Nagoya University Psychological Support &Research Center for Human Development

名古屋大学心の発達支援研究実践センターニュース

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編集／発行

名古屋大学心の発達支援研究実践センター

No.

〒464-8601 名古屋市千種区不老町 TEL:052-789-2658

KOKORO

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2018 年度特集

米国大学における学生の自死予防に関するセミナー 鈴木健一

教授

心の発達支援研究実践センターに客員教授として、2018年8月～24歳の若年成人の15％が薬物使用を報告しています。学生の薬7日から31日まで、アメリカ合衆国ニューヨーク市にあるペー物使用は、学業成績を悪化させたり、精神健康を阻害させたり、ス大学学生相談センター長のリチャード・シャディック先生を招過剰摂取に陥らせたり、さらには死にも至らせます（Shadick et聘しました。シャディック先生には、大学院の集中講義と公開講al, 2017）。抑うつ、双極性障害、統合失調症、行動障害、不安障害、演を行っていただきました。また、個別スーパーヴィジョンや日痛みを伴う深刻な健康状態などもリスク要因となっています。環本の学生相談カウンセラーと交流も行いました。ここでは、その境要因として、銃器や薬物の入手、ハラスメント、いじめ、人間うちの米国大学の自死予防に関する公開講演について紹介します。

関係の問題や長期間のストレス、他者の自死に遭遇といったものがあげられます。その他の生育史要因として、幼児期に、ネグレ

１．米国大学生の自死率と危険因子

クトや性的虐待、交通事故、DV 等による離婚といったトラウマ体験もハイリスク要因になっています。若者は成人よりもストレ教育機関が自死問題にどのように対応しているかは、学生の精スへの対処能力が低く、PTSD を生じる可能性も高いです。

神的健康だけでなく、地域社会に対しても影響を与えます。米国
では、10～15％の学生が希死念慮をもっています。自死の割合は４．自死のサイン

学生10万人あたり7.5名という調査結果があります。
自死に至る主な危険要因には、うつ病や摂食障害、絶望感、薬自死のサインとして、恋人との問題、学問的な問題、友だちと物使用障害などがあります。自死の傾向にある学生は、銃などのの問題、家族の問題があげられます。これらの問題が学生に生じ所有、闘争への関与、飲酒運転などの危険な行動をとる可能性がると、彼らの人生は一変してしまいます。その他に注意すべきサ高いです。その他の危険要因として、感情の調節が困難であるこインとして、無力感、生きる意味の喪失、アルコールや薬物の使と、衝動性、攻撃的および爆発的な反応スタイル、回避行動をとっ用、自死手段のネット検索、家族や友達からの孤立、別れを告げたりといった対処能力の低さが特徴的です。柔軟性の欠如や、固たり財産の放棄、抑うつや不安、興味を無くす、苛立ち、恥などい思考傾向、脆弱な問題解決能力、ネガティブな思考傾向、愛着があります。

機能の破壊や機能不全に陥った対人関係、自虐的な考えや絶望、

５．ポストベンション（事後対応）

児童期の性的虐待も、危険因子として考えられています。

ポストベンションとは、自死が生じた後の対応のことです。危２．性差と文化差

機への介入、報告、情報提供、大学コミュニティおよび影響を受集団としての傾向をみてみると、一般人口における自死と同様けている人々への支援を行っていきます。ポストベンションは、に、男子学部生の自死は女子の2倍です。ただし、大学院生になキャンパスが治癒し、自死が伝染して他の自死の発生を防ぐこと

ると、女性の自死率は男性と同じです。下宿をしている学生や、を目的として、チームで取り組みます。チームは、学生相談セン

カルチャーショックを受けた留学生、アジアや太平洋諸島出身のター、学生支援担当理事や副学長、学生部長、保健管理センター、学生も注意が必要です。大学生を対象とした国内外の研究では、障害学生支援室、キャンパス安全センター、経理、広報室、リス性的指向が学生の自死傾向の最大の理由であるとも言われていまク管理室、牧師、留学生センター、法務室などで構成されます。

