ボン・フィジー宣言

パリ協定の達成に向けた
首長によるボン・フィジー宣言
2017 年 11 月 12 日
「首長による気候サミット」にて承認
参考和訳

我々、COP23 に集う都市や地域の首長は、2016 年のパリ協定の発効に伴い、全世界及び国内のあらゆるレベルの行政との締約国との関わりを基礎とした、グローバルな気候行動（global climate action）の新時代が始まったことを認識している。

ドイツ・ボンで開催している「首長による気候サミット」が、気候行動を後押しするため、第 23 回国連気候変動枠組条約締約国会議（UNFCCC COP23）及び国際的な議論への貢献として、以下のとおり我々のステートメントを発表する。

コミットメント、野心および行動
要望および立場
具体的な共同イニシアティブ

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コミットメント、野心および行動
我々は、気候行動の野心を引き上げるとともに、１． 管轄区域において、パリ協定が掲げる目標に向けて取り組む。現在、86 カ国、8 億 400 万人からなる 1,019
1の自治体が、カーボン気候レジストリ（cCR） を通じて温室効果ガス排出削減目標を報告しており、それが達成されれば、1990 年と比較して、2020 年までに 5.6 ギガトンの CO2 換算（CO2e）が削減され、26.8 ギガトンの CO2e 削減が 2050 年までに達成される。また、「気候変動とエネルギーに関する世界首2長誓約 」に合意した 6 億 8 千万人からなる 7,494 の都市では、このまま進めば、2030 年までに年間計1.3 ギガトンの排出量を削減でき、2010 年から 2030 年の間に合計 15.64 ギガトンの CO2e の削減が達成3できる。さらに、2017 年には気候グループ との協力により、100 以上の州や地域がカーボン･ディスクロージャー･プロジェクト（CDP）に開示した。これらの自治体は、国際エネルギー機関（IEA）の リフ
ァレンス技術シナリオと比べて、2050 年までに合計 21.9 ギガトン（年間 1.2 ギガトン）の CO2e 排出量の削減が期待できる。
２． コミュニティのレジリエンスを強化する決意を明確にする。気候変動の直接的および間接的な影響を詳細に評価して、災害リスクを減らし、適応計画の策定とその着実な実施を行う。
３． より多くの世界中の自治体を巻き込み、共に協力する。こうすることで、全てのレベルの行政でパリ協定
4の目標達成に向けた取組を加速し、気候変動とエネルギーに関する世界首長誓約やアンダー２同盟 といった世界的なイニシアティブを勢いづける。
４． 締約国と協働し、気候行動の野心を高めるための具体的な機会を明確にする。可能な限り、既存の国の約束草案の達成にとどまらず、それを上回る成果を収められるように、自治体の約束草案を策定する。自治5

体と地方行政機関 による透明性の高い（削減状況などの）報告メカニズムを支援する。また、初のグローバル・ストックテイク（世界全体の取組の進捗状況確認）をする際に、気候行動の野心を高めるための機会を 2018 年促進的対話（2018 Facilitative Dialogue）を通じて伝えていく。

1carbonn Climate Registry (cCR)

2

Global Covenant of Mayors for Climate & Energy (GCoM)

3The Climate Group

4

Under2 Coalition

5

Local Governments Municipal Authorities (LGMA)

3 citiesandregions.org | #UNITING4CLIMATEボン・フィジー宣言

我々は総合的で国境を越えた持続可能性のための行動にコミットし、５．
「持続可能な開発のための 2030 アジェンダ」、特に「持続可能な開発目標（SDGs）」、「ニューアーバンアジェンダ」、「仙台防災枠組」、開発資金に関する「アディスアベバ行動目標」などの、あらゆる要素との相乗効果が得られるような形でパリ協定が掲げる目標を履行する。この履行は、自然と調和して機能する循環・複合型の共有された経済の中で行われるものであり、これらの世界的アジェンダの実施を確実なものにするために強化された方針と調整された仕組みがその支えとなるものである。
６． 全てのレベルの行政が、管轄する区域内の政策にパリ協定の目標を主流化することを促す。そうすることで、より大きな方針を一貫性のある確かなものにして、優先すべき順位を並べて、矛盾がある又は、つながりのないプロセスを最小限に止めるとともに、異なる政策分野で作成される戦略や計画の間での相乗効果を最大にする。
７． 管轄するコミュニティや地域内で、誰も取り残すことなく、全てのステークホルダーと力を合わせる。
2017 アガディール気候チャンスサミットや OECD ソウル・フォーラム、その他のあらゆるステークホル
ダーの気候行動への関わりを高めていくプラットフォームをきっかけに、革新的で変革をもたらすソリューションの展開を加速していく。
８． 南北連携、北・南・南による三角連携、都市間・地域間連携を含む、国境や大陸を超えた支援と協力関係を優先して拡大していく。とりわけ小島しょ開発途上国、後発開発途上国、アフリカ諸国の全てのレベルの行政との協力関係の構築を目指す。
９． プロジェクト組成ファシリティ、融資可能なプロジェクトの組成を支援する非政府の金融ハブや、地域におけるインフラ事業パイプラインを始動し支援し、活用する。公共や民間、そしてあらゆるレベルからの気候ファイナンスへのアクセスを高めることを目指し、優良な気候変動対策及び持続可能性のための提案を行う。
6

