学部・研究科等の現況調査表

教育

平成２８年６月
東京医科歯科大学

目

次

１．医学部

１-１

２．歯学部

２-１

３．医歯学総合研究科

３-１

４．保健衛生学研究科

４-１

東京医科歯科大学医学部

１．医学部

Ⅰ

医学部の教育目的と特徴

・・・・・・・１－２

Ⅱ「教育の水準」の分析・判定 ・・・・・１－４
分析項目Ⅰ

教育活動の状況・・・・・１－４

分析項目Ⅱ

教育成果の状況・・・・・１－10

Ⅲ 「質の向上度」の分析 ・・・・・・・・１－14－1-1－

東京医科歯科大学医学部
Ⅰ 医学部の教育目的と特徴
１．教育目的東京医科歯科大学医学部は、最先端の研究と医療の場から国際社会で活躍できる医療人を輩出するため、以下の教育理念及び教育目標を柱として教育を推進している。
（１）教育理念【医学科】
疾患の治療と予防及び健康の保持・増進を研究し、その成果を広く医療・福祉に応用す
る医学の発展を担う指導者を育成する。
【保健衛生学科】
看護学、検査技術学の２つの専門領域における知識・技術を教授するにとどまらず、豊かな教養と高い倫理観に裏付けされた医療人としての感性を有し、学際的視野にたち、自ら問題を提起し、これを解決できる能力を備えた医療人を養成する。
（２）教育目標【医学科】
１．幅広い教養と豊かな感性を備え、広い視野と高い倫理観をもつ人間性を培う。
２．自ら問題を提起して解決し、医学のフロンティアを切り開く創造能力を修得する。
３．世界的規模で働く国際人としての意識を持ち、世界に貢献できる医師・医学研究者を養成する。
【保健衛生学科】
看護学専攻では、高度先進化する科学技術の基礎理解力を持ち、高齢化社会における保健医療・福祉等のさまざまな職種と連携して、専門職としての役割を果たす人間性豊かな人材を育成する。
検査技術学専攻では、先端医療技術の進展に対応しうる学際的視野と研究能力を有する
資質の高い人材および医学、保健医療における検査技術の発展とその教育・指導に従事す
る人材を育成する。
２．特徴〇医歯学融合教育カリキュラムを導入し、医学部生と歯学部生がともに教え合いながら、
将来医療人として他職種と連携・協調して包括的医療を提供するための基盤となる知識・技能・態度について学ぶ機会を創出している。
〇１年次より専門科目を導入し、早期臨床体験実習や病院見学等を通じて医療人としての意識を高めている。
〇歯学部も含めた全学科の最終学年に在籍する学生が多学科混成グループでケースを通じて「患者中心の専門職連携」を学ぶ「包括医療統合教育」を実施しており、多職種連携教育としてより幅広い視野・考え方を学ぶ機会となっている。
〇国際交流協定を結んでいる大学・機関や関連施設において海外研修を実施しているほか、医学科では４年次に実施される長期の自由選択学習であるプロジェクトセメスターにおいても、海外の大学等において半年間の研究実習を実施する等、国際的な医療人の育成を図っている。
－1-2－

東京医科歯科大学医学部[想定する関係者とその期待]【医学科】
想定する第一の関係者は、全国的にみても非常に難関である本学科の入学試験に合格した本学の学生及びその家族である。学生に入学試験の難易度に見合った水準の教育を行う
義務がある。
第二の関係者は、医学・医療の発展の恩恵を享受する社会全体である。首都にある大学
院大学として世界に医学の先端研究を発信するとともに、超高齢社会を迎える医療のために各分野に指導的人材を輩出することを期待されている。
【保健衛生学科】
想定する関係者は、第一に学生とその家族、そして第二に卒業生の就職先である病院、医療施設等の関係者、ひいては社会全体である。
第一の関係者である学生及びその家族については、看護学専攻では、社会的ニーズの変化に対応した看護独自の新しい職域を開拓することが出来、またチーム医療におけるコー
ディネーターとなって適宜リーダーシップを発揮できる人材の育成を、検査技術学専攻では、質の高い医療サービスの提供に必要不可欠な存在である優秀で信頼できる臨床検査技師の育成を期待されている。
第二の関係者である卒業生の就職先における関係者及び社会全体については、優秀な卒業生がそれぞれの病院、施設等で活躍し、一般市民に質の高い医療サービスが提供されることを期待されている。

－1-3－

東京医科歯科大学医学部
Ⅱ 「教育の水準」の分析・判定
分析項目Ⅰ 教育活動の状況
観点 教育実施体制(観点に係る状況)
１．教員組織本学では教養部を除く全学部の教員は原則として大学院に所属し、各分野に配置されて学士課程教育を行っている。教養科目については教養部教員が担当し、専門科目について
は、医学科では大学院医歯学総合研究科各分野所属専任教員 181 名が、保健衛生学科では大学院保健衛生学研究科所属専任教員 43 名が教育を実施している（表１）。
平成 27 年５月１日現在の教員 1 人当たりの学生数は、医学科 3.5 名、保健衛生学科 8.7
名となっており、全国国公私立大学の平均 14.5 名（出典：文部科学省「教育指標の国際比較」平成 25 年度版）に比べて手厚い指導体制となっている。
なお、大学全体としても、平成 28 年２月に発表された英国の高等教育機関情報誌タイム
ズ・ハイアー・エデュケーション（THE）による、THE Top 100 universities with the best
student-to-staff ratios（世界最高の学生／教員比率大学ランキング）において、全世界の 1,000 を超える大学のなかで日本第２位、世界第７位の大学（教員１名に対する学生数
が 3.3 名）として選出されており、国際的にも優れた水準にあり、学生に対して手厚い教育環境を提供している。
専任教員以外にも、医学科では、医学部附属病院の各診療科に所属する教員が臨床医学教育に参画している。また、学外兼務教員として講義に参画する非常勤講師のほか、医療機関等の医療人に臨床教授等の称号を付与し、臨床教育の指導に協力頂いている（表２）。
保健衛生学科においても、医学部附属病院の看護部職員が教育指導に協力しており、特に内部基準を満たす者については看護実践教授等の称号を付与して講義・演習及び実習において指導を行っている。その他、学外非常勤講師、大学院医歯学総合研究科の教員など、多くの優秀な人材の協力を得て、充実した教育が実施されている（表２）。
表１ 学部等専任教員数・非常勤講師数（平成27年5月1日現在）
専任教員
学部等名

学科名

非常勤講師
教授

准教授

講師

助教

合計

医学科

50

26

31

74

181

保健衛生学科

17

9

3

14

43

9

11

1

2

23

医学部

352
教養部

52

表２ 教育に参画する多様な人材（平成27年5月1日現在）
専任教員
職名
教授

准教授

講師

助教

合計

医学部附属病院診療科所属教員

2

10

37

108

157

臨床教授

362

105

78

0

545

看護実践教授

6

10

9

0

25

－1-4－

東京医科歯科大学医学部
２．委員会体制
医学科及び保健衛生学科にそれぞれ教育委員会を設置し、カリキュラム編成や教育指導方法の改善・拡充など、教育活動に係る事項を審議している。当該委員会での承認事項は医学部教授会に諮られ、審議・承認を経て実施されている。
また、臨床ブロックにおける試験方法・新しい教育技法の取り入れ方等について検討を行う臨床ブロック検討専門委員会や、臨床実習担当者が集まり、学生も参画して問題点を共有・検討する臨床実習専門委員会等、必要に応じて医学科教育委員会の下部組織として各種の専門委員会等を設けている（表３）。
学則や履修規則の改正などを伴う重要事項については、教授会承認後に、本学の教育に関する構想・戦略について審議を行う教育推進協議会に発議して全学的な検討を行っている。同協議会での承認事項は、役員会及び教育研究評議会等の審議・承認を経て実施されている。
表３ 医学科教育委員会下部組織（平成27年度現在）
委員会名
新カリキュラム評価・改善
ワーキンググループ
臨床ブロック検討専門委員会
クリニカル・クラークシッ
プ・ワーキング・グループ
修学支援専門委員会
OSCE/CSA（臨床実習前／卒
業時の診療実技試験）準備

活動内容
カリキュラムの実施内容を検討し、その中で起こった問題に対処している。具体的には、祝祭日に伴う時間割の変更や、FD等で取り上げられた検討すべき事項のとりまとめ等を行った。
３年次から４年次における臨床ブロックはそれぞれ独立して行われるため、試験の方法、授業の進め方、新しい教育技法の取り入れ方などについて問題を共有し、お互いの改善につなげている。
臨床実習担当者が集まり、それぞれで起こっている問題点を共有するとともに、臨床実習における評価法の改良について検討した。
出席状況や成績が良好でない学生ならびに体調等に問題がみられる学生の面談を行い、その後の対応を検討し、サポートを行っている。
OSCEやCSAの問題作成、実施体制の確認、人員の配置の決定を行っている。さらに、試験後の結果の検討や妥当性を確認している。

検討委員会
新カリキュラム（カリキュラム2011）を履修した学生が卒業を迎え、当卒業試験検討専門委員会

該学生の卒業認定のための卒業試験をどのようにするか、各診療科にアンケート等を取り、検討を行っている。

研究者実践プログラム・研研究実践プログラム、プロジェクトセメスター、研究者養成コースとい究者養成コースワーキン

った、研究者を養成するために関わるカリキュラムの検討を行っている。

グ・グループ

また、これらに関わる学生の選考も実施している。
長野県ならびに茨城県の特別枠入学試験にて合格した学生の地域枠選

地域特別枠対応委員会

択学習プログラムの進捗状況の確認、今後の指導方針の検討などを、長野
県ならびに茨城県の担当者とともに実施している。
本学医学部医学科と東京大学医学部医学科により共同運営されている

模擬患者運営検討小委員会

模擬患者養成団体「つつじの会」の本学における運営に係ることについて検討する。

３．学習環境の整備
医学科では、第１期中期目標期間中より講義室３室、実習室３室、共用セミナー室 12 室、自習室２室を置いているが、入学定員の増加及び医歯学融合教育実施のため、平成 23 年度に講義室を１室増やした。実習室に関しても、肉眼解剖学実習室の実習台を増設し、３室の基礎医学学生実習室を改修して面積を広くする等、学習環境の整備を行っている。その－1-5－

東京医科歯科大学医学部
他、演習室、スキルスラボ（臨床手技習得のためのシミュレーション機器を備えた学習室）
についても、第１期中期目標期間中より継続して運用している。
保健衛生学科では、第１期中期目標期間中より、講義室５室、実習室６室を整備しているが、平成 24 年度には、看護学専攻及び検査技術学専攻合同で行う授業等のため、講義室のうち１室について拡張を行った。
また、図書館については湯島地区における本館と、国府台地区における分館があるが、本館については平成 22 年度に移転し、読書・自習スペースが拡大された。自主学習設備として、静謐な学習空間に加え、能動的に学習できるラーニングコモンズを設置している。
分館においても平成 27 年３月に改修工事が完了し、新たにラーニングコモンズを設置した。
さらに、学生の学習支援、生活支援については、平成 25 年度に既存のスチューデントセ
ンターと保健管理センターを統合して学生支援・保健管理機構を設置し、メンタルヘルス
や健康診断、海外派遣等、キャンパスライフ全般にわたり支援する体制を整えた。
４．教育の質の保証
全学を対象とした東京医科歯科大学教職員 FD 研修に加えて、医学科では新規採用教員研
修会等の独自の FD 研修を年２回以上実施しており、保健衛生学科でも保健衛生学研究科・保健衛生学科 FD を毎年度開催している。内容については、カリキュラム改革や、学生のメ
ンタルヘルス等を題材に、学内外の講師による講演やグループワークを実施し、教育の質の向上に努めている（別添資料１‐A）。
また、外部評価を活用した教育の質保証にも努めており、医学科では、平成 26 年１月に医学教育分野別評価基準日本版に基づく認証評価トライアルを受審した。受審後の報告書において、近年の社会的ニーズの高まりを受けて実習期間の見直し並びに延長を助言されたことを受け、総合診療にかかる科目（総合診療/家庭医療科）の実習期間を延長し、現場体験を充実させた。
保健衛生学科では、平成 26 年１月に群馬大学大学院保健学研究科教授及び信州大学大学
院医学系研究科教授を外部評価委員として招き、教育活動に関する外部評価を受審した。
その際、看護学専攻と検査技術学専攻の学生が一緒に参加するチーム医療に関する演習等を開設する必要があるとの指摘があったことを受けて、全学の学生が参加する包括医療統
合教育において、
平成 27 年度より両専攻の学生が同一のグループに参加するよう改善した。
(水準)期待される水準を上回る(判断理由)
教養教育については教養部教員が担当し、専門教育については専任教員に加えて医学部
附属病院の診療科に所属する教員、看護部職員、学外非常勤講師、学外医療機関に所属する医療人等の多様な人材による教育が行われている。教員１人当たりの学生数についても、全国平均に比べて手厚い指導体制となっている。
委員会体制に関しては、教育活動に係る事項を審議する教育委員会を医学科及び保健衛生学科に設置しており、さらに医学科では、教育委員会に各種の下部専門委員会等を設けている。教育委員会の承認事項は教授会の議を経て実施されるが、重要事項については、教授会承認後に、さらに教育推進協議会、役員会、教育研究評議会等の議を経て実施されている。
また、学習環境に関しても、講義室の増加や実習設備の充実等を図っているほか、図書館についても本館、分館ともに自習スペースを拡張させている。
－1-6－

東京医科歯科大学医学部
その他、全学的な教職員 FD 研修に加えて医学部独自でも FD 研修を実施しているほか、外部評価を受審しており、教育の質の向上、授業の改善を行っている。
以上のことから、期待される水準を上回ると判断する。

観点 教育内容・方法(観点に係る状況)
１．医学科カリキュラム概要
１年次は教養部で教養科目を学ぶとともに、後期になると週１日、専門科目「医学導入」を実施し、早期臨床体験実習等を通じて医療人としての意識を高めている。
２年次以降は引き続き教養教育を行うとともに、学問の体系を基盤としながら関連する学問を同時期に平行して学ぶカリキュラムで基礎医学教育を行っている。その後の臨床医
学教育（臨床実習前）では、臓器器官系を基盤としたブロック教育により、関連する臨床医学領域の水平的統合を図り、さらに関連する基礎医学分野の復習機会も含めることにより縦断的統合も図ったカリキュラムとしている。これらにおいて、生体と病気のメカニズ
ムについて講義・実習・演習を通して学習する。
さらに４年次にはプロジェクトセメスターと呼ばれる長期の自由選択学習が実施され、自ら興味を持った課題について半年間研究を行い、科学的な考え方、結果のまとめ方を学ぶこととしている。その後は、臨床導入実習において基本的な診察技法を習得し、５年次の全国共用試験を経て、本学医学部附属病院、関連病院、診療所や在宅医療機関等の医療現場で約１年半にわたっての診療参加型臨床実習を行っている。