す。このような学生たちは、学生相談などの支援を受けることに６．今後の課題

躊躇してしまうといいます。また、人種、エスニシティ、ネイション、ジェンダー、階級、セクシュアリティなど、さまざまな差別

専門家によると、現在の臨床モデルでは自死を正確に予測できが組み合わさる交差性も自死リスクに影響しているといいます。

ないといいます。すべての自死は同じではなく、自死に至る筋道は異なるものです。したがって、自死予防研究の中に、自死リス３．薬物使用、メンタルヘルス、生育歴

クと関連している一時的な力動の本質が説明できるデザインと方薬物の使用は若者の間で特に高く、全米のデータによると、18法をはっきりと組み入れていかなければならないのです。
1

プロジェクト報告

発達障害児支援研究プロジェクト
2018年活動報告
野邑健二

特任教授

2013年から行っているモンゴル発達障害児支援研究プロジェクトは、「名古屋大学モンゴル国立教育大学子ども発達共同支援センター」を拠点として、モンゴル国における子どもの発達を支援するための活動を発展させています。
１，‌田中ビネー知能検査モンゴル版開発
子どもの知的能力を測る検査として我が国で広く用いられている田中ビネー知能検査のモンゴル版を開発しています。モンゴル国には標準化された知能検査はなく、無事開発されれば、モンゴル国の文化や教育、子どもの特徴にあった初めての検査となり、子どもたちの発達を支援する上で非常に有用なものになると考えています。
モンゴル語に翻訳した検査を用いて、前年までに2回の予備調査を行って問題や実施方法の改定を行い、今年度は開発に向けた最終的な調査を行いました。
今年の10月から12月にかけて、首都ウランバートルの他に、全国から5つの地域を選んで、合計で800人の子どもに協力してもらって実際に検査を行いました。10月に検査を行ってくださる先生向けの研修会を実施し、その後全国に調査に行っていただきました。モンゴル国は面積が日本の4倍で、交通手段が整備されていないために、検査を行ってくださるモンゴルの先生方は車で丸1日かけてモンゴル各地に赴いてくださいました。この時期のモンゴル国は既に気温は零下になっていて、大変ご苦労をされたと思いますが、予定通り800人の検査を12月までに行ってくださいました。心からお礼申し上げます。
今後、調査結果をもとに、真にモンゴル国の子どもにあった検査になるように検討し、モンゴル版を完成させたいと考えています。
２，モンゴル国の発達に関する相談活動
前年度に引き続いて、モンゴル国における発達に心配のある子どもに対する相談活動を行っています。これまでは、名古屋大学の臨床心理士や児童精神科医がモンゴルに訪問して相談を行っていましたが、今年度はこれまで一緒に相談を行ってくださっていたモンゴル国立教育大学の先生方が相談を行い、その後 Skype を用いて名大スタッフと検討するやり方で相談を進めています。
現地の専門家育成が今後進展していけるよう、協力していきたいと考えています。
３，発達支援に関する専門家向け研修会の開催
モンゴル国における発達障害に関する知識・技量の向上のための国際会議およびモンゴル国内の小中学校教員向けの研修会を行いました。学校教員、医師、大学教員などが参加して、熱心な議論が行われました。
国際会議
日
場

時：4月13日
所：モンゴル国立教育大学、名古屋大学（テレビ会議にて）
基調講演：
「Approaching Intellectual Disability: Research,Policy and Practice」
D r. MargaretA. Nygren（アメリカ知的障害学会理事長）
発
表：野邑健二特任教授「発達障害児の家族に対するペアレントトレーニング」
D. Odgerel（モンゴル国立教育大学子ども発達共同支援センター長）「Assessment

of children’s intelligence at Child
Development Support Center」
その他、モンゴルの医療・教育の専門家より発達障害児の評価・治療・支援等に関する5題の発表があった。

名古屋大学モンゴル国立教育大学
子ども発達共同支援センター
主催研修会テーマ『特別ニーズのある子どもへの支援とその方法』
日 時：10月9日
場 所：モンゴル国立教育大学
発 表：永田雅子教授「社会性の発達の支援―共同注意と遊び」
金子一史教授「落ち着きのない子どもの心理学的特徴」
野邑健二特任教授「学校における「問題行動への対応」」
D. Odgerel（モンゴル国立教育大学子ども発達共同支援センター長）「Universal design for learning」
D. Bayar（Ui Tsai 学校校長）「Learning disability in Mongolia」