10． 「自治体と地方行政機関の発言枠 」を通じて自治体による公式でグローバルな気候変動に関わる機関やプロセスへの参画を一層強化する。これには、UNFCCC の協議主体はもちろんのこと、UNFCCC 事務局、COP 議長、COP ハイレベルチャンピオン（主唱者）の活動を含む。包括的かつ新たな国連という観点からも、UNFCCC における刷新された「都市の友（Friends of Cities）」を通じて、締約国との連携を活用する。

6

Local Governments and Municipal Authorities (LGMA) Constituency

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UNFCCC 締約国および国連加盟国に対する、我々の要望国の約束草案に関して、我々は、

１． 締約国が 2018 年までにパリ協定履行のためのガイドラインを完成させることで、気候行動が前進し、進化し、加速していることを国際社会に伝え、安心させることを強く呼びかける。
２． 締約国が、「都市の世界（Urban World）」 を機会として捉え、全てのレベルの行政と協力し、統合的で持続可能な都市開発を、各国が掲げる約束草案の達成を加速させるための重要なツールとして位置付けるよう促す。
３． 志を同じくする締約国に、国の約束草案における都市や地域に関わる分野を強化することによってリーダーシップを発揮するよう、働きかける。国連人間居住計画の報告によると、2017 年 11 月時点で、約束草案を打ち出している 68%の国家には、都市環境に関するビジョンがある。締約国が縦と横の連携を積極的に行い、全ての行政レベルにわたる気候行動をつなげるとともに、2018 年促進的対話に向けて、自治体を巻き込んだ包括的な協議プロセスを設置することを歓迎する。
４． 締約国が、全てのレベルの行政と協力し、2018 年 3 月に開催される Cities IPCC 会議

7の成果などを含む最新の科学的知見に基づいたガイダンスに従うことを強く呼びかける。そうすることで、国の約束草案の野心度を更に高めことができるとともに、状況に応じては、気候変動とエネルギーに関する世界首長誓約やアンダー２同盟などに参加する自治体の貢献を取り入れることができ、遅くとも 2020 年までにUNFCCC に進捗を報告することができる。

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2018 Cities and Climate Change Science Conference（都市と気候変動科学に関する気候変動に関する政府間パネル（IPCC）の国際会議）

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包括的かつ野心的な世界的気候枠組に関して、我々は、

５． 世界の金融コミュニティに、低排出でレジリエンスに優れた開発のための重要な道筋として、統合的で持続可能な都市開発と地域開発に向けた基盤構築、技術移転、プロジェクト組成、分散型の協力、戦略的計画及び投資を優先するよう呼びかける。また、気候変動ファイナンスの地域化に関する行動のためのマラ
ケシュロードマップ に沿って、民間の金融も含む資金源、方法や手段の確保を呼びかける。
６． 締約国に対し、UNFCCC の金融メカニズムへの拠出や、革新的で気候にやさしいソリューションや基盤づくりのための出資を増やすよう呼びかける。自治体が資金調達のために活用する革新的な手法を認めるとともに、特に気候に脆弱なコミュニティへの投資とそれを行う中間支援組織（自治体開発基金 (MunicipalDevelopment Funds) など）の役割を強化するように呼びかける。
７． 締約国に対し、気候関連のハザードの頻度や激しさが増していることを認識するとともに、それを踏まえて、関連コミュニティ及び各行政の付した優先順位に従ったリスクの低減、レジリエンス及び適応計画への投資を加速するよう呼びかける。特に海洋保全と海岸のレジリエンス強化の重要性に留意する。
８．「地球規模の気候行動のためのマラケシュパートナーシップ」を通じて、国や自治体、その他非国家主体の協力の強化を実現させたことについて、COP 議長、COP ハイレベルチャンピオン、そして UNFCCC 事務局に敬意を表する。
９． 締約国に対し、国連改革のプロセスに参画するとともに、自治体や非国家主体が果たせる役割をグローバ
ルな持続可能性に関するアジェンダや国連の開発に関わる活動（United Nations Development System）全体の達成において、活用するよう呼びかける。
10．志を同じくする締約国及び関係するパートナーに対し、こうした（前述の）要望、また、2020 年に向けたその他の世界的なマイルストーンの達成を目指して、我々との協力を歓迎する。マイルストーンには、
第 3 回国連環境会議、世界気候行動サミット 2018（Global Climate Action Summit 2018）、2019 年の国
連気候サミット、国連経済社会理事会（ECOSOC）及び国連総会におけるハイレベル政治フォーラム、また、G7、G20、一帯一路（One-Belt-One-Road）プロセスのアジェンダなどが含まれる。