２．保健衛生学科カリキュラム概要
看護学専攻では、１年次は教養科目を履修するとともに、週１回は基礎看護学実習等の専門科目を学んでいる。２年次から３年次にかけては、専門科目を学ぶとともに、成人、精神、小児、母性、老人、在宅等、各種のテーマで看護実習を行っている。３年次後期より看護学研究方法と理論的背景について学び、４年次には少人数制のゼミで卒業研究に取り組むこととしている。
検査技術学専攻でも、１年次には教養科目を履修するとともに、病院見学や一部の専門科目を実施している。２年次に基礎医学、３年次に臨床医学を学び、４年次前期には、卒業研究として学内外の様々な関連分野で研究を実施し、研究発表や研究論文の作成を行っている。４年次後期には、臨地実習により実際の検査の現場を体験するとともに、病院・企業・研究所等でのインターンシップも行っている。卒業試験を兼ねる総合講義では、３年次までに学んだ臨床検査の知識を整理し、臨床検査学に関する最新の知識を臨床現場の専門家から学んでいる。
３．医歯学融合教育の導入
平成 23 年度より、医歯学融合教育カリキュラムを導入し、将来医療人として他職種と連携・協調して包括的医療を提供するための基盤となる知識・技能・態度について、医学部
生と歯学部生がともに教え合いながら学ぶ機会を創出している。
具体的には、２年次から４年次５月まで週に１日、医師と歯科医師の両方に必要な知識を学ぶ医歯学基盤教育（グローバル・コミュニケーション、生命倫理、臨床統計）を実施
しているほか、頭頸部について学ぶ頭頸部基礎ブロック、頭頸部臨床ブロック、高齢者の医療を学ぶ老年医学ブロックについても共同で実施している（表４）。
－1-7－東京医科歯科大学医学部
さらに、平成 24 年度から、全学科の最終学年に在籍する学生が多学科混成グループでケーススタディを通じて「患者中心の医療/ケア実現のための専門職連携」を学ぶ「包括医療統合教育」を実施している。平成 26 年度からは、星薬科大学薬学部薬学科、早稲田大学人間科学部健康福祉科学科の学生も加わり、多職種連携教育としてより幅広い視野・考え方を学ぶ機会となっている。
なお、
本カリキュラムについては、
平成 23 年度の国立大学法人評価の評価結果において、注目される点として挙げられているほか、平成 27 年度に受審した大学機関別認証評価においても優れた点として評価されている。
表４ 医歯学融合教育カリキュラム概要

４．国際的な医療人育成
国際的医療人育成のため、学生の海外派遣に力を入れており、医学科における主な海外実習としては、４年次のプロジェクトセメスターと呼ばれる自由研究期間における研究を主とした海外派遣、６年次の臨床実習期間における海外派遣の２種がある。派遣先としては、第１期中期目標期間から継続して英国のインペリアルカレッジ、米国のハーバード大学に派遣していることに加えて、平成 22 年度からは、チリ、ガーナ等に学生を派遣しており、平成 23 年度以降はさらにタイ、台湾、韓国、オーストラリア等の大学と協定を締結して学生を派遣している。
保健衛生学科についても、保健医療の国際化、学際化に対応できる医療人の育成を目的
として、海外派遣に際して奨励金を支給する全学的な制度である「海外研修奨励賞」を活用し、国際交流協定を結んでいる大学・機関において短期海外研修を実施している。
これらの海外実習に際しては派遣前教育を行っており、ハーバード大学に関しては、Harvard Medical School の関連病院の教員やチーフレジデント経験者等を毎年度招聘し、学生の英語力及びその他必要な知識・技能・態度・臨床推論能力等の向上のため学習機会を設けている。
また、平成 25 年度後期より、全学部の希望者の中から選考された少人数学生が複数年にわたって国際的医療人としての資質獲得を目指す Health Sciences Leadership Program（HSLP）を全学共通自由科目として開講している（表５）。HSLP は、英語語学力だけでなく、医学医療分野におけるグローバルリーダーに必要な様々なソフトスキルを含めた資質獲得を目的とし、アクティブラーニングを多用した学習機会と、ルーブリックを用いた効果的
省察及びフィードバックを提供している。そして履修生同士に加え、卒業生との交流を通－1-8－

東京医科歯科大学医学部したコミュニティ形成や在野のリーダーとの交流などロールモデル発見、ネットワーク形成など、長期的キャリア支援の場を創出している。平成 27 年度までに延べ 55 名の医学部
生が HSLP を受講している。
その他、学生の学習意欲の向上を図るため、海外派遣プログラムの選考に供する TOEFL
基準を設定したほか、医学歯学の専門用語等に関する英語運用能力を習得させるため、平成 26 年度より専門科目の最終試験問題の一部を英語化している。
これらの取組により、医学部における海外派遣者数は年々増加しており、平成 21 年度は26 名であったのに対して平成 27 年度は 66 名となっている（表６）。学生からは「大きく異なる環境で学び得られたことは計り知れない」、「海外で研究するというビジョンがより明確になった」などの声があり、学生の満足度も高い。
表５

Health Sciences Leadership Program（HSLP）受講者数
学科・専攻

平成25年度

医学科

平成26年度

平成27年度

17

18

13

看護学専攻

3

1

1

検査技術学専攻

1

0

1

21

19

15

保健衛生学科

合計

表６ 学生の海外派遣者数
平成

平成

平成

平成

平成

平成

H22-H27

(参考)

22年度

23年度

24年度

25年度

26年度

27年度

平均

H21実績

医学科

27

36

44

34

32

41

35.7

21

保健衛生学科

2

3

9

9

25

25

12.2

5

合計

29

39

53

43

57

66

47.8

26

学科

５．早期研究者養成
医学科では、医学研究の最先端で世界をリードする優れた医学研究者を育成するために、
第１期中期目標期間中より継続して実施している MD-PhD コースに加えて、平成 23 年度より、大学院進学を前提に医学部在籍中から研究室に所属して授業時間外に研究を実践する「研究者養成コース」を開始し、平成 23～25 年度で毎年３名の学生を選抜した。さらに平成 27 年度より、「研究者養成コース」の入門コースとして、研究志向の学生が２年次から履修できる「研究実践プログラム」を開始しており、平成 27 年度には、40 名が本プログラ
ムを履修している。
また、保健衛生学科看護学専攻では、平成 26 年度から、学部在籍中に大学院科目の履修を可能とする Nurse-Investigator 育成 Pathway コースを開設し、意欲と能力のある学生を大学院まで一貫して教育することを可能としている。
（水準）期待される水準を上回る（判断理由）
医学科、保健衛生学科ともに、１年次より専門科目を導入し、早期から医療人としての－1-9－

東京医科歯科大学医学部
動機付けを行っている。２年次以降は専門科目を学ぶほか、医学科では４年次にプロジェ
クトセメスターと呼ばれる半年間の自由選択学習や、５～６年次における医学部附属病院
における診療参加型臨床実習を設定している。保健衛生学科においても、病院や高齢者施設における臨地実習や、企業・研究所等におけるインターンシップ等を行っている。
また、平成 23 年度より医歯学融合教育カリキュラムを導入し、医学部と歯学部に共通する内容や将来のチーム医療の基盤となる内容について、医歯学基盤教育や包括医療統合教育等により、他学科の学生とともに学ぶ機会を創出している。それにより、多職種間で連携して包括的医療を提供できる医療人となるための資質を養うことが可能となっている。
本カリキュラムについては、平成 23 年度の国立大学法人評価の評価結果において、注目される点として挙げられているほか、平成 27 年度に受審した大学機関別認証評価においても優れた点として評価されている。
また、海外研修については、プロジェクトセメスターや海外研修奨励賞等を活用して学生を海外に派遣しており、学生の海外派遣者数は平成 21 年度の 26 名に比較して平成 27 年
度は 66 名と大きく向上している。
その他、MD-PhD コースに加えて、研究実践プログラム、研究者養成コース等を設けて、早期より研究者の養成を行っている。

分析項目Ⅱ 教育成果の状況
観点 学業の成果(観点に係る状況)
１．全国共用試験・国家試験
医学科では、５年次の診療参加型臨床実習前に学生の知識・技能・態度を評価するため、全国共用試験（CBT）と客観的臨床能力試験（OSCE）が実施され、本学の合格判定基準を満たした学生のみが診療参加型臨床実習に進むこととしている。
CBT に関しては、全国医学部長病院長会議が推奨する最低合格基準は 43 点であるが、本学では 50 点を合格基準としている。例年ほぼ全学生が本試験において合格基準を満たしているほか、本試験で基準に満たなかった若干名についても再試験で合格しており、最終合格率に関しては高い成績を維持している。
特に、平成 26 年度には、医歯学融合教育を含む新カリキュラムを履修した学生が初めて
CBT を受験したが、偏差値に相当する IRT 標準スコア（能力値）が旧カリキュラム受講学生の平均値に比較して 5.5 上昇しているほか、平成 27 年度においても 5.9 上昇するなど、新カリキュラムの成果が得られている（別添資料１‐B）。
また、医師国家試験に関しては、平成 22～27 年度の平均合格率は 95％となっており、毎
年度、全国平均の合格率より高い数値となっている。保健衛生学科においても、平成 22～
27 年度までの国家試験合格率の平均は、看護師 98.1％、保健師 97.5％、
臨床検査技師 92.4％と高い水準を維持しており、毎年度、全国平均合格率を上回っている（別添資料１‐C）。
２．学生アンケート
平成 25 年度卒業生を対象に実施した本学の教育等に関するアンケート調査では、「幅広い教養」、「自己問題提起・自己解決力」等の項目に関して、在学中に身に付いたか、現在役立っているかという項目で調査を行った（別添資料１‐D）。アンケート結果では、「幅広い教養」については 90.5％が在学中に身に付いた（「身に付いた」、「やや身に付いた」の合計）と回答し、78.6％が現在役立っている（「役に立っている」、「やや役に立っている」の－1-10－

東京医科歯科大学医学部
合計）と回答している。また、「自己問題提起・自己解決力」については、88.1％が在学中に身に付いた（「身に付いた」、「やや身に付いた」の合計）と回答し、83.3％が現在役立っている（「役に立っている」、「やや役に立っている」の合計）と回答している。さらに、「専門分野に関する知識や技能」については、97.6％が在学中に身に付いた（「身に付いた」、「やや身に付いた」の合計）と回答し、85.7％が現在役立っている（「役に立っている」、「やや役に立っている」の合計）と回答している。
同アンケートでは、本学で受けた教育・支援等についての満足度に関しても調査項目を設けており、「教育全般」について、97.6％が肯定的な回答（６段階中３以上）をしている。
その他、医学科の全課程を終了した学生を対象に、例年アンケート調査を行っているが、医学を学習する教育機関として本学を選んだことについて毎年 80％以上の学生が「とても良かった」、「良かった」（５段階中４以上）と回答し、本学での学生生活の満足度について
は 75％以上の学生が「とても高い」、「高い」（５段階中４以上）と回答するなど高い評価を受けている（別添資料１‐E）。
（水準）期待される水準を上回る（判断理由）
医学科では、全国共用試験において全国的に見ても高い成績を維持していることに加えて、医歯学融合教育を含む新カリキュラム履修学生が受験した平成 26 年度、平成 27 年度の CBT の IRT 標準スコア（能力値）が旧カリキュラム履修学生の平均値に比べて上昇しており、新カリキュラムの成果を得ている。さらに、医師国家試験についても、平成 22～27
年度平均合格率が 95％となっており、毎年度全国平均合格率より高い数値となっている。
保健衛生学科においても、平成 22～27 年度の国家試験合格率の平均は、看護師 98.1％、保健師 97.5％、臨床検査技師 92.4％と高い水準を維持しており、毎年度全国平均合格率を上回っているその他、卒業生を対象に実施したアンケート調査においても、本学での教育が有意義であったことを示す回答が多くを占めており、高い評価を得ている。
以上のことから、期待される水準を上回ると判断する。

観点 進路・就職の状況(観点に係る状況)
１．進路状況
医学部における平成 22～27 年度の６年間の卒業生のうち、医学科では 90％が臨床研修医となり、若干名が大学院に進学した。卒業後は、国家試験を再受験する少数者を除き、大学院に直接入学するか、初期臨床研修を受けていることから、医学者・医師を養成するという社会の要請に応えている（表８）。
また、保健衛生学科では、平成 22～27 年度の卒業生のうち、24.1％が大学院等に進学しており、進学者を除く 94％が就職している。就職者については、看護師や保健師、臨床検査技師等として病院等（医療業・保健衛生）に就職する者が 97.3％を占めており、就職先の多くは東京近辺の大学病院をはじめとする中核的病院である（表９、10）。