今後の活動について

ベトナムでの発達障害児支援研究 当センターのミッションである発達障害児支援研究の国際拠点化の一環として、本年度新規にベトナム国ハノイ市を訪問しました。
 平成30年11月に、金井センター長と野邑特任教授が子どもの発達支援に関係する専門家（ハノイ医科大学精神科、ハノイ教育大学特別支援学部の教員）や関係省庁の担当者と情報交換し、ベトナムでの障害児支援の現状と支援ニーズについて協議を行いました。平成31年3月には、センター教員6名で再度訪問し、今後の共同研究に向けた議論を深める予定です。
当センターがモンゴル国で行ってきた発達障害児支援共同研究での知見を生かし、国際拠点化を図っていきます。
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クラウドファンディング「モンゴル版・知能検査の開発で、
子どもに寄り添った発達支援を。
」を行いましたクラウドファンディング
挑戦中！

子どもたちの発達に合った支援を行うために、モンゴル国の文化・教育に基づいた検査を開発しています名古屋大学は、2013年より、モンゴル国立教育大学と協力して、モンゴル国の子どもたちの発達を支援するプロジェクトを行っています。
現在私たちは、モンゴル全国で使うことのできる検査の開発を目指し、日本の「田中ビネー知能検査Ⅴ」のモンゴル版を作成しています。
2018年10~12月に、国内6か所、800人の子どもたちへの調査を実施する予定で、現地の多くの専門家の方々も、首都ウランバートルで開催される研修会に参加し、各地域での調査に取り組んでくださることになっています。
モンゴル国の子どもたちの発達支援と、現地専門家育成のために、ぜひ、みなさまのご支援とご協力をお願いいたします。

＜支援募集期間＞

2018年

10月1日（月） ～ 11月16日（金）＜目標金額＞

㻡㻜㻜㻘㻜㻜㻜円
*ご支援金は、交通費、研修会費、調査結果分析等必要経費の一部に使わせていただきます。

＜協力方法＞

名古屋大学クラウドファンディング
https://readyfor.jp/

🔍🔍プロジェクトを探す

名古屋大学 モンゴル

お問い合わせ先：
名古屋大学 心の発達支援研究実践センター 発達障害分野における治療教育的支援事業
特任教授 野邑 健二
HP ： http://hattatsu-shien.cdcpp.nagoya-u.ac.jp/

モンゴル発達障害児支援研究プロジェクトに対して、広く活動内容を知っていただき、関心を持って頂けた方からの応援をいただくために、クラウドファンディングに挑戦しました。
クラウドファンディングとは、インターネットを通して自分の活動や思いを発信することで、共感した人や活動を応援したいと思ってくれる人から資金を募るしくみです。名古屋大学は、こうした形での発信に力を入れており、その流れの中で挑戦することになりました。
挑戦するにあたって、支援をいただけるのかどうか不安でしたが、期間中多くの皆様の支援や応援のコメントをたくさんいただけて、とても勇気づけられました。挑戦期間中は、ちょうど検査開発のための研修やその後の調査を行っている時期でしたので、サイトを通じて、進行状況を随時お伝えることができたのも、良かったと思っています。
最終的には目標を超える60万円以上のご支援をいただきました。モンゴルの子どもたちにとって役立つ検査の開発のために大事に使わせて頂きたいと考えています。
我々のプロジェクトが挑戦したウエブサイトは以下の通りです。活動内容が詳しく掲載されていますので、是非ご覧ください。
「モンゴル版・知能検査の開発で、子どもに寄り添った発達支援を。」https://readyfor.jp/projects/18792

今年度の活動
松本真理子 教授

学生相談総合センターにおける活動

本センターのこころの支援実践分野教員は、学生相談総合センターの専任教員として日々、本学学生の相談実践に携わっています。私は、昨年度より学生相談総合センター長として現場に入り、本学学生が抱える心の問題に触れ、それに対する支援体制の課題に支援実践分野教員と連携して取り組む機会を得ました。以下、2点報告します。
① 旧帝大6大学、東工大、広島大における学生相談体制の視察調査。
 今年度4月～5月に、上記各大学を鈴木健一教授とともに視察しました。その結果、本学学相センターが2001年設置以来、学生相談部門教員の増員がなく、他大学に比して著しく人員不足であること、相談スペース等物理的環境や予算に関しても大きな課題を抱えていることが明らかになりました。これらについて大学執行部に報告した結果、来年度以降、学生支援センターとして機能強化が図られる予定です。
② 本学学生に対する心の支援の必要性。
 新入生アンケートの結果、昨年度は学部1年生のうち20％を越える学生が発達障害圏の可能性やあるいは何らかの支援を必要とする可能性が高い学生であることが示されました。現状の学生相談は、自ら来談した学生の個別相談を中心する人員配置にならざるを得ない状況ですが、今後は1次、2次支援として予防教育、心理教育や各種心理プログラムなども強化していく必要が考えられます。この点において、心の発達支援研究実践センターの他分野との連携のあり方を検討課題にしたいと考えています。