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我々の具体的な共同イニシアチブ
我々、COP23 に集う都市や地域の首長は、パリ協定の目標達成に向けた更なる貢献として、ネットワークやパートナーシップを築き、以下のイニシアティブを実行（または強化）する。
都市の気候プランナー（City Climate Planner）– グリーンビジネス認証協会（GBCI）、世界資源研究所（WRI）、イクレイー持続可能性をめざす自治体協議会（ICLEI）
都市における気候変動計画に携わるグローバルな人材育成を目的とした研修プログラムおよび認定制度。様々な分野で活躍してきた専門家を通じて、気候変動対策計画や政策立案の基礎を学ぶもの。
気候行動に関する報告プラットフォーム – イクレイ・カーボン気候レジストリ（cCR）とカーボン・ディスクロージャー・プロジェクト（CDP）によるパートナーシップ
この新たなパートナーシップは、世界をリードする二つの報告プラットフォーム、cCR と CDP、を合わせたもの。自治体や民間企業などによる、排出量削減目標、その達成状況や、気候行動に関する自主的な報告から構成される、データベースの更なる強化に向けたもの。
都市移行のための同盟（Coalition for Urban Transitions）
新たな世界都市リーダーシップ協議会（Global Urban Leadership Council）を含む
The Urban Leadership Council は、都市のネットワークの代表や、都市のシンクタンク、民間部門により構成されており、早期の持続可能な都市開発や都市化のための協力に向けたハイレベルでの政策合意を目指すグループ。同盟は C40 や WRI 持続可能な都市のためのロス・センター、
新しい気候経済（the New Climate Economy）
が主導。
マルチレベルガバナンスに向けた連携 – 国の約束草案のためのパートナーシップ、ICLEIICLEI と国の約束草案のためのパートナーシップは、全てのレベルの行政による気候変動に対する戦略の策定、実施や調整などに向けて協働を開始。
コネクト（CONNECT）– プラットフォーマ（PLATFORMA）
CONNECT は、2017 年に開始された革新的な方法論。欧州の町や地域における既存の専門家と、EU の協力国において専門家が必要とされている都市や地域との、迅速なマッチメイクを実施。CONNECT は気候行動のような地方自治体の主要な課題に焦点を当てたピアツーピアの交流や、求められているスキルを基にマッチングを支援し、その結果をモニター。

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サブサハラ・アフリカの首長誓約：政治的誓約文書の発布とサブサハラの都市の募集キャンペーン
– 欧州自治体・地域協議会（Council of European Municipalities and Regions: CEMR）
サブサハラ・アフリカの首長誓約（CoM SSA）は、気候・エネルギーに関する首長誓約を母体としており、より多くのサブサハラ・アフリカの都市が、その政治的誓約文書を通じ、CoM SSA に誓約するよう参加を呼び掛けている。これに加わることで、持続可能で効率的なエネルギーサービスへのアクセスが広がり、都市のキャパシティが強化される。
取引から行動へ：アフリカ地方気候基金 – R20–気候アクションの地域
アフリカ地方気候基金は、高いインフラ需要と投資可能なプロジェクト数の少なさのギャップを埋める事業。
同基金は、2020 年までに最低 100 のインフラ事業の実施を支援するために、すぐに投資できるプロジェクトの組成支援や資金提供を実施。
フロントライン・シティズ＆アイランズ（Front-Line Cities and Islands）– ICLEI、グローバル・アイランズ・パートナーシップ（GLISPA）
フロントライン・シティズ＆アイランズは、気候変動の影響の最前線である沿岸部の都市連合であり、海岸沿いの都市間のパートナーシップを構築し、革新的なレジリエンスのための戦略や創造的な資金調達メカニズムを策定するための取組。
アフリカのためのグリーン・ピープルズ・エナジー（Green People’s Energy）– ドイツ連邦経済協力開発省（BMZ）
アフリカのための Green People’s Energy は、地域主導で分散型の再生可能エネルギープロジェクトを通じて、信頼性の高い気候に優しいエネルギーとその生産的な利用をしやすくするための取組。それにより、アフリカのエネルギー部門の変革と脱炭素化が促進され、地方のコミュニティや関係者がエネルギーシステムを活用し、効果的な国家の枠組みの策定の支援が可能になる。
気候変動とエネルギーに関する世界首長誓約
気候変動とエネルギーに関する世界首長誓約は、欧州委員会の「市長誓約」と「首長誓約」を正式に統合させ、世界 6 大陸の 7,400 都市と 121 カ国からなる世界最大の国際的な連携。
自治体による自発的な行動を通じて、都市レベルでの低排出でレジリエントな経済への移行を推進。