－1-11－

東京医科歯科大学医学部
表８ 医学科進路別卒業者数
進路別卒業者数
学科

医学科

進学

研修医

専修学校・
外国の学校
等入学者

1

77

0

1

3

82

0

0

80

0

3

0

84

1

0

0

76

0

6

2

85

25 年度

1

0

0

73

0

2

8

84

26 年度

0

0

0

82

0

6

1

89

27 年度

1

0

1

80

0

10

4

96

合計

4

0

2

468

0

28

18

520

割合

0.7%

0.0%

0.3%

90.0%

0.0%

5.3%

3.4%

-

合

就職率

計

※

卒業年度

大学院

学部
その他

22 年度

0

0

23 年度

1

24 年度

臨床
就職者

左記

死亡・

以外

不詳

合計

表９ 保健衛生学科進路別卒業者数
進路別卒業者数
学科

保健
衛生
学科

卒業

進学

年度

就職者

左記

死亡・

研修医

専修学校・
外国の学校
等入学者

以外

不詳

臨床

大学院

学部
その他

22 年度

21

1

56

0

0

0

3

81

94.9%

23 年度

21

0

66

0

0

1

0

88

98.5%

24 年度

19

0

64

0

2

1

0

86

95.5%

25 年度

19

2

60

0

4

4

0

89

88.2%

26 年度

17

1

65

0

0

2

1

86

95.6%

27 年度

26

0

62

0

3

3

0

94

91.2%

合計

123

4

373

0

9

11

4

524

-

割合

23.4%

0.7%

71.1%

0.0%

1.7%

2.0%

0.7%

-

94.0%

※就職率については「就職者数／進学者を除く卒業者数」により算出

表 10 保健衛生学科の産業別就職者数
年度

製造業

医療業・保健衛生

サービス業

公務

その他

就職者合計

22 年度

0

56

0

0

0

56

23 年度

1

65

0

0

0

66

24 年度

2

61

0

0

1

64

25 年度

0

57

2

1

0

60

26 年度

0

65

0

0

0

65

27 年度

0

59

2

0

1

62

合計

3

363

4

1

2

373

割合

0.8%

97.3%

1.1%

0.3%

0.5%

－1-12－-

東京医科歯科大学医学部
２．就職先企業等による卒業生の評価
平成 26 年度には就職先企業等を対象に、本学の卒業生・修了生に関して、本学の教育理念である「幅広い教養」、「自己問題提起・自己解決力」、「国際感覚・語学力」が身に付いているか等を問うアンケート調査を実施した。アンケート結果においては、「幅広い教養」
については就職先企業等の 99.0％が「高い」
・「やや高い」（５段階中４以上）と回答しており、「自己問題提起・自己問題解決能力」についても 92.0％が、「国際感覚」についても 81.0％
が同様に５段階中４以上の評価をしていることから、概ね高い評価を得ている（別添資料
１‐F）。
(水準) 期待される水準を上回る(判断理由)
医学科では、大学院に進学する若干名を除きほぼ全ての卒業生が医師国家試験に合格し、初期臨床研修を受けていることから、医学者・医師を養成するという社会の要請に十分応えているといえる。
保健衛生学科では、約２割が大学院に進学しているほか、大学院等への進学者を除く９割以上が看護師や臨床検査技師として大学病院をはじめとする中核的病院に就職している。
また、平成 26 年度に実施したアンケート調査において、卒業生は就職先企業等から高い評価を受けている。
以上のことから、期待される水準を上回ると判断する。

－1-13－

東京医科歯科大学医学部

Ⅲ 「質の向上度」の分析（１）分析項目Ⅰ 教育活動の状況
事柄① 医歯学融合教育の導入
平成 23 年度より医歯学融合教育カリキュラムを導入し、将来医療人として他職種と連携・協調して包括的医療を提供するための基盤となる知識・技能・態度について、医学部
生と歯学部生がともに教え合いながら学ぶ機会を創出している。
具体的には、２年次から４年次にかけて、医師と歯科医師の両方に必要な知識を学ぶ医
歯学基盤教育（グローバルコミュニケーション（英語）、臨床統計、生命倫理）を実施している。統計及び倫理については、関連する内容の専門教育と並行して配置することで、学習効果を高める工夫を行った。
また、頭頸部基礎ブロック、頭頸部臨床ブロック、老年医学ブロックについても、医学科及び歯学科の学生が共同で学ぶこととした。頭頸部領域は医歯学生の両者にとって非常に重要な領域だが、両学科の教員がそれぞれの得意分野を活かして指導を行うことで、より充実した教育を行うことが可能となった。
「包括医療統合教育」では、各学科最終学年の学生が一同に会し、各学科学生の混在する少人数グループ教育を行っている。症例シナリオをもとに、各学生がそれまでに学んだ知識を応用してグループとして共通の目標にむけて問題解決に取り組むことで、多職種間で連携して患者中心の包括的医療・ケアを提供できる医療人となるための資質を養っている。
このように本カリキュラムの導入により、教育の質が向上しており、平成 23 年度の国立大学法人評価において「注目される点」、平成 27 年度の大学機関別認証評価において「優れた点」として評価されるなど外部からも高い評価を受けている。
事例② 国際的な医療人育成
プロジェクトセメスター等の海外派遣先について、インペリアルカレッジやハーバード
大学への派遣を継続するとともに、平成 22 年度以降にチリ、ガーナ、タイ、台湾、韓国、
オーストラリア等の大学と協定を締結し、規模を拡大して学生派遣を行っている。
また、平成 25 年度からは、全学部より選抜された少人数学生を対象に全ての学習が英語で行われる HSLP を開講しており、アクティブラーニングの手法を用いて、医学および関連する社会科学系知識の応用力の涵養、批判的思考力、探求/分析力、コミュニケーション能力、創造的思考力、リーダーシップスキルなどの習得を推進しており、医療の国際標準化と国際協調に対応できる人材育成がなされている。
これらの取組により、平成 21 年度は 21 名であった海外派遣者数が、平成 27 年度には 66
名となるなど大きく向上しているとともに、学生からも高い評価を受けている。
（２）分析項目Ⅱ 教育成果の状況
事柄① 全国共用試験（CBT）成績の向上
全国共用試験（CBT）について、本学が設定する高い合格基準の下、例年ほぼ全員が合格するなど高い成績を維持している。加えて、平成 26 年度に医歯学融合教育を含む新カリキ
ュラムを履修した学生が初めて受験した CBT では、偏差値に相当する IRT 標準スコア（能力値）が旧カリキュラム受講学生の平均値と比較して 5.5 上昇しているほか、平成 27 年度においても 5.9 上昇するなど、新カリキュラムの成果が得られている。
－1-14－

東京医科歯科大学歯学部

２．歯学部

Ⅰ

歯学部の教育目的と特徴

・・・・・・・２－２

Ⅱ「教育の水準」の分析・判定 ・・・・・２－４
分析項目Ⅰ

教育活動の状況・・・・・２－４

分析項目Ⅱ

教育成果の状況・・・・・２－９

Ⅲ 「質の向上度」の分析 ・・・・・・・・２－13－2-1－

東京医科歯科大学歯学部
Ⅰ 歯学部の教育目的と特徴
１．教育目的東京医科歯科大学歯学部は、古い伝統を重んじつつも進取の精神で常に時代を先取りし、国内外において指導的立場で活躍する人材の輩出を目指し、以下の教育理念及び教育目標を柱として教育を行っている。
（１）教育理念【歯学科】
豊かな人間性を有し、使命感をもって全人的な歯科医療を実践し、国民の健康の維持・増進に寄与するとともに、国際的視野から歯科医学・歯科医療の向上に貢献できる指導者を育成する。
【口腔保健学科】
温かく豊かな人間性を有し、口腔保健・福祉の立場から、人々の健康で幸せな生活の実
現のため、口腔保健衛生、口腔保健工学の専門的知識および技術をもって広く社会貢献し、指導的役割を果たすことのできる人材を育成する。
（２）教育目標【歯学科】
１．幅広い教養を身につけ、歯科医師としての豊かな人間性を培う。
２．基本的な科学原理と概念を理解し、生命科学の知識を修得する。
３．科学的探究心をもち、自ら問題を発見し、解決する能力を身につける。
４．全身の常態と病態を理解した上で、口腔・頭蓋・顎・顔面領域の疾患の予防、診断、治療に関する知識および基本的技術を修得する。
５．社会における歯科医学・医療の役割とその重要性を理解する。
【口腔保健学科】
口腔保健衛生学専攻
１．生命の尊厳と基本的な科学原理・概念を理解し、生命科学の知識を修得する。
２．基本的人権を尊重し、相手の心情と行動を理解して人と接する能力を身につける。
３．社会における口腔保健・福祉の果たす役割とその重要性を理解する。
４．心身の様々な状態を理解し、口腔保健に関する知識および技術を修得する。
５．科学的探究心と問題解決能力を身につけ、生涯学習への意欲を培う。
６．保健・医療・福祉等の関連職種と連携して活動できる能力を身につける。
７．口腔保健の立場から国際貢献ができる能力を修得する。
口腔保健工学専攻
１．生命の尊厳と基本的な科学原理・概念を理解し、生命科学の知識を修得する。
２．深い人間理解と医療人としての高い倫理観、豊かな感性を身につける。
３．社会における口腔保健・福祉の果たす役割とその重要性を理解する。
４．科学的探究心と問題解決能力を身につけ、生涯学習への意欲を培う。
５．保健・医療・福祉等の関連職種と連携して活動できる能力を身につける。
６．口腔保健の立場から国際貢献ができる能力を修得する。
７．QOL の向上に関わる「ものづくり」の専門家として、自ら目指す高度な知識と技術を社会に還元する意欲を養う。

－2-2－

東京医科歯科大学歯学部
２．特徴〇平成 23 年度より逐次、各学年に新カリキュラムを導入した。新カリキュラムの一つの特色として、医歯学融合教育カリキュラムがあり、医学部生と歯学部生がともに教え合いながら、将来医療人として他職種と連携・協調して包括的医療を提供するための基盤となる知識・技能・態度について学ぶ機会を創出している。
〇１年次より専門科目を導入し、早期臨床体験実習や病院見学等を通じて医療人としての意識を高めている。
〇平成 24 年度から、全学科の最終学年に在籍する学生が多学科混成グループでケースを通じて「患者中心の専門職連携」を学ぶ「包括医療統合教育」を実施しており、多職種連携教育としてより幅広い視野・考え方を学ぶ機会となっている。
〇歯学部附属病院の診療室と講義室を同時中継装置で結び、双方向に質疑応答を行う臨床
ライブ授業や、コンピュータにより実際の診療を疑似体験できる診療シミュレーション
教材を使用した授業等を行っている。
〇国際交流協定を結んでいる大学・機関や関連施設において海外研修を実施しているほか、
文部科学省「大学の世界展開力強化事業」等を活用して学生の海外派遣を積極的に行っており、国際的な医療人の育成を図っている。
〇他大学と連携し、課題解決型高度医療人材養成プログラムを歯学科、口腔保健学科のそれぞれで実施している。

［想定する関係者とその期待］【歯学科】
歯学科が想定する関係者は、第一に学生及びその家族、第二に歯科医療を享受する社会全体である。社会の高齢化にともない必要とされる包括的医療への参加、歯周病と関連する全身疾患の知識、歯科医療のグローバル化への対応、審美的な高度歯科医療等、これからの歯科医には、これまでになかったスキルと知識が求められる。第一の関係者である学生及びその家族からは、新たな社会的要請に応えられる歯科医師となるための教育が期待されている。
また、第二の関係者である社会全体からは、そのような優秀な人材を輩出することで、一般市民に高度な歯科医療が提供されることを期待されている。
【口腔保健学科】
口腔保健学科においても、第一に学生及びその家族、第二に社会全体を関係者として想定している。
第一の関係者である学生及びその家族については、口腔保健衛生学専攻に対しては、保健医療分野及び福祉分野と密接な連携を図りつつ、口腔保健学に関する総合的な科学的研究を行い、その成果を広く社会に還元できる歯科衛生士、社会福祉士の養成を期待されている。口腔保健工学専攻に対しては、口腔のみならず全身の健康に関する十分な知識と高度な専門的技術を持ち歯科医療の一翼を担う歯科技工士の養成を期待されている。
第二の関係者である社会全体については、こうした卒業生によりチーム医療が実施され、一般市民に高度な歯科医療が提供されることを期待されている。

－2-3－

東京医科歯科大学歯学部
Ⅱ 「教育の水準」の分析・判定
分析項目Ⅰ 教育活動の状況
観点 教育実施体制(観点に係る状況)
１．教員組織本学では教養部を除く全学部の教員は原則として大学院に所属し、各分野に配置されて学士課程教育を行っている。教養教育については教養部教員が担当し、専門科目について
は、歯学科では大学院医歯学総合研究科各分野所属専任教員 148 名が、口腔保健学科では
大学院医歯学総合研究科医歯理工学専攻各分野専任教員 19 名が実施している（表１）。
平成 27 年度５月１日現在の教員１人当たりの学生数について、歯学科では 2.2 名、口腔保健学科では 8.3 名となっており、全国国公私立大学の平均 14.5 名（出典：文部科学省「教育指標の国際比較」平成 25 年度版）に比べて手厚い指導体制となっている。なお、大学全体としても、平成 28 年２月に発表された英国の高等教育機関情報誌タイムズ・ハイアー・
エデュケーション（THE）による、THE Top 100 universities with the best student-to-staff
ratios（世界最高の学生／教員比率大学ランキング）において、全世界の 1,000 を超える
大学のなかで日本第２位、世界第７位の大学（教員１名に対する学生数が 3.3 名）として選出されており、国際的にも優れた水準にあり、学生に対して手厚い教育環境を提供している。
その他にも、医学部及び附置研究所等の教員が授業を担当し、歯科口腔領域だけでなく、医学や材料工学まで網羅した幅広い知識を身につけることが可能となっているほか、臨床医学教育については、歯学部附属病院各診療科教員が参画している。
また、学外の多様な人材として非常勤講師 329 名が教育に参画している。特に、外部の医療機関等の優れた医療人については臨床教授の称号を付与しており、臨床実習及び臨床研修に参加・協力頂いている。
表１ 学部等専任教員数・非常勤講師数（平成27年5月1日現在）
専任教員
学部等名

学科名

非常勤講師
教授

准教授

講師

助教

合計

歯学科

26

24

16

82

148

口腔保健学科

6

2

7

4

19

9

11

1

2

23

歯学部
教養部

411
52

２．委員会体制
歯学科及び口腔保健学科にそれぞれ教育委員会を設置し、カリキュラム編成や教育指導方法の改善・拡充など、教育活動に係る事項を審議している。当該委員会での承認事項は歯学部教授会に諮られ、審議・承認を経て実施されている。学生の授業アンケート等の結果についても、教育委員会で検証を行ったうえで教授会へ報告し、FD 研修等で活用している。
また、学則や履修規則の改正などを伴う重要事項については、教授会承認後に、本学の教育に関する構想・戦略について審議を行う教育推進協議会に発議して全学的な検討を行っている。同協議会での承認事項は、役員会及び教育研究評議会等の審議・承認を経て実施されており、教育についての大学の管理、情報共有の体制が整備されている。
－2-4－