子どもの主観的幸福感に関する国際共同研究

科研研究として、子どもの主観的幸福感に関する質的検討を中心とする国際比較研究を行っています。対象は日本人児童、日本に在住する外国人児童、フィンランド、モンゴルの各国児童です。成人の主観的幸福感に関する質的研究は報告されているものの、子どもにおける質的研究は国内外でも乏しい現状です。また愛知県は全国的にみても在住外国人の多い県であり（東京に次いで2位）、外国人児童生徒数は全国1位であり、定住希望者も増加しています。彼らの主観的幸福感の向上は人生の豊かさや満足感に直結するものであり、教育現場での大きな課題になっています。
結果については、「子どもの主観的幸福感」として共通する内容と各国特有の特徴と考えられる内容が示されました。成果は、2019年3月18日に共同研究者のトゥルク大学、Soili & Esko Keskinen 名誉教授とともに公開セミナーを開催（名古屋大学）し、6月のヨーロッパ児童青年精神医学会において発表する予定です。
引き続き来年度も継続して、児童青年期の主観的幸福感に関する研究を進めたいと考えています。

永田雅子 教授

周産期精神保健に関する講演等

日本では、妊娠期からの切れ目のない支援の体制の構築が求められるようになり、産科や新生児集中治療室での家族のメンタルケアや、周産期医療機関から地域への連携をどうおこなっていくのかが大きな焦点となってきています。そうした流れの中、地域の周産期連絡会議や子育て世代包括支援センターでの事例検討会、乳児院や周産期医療関係の講演会などにお招きいただき、妊娠期から出産後の家族のこころのケアおよび、子どもたちの乳児期のこころの発達の支援の在り方について多職種と検討を重ねてきました。現在「周産期から乳幼児期の臨床心理学的支援モデルの構築」の研究をおこなってきており、今後も継続して進めていきたいと思っています。
主な講演 第59回日本児童青年精神医学会
教育講演「リスクを抱えた赤ちゃんと家族の出会いを支える―周産期精神保健の歩みとこれから―」
平成30年10月13日（土） 東京大学本郷キャンパス
第63回日本新生児成育医学会・第26回日本新生児看護学会
合同教育講演「赤ちゃんを観察することで親と子の出会いを支援する―NBAS から NBO への発展とその可能性―」
平成30年11月24日（土） 都市センター／海運クラブ3

名古屋大学心の発達支援研究実践センターニュース

金子一史 教授

子どもの心の問題の予防に向けたデジタル技術による介入研究
平成30年12月4日に、名古屋大学において、フィンランド・トゥルク大学教授である Sourander 先生の講演「子どもの心の問題の予防に向けたデジタル技術による介入（Digitalized Intervension to Prevent Children’s Mental Health Problems）」が行われました。
講演では、ソーランダー研究室での最新の取り組みが紹介されました。ソーランダー研究室では、産前産後のうつ病、子どもの破壊的行動、子どもの不安症、青年から成人への過渡期における適応の、4つを中心的テーマとして取り組んでいます。
介入は、インターネットによるビデオ映像を使用して、簡単な課題を含めて週1回行われています。専門的訓練を受けた担当者による、電話でのコーチングもあわせて実施されます。効果は実証的に調べられており、2年間のフォローアップでは、統計学的にも有意な改善が認められることを、具体的なデータを提示して示していました。このために開発したビデオ映像も紹介されました。そこでは、俳優による実際の登場人物による映像に加えて、子ども向けにアニメによる映像も作成されていました。アニメによる映像を用いることによって、子どもが自分で不安症に対する対応方法を学ぶことができるようになっていました。過渡期における適応では、大学生を取り上げ、メンタルヘルスリテラシーを上げる取り組みを紹介されました。メン
タルヘルスへの問題の気づきを向上させ、精神障害の理解を深め、援助希求行動を強化することを、インターネット教材を用いて行っているとのことでした。これらの研究を通して、ソーランダー研究室では、出生前から成人に至るまでの、メンタルヘルスを統合的に取り扱っていることが示されました。デジタル技術を用いた新しい介入方法も大変興味深かったのですが、出生前から成人期に至るまでの、長期的な視点でのメンタルヘルスへの取り組みも、大きな枠組みを通して取り組む様子に、大きな感銘を受けました。

