある「運動機能向会誌 6：96-103(2003)

上プログラム」に関しては、利用者の介護予防への取9）介大渕修一 小島基永 三木明子：護予防対象者のり組みと運動機能向上へのモチベーション、サービス運動器関連指標評価基準 日本公衆衛生雑誌 57：

提供者の利用者ニーズの把握が大きく関与していると988-995(2010)考えられる。また「健康維持活動」に関しては対象者

10）鈴木隆雄：高齢者の運動機能障害評価 介護予防の「自主性」とサービス提供者の「計画性」が大きくにおける特定高齢者スクリーニング指標の開発関係していると考えられる。

臨床スポーツ医学 27-1：27-32(2010)

以上のことから、利用者の「IADL」に関連性のあ11）石濱照子 江戸聖人 新井美奈子：特定高齢者候補る「運動機能プログラム」と日常生活機能の低下に関者における運動機能と抑うつ気分の相関について連性のある「健康維持活動」を自主的、且つ積極的に実施できるように支援することが必要であると考えら

社会医学研究 26-1：15-23,(2008)
12）WILLIAMS DR：Marital status and psychiatric

れる。

disorders among blacks and whites J. Health.

また、本研究は 1 施設の利用者のみを対象とした調査に基づいたものであり、本研究で実証された日常生

Soc. Behav. 33：140-158(1992)
13）RABHERUK：special issues in the management

活機能低下の要因が他の地域でも認められるかどうか、－ 77 －of depression in the old patient Can. J. Psychiatry社会医学研究．第 29 巻 1 号．Bulletin of Social Medicine, Vol.29(1)2011

49：41(2004）
14）LUOMA JB：Contact with mental healthand primary care providers before suicide. A
review of the evidence

Am J Psychiatry 159：909-916(2002）15）鈴木直子 後藤あや 横川博英 安村誠司：地域在住高齢者の IADL の「実行状況」と「能力」の 1 年
後の変化 日本老年医学会雑誌 46-1：47-54（2009）－ 78 －