東京医科歯科大学歯学部
３．学習環境の整備
歯学部における講義室等の整備状況は、第１期中期目標期間中より、歯学科については講義室４室、ゼミナール室４室、演習室 11 室、実習室９室、口腔保健学科については講義室７室、セミナー室３室、演習室１室、実習室 11 室を整備している。
平成 22 年度には、１号館５階に歯学系スキルスラボラトリーを従来の 1.5 倍の面積で移転した。本施設には教育シミュレーション機器５台が設備されており、臨床技能向上のための学生及び研修医の自習の場として活用されている。さらに、歯学科演習室７室を国家試験対策の自習室として開放しており、学生の自習環境についても整備を行っている。
また、図書館については湯島地区における本館と、国府台地区における分館があるが、本館については平成 22 年度に移転し、読書・自習スペースが拡大された。自主学習設備として、静謐な学習空間に加え、能動的に学習できるラーニングコモンズを設置している。
分館においても平成 27 年３月に改修工事が完了し、新たにラーニングコモンズを設置した。
さらに、学生の学習支援、生活支援については、平成 25 年度に既存のスチューデントセ
ンターと保健管理センターを統合して学生支援・保健管理機構を設置し、メンタルヘルス
や健康診断、海外派遣等、キャンパスライフ全般にわたり支援する体制を整えた。
４．教育の質の保証
全学を対象とした東京医科歯科大学教職員 FD 研修に加えて、歯学部独自の FD 研修を毎年度実施している。医歯学融合教育や、本学歯学部の教育における課題や取組等を題材に、学内講師による講演やグループワークを実施し、教育の質の向上に努めている（別添資料
２‐A）。
また、外部評価を活用した教育の質保証にも努めており、歯学科では、平成 26 年度にASEAN10 カ国の有識者 11 名で構成する歯学教育標準化委員会による外部評価を受けた。その結果を受け、FD 研修では「英語教育・グローバリゼーションにおける課題」を取り上げ、今後のカリキュラム改善や教育メソッドの検討を行った。
口腔保健学科でも、平成 26 年度に歯科衛生士教育の有識者３名による外部評価を受け、指摘を受けた授業時間の過密化について、FD 研修で検討を行い、教育の質を保ちつつも、
授業科目の重複等を確認のうえ授業時間の削減を行った。
(水準) 期待される水準を上回る(判断理由)
教養教育については教養部教員が担当し、専門教育については、専任教員に加えて他学部及び附置研究所の教員、歯学部附属病院の各診療科教員、学外の非常勤講師や臨床教授等も参画して、多様な人材により教育を行っている。教員１人当たりの学生数についても、全国平均に比べて手厚い指導体制となっている。
委員会体制に関しては、教育活動に係る事項を審議する教育委員会を歯学科及び口腔保健学科に設置している。教育委員会の承認事項は教授会の議を経て実施されるが、重要事項については、教授会承認後に、さらに教育推進協議会、役員会、教育研究評議会等の議を経て実施されている。このことから、教育活動に関して、大学の管理体制が機能していることに合わせて、情報共有がなされている点が優れている。
また、学習環境に関しても、スキルスラボの拡張等により充実を図っているほか、図書館についても本館、分館ともに自習スペースを拡張させている。
その他、全学的な教職員 FD 研修に加えて歯学部独自でも FD 研修を実施していることに－2-5－東京医科歯科大学歯学部
加えて、外部評価を受審しており、教育の質の向上、授業の改善を行っている。
以上より、期待される水準を上回ると判断する。

観点 教育内容・方法(観点に係る状況)
１．歯学科カリキュラム概要
１年次には教養科目を学ぶとともに、歯科医としての自覚を早期に持たせるため、早期臨床体験実習において病院見学を行っている。２年次以降は専門科目を学ぶが、従来の専門科目別に細分化された講義・実習ではなく、基礎と臨床を統合してテーマ別に授業を行うモジュール制を採用している。
なお、
少人数グループによる PBL（Problem-Based Learning）
チュートリアルに加え、自己学習を促す TBL（Team-Based Learning）を行っている。
４年次前期には研究学習期間を設けており、本学のみならず国内外の研究機関において約２カ月間研究活動を行っている。
４、５年次の実習では、歯学部附属病院の診療室と講義室を同時中継装置で結び、双方向に質疑応答を行う臨床ライブ授業や、コンピュータにより実際の診療を疑似体験できる
診療シミュレーション教材を使用した授業等を行っている。
５年次後期からは診療参加型の臨床実習を実施しており、学生自身が患者の医療面接から、診断、処置、予後観察、メンテナンスに至る治療を行うことで、将来プライマリ・ケ
アを担うための態度・知識・技術を養っている。
２．口腔保健学科カリキュラム概要
口腔保健衛生学専攻では、１年次は主に教養科目を学ぶとともに、専門基礎科目や臨床体験実習等の科目を履修することとしている。２年次から３年次には専門科目を学ぶが、対人職には欠かせないコミュニケーション能力を身につけるための演習等も行っている。
３年次後期以降は障がい者施設、高齢者施設などにおいて臨地実習を行い、４年次には卒業研究により科学的思考法と解決法を身につけることとしている。また、附属病院内の口腔保健衛生学専攻学生専用の診療室において、指導者の管理の下、実際の患者を学生が担当して診療を行っている。
口腔保健工学専攻でも、１年次は教養科目を学ぶとともに、専門基礎分野の科目を履修し、口腔保健専門職の基礎を学ぶこととしている。２年次以降は専門科目を学び、２年次
後期には海外特別研修にて台湾の大学等を訪問して国際交流を行っている。また、将来の歯科医療従事者としての可能性を探索する機会を積極的に導入するため、他職種との連携・協働について考察したり、国際協力について学ぶ授業を実施している。４年次には実際の患者の補綴装置を製作する再建工学包括臨床実習を行うほか、卒業研究を実施するとともに、今まで学んだ技術をもとに高度で先進的な技法を用いる卒業作品を製作している。
３．医歯学融合教育の導入
平成 23 年度より、医歯学融合教育カリキュラムを導入し、将来医療人として他職種と連携・協調して包括的医療を提供するための基盤となる知識・技能・態度について、医学部
生と歯学部生がともに教え合いながら学ぶ機会を創出している。
具体的には、２年次から４年次５月まで週に１日、医師と歯科医師の両方に必要な知識を学ぶ医歯学基盤教育（グローバル・コミュニケーション、生命倫理、臨床統計）を実施
しているほか、頭頸部について学ぶ頭頸部基礎ブロック、頭頸部臨床ブロック、高齢者の医療を学ぶ老年医学ブロックについても共同で実施している。
－2-6－

東京医科歯科大学歯学部
さらに、平成 24 年度から、全学科の最終学年に在籍する学生が多学科混成グループでケーススタディを通じて「患者中心の専門職連携」を学ぶ「包括医療統合教育」を実施している。平成 26 年度からは、星薬科大学薬学部薬学科、早稲田大学人間科学部健康福祉科学科の学生も加わり、多職種連携教育としてより幅広い視野・考え方を学ぶ機会となっている。
なお、
本カリキュラムについては、
平成 23 年度の国立大学法人評価の評価結果において、注目される点として挙げられているほか、平成 27 年度に受審した大学機関別認証評価においても優れた点として評価されている。
４．国際的な医療人育成
国際的医療人育成のため、学生の海外派遣に力を入れており、歯学科では、本学の海外研修奨励制度や、文部科学省「大学の世界展開力強化事業」を利用して、学生をチュラロ
ンコーン大学（タイ）、インドネシア大学（インドネシア）、ホーチミン医科薬科大学（ベトナム）、メルボルン大学（オーストラリア）等へ派遣している。
口腔保健学科でも、英語で歯学を学ぶプログラムを実施しているほか、台北医学大学への海外研修では、英語でのプレゼンテーションを行わせている。また、台北医学大学からの学生を受け入れ、合同の実習を英語で実施している。
また、平成 25 年度からは、全学部より選抜された少人数学生を対象に全ての学習が英語で行われる HSLP を開講しており、アクティブラーニングの手法を用いて、医学および関連する社会科学系知識の応用力の涵養、批判的思考力、探求/分析力、コミュニケーション能力、創造的思考力、リーダーシップスキルなどの習得を推進しており、医療の国際標準化と国際協調に対応できる人材育成がなされており、平成 27 年度までに延べ５名の歯学部生が HSLP を受講している。
その他、学生の学習意欲の向上を図るため、海外派遣プログラムの選考に供する TOEFL
基準を設定したほか、医学歯学の専門用語等に関する英語運用能力を習得させるため、平成 26 年度より専門科目の最終試験問題の一部を英語化している。
これらの取組により、歯学部における海外派遣者数は年々増加しており、平成 21 年度は４名であったのに対して平成 27 年度は 61 名となっている（表２）。学生からは「海外に目を向け、世界のレベルを体感するチャンスになった」、「歯科先進国での経験は将来の自信になった」などの声があり、学生からも高い評価を受けている。
表２ 学生の海外派遣者数
平成

平成

平成

平成

平成

平成

H22-H27

（参考）

22年度

23年度

24年度

25年度

26年度

27年度

平均

H21実績

歯学科

5

5

14

29

36

38

21.2

3

口腔保健学科

1

1

20

39

16

23

16.7

1

合計

6

6

34

68

52

61

37.8

4

学科

－2-7－

東京医科歯科大学歯学部
５．他大学との連携プログラム
他大学と連携した多様な教育関連プログラムを実施している（別添資料２‐B）。
平成 26 年度に採択された歯学科の課題解決型高度医療人材養成プログラム「健康長寿を育む歯学教育コンソーシアム」においては、東北大学、新潟大学、東京歯科大学、日本歯科大学とコンソーシアムを形成し、各大学でコース授業を実施している。コース授業では、それぞれの大学の強みを活かして設定したコア科目を連携大学間で e-learning 教育として実施し共通科目としている。
同じく平成 26 年度に採択された口腔保健学科の課題解決型高度医療人材養成プログラム「健康長寿に貢献する実践的チーム医療人育成」においては、歯科衛生士及び歯科技工士を目指す学部学生の教育プログラムを広島大学及び九州歯科大学と連携し、多種職連携の推進を目指す教育プログラムを平成 27 年度から実施している。
(水準) 期待される水準を上回る(判断理由)
歯学科、口腔保健学科ともに、１年次より専門科目を導入し、早期から医療人としての動機付けを行っている。２年次以降は PBL、TBL 等により専門科目を学ぶほか、歯学部附属病院における診療参加型臨床実習や、障がい者施設、高齢者施設等における臨地実習も行っている。
また、平成 23 年度より医歯学融合教育カリキュラムを導入し、医学部と歯学部に共通する内容や将来のチーム医療の基盤となる内容について、医歯学基盤教育や包括医療統合教育等により、他学科の学生とともに学ぶ機会を創出している。それにより、多職種間で連携して包括的医療を提供できる医療人となるための資質を養うことが可能となっている。
本カリキュラムについては、平成 23 年度の国立大学法人評価の評価結果において、注目される点として挙げられているほか、平成 27 年度に受審した大学機関別認証評価においても優れた点として評価されている。
さらに、国際性豊かな医療人の養成を目指し、積極的に学生を海外に派遣する機会を設けており、海外派遣者数は年々増加しているとともに、学生からも高い評価を受けている。
その他、他大学と連携した教育関連プログラムも多数実施している。
以上のことから、期待される水準を上回ると判断する。

－2-8－

東京医科歯科大学歯学部
分析項目Ⅱ 教育成果の状況
観点 学業の成果(観点に係る状況)
１．全国共用試験・国家試験
歯学科では、５年次の学生に、全国的な歯科共用試験である CBT 及び OSCE を受験させ、これらの試験において基準点を超えたことを確認した後、臨床実習へ進ませている。一方で合格基準を満たさない学生は臨床実習に進むことができないため、成績不良者には教育委員会委員長、学年担任等の教員が面談を行う等、サポート体制を整備している。例年、ほぼ全学生が基準を満たして臨床実習に進んでいる。特に、平成 27 年度には、医歯学融合教育を含む新カリキュラムを履修した学生が初めて CBT を受験したが、従来の本学合格基準点（70 点）を 73 点に引き上げたにもかかわらず、本試験合格率が前年度実績（83.1％）
を上回る 95.5％となったほか、平均正答率が過去５年間の旧カリキュラム履修学生の平均正答率と比較して 4.5％上昇しており、新カリキュラムの成果が得られている（別添資料２‐C）。
また、歯科医師国家試験に関しては、平成 22～27 年度の平均合格率は 84.8％となっており、毎年度、全国平均の合格率より高い数値となっている（別添資料２－D）。
しかしながら、平成 25 年度に実施された歯科医師国家試験での本学出身者の合格率が70.4％(全国平均 63.3％)となったことを受け、歯科医師国家試験対策を強化した。具体的な取組としては、歯学科６年次を対象に国家試験対策のセミナーを実施した。その他、歯学科６年次成績下位者を対象にした国家試験の少人数特別指導、歯学科５年次の共用試験
CBT の合格基準の引き上げ、客観的試験問題の出題の義務化、進級判定の厳格化、複数担任制による学生サポートの強化等の取組を実施した。既卒者については、学内演習室の開放や、国家試験対策セミナーのビデオ閲覧のほか、チューターによるサポートを行った。その結果、平成 26 年度の歯科医師国家試験での本学出身者の合格率は 81.7％(全国平均
63.8％)と改善した。
口腔保健学科においても、平成 22～27 年度までの国家試験の平均合格率は、歯科衛生士
98.6％、社会福祉士 55.3％、歯科技工士 100％となっている（別添資料２‐D）。
２．学生アンケート
平成 25 年度卒業生を対象に実施したアンケート調査では、「自己問題提起・自己解決力」
等の各項目に関して、在学中に身に付いたか、現在役立っているかという観点で調査を行った（別添資料２‐E）。アンケート結果では、「自己問題提起・自己解決力」に関しては 87％が在学中に身に付いた（「身に付いた」、「やや身に付いた」の合計）と回答し、82.6％が現在役立っている（「役に立っている」、「やや役に立っている」の合計）と回答している。また、「専門分野に関する知識や技能」については、91.3％が在学中に身に付いた（「身に付いた」、「やや身に付いた」の合計）と回答し、91.3％が現在役立っている（「役に立っている」、「やや役に立っている」の合計）と回答している。
同アンケートでは、本学で受けた教育・支援等についての満足度に関しても調査項目を設けており、「教育全般」について、91.3％が肯定的な回答（６段階中３以上）をしている。
さらに、歯学科においては独自に卒業生にアンケート調査を実施しており、歯学部の同窓会会員である歯学部卒業生を対象に行ったアンケートでは、歯学科専門教育に関して90％以上の卒業生（平成 21～24 年度卒業生では全回答者）が「非常に有意義であった」又は「有意義であった」と回答している。当該理由の記載欄では、「臨床実習が充実している
ため、研修医の間も役に立つことが多い」など本学の臨床実習の充実を評価する声もあり、－2-9－