杉岡正典 准教授

ゲームの魅力名古屋大学学生相談総合センターの相談活動は、一対一で行う個別相談を基本としているが、学生支援 GP 以来、グループワークによる援助活動にも力を入れており、メンタルヘルス部門の「コレクション自慢の会」、就職相談部門の「ステップバイステップ」といったグループ活動プログラムを提供してきた。学生相談部門では、2015年9月から、ボードゲームを用いたグループ活動「ゲームの会」をスタートさせた。「ゲームの会」とは、カウンセラーも学生たちの輪の中に入り、週に1度、約2時間、ボードゲームを純粋に楽しむというグループ活動である。活動の目的はゲームを通して学生たちの対人関係の練習の場を提供することであった。
活動を始めてから3年が経過したが、これまでの活動を通して、学生たちはコンピュータゲームには馴染みはあるが、アナログのボードゲームはほとんど体験したことがなかったことが伺えた。ボードゲームの魅力を学生に尋ねてみると、多くが語れず「知らない人同士でもできる」、「勝敗が運によって決まる」、「コミュニケーションは、とった方が楽しい」といった意見が出されるに留まった。しかし活動を継続していく中で、アナログだからこその対人交流がみられることも分かってきた。普段は大人しい学生が、ゲームの会ではいきいきと身を乗り出してゲームに興じ、豊かな感情表現や対人交流を示すこともあった。別の学生は、個人心理面接の中で「ゲームの会」

ゲームの会の風景を振り返り、自分の対人関係の傾向を見つめ直したり、ボードゲームの戦略を語ったりしていた。これらは「ゲームの会」が十分に対人関係の練習の場として機能していることを示しているだろう。今後も「ゲームの会」は継続していく予定である。
ゲームを介したグループ活動には、計り知れない魅力と可能性が感じられるため、この先の展開がとても楽しみである。

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今年度の活動
井戸智子 助教

障害者を含む就職困難者への支援活動報告
1．学内ワークエクスペリエンス活動

主催

 障害学生のキャリア支援としての学内就労経験プログラム開発実践

独立行政法人高齢・障害・求職者雇用支援機構障害者職業総合センター

を行っております。キャリアサポート室や図書館、生協、博物館で働いています。働く中で、職業意識・職業観を育むとともに、働く上での自身の特性を知ることで、キャリア・就職支援につなげることを目指しています。

先着60名

2．支援者育成研修

2018年10月11日(木)14：30～17：00

 障害学生支援のスキルアップと地域連携構築の場として障害者支援者育成研修を始めました。2018年6月14日には愛知障害者職業センター

場所に、そして10月11日には独立行政法人高齢・障害・求職者雇用支援機
構に講師を依頼し、障害学生の就労を取り巻く現状について学びまし対象た。今後も地域全体で障害学生を支える力の向上を目指して継続して講師いきます。
3．企業との意見交換会

ES総合館会議室
高等教育機関における学生支援、障害学生支援、就職支援関係者
障害者職業総合センター研究部門
春名 由一郎氏
参加費無料プログラム

 2018年12月より、障害学生就職向上のために企業と大学との意見交「大学内外の支援者との連携や役割分担について学ぶ」

換会を開始しました。障害学生の就労だけではなく定着までを支える連携体制構築を検討しています。

第1部
多様な機関と支援者について （講義）第2部
多様な機関と支援者の連携について(グループワーク)
申込方法 ：所属、氏名、連絡先を記入の上career@gakuso.provost.nagoya-u.ac.jp までお申し込みください

主催 名古屋大学

学生相談総合センター

新任教員の紹介講師

野村あすか

臨床心理学とは何かという問いに立ち返ることが自然と増えました。それは時に葛藤の種にもなりましたが、自らの関心を見2018年10月に講師として着任いたしつめ直すための貴重な機会にもなりましたし、専門性や立場のました、野村あすかです。専門は臨床違いはあっても、人々の“ふつうのくらしのしあわせ”を願う心理学で、これまでは主に学校や保育気持ちは根本的には変わらないのではないかと思えるようにも場面において、子どもや保護者、先生なりました。