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気候変動に立ち向かう地域レベルでのアフリカ市民社会の動員– Climate Chance

パリ協定の履行に向けた責任を果たすための行動の推進と優良な取組事例の情報交換を通じて、大陸全体に関連する課題である気候変動に対応するためにアフリカの都市と地域を動員することを目指すイニシアティブ。
ワンプラネット・シティチャレンジ – WWF（世界自然保護基金）、 ICLEI
能力開発、技術支援、プロモーションを組み合わせた二年に一度の国際的なコンテスト。都市による長期的な気候変動対策の実績の報告を推進。
気候変動対策のためのパートナーシップ – カナダ自治体連盟（FCM）、ICLEI カナダ
カナダの 340 自治体によって構成されたネットワークは気候変動対策への政治的コミットメントと能力開発（キャパシティ・ビルディング）を組み合わせたもの。同パートナーシップを通じて発足された新たなイニシアティブに、イクレイカナダのレジリエントで「適応可能なコミュニティ形成（Building Adaptive & ResilientCommunities）プログラム」や、「2050 年移行ネットワーク」や「気候及びアセットマネジメント・ネットワーク」などを含む FCM の「気候変動イノベーションのための自治体プログラム（MCIP）」が含まれる。
気候行動のプランナー– 国際連合人間居住計画

都市や地域におおいて地球規模の気候変動や持続可能性の目標を推進する上で、都市計画家が重要な役割を担うよう支援。この目的の達成のために、都市計画の実践やそれらに関する教育を改善する取組。
RegionsAdapt – 持続可能な発展のための地方政府ネットワーク（nrg4sd）
州や県などの広域自治体を対象とした初のグローバルな取組。水資源管理、災害リスクの軽減、農業と生物多様性といった地域の優先事項に焦点を当て、自治体が具体的な行動を起こし、また、気候変動への適応に関する取組を報告するもの。
自治体の SDG 指標 – ドイツ全国都市連絡協議会（Deutscher Städtetag）
SDG というグローバルな目標の達成に向けて、ドイツの自治体がそれぞれの地域で確実に進捗状況を整理し、管理するための指標。

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SuRe Standard – グローバル・インフラストラクチャー・バーゼル（GIB 財団）
インフラ開発事業の持続可能性やレジリエンスを計る国際的な基準。事業主体が社会的、環境的及びガバナン
ス基準を考慮する一方で、投資家に対してプロジェクトのメリットや利益を伝えることができるよう、デザインされている。
変革をもたらす都市モビリティ・イニシアティブ（Transformative Urban Mobility Initiative）– ドイツ連邦経済協力開発省
新興国や途上国が実施する持続可能な発展のための都市交通事業プロジェクトやプログラムに対して 11 の国際的な機関や団が技術的、財政的支援を提供。地球規模の気候行動を前進させ、都市の住民により良い交通手段を提供することを目指す。

西アフリカ経済通貨同盟（West African Economic & Monetary Union）金融をローカライズするための地域パートナーシップ – 都市開発のための世界基金（The Global Fund for Cities Development: FMDV）
西アフリカに焦点をあて、金融分散化や革新的な金融戦略や仕組み作りを後押しする取組。同時に、公共や民間の投資に向けて、持続可能な地方インフラ事業のパイプラインを準備し、資金とのマッチングを実施。
都市移行アライアンス（Urban Transitions Alliance） – ICLEI、 ルール地方地域協会
産業都市から持続可能な都市への移行を目指す、産業都市（または過去に産業都市）で構成されたグループ。
共通の課題を明確にし、地域の特性に応じた解決策を共に見出し、移行に向けたアクション計画を策定することにより、持続可能な都市開発におけるグローバルリーダーになることを目指す。

原

文：“The Bonn-Fiji Commitment of Local and Regional Leaders to
Deliver the Paris Agreement at All Levels” (2017 年 11 月 12 日)

翻訳協力：広島市、イクレイ日本翻訳ボランティア※

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