東京医科歯科大学歯学部
学生からも高い評価を受けている（別添資料２‐F）。
(水準) 期待される水準を上回る(判断理由)
歯学科では、５年次に歯科共用試験 CBT、OSCE を受験させ、基準点を超えた学生を臨床実習に進ませており、例年ほぼ全員が合格基準を満たして臨床実習に進んでいる。特に、医歯学融合教育を含む新カリキュラム履修学生が初めて CBT を受験した平成 27 年度には、本試験合格率及び平均正答率が上昇しており、新カリキュラムの成果が得られている。
また、歯科医師国家試験については、平成 22～27 年度の平均合格率が 84.8％となっており、毎年度全国平均合格率より高い数値となっている。
口腔保健学科においても、
平成 22～27 年度の国家試験の平均合格率は、歯科衛生士 98.6％、社会福祉士 55.3％、歯科技工士 100％と高い水準を維持しており、全ての年度において全国平均合格率を上回っている。
その他、卒業生を対象に実施したアンケート調査においても、本学での教育が有意義であったことを示す回答が多くを占めるなど高い評価を得ている。
以上より、期待される水準を上回るといえる。

観点 進路・就職の状況(観点に係る状況)
１．進路状況
歯学部の平成 22～27 年度の卒業生のうち、歯学科では 87％が臨床研修医となっている（表３）。
また、口腔保健学科では、平成 22～27 年度の卒業生のうち、18.7％は大学院等に進学しており、進学者を除く 83.6％が就職している。就職者の多くは歯科衛生士、歯科技工士等の資格を活かして、大学病院・総合病院、歯科診療所等（医療業・保健衛生）に就職している（表４、５）。また、第１期中期目標期間以前の歯科衛生士学校時（２年制歯科衛生士
教育時）の卒業生の多くは一般歯科医院に就職したが、現在は卒業生の就職先が、歯科医院のみならず企業、病院、社会福祉施設と多様化している。
表３ 歯学科進路別卒業者数
進路別卒業者数
学科

歯学科

卒業

進学

研修医

専修学校・
外国の学校
等入学者

0

54

0

5

0

59

0

0

56

0

7

0

63

0

0

0

57

0

8

0

65

25 年度

0

0

0

47

0

13

0

60

26 年度

0

0

0

42

0

8

1

51

27 年度

0

0

0

51

0

4

0

55

合計

0

0

0

307

0

45

1

353

割合

0.0%

0.0%

0.0%

87.0%

0.0%

12.7%

0.2%

年度
大学院

学部
その他

22 年度

0

0

23 年度

0

24 年度

就職者

臨床

－2-10－

左記

死亡・

以外

不詳

合計

-

東京医科歯科大学歯学部

表４ 口腔保健学科進路別卒業者数
進路別卒業者数
卒業
学科

口腔

進学

年度

就職者

左記

死亡・

研修医

専修学校・
外国の学校
等入学者

以外

不詳

臨床

合

就職率

計

※

大学院

学部
その他

22 年度

2

2

18

0

0

2

2

26

81.8%

23 年度

6

0

18

0

1

6

0

31

72.0%

24 年度

10

2

19

0

0

0

1

32

95.0%

25 年度

1

0

27

0

0

4

0

32

87.1%

26 年度

6

1

25

0

0

7

0

39

78.1%

27 年度

6

2

31

0

0

2

2

43

88.6%

合計

31

7

138

0

1

21

5

203

-

割合

15.3%

3.4%

68.0%

0.0%

0.5%

10.3%

2.4%

-

83.6%

サービス業

その他

保健
学科

※就職率については「就職者数／進学者を除く卒業者数」により算出
表５ 口腔保健学科の産業別就職者数
年度

医療業
製造業
保健衛生

社会保険
社会福祉
介護事業

地方公務

就職者
合計

22 年度

1

13

1

0

0

3

18

23 年度

0

16

2

0

0

0

18

24 年度

0

14

2

1

0

2

19

25 年度

0

21

2

0

4

0

27

26 年度

8

15

0

1

1

0

25

27 年度

4

23

0

0

4

0

31

合計

13

102

7

2

9

5

138

割合

9.4%

73.9%

5.1%

1.4%

6.5%

3.6%

-

２．就職先企業等による卒業生の評価
平成 26 年度には就職先企業等を対象に、本学の卒業生・修了生に関して、本学の教育理念である「幅広い教養」、「自己問題提起・自己解決力」、「国際感覚・語学力」が身に付いているか等を問うアンケート調査を実施した（前掲別添資料１－F）。アンケート結果においては、「幅広い教養」については就職先企業等の 99.0％が「高い」・「やや高い」（５段階中４以上）と回答しており、「自己問題提起・自己問題解決能力」についても 92.0％が、「国際感覚」についても 81.0％が同様に５段階中４以上の評価をしていることから、概ね高い評価を得ている。
また、口腔保健学科口腔保健衛生学専攻では、独自に就職先からの意見聴取を行っており、歯科衛生士として勤務している者については、専門知識に加えてプレゼンテーション
能力や企画力、コミュニケーション能力があるなど高い評価を受けた（別添資料２‐G）。
社会福祉士として就業している者は少ないが、同様に高評価を得ている。
なお、口腔保健学科では、学外臨地実習先の社会福祉施設、病院に就職する者がいるこ－2-11－

東京医科歯科大学歯学部とからも、関係者からの評価は高いことがわかる。
(水準) 期待される水準を上回る(判断理由)
歯学科では、卒業生の 87％が臨床研修医となっているほか、口腔保健学科の卒業生についても、18.7％の大学院等進学者を除く 83.6％が歯科衛生士、歯科技工士等の資格を活かして、大学病院・総合病院、歯科診療所等に就職している。
このことから、歯科医師、歯科衛生士、歯科技工士等を養成するという社会の要請に応えている。加えて、両学科とも、卒業生は就職先企業等から高い評価を受けている。
以上より、期待される水準を上回ると判断する。

－2-12－

東京医科歯科大学歯学部
Ⅲ 「質の向上度」の分析（１）分析項目Ⅰ 教育活動の状況
事例① 医歯学融合教育の導入
平成 23 年度より医歯学融合教育カリキュラムを導入し、将来医療人として他職種と連携・協調して包括的医療を提供するための基盤となる知識・技能・態度について、医学部
生と歯学部生がともに教え合いながら学ぶ機会を創出している。
具体的には、２年次から４年次にかけて、医師と歯科医師の両方に必要な知識を学ぶ医
歯学基盤教育（グローバルコミュニケーション（英語）、臨床統計、生命倫理）を実施している。統計及び倫理について、関連する内容の専門教育と並行して配置することで、学習効果を高める工夫を行った。
また、頭頸部基礎ブロック、頭頸部臨床ブロック、老年医学ブロックについても、医学科及び歯学科の学生が共同で学ぶこととした。頭頸部領域は医歯学生の両者にとって非常に重要な領域だが、両学科の教員がそれぞれの得意分野を活かして指導を行うことで、より充実した教育を行うことが可能となった。
「包括医療統合教育」では、各学科最終学年の学生が一同に会し、各学科学生の混在する少人数グループ教育を行っている。症例シナリオをもとに、各学生がそれまでに学んだ知識を応用してグループとして共通の目標にむけて問題解決に取り組むことで、多職種間で連携して包括的医療を提供できる医療人となるための資質を養っている。
このように本カリキュラムの導入により、教育の質が向上しており、平成 23 年度の国立大学法人評価において「注目される点」、平成 27 年度の大学機関別認証評価において「優れた点」として評価されるなど外部からも高い評価を受けている。
事例② 国際的な医療人育成
文部科学省「世界展開力強化事業」によりタイ、インドネシア、ベトナムの大学とコンソーシアムを形成し、学生の派遣・受け入れを行っているほか、海外研修奨励賞や研究実習を活用して海外派遣を実施している。これらの海外派遣について、単位認定することとにより、学生の海外派遣を後押ししている。その他、HSLP の実施、TOEFL 基準を設定、専門科目の最終試験問題の一部英語化など国際的な医療人育成を推進している。
これらの取組により、平成 21 年度は４名であった海外派遣者数が、平成 27 年度には 61
名となるなど大きく向上しているとともに、学生からも高い評価を受けている。

－2-13－

東京医科歯科大学歯学部（２）分析項目Ⅱ 教育成果の状況
事例① 全国共用試験（CBT）成績の向上
全国共用試験（CBT）について、本学が設定する高い合格基準の下、例年ほぼ全員が合格するなど高い成績を維持している。加えて、平成 27 年度に医歯学融合教育を含む新カリキ
ュラムを履修した学生が初めて受験した CBT では、従来の本学合格基準点（70 点）を 73 点に引き上げたにもかかわらず、本試験合格率が前年度実績（83.1％）を上回る 95.5％となったほか、平均正答率が過去５年間の旧カリキュラム履修学生の平均正答率と比較して4.5％上昇しており、新カリキュラムの成果が得られている。
事例② 歯科医師国家試験合格状況
歯科医師国家試験に関しては、平成 22～27 年度の平均合格率は 83.7％となっており、毎年、全国平均の合格率より高い数値となっている。
しかしながら、平成 25 年度に実施された歯科医師国家試験での本学出身者の合格率が70.4％(全国平均 63.3％)となったことを受け、歯科医師国家試験対策を強化した。具体的な取組としては、歯学科６年次を対象に国家試験対策のセミナーを実施した。その他、歯学科６年次成績下位者を対象にした国家試験の少人数特別指導、歯学科５年次の共用試験
CBT の合格基準の引き上げ、客観的試験問題の出題の義務化、進級判定の厳格化、さらに複数担任制による学生サポートの強化等の取組を実施した。既卒者については、学内演習室の開放や、国家試験対策セミナーのビデオ閲覧のほか、チューターによるサポートを行った。その結果、平成 26 年度の歯科医師国家試験での本学出身者の合格率は 81.7％(全国平均 63.8％)と改善した。

－2-14－

東京医科歯科大学医歯学総合研究科

３．医歯学総合研究科

Ⅰ

医歯学総合研究科の教育目的と特徴

・・・・・３－２

Ⅱ「教育の水準」の分析・判定 ・・・・・・・・３－３
分析項目Ⅰ

教育活動の状況・・・・・・・・３－３

分析項目Ⅱ

教育成果の状況・・・・・・・・３－９

Ⅲ 「質の向上度」の分析 ・・・・・・・・・・・３－12－3-1－

東京医科歯科大学医歯学総合研究科
Ⅰ 医歯学総合研究科の教育目的と特徴
１．教育目的東京医科歯科大学大学院医歯学総合研究科は、「幅広い教養と豊かな感性を備えた人間性の養成」及び「自己問題提起、自己問題解決型の創造的人間の養成」の実現のため、基礎・臨床融合型教育システムを構築するなどの研究科内あるいは研究科間における横断的教育体制を充実するとともに、先端医療・歯科医療等の著しい進歩、グローバル化の進展、
少子高齢化社会の急激な到来、臓器移植、遺伝子治療等の生命倫理に関わる問題など新たな課題に対応できる人材養成を目指し、修士課程１専攻、博士課程２専攻を設置している。
人材育成目標（１）博士課程医歯学系専攻においては、医学と歯学の両分野の専門的知識を熟知し、多分野との緊密な連携により、世界をリードする研究者、教育戦略を打ち立てて実行できる心豊かな教育者、高い倫理観を有する研究心旺盛な高度専門医療人、そして新しい時代を開拓するオピニオンリーダーを育成する。
（２）博士課程生命理工学系専攻においては、生命理工学分野に精通し、生命理工学と疾患研究領域との融合的学際分野において幅広い教養と国際的な視野を有し、高度な専
門性と実践的問題解決能力を持った人材、とりわけ先端的な研究遂行能力を有する研究者、卓越した学識と優れた人間性を有する教育者、バイオ産業や医療機器開発などにおいて先端的な技術革新を実現するためのマネジメント能力を身につけ、産業界で活躍できる人材を育成する。
（３）修士課程医歯理工学系専攻においては、医学・歯学・生命理工学を中心とする多分
野融合を実現した体系的な教育課程を基に、生命科学領域の相互連携を図り、人類の健康と福祉に関する幅広い知識及び高い倫理観を有する医学・歯学・生命理工学分野の教育者、研究者、技術者等を育成する。
（４）修士課程医療管理政策学(MMA)コースにおいては、医療サービスに関わる社会的ニーズに応えるため、指導的立場で活躍する人材養成課程を基に医療管理並びに医療政策の分野において、患者中心のより良い医療を効率的に提供できる社会システムの構築に寄与する人材を育成する。
２．特徴
本研究科は、医学と歯学の緊密な連携、基礎と臨床の融合並びに学際領域の相互連携を図り、医学・歯学の講座の統合と連携、基礎医学と臨床医学の密接な融合による臨床指向型研究の推進、専門・先端領域の分化とその統合を特徴としている。
また、生命理工学領域での高度な専門性に加えて、国際性および疾患研究やバイオ産業領域における発展性を重視した教育、医学・歯学領域に必要な倫理的・社会的な側面を配慮した教育を行っている。
[想定する関係者とその期待]本研究科では、第一に本学学生とその家族、第二に就職先（企業・病院等）、広くは教育界、医歯学界、社会一般を関係者として想定している。
第一の関係者である学生及びその家族については、入学前のバックグラウンドや語学能力に配慮した高度な教育体制と研究環境、カリキュラム及び水準の高い研究指導を期待されている。
第二の関係者である就職先（企業・病院等）及び我が国の教育界、医歯学界、社会一般
からは、優秀な卒業生を各界に輩出し、また学術的価値の高い学位論文・発表論文を発表することで社会に貢献することを期待されている。
－3-2－