方と関わってきました。

そして、2年半の時を経て、再び名古屋大学へと戻って参りま

私が母校の名古屋大学を離れ、日本福祉大学社会福祉学部にした。採用のお知らせをいただいた当初は、かつて教えを賜って大学教員としてのスタートを切ったのは、2016年4月のこと

た偉大な先生方と同じ立場となることに対して、期待よりも不でした。ゼミや心理学関連の授業を通して、社会福祉士や保育安と緊張が多くを占めていましたし、今もそれらの気持ちが消士などを目指す学生と関わることが主な仕事でしたが、日本初えたわけではありません。一方で、「お帰りなさい」という温かの福祉の総合大学という環境は、福祉がほぼ未知の領域であっいお言葉で心が解きほぐされ、知的な刺激に満ちた環境の中でた私に多くの気づきを与えてくれました。待機児童や職員の待今後への期待が膨らみつつあることも事実です。当面は、子ど遇などの課題は山積しているものの、保育の現場では子どももものウェルビーイングとそれを支える学校や家庭環境のあり方大人もわくわくするような遊びが日々生み出されていること。という、大学院時代から続けてきた研究を積み重ねていくつも障害など何らかのニーズをもつ子どもや家族はさまざまな福祉りですが、福祉をはじめとした近縁の分野への関心も持ち続けサービスに支えられ、足りないしくみは地域の支援者（時に当たいものです。また、名大の臨床の基本である“真摯にかかわる”事者でもある方々）の熱い思いによって作り出されていること。
4

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ことの意味をいま一度問い直しながら、さまざまな出会いを大4“ふくし”とは、人々の“ふつうのくらしのしあわせ”を支える切にしていきたいと考えています。

営みであるということ。…ある種の異文化体験を重ねる中で、5名古屋大学心の発達支援研究実践センターニュース

スタッフ紹介■センター長

■こころの支援実践分野■発達障害児支援研究プロジェクト

金井篤子

鈴木健一

野邑健二

教授・産業臨床心理学・
キャリア心理学●研究テーマ：・働く人のキャリアとメンタルヘルスに関する研究・キャリアカウンセリング・ワーク・ライフ・バランス

教授・臨床心理学、精神分析●研究テーマ：・‌学生相談における
対人関係精神分析の援用

特任教授・児童精神医学●研究テーマ：・発達障害の臨床
・乳幼児の発達支援・‌発達障害児の家族のメンタルヘルス

杉岡正典

福元理英

准教授・学生相談●研究テーマ：・大学生への心理的援助
・‌地域援助、コミュニティ心理学

特任助教・臨床心理学●研究テーマ：・発達障害の臨床・‌特別支援教育における心理士の専門性についての検討

井戸智子

若林紀乃

助教・就職相談●研究テーマ：・大学生の就職支援
・障害学生の就労支援と地域連携

研究員・発達心理学、保育学●研究テーマ：・子どもの社会性の発達・保育者・教育者の協働・発達障害のある子の育ちと
教育■こころの育ちと家族分野
永田雅子
教授・発達臨床心理学●研究テーマ：・周産期の母子支援
・発達障害の早期介入
・乳幼児精神保健

金子一史
教授・発達臨床学、臨床心理学●研究テーマ：・‌産後うつ病および産後愛着障害への介入
・‌児童期のメンタルヘルスに関する日本とフィンランドとの国際比較研究■こころと社会のつながり分野
松本真理子
教授・臨床心理学●研究テーマ：・子どものメンタルヘルス支援に関する国際比較と心理教育プログラム開発・子どもの心理アセスメント

野村あすか
講師・学校臨床心理学●研究テーマ：・子どものウェルビーイングと学校・家庭環境とのかかわり●編集後記

KOKORO
名古屋大学心の発達支援
研究実践センターニュース

近年、心の発達や心の健康への関心は高まっています。今年度のセンターニュースでは、センターが心の発達や心の健康に対してどのような研究や支援を行っているのかを紹介することで、心の課題について考える場としました。心の課題は多種多様であり、また全世界の課題でもあります。
そのため、本センターの取り組みは多種多様でかつ世界に向かっております。今後も皆様に研修会や講演会等にご参加いただいたりセンターニュースをご一読いただいたりすることで、心の課題について一緒に考え取り組んでいきたいと思っております。
井戸智子 助教 記

NO.10 ・2018年度
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