東京医科歯科大学医歯学総合研究科
Ⅱ 「教育の水準」の分析・判定
分析項目Ⅰ 教育活動の状況
観点 教育実施体制(観点に係る状況)
１．教育組織平成 23 年度以前においては、医歯学総合研究科に修士課程医歯科学専攻、博士課程（口腔機能再構築学系、顎顔面頸部機能再建学系、生体支持組織学系、環境社会医歯学系、老化制御学系、全人的医療開発学系、認知行動医学系、生体環境応答学系、器官システム制
御学系、先端医療開発学系）を設置しており、また、同研究科とは別に、生命科学の基礎及び疾患の克服を目指した実践的な研究を行う生命情報科学教育部に、博士（前期）課程及び博士（後期）課程としてバイオ情報学専攻及び高次生命科学専攻を設置していた。
平成 24 年度の改組においては、医歯学と生命理工学の有機的連携を図るため、生命情報科学教育部を医歯学総合研究科に統合し、現在は医歯学総合研究科に修士課程医歯理工学専攻、博士課程医歯学系専攻、博士課程生命理工学系専攻を開設している。
２．教員組織医歯学総合研究科における研究指導教員数及び研究指導補助教員数は、平成 27 年５月１日現在、修士課程 408 名、博士課程 389 名となっており、このうち研究指導教員数については、修士課程 361 名、博士課程 350 名となっている（表１）。教員１人当たりの学生数は、修士課程医歯理工学専攻 0.5 名、博士課程医歯学系専攻 2.5 名、博士課程生命理工学系専
攻 3.0 名と手厚い体制となっている。なお、大学全体としても、平成 28 年２月に発表された英国の高等教育機関情報誌タイムズ・ハイアー・エデュケーション（THE）による、THE Top
100 universities with the best student-to-staff ratios（世界最高の学生／教員比率
大学ランキング）において、全世界の 1,000 を超える大学のなかで日本第２位、世界第７位の大学（教員１名に対する学生数が 3.3 名）として選出されており、国際的にも優れた水準にあり、学生に対して手厚い教育環境を提供している。
表１ 研究指導教員数及び研究指導補助教員数（平成 27 年 5 月 1 日現在）
研究科名

課程
修士課程

医歯学総合
研究科

研究指導
専攻名
教員

研究指導
うち教授数

補助教員

合計

医歯理工学専攻

361

113

47

408

医歯学系専攻

334

97

38

372

生命理工学系専攻

16

11

1

17

博士課程

３．複数指導体制
医歯学総合研究科では、１人の学生に複数の指導教員が付く複数指導体制を実施しており、複数指導実施教員数は平成27年５月１日現在で、修士課程医歯理工学専攻51名、博士課程医歯学系専攻193名、博士課程生命理工学系専攻39名となっている。
複数指導体制においては、例えば博士課程医歯学系専攻では、研究テーマ決定時に各大学院生に３名の指導教員（主指導教員１名、副指導教員２名）が決定され、このグループで研究テーマのブラッシュアップ、研究指導を行っており、半期に一度は研究の進捗状況
等について、ミーティングを行うこととしている。指導教員は臨床系教員と基礎系教員を含むことを原則とし、学生の所属分野における教育に加えて、基礎・臨床融合型教育研究－3-3－東京医科歯科大学医歯学総合研究科を推進することで、研究能力を備えた医療者及び臨床指向型研究分野でリードする研究者を育成している。
さらに、博士課程生命理工学系専攻では、２年次に学生が課題研究の進捗状況について、専門分野における学内外の教員による評価、アドバイスを受ける中間アドバイス制度を実施している。
４．連携大学院等
学外研究機関等の研究者等と連携して教育を行う連携大学院を実施しており、平成 24 年度より順次、理化学研究所、国立精神・神経医療研究センター、東京都医学総合研究所、
国立がん研究センター、国立成育医療研究センター、がん研究会との間で連携大学院分野を設置している。これにより、学外研究機関等の研究者が本学教員となり、研究指導、講義等を実施していることに加えて、学位審査においても、本学の教員だけでなく、連携大
学院の教員が審査に携わることができる体制を整えている。
さらに、お茶の水女子大学、北里大学、学習院大学とともに組織した学際生命科学東京
コンソーシアムを基盤として、修士課程の単位互換制度の実施に加え、博士課程に、「疾患予防科学コース・領域」を設置している。本コースにおいては、企業、公的機関の研究者、教育者等がカリキュラムの構築や講義に直接携わることにより、将来のキャリアパス構築
やネットワーク作りを心がけている大学院生が、自分の専門分野の研究に加えて、広い視野や研究開発力を獲得し、将来のリーダーとしての素養を育むことができる体制を構築している。
５．グローバル人材育成
学生の海外派遣をさらに推進するため、平成23年度に「大学院学生研究奨励賞」を創設した。本制度では、高い研究成果を挙げて将来研究者としての活躍が期待できる学生を毎
年３～10名選出し、海外研修の機会を提供しており、平成27年度までに延べ21名が海外研修を行った。その他、世界展開力強化事業、学会参加等により、学生を海外に派遣している（別添資料３‐A）。これらの取組により、平成23年度には２名であった海外派遣者数は、
平成27年度には95名にまで増加している（表２）。
また、チリ大学及びクリニカ・ラス・コンデス（チリ）並びにチュラロンコーン大学（タイ）とは、海外の大学と共同で大学院教育を行い連名で一つの学位を授与するジョイント・
ディグリープログラムの開設に向けて平成25年度より準備を進めた。平成27年６月には文部科学省より設置が認められ、平成28年４月に「東京医科歯科大学・チリ大学国際連携医学系専攻」を開設したほか、平成28年８月には「東京医科歯科大学・チュラロンコーン大
学国際連携歯学系専攻」を開設することとしている。
表２ 大学院生の海外派遣者数
課程区分

平成23年度

平成24年度

平成25年度

平成26年度

平成27年度H22-H27総計

修士課程

０名

０名

０名

２名

８名

10名

博士課程

２名

５名

28名

54名

85名

174名

大学院研究生

０名

０名

０名

１名

２名

３名

合計

２名

５名

28名

57名

95名

187名

－3-4－

東京医科歯科大学医歯学総合研究科
６．留学生の受入
海外の優秀な外国人留学生の受入方策の一環として国際サマープログラム（ISP）を平成
21年度より実施しており、平成23年度からは、ISP の招聘者を対象とした大学院特別選抜
入試制度を導入（授業料・入学料免除、奨学金支給）するとともに、私費外国人留学生特別研究奨励費給付制度（対象５名以内、月額８万円支給）を創設するなど、優秀な留学生の受入体制・支援体制を強化した。
なお、英語による研究指導、学位論文審査制度を充実させ、学位取得に必要な単位は全て英語による講義を受講するのみで取得できる体制を整備している。
また、国費外国人留学生（研究留学生）の優先配置を行う特別プログラムとして「疾患予防グローバルリーダー養成プログラム」、「歯科医学グローバルリーダー養成プログラム」、「ミャンマー連邦共和国に対する歯学の指導者養成事業」を実施し、留学生を受け入れている。加えて、学際生命科学東京コンソーシアムを基盤とした疾患予防グローバルリーダ
ー養成プログラムでは、国際研究交流のある大学からの留学生を受け入れ、英語により教育研究を実施している。
その他、一般枠国費留学生制度、パブリックヘルス医学（PHM）国費留学生制度（平成26年度開始）からの奨学金の給付や、私費外国人留学生特別研究奨励賞（平成26年度開始）を給付するなど、優秀な留学生を支援している。
こうした取組により、平成21年度には137名であった留学生数は、平成27年度には201名と増加しており、取組の成果が得られている（表３）。
表３ 大学院留学生数
平成
22年度

平成
23年度

平成
24年度

平成
25年度

平成
26年度

平成
27年度

国費留学生

70名

68名

84名

81名

81名

111名

65名

私費留学生

93名

94名

104名

93名

89名

90名

72名

合計

163名

162名

188名

174名

170名

201名

137名

区分

（参考）
平成21年度

７．学習環境の整備
大学院学生に対する研究技術の支援のため、医歯学研究支援センター、実験動物センター等において、最新機器を含む実験施設の使用方法及び実験技術の講習会を希望者に対して行っている。さらに、これらのセンターにおいては、共同利用可能機器を設置しており、大学院生も使用可能となっている。
また、研究活動の支援を行うリサーチ・ユニバーシティ推進機構リサーチ・アドミニス
トレーター室（URA 室）では、次世代若手研究者の育成を図る目的で各種のセミナーを実施しているほか、図書館情報メディア機構においても、各種文献検索システムと論文執筆、論文査読に関する講習会を実施している（別添資料３‐B）。
(水準) 期待される水準を上回る(判断理由)
平成 24 年度の改組により、医歯学総合研究科に生命情報科学教育部を統合し、医歯学と生命理工学の有機的連携を図っている。教員組織に関しては、複数指導体制により充実した研究指導を行っていることに加えて、連携大学院分野を設置し、学外研究機関等の研究－3-5－

東京医科歯科大学医歯学総合研究科
者が、研究指導や講義、学位審査に加わっており、多様な人材により教育が行われている。
また、グローバル人材育成に関しては、「大学院学生研究奨励賞」の創設等により、平成
23 年度には２名であった海外派遣者数は、平成 27 年度には 95 名に増加している。さらに、
平成 23 年度より、国際サマープログラム招聘者を対象とした特別選抜入試制度、私費外国人留学生特別研究奨励費給付制度、国費留学生の優先配置プログラムを創設する等、優秀な留学生の受入についても体制整備を行った結果、平成 21 年度には 137 名であった留学生
数が平成 27 年度には 201 名と増加している。加えて、平成 28 年度からは、タイ及びチリの大学とジョイント・ディグリープログラムを開設することが決定している。
以上より、期待される水準を上回ると判断する。

観点 教育内容・方法(観点に係る状況)
１．修士課程カリキュラム概要
修士課程医歯理工学専攻では、入学後、４月に１週間の初期研究研修を実施して研究手法や研究倫理等を学び、その後は人体の形態・機能等の基礎知識に加え、疾病についての概念・原因・発生機序、さらに、診断・治療の原理、及び環境社会医歯学に関する講義を必修としているほか、医療現場を体験し、医療従事者との交流を通じて教育研究者としての心構えを体得させるため、本学附属病院での見学型実習を行っている。
その他、生化学、薬理学、免疫学、発生・再生科学、神経疾患、遺伝医学、情報医学、
機能分子化学、生体材料、医用デバイス・システムに関する講義を選択科目として、合計30 単位の履修を義務付けている。なお、平成 24 年度の改組を受けて、医歯学分野のみならず、理工学分野の科目や MMA 科目の履修が可能となっている。
また、学際的な講義に加えて、英語交渉・ディベート特論、研究倫理・医療倫理学など、
実践的能力の獲得を目指した科目を充実させるとともに、学内外において広範囲の講義を選択して受講できるシステムを構築している。
修士課程医歯理工学専攻医療管理政策学(MMA)コースでは、医療政策、医療の質確保とリスク管理、医療関連法規と医の倫理、病院情報とセキュリティー、医療の国際文化論、施設設備と衛生管理、経営戦略と組織管理、人的資源管理と人材開発、医療における情報発
信、臨床疫学等の授業により、医療管理政策について包括的に修得する教育課程を編成している。
２．博士課程カリキュラム概要
博士課程医歯学系専攻では、入学後、４月に１週間の初期研究研修を実施して研究手法
や研究倫理等を学び、その後はそれぞれの専攻講座における研究実習や選択した科目の特論・演習を学ぶ。授業履修（30単位以上）に関しては所属分野の開設する授業科目が18単
位、研究科内の授業科目が12単位以上となっており、原則として１年次に特論、１～２年次に演習、２～３年次に研究実習を履修し、４年次は研究指導を受けて論文作成などの研究活動を行うものとしている。特論、演習、研究実習の選択範囲が多領域にわたるため、
少人数教育を行っている。
博士課程生命理工学系専攻は、習得すべき単位は20単位となっており、単位は原則として２年次末までに習得し、３年次は複数の指導教員から研究指導を受けて論文作成などの研究活動を行う。医療分野における理学及び工学の先端融合的学問領域に対応したカリキ
ュラムを実施しており、特に、お茶の水女子大学、北里大学、学習院大学と連携した学際－3-6－

東京医科歯科大学医歯学総合研究科
生命科学東京コンソーシアムを基盤として開設している「疾患予防科学コース・領域」では、データサイエンス、マネジメント、国際動向、知的財産等のスキルを実社会で活躍しているステークホルダー（企業、公的機関等）の講師による少人数ラウンドテーブル形式
で学び、国際感覚やイノベーション、産学連携に関する能力を養っている。
なお、研究に実際に携わる学生には、研究不正に関する講習会の受講および誓約書の提出を必須とするとともに、動物実験の講習会、組換え DNA 実験等に関係する「安全で適正な研究研修会」、ヒト由来の試料を用いる研究に関係する「研究倫理講習会」の受講を義務づけるとともに、e-learning による「CITI JAPAN program」受講による研究倫理理解も義
務づけており、研究倫理と安全管理に関する教育も充実させている。
３．教育上の工夫本研究科では学生のニーズに基づいて様々な授業形態を確立し、教育上の工夫を行ってきた。
入学者に対し、初期研究研修プログラムとして、毎年４月に１週間にわたり、研究手法
や研究倫理の解説、学内諸施設における研究に関わる実技教育を、日本語と英語で実施している。本プログラムは修士課程の学生は必修、博士課程医歯学系専攻の学生は選択科目である。
また、大学院セミナーとして医歯学共通の基礎的項目の最先端研究成果について毎回テーマを決め、学内外より招いた６～７名の講師によるセミナーを毎年度４回程度開催しているほか、大学院特別講義として各分野が担当して学外より招いた講師による専門性の高い特別講義を通年で行い、全学生に開放している（表４）。これらの共通プログラムにより横断的教育体制の整備と領域間での連携が図られている。
その他、各分野における授業では、論文抄読会、研究発表会、学外での研修、国内外の学会参加の奨励などを通じ、工夫を凝らした指導を行っている。
TA、RA も採用しており、採用された大学院生については、学部学生の実習補助、研究活動の補助等を通じて教育者としての資質向上が図られている。
表４ 大学院特別講義開催実績

大学院特別講義

平成22年度

平成23年度

平成24年度

平成25年度

平成26年度

平成27年度

113回

97回

107回

104回

100回

104回

４．教育研究プログラム
本研究科では、国内外の大学等と連携し、各種の教育研究プログラムを実施している（別
添資料３‐C）。
特に、大学間連携共同教育推進事業「学際生命科学東京コンソーシアムを基盤とした大学院疾患予防科学コース設立」においては、進展の著しい、学際的な生命科学分野に対応した大学院教育を実践するために、お茶の水女子大学、北里大学、学習院大学とともに「学際生命科学東京コンソーシアム」を組織し、国立私立の枠組みを超えた大学院教育の共同化を推進し、教育の高度化（単位互換、学位審査の透明性）、共同学生支援（学外特別研修、インターンシップ、就職支援）、社会貢献を行っている。４大学共通のシラバスでは、各分
野の企業、公的機関にヒアリングした結果や意見を履修モデルとして紹介しており、学生の履修の手引きとしている。
学際生命科学東京コンソーシアムを基盤に平成 26 年度に設置した「疾患予防科学コース・領域」では、外部組織であるステークホルダー（企業、公的機関等 20 機関）の企業人－3-7－

東京医科歯科大学医歯学総合研究科
等にカリキュラム構築の際にヒアリングを行うとともに、実際に講義を担当してもらうことで、社会のニーズにマッチした博士人材育成が行われている。
(水準) 期待される水準を上回る(判断理由)
修士課程医歯理工学専攻では、医歯学分野や生命理工学分野の幅広い領域をカバーして、将来の医歯理工連携を担う人材を育成している。また、医歯理工学専攻医療管理政策学（MMA）
コースでは、医療政策や経営戦略と組織管理、医療における情報発信等を学び、医療管理政策について包括的に習得できるようにしている。
博士課程医歯学系専攻では、医歯学分野の科目を開講するほか、研究に実際に携わる学
生には講習会の受講を義務づける等、研究倫理と安全管理に関する教育も充実させている。
また、博士課程生命理工学系専攻では、医療分野における理学及び工学の先端融合的学
問領域に対応したカリキュラムを実施しており、特に「疾患予防科学コース・領域」では、ステークホルダーの企業人等にも講義を担当してもらうことで、社会のニーズにマッチした人材育成を行っている。
教育上の工夫としては、初期研究研修の実施や大学院セミナー、大学院特別講義の実施
等による横断的教育体制の整備が挙げられる。
その他、他大学と連携した各種の取組を行っており、多様な教育プログラムを実施している。
以上より、期待される水準を上回ると判断する。

－3-8－

東京医科歯科大学医歯学総合研究科
分析項目Ⅱ 教育成果の状況
観点 学業の成果(観点に係る状況)
１．学位授与
学位取得について、平成22～27年度の平均取得率は、修士課程（MMAコース除く）92.7％、修士課程MMAコース90.7％、博士課程59.8％となっている（別添資料３－D）。なお、博士課程については、時間的制約のある社会人学生の割合が多いことも学位取得率の低い一因となっているが、研究科委員会等において標準修業年限内に学位取得ができるように学生を指導する旨の周知を行うなどの改善策を図っている。
２．学位論文等
平成22～27年度の本研究科大学院生が発表した学位論文については、平成24年２月にNature Immunology誌（第13巻第4号）に掲載された「白血球が自身は傷害されずに細菌を殺す機構の解明」や、平成25年３月にImmunity誌（第38巻第3号）に掲載された「好塩基球によるアレルギーの終焉の機構の解明」をはじめとして、Gastroenterology、Hepatology、Proceedings of the National Academy of Sciences of the United States of America、
EMBO Journal、Journal of Neuroscience、Journal of the American Society of Nephrology
等の国際的一流誌に掲載された多くの研究がある。
このことは、本研究科の指導体制が充実しており、十分に高い質の研究を発信する力を大学院生が身につけたことを示している。
また、学位論文以外も含め、平成22～27年度に学生を筆頭著者とする論文等が計2,190編発表されており、本研究科の論文等の約15％を占めている。特に英語原著論文については、
1,620編の発表を行っており、うち191編（11.8％）は国際共同研究論文となっているほか、国際的に高く評価される学術誌(トムソン・ロイター社インパクトファクター（以下、「IF」という。）が10 以上) への発表も21編（1.3％）あるなど大学院課程の教育の成果が得られている。加えて、学会発表についても、同期間中に計6,261件の発表を行っており、そのうち23.8％にあたる1,490件は国際学会での発表となっている（表５、６）。
その他、日本学術振興会が、優れた若手研究者を採用して研究奨励金及び研究費を支給し、研究に専念する機会を与える「特別研究員制度」について本研究科の多くの大学院生が研究計画を申請した結果、第１期中期目標期間に特別研究員として採用された本学大学
院生が78名であったのに対し、第２期中期目標期間では98名が採用に至るなどの成果を得ている。
表５ 大学院生による第２期中期目標期間の論文発表状況(平成22年4月～平成28年3月)
国際共同研究論文IF≧10の原著論文

数

数

区分

論文数

英語原著論文

1,620

191

11.8%

英文総説・書籍等

34

0

0.0%

-

和文原著論文

210

0

0.0%

-

和文総説・書籍等

326

3

0.9%

-

合計

2,190

194

割合(%)

‐

－3-9－

割合(%)

21

1.3%

‐

東京医科歯科大学医歯学総合研究科
表６大学院生による第２期中期目標期間の学会発表状況(平成22年4月～平成28年3月)
年度

全体

国内学会
全体

国際学会

うち、招待講演

22

1,034

792

23

1,053

24

1,078

25
26

全体

国際学会

うち、招待講演

割合

13

242

0

23.4%

759

6

294

2

27.9%

817

12

261

2

24.2%

1,067

803

17

264

2

24.7%

979

775

9

204

3

20.8%

27

1,050

825

10

225

2

21.4%

合計

6,261

4,771

67

1,490

11

23.8%

３．学生アンケート
修士課程１年次在学者へのアンケート調査では、本学入学について平成23年度以降、毎
年度約７割以上の学生が「大変満足」、「満足」と回答しており、指導教員とのコミュニ
ケーションについても、８割以上が「頻繁にある」、「定期的にある」と回答している。
博士課程２年次在学者に対して行ったアンケートにおいても、本学入学について例年65％以上 が「良かった」と回答しており、指導教員とのコミュニケーションも90％以上が「良好」、「まずまず」としている（別添資料３‐E）。
また、博士課程生命理工学系専攻において、平成26年度修了者のうち在学中に東京コンソーシアムにおける連携大学の共通カリキュラムを履修した者にアンケート調査を行った
ところ、「学んだ知識が会社で役立っている」「所属大学にない科目で自分の知識や経験の幅が広がった」等の意見があり、本カリキュラムの有用性が示されている。
(水準) 期待される水準を上回る(判断理由)
本研究科の大学院生が発表した学位論文については、国際的一流誌に掲載された多くの研究があるほか、学位論文以外も含めた研究業績についても、多くの優秀な研究業績を発表しており、取組の成果が得られている。加えて、日本学術振興会特別研究員の採用数についても第１期中期目標期間に比べて増加している。このことより、質の高い研究を発信する力を大学院生が身に付けたといえる。
学生アンケートに関しても、本学入学について肯定的な回答した学生が多く高い評価を受けている。
なお、学位取得について、修士課程では、概ね高い取得率を保っており、博士課程については取得率が低くなっているが、時間的制約のある社会人学生の割合が多いことが一因となっており、研究科委員会等において標準修業年限内に学位取得できるように学生を指導する旨の周知を行うなどの改善策を図っている。
以上より、期待される水準を上回ると判断する。

－3-10－

東京医科歯科大学医歯学総合研究科
観点 進路・就職の状況(観点に係る状況)
１．進路状況
修士課程修了者の進路・就職の状況は、平成 22～27 年度平均で 17.5％の修了者が大学院博士課程等に進学しているほか、就職率（就職者数／進学者を除く修了者数）は 85.9％となっている。就職者については、15.5％が研究者又は教員、38.5％が技術者となっている
ほか、医師・歯科医師、看護師・保健師等、医療技術者等となる者も計 15.9％となっている。
また、博士課程の就職率は53.2％となっており、就職者については、21.1％が研究者又は教員となっているほか、69.0％が医師、歯科医師となっている。その他の者についても、看護師や医療技術者等の職に就いている（別添資料３‐F）。
なお、就職率については、本学学生支援・保健管理機構学生・女性支援センターによる「学内業界研究会」、「面接実践講座」、「グループディスカッション講座」、「就職支援ガイダンス」、「個別相談(ES添削・面接練習等)」等の全学的な就職支援や各指導教員による指導により、両課程ともに第１期中期目標期間末（平成21年度）の実績（修士課程：
69.4％、博士課程：28.3％）に比較して、向上している。

２．卒業生の評価
平成 26 年度には就職先企業等を対象に、本学の卒業生・修了生に関して、本学の教育理念である「幅広い教養」、「自己問題提起・自己解決力」、「国際感覚・語学力」が身に付いているか等を問うアンケート調査を実施した。アンケート結果においては、「幅広い教養」
については就職先企業等の 99.0％が「高い」
・「やや高い」（５段階中４以上）と回答しており、「自己問題提起・自己問題解決能力」についても 92.0％が、「国際感覚」についても 81.0％
が同様に５段階中４以上の評価をしていることから、概ね高評価である（前掲別添資料１‐F）。
（水準） 期待される水準を上回る（判断理由）
修士課程については、修了生の17.5％が博士課程等へ進学しており、就職率についても
85.9％となっている。就職者については、主に研究者又は教員、技術者となっているほか、
医師・歯科医師、看護師・保健師等、医療技術者等の職に就いている。
また、博士課程についても、約20％が研究者又は教員となっているほか、約70％が医師、歯科医師となっているほか、その他の就職者も医療技術者等の職に就いていることから、両課程とも、修了生は、大学院での研究を活かした進路に進んでいる。
なお、就職率については、全学的な就職支援や各指導教員による指導により、両課程ともに第１期中期目標期間末（平成21年度）の実績に比較して向上している。
その他、就職先等を対象に実施したアンケート調査の結果においても、本学修了生が高い評価を得ている。
以上より、期待される水準を上回ると判断する。

－3-11－

東京医科歯科大学医歯学総合研究科
Ⅲ 「質の向上度」の分析（１）分析項目Ⅰ 教育活動の状況
事例① 海外派遣者数及び留学生数の向上「大学院学生研究奨励賞」や世界展開力強化事業等の活用により、海外派遣者数が平成27年度には95名に至るなど大きく向上しているほか、海外大学等と連携して２つジョイン
ト・ディグリープログラムの開設を推進した結果、平成28年度より開設に至るなど大きな成果を得ている。
留学生の受入れについても、ISP外国人留学生特別選抜や国費外国人留学生の優先配置を行う特別プログラムにより留学生受入れを拡大するとともに、私費外国人留学生特別研究
奨励費給付制度等の支援制度を充実させたことにより、平成27年度の大学院留学生数は203名となっており、平成21年度実績（156名）と比較して大きな向上があった。

事例② 社会のニーズにあった大学院教育の構築
医歯学総合研究科に生命情報科学教育部を統合し、医歯学と生命理工学の融合型教育により、基礎研究から社会での実践的な技術、知識の習得にいたるまでの教育体制を整備したほか、連携大学院をはじめ学外研究機関等と連携した教育を実施した。
特に学際生命科学東京コンソーシアムを基盤として設置した「疾患予防科学コース・領域」では、ステークホルダー等の意見を反映させたカリキュラムを展開するとともに、関連企業等の関係者に講師として直接教育を担ってもらうことで、実践的な能力の向上を図っており、履修者からも高い評価を得ているほか、大学機関別認証評価（平成27年度受審）においても、優れた点として取り上げられている。

（２）分析項目Ⅱ 進路・就職の状況
事例① 就職率の向上
平成22～27年度の就職率平均は、修士課程85.9％、博士課程53.2％となっており、全学的な就職支援や各指導教員による指導により、両課程ともに第１期中期目標期間末（平成21年度）の実績（修士課程：69.4％、博士課程：28.3％）に比較して、向上している。加えて、就職者については、主に研究者、教員、医師・歯科医師、技術者等の職に就いており、修了生は、大学院での研究を活かした進路に進んでいる。

－3-12－

東京医科歯科大学保健衛生学研究科

４．保健衛生学研究科

Ⅰ

保健衛生学研究科の教育目的と特徴

・・・・４－２

Ⅱ「教育の水準」の分析・判定 ・・・・・・・４－３
分析項目Ⅰ

教育活動の状況・・・・・・・４－３

分析項目Ⅱ

教育成果の状況・・・・・・・４－８

Ⅲ 「質の向上度」の分析 ・・・・・・・・・・４－11－4-1－

東京医科歯科大学保健衛生学研究科
Ⅰ 保健衛生学研究科の教育目的と特徴
１．教育目的東京医科歯科大学大学院保健衛生学研究科は、看護学・検査学の諸問題を学術的な幅広い視野で捉え、組織的に取り組むことを目的とし、以下の人材育成目標を掲げて教育を行っている。
人材育成目標（１）博士課程看護先進科学専攻では、学士課程で修得した知識・技術を基盤に、科学的思考と研究・教育・実践能力を養い、保健・医療分野における広い視野と高い倫理観を持つ国際的・学際的に活躍しうる高度実践者や研究者、教育者を養成する。
（２）博士課程共同災害看護学専攻では、看護学を基盤として、他の関連諸学問と相互に関連・連携しつつ、学術の理論及び応用について産・官・学を視野に入れた研究を行い、特に災害看護に関してその深奥を極め、人々の健康社会の構築と安全・安心・自立に寄与することを目的とし、求められている災害看護に関する多くの課題に的確に対応し解決できる、国際的・学際的指導力を発揮するグローバルリーダーとして高度な実践能力を有した災害看護実践者並びに災害看護教育研究者を養成する。
（３）博士（前期）課程生体検査科学専攻では、学士課程で修得した知識・技術を基盤に専攻分野における学識を深め、科学的思考と研究能力を養い、倫理観の高い医療人、研究者や教育者を養成する。
（４）博士（後期）課程生体検査科学専攻では、保健・医療分野において、広い視野を持
ち、国際的・学際的に活躍しうる自立した研究者を養成する。

２．特徴
本研究科は、看護学・検査学の諸問題を学術的な幅広い視野でとらえ、看護学、検査学の各学術団体や行政とも連携しながら、教育・研究に組織的に取り組んでいる。また、大学院教育の競争的資金を数多く獲得し、海外の大学との大学間協定による国際的・学際的な教育・研究交流も推進している。

[想定する関係者とその期待]主たる関係者としては、第一に学生及びその家族、第二に国内の病院、看護師•臨床検査
技師教育施設、保健医療関連の研究所、国際的に医療活動を行っている団体等を想定している。
第一の関係者である学生及びその家族については、優秀かつ信頼できる専門職業人として、リーダーシップを発揮して活躍することができる人材の育成を期待されており、第二の関係者である国内の病院、看護師•臨床検査技師教育施設、保健医療関連の研究所、国際的に医療活動を行っている団体等からは、そのような卒業生がそれぞれの組織でリーダー
シップを発揮し、活躍することを期待されている。

－4-2－

東京医科歯科大学保健衛生学研究科
Ⅱ 「教育の水準」の分析・判定
分析項目Ⅰ 教育活動の状況
観点 教育実施体制(観点に係る状況)
１．教育組織の改組
保健衛生学研究科は従来、博士（前期・後期）課程として、総合保健看護学専攻及び生
体検査科学専攻を設置していたが、博士（前期・後期）課程総合保健看護学専攻について、
国際的学際的研究の推進と、グローバルな場で活躍できる看護学の研究者・教育者・高度実践者の育成をより一層進めるため、平成26年度より、５年一貫制の教育課程へと改組し、看護先進科学専攻を設置した。社会人大学院生の多い総合保健看護学専攻では、第１期中期目標期間中より長期履修制度の積極的な活用を進めてきたが、５年一貫制博士課程看護先進科学専攻の設置により、より長期的視野に立った研究計画の立案が可能となっている。
また、同じく平成26年度には、博士課程教育リーディングプログラム事業「災害看護グ
ローバルリーダー養成プログラム」として、高知県立大学、兵庫県立大学、千葉大学、日本赤十字看護大学、本学の５大学院による国内初の国公私立共同教育課程として共同災害
看護学専攻を開設した。５大学で開講される科目の相互履修により、災害看護に関する多くの課題に的確に対応し解決できる、学際的・国際的指導力を備えたグローバルリーダーの育成を目指して教育を行っている。
２．教員組織
保健衛生学研究科における研究指導教員数及び研究指導補助教員数は、平成 27 年５月１日現在、博士（前期）課程 17 名、博士（後期）課程 17 名、博士一貫課程 26 名となっており、このうち研究指導教員数については、博士（前期）課程 11 名、博士（後期）課程 11名、博士一貫課程 18 名となっている（表１）。教員１人当たりの学生数について、博士（前期）課程生体検査科学専攻では 1.7 名、博士（後期）課程生体検査科学専攻では 1.2 名、博士一貫課程看護先進科学専攻では 1.2 名、博士課程共同災害看護学専攻では 2.5 名と手厚い体制となっている。その他にも、医学部附属病院の看護部職員が講義及び実習等の教育指導に参画している。
なお、大学全体としても、平成 28 年２月に発表された英国の高等教育機関情報誌タイム
ズ・ハイアー・エデュケーション（THE）による、THE Top 100 universities with the best
student-to-staff ratios（世界最高の学生／教員比率大学ランキング）において、全世界の 1,000 を超える大学のなかで日本第２位、世界第７位の大学（教員１名に対する学生数
が 3.3 名）として選出されており、国際的にも優れた水準にあり、学生に対して手厚い教育環境を提供している。
表１ 研究指導教員数及び研究指導補助教員数（平成27年5月1日現在）
課程

専攻名

研究指導

研究指導

教員

うち教授数

合計
補助教員

博士(前期)課程

生体検査科学専攻

11

6

6

17

博士(後期)課程

生体検査科学専攻

11

6

6

17

看護先進科学専攻

16

8

8

24

共同災害看護学専攻

2

1

0

2

博士一貫課程－4-3－

東京医科歯科大学保健衛生学研究科
３．複数指導体制
平成25年度より、複数指導教員制による多分野融合や、基礎・臨床融合型の教育研究を更に推進し、全学的な教育研究力を活性化させるための仕組みとして、専攻・講座を超えて複数の分野で構成する領域制を導入した。平成26年度には、保健衛生学研究科において、先端分析検査学分野、生体防御検査学分野、先端血液検査学分野を統括する応用検査学領域を発足させて、複数の分野が緊密に連携して教育研究を行うことで、複数教員による学生指導体制を充実させている。
４．グローバル人材育成
平成23年度より「大学院学生研究奨励賞」を創設し、評価の高い研究成果を挙げて将来研究者としての活躍が期待できる学生を選考し、海外研修の機会を提供している。その他、
学会参加や短期派遣プログラム等による学生の海外派遣も推進している。
これらの取組により、平成23年度には１名であった海外派遣者数が、平成27年度には20名と向上している（表２、別添資料４‐A）。
表２ 大学院生の海外派遣者数
課程区分

平成23年度

平成24年度

平成25年度

平成26年度

平成27年度H23-H27総計

０名
１名
‐
１名

０名
２名
‐
２名

０名
１名
‐
１名

３名
４名
９名
16名

７名
７名
６名
20名

10名
15名
15名
40名

博士（前期）課程
博士（後期）課程
博士一貫課程合計

５．学習環境の整備
本学の学術情報資源を有効に活用してもらうため、毎年度、図書館職員が授業やオリエ
ンテーションに赴き、文献検索を中心とした資料の活用方法の説明を行っている。さらに、個別のデータベースや文献管理ツール等により詳細な講習会も開催している（表３）。
表３ 平成27年度図書館講習会一覧
講習会等名称
Up to Date 説明会

EndNote でドキュメントファイル管理

初めての医中誌 Web

学術統計セミナー

図書館ツアー

アクセプトされる英語論文の書き方ワークショップ

Flow 説明会

EndNote デスクトップ版（入門編）

Journal Citation Reports 説明会

初めての PubMed

英語論文 査読者向けセミナー

Ovid MEDLINE 説明会

Web of Science 説明会

受理される論文投稿戦略セミナー

Cochrane Library 説明会

論文投稿倫理セミナー

EndNote デスクトップ版（初心者向け）

PefWorks 説明会

医中誌 Web 説明会（中級編）

UpToDate 出張講習会

英語論文の書き方セミナー

UpToDate 講習会

EndNote Basic 説明会

CINAHL 出張講習会

EndNote デスクトップ版（中級編）

CINAHL 講習会

EndNote ヘルプデスク

Cochrane Library 講習会

CINAHL 説明会

EndNote デスクトップ版上級編－4-4－

東京医科歯科大学保健衛生学研究科(水準) 期待される水準を上回る(判断理由)
平成 26 年度の改組を受けて、５年一貫制博士課程である看護先進科学専攻では、長期的視野に立った研究計画の立案が可能となっている。また、国公私立５大学の共同大学院として、平成 26 年度より博士一貫課程共同災害看護学専攻を設置しており、５大学で開講される科目の相互履修により、災害看護に関する多くの課題に的確に対応し解決できる、学
際的・国際的指導力を備えたグローバルリーダーの育成を行っている。
教員数については、博士（前期）課程 17 名、博士（後期）課程 17 名、博士一貫課程 26名に加えて、医学部附属病院の看護部職員も参画し、充実した教育が行われている。さらに、複数教員による研究指導体制を充実させている。
また、「大学院学生研究奨励賞」の創設や短期派遣プログラムにより、学生の海外派遣を支援する体制を整備しており、平成 23 年度には１名であった学生の海外派遣者数は平成 27
年度には 20 名と向上している。
以上より、期待される水準を上回ると判断する。

観点 教育内容・方法(観点に係る状況)
１．博士一貫課程カリキュラム概要（１）看護先進科学専攻
看護先進科学専攻は、５年一貫教育を活かし、「研究者・教育者養成コース」、「高度実践者養成CNS-Dコース」、「若手研究者養成Nurse-Investigator養成Pathwayコース」の３つのコースを設定している。
研究者・教育者養成コースは、第一線の教育・研究者を目指すコースであり、１年次には所属分野の研究、教育に関する特論及び演習を履修する。同時に学術集会等への参加や所属分野の研究に参加することにより、自らの研究課題、研究方法を検討し、２年次には学位論文につながる研究の計画を立て、中間評価を受ける。その後は所属分野以外の教員も含めた共同指導体制のもと、研究を遂行し論文作成を行う。
高度実践者養成CNS-Dコースは、がん看護、クリティカルケア看護、精神看護、老年看護の専門看護師を養成するコースであり、専門看護師教育課程で定められている特論、演習、実習を履修し、同時に臨床還元型研究を推進し、学位論文に取り組む。研究者・教育者養成コースと同様に２年次の中間評価を受ける。
若手研究者養成Nurse-Investigator養成Pathwayコースは、将来研究・教育職を希望する、
意欲と能力のある学生のためのコースであり、学部２年次から４年次まで、科目等履修生として大学院科目を計画的に１年間で２～４単位の科目(学部在籍期間10単位まで)を履修する。大学院入学試験合格後、学部時代の履修科目単位を認め、早々に学位論文への取組を開始するとともに、学生個別にPathway計画を作成し、キャリア支援を行うこととしている。なお、Pathway計画には少なくとも１年の実地経験（臨床経験、研究プロジェクト参画、短期留学）を組み込むこととしている。
（２）共同災害看護学専攻
共同災害看護学専攻では、学生は必修科目40単位と、選択あるいは選択必修科目を合わせて50単位以上（各構成大学から10単位以上）を履修する。
－4-5－

東京医科歯科大学保健衛生学研究科
互いに遠隔地にある５大学の学生は、それぞれの本籍大学の講義室からテレビ会議シス
テムを介した遠隔授業を中心に学習するが、一部集合授業も行っている。遠隔授業は、講義科目のみならず、ディスカッションや遠隔ファシリテーションによる重症被災者への医療対応シミュレーションなどの演習科目にも適用している。
本学は、医療系総合大学院大学でもあり、附属病院を有すること、また産学連携の実績があることに加えて海外の大学との国際交流においてシミュレーション教材の開発等も手掛けてきた経験から、特に災害急性期における医療活動や、産学連携および新たな教育方法の開発に取り組んでいる。
また、研究支援科目（実践課題レポート、災害看護研究デベロップメント）では、本籍大学の主指導教員１名と、他の４大学から１名ずつの副指導教員による複数指導体制をとっており、それぞれが専門とする領域について助言を受けることができる。
さらに正課授業に加えて、関心のある領域のインターンシップや、他領域の博士課程教育リーディングプログラムが主催する様々なイベント、国内外の関連学会への参加を支援している。
２．博士（前期・後期）課程カリキュラム概要（１）博士（前期）課程生体検査科学専攻
学生は在籍中に、必修科目14単位、選択科目16単位の計30単位以上を修得することとなっている。必修科目では、専門的知識や技術を修得するための講義や実験を履修するほか、自分が所属する分野の教員の指導のもと研究を行い、修士論文を作成して提出し、審査を受ける。
また、学生がそれぞれの研究について、教員及び博士（後期）課程を含む全学生の前でプレゼンテーションを行う生体検査科学セミナーを実施している。選択科目では、看護先
進科学専攻との共通科目も開講されており、両専攻の学生に必要な基本的知識を修得するとともに、学生交流の機会ともなっている。
（２）博士（後期）課程生体検査科学専攻
学生は在籍中に、所属分野の特論（４単位）、特別研究（７単位）、生体検査科学セミナー（１単位）の計12単位以上を履修することとなっている。特論と特別研究では、所属分
野の教員の指導のもと、専門的知識、技能を深め、独創的な研究を遂行して博士論文を作成し、学術雑誌に発表する。博士（前期）課程同様、生体検査科学セミナーも実施している。
３．教育上の工夫博士（前期・後期）課程生体検査科学専攻では、平成24年度後期から、全ての分野の教員と大学院生が一同に会した場で、大学院生に年に１～２回、研究の進捗状況をプレゼンさせ、参加した学生と教員が教育的な助言を与える生体検査科学セミナーを開催しており、学生、教員、相互の理解の促進や共同研究の推進、学生のプレゼンテーション能力の向上を図っている。平成25年度からは本セミナーを大学院の必須科目として単位認定している。
また、看護先進科学専攻及び共同災害看護学専攻でも研究計画審査会を適宜開催し、学生の研究計画の問題点等を他分野の教員も交えて議論している。
さらに、平成27年10月より、臨床検査技師の資格を有する大学院生の希望者がヘルスケ
アアシスタントとして毎週４時間、附属病院検査部、病理部などの業務に従事する制度を－4-6－

東京医科歯科大学保健衛生学研究科発足させた。これを利用して当研究科の大学院生９名が、従来の研究室での学習•研究と平行して、臨床検査技師としての実務研修を行っている。
(水準) 期待される水準を上回る(判断理由)
博士一貫課程看護先進科学専攻では、研究、教育に関する科目を履修し、自らの研究課
題を設定して研究を行う研究者・教育者養成コース、専門看護師教育課程で定められている特論、演習、実習を履修して専門看護師となる高度実践者養成 CNS-D コース、学部時代
から大学院科目を計画して履修し、大学院入学後は早期に学位論文作成に取り組む若手研
究者養成 Nurse-Investigator 養成 Pathway コースを設定して教育を行っている。
博士一貫課程共同災害看護学専攻では、５大学の開講科目をテレビ会議システムを介して相互履修するほか、一部集合授業も行っている。その他、研究支援科目（実践課題レポート、災害看護研究デベロップメント）では、本籍大学の主指導教員１名と、他の４大学から１名ずつの副指導教員による複数指導体制をとっており、それぞれが専門とする領域について助言を受けることができる。
博士（前期・後期）課程生体検査科学専攻では、専門的知識や技術を修得するための講義や実験を履修し、学位論文を作成するほか、選択科目では、看護先進科学専攻との共通科目も開講されており、学生交流の機会も創出している。
また、教育上の工夫としては、生体検査科学専攻において、平成 24 年度より生体検査化
学セミナーを実施して、学生の研究の進捗状況の確認及び教育的助言を行っているとともに、大学院生がヘルスケアアシスタントとして、病院で実務研修を行える制度を発足させた。看護先進科学専攻及び共同災害看護学専攻においても研究計画審査会を開催して学生の研究計画を他分野教員も含めて議論しており、より充実した研究指導につながっている。
以上より、期待される水準を上回ると判断する。

－4-7－

東京医科歯科大学保健衛生学研究科
分析項目Ⅱ 教育成果の状況
観点 学業の成果(観点に係る状況)
１．学位授与
学位取得率に関しては、平成22～27年度において、博士（前期）課程では87.3％、博士（後期）課程では27.6％となっている（別添資料４‐B）。博士（後期）課程においては、
学位取得率が低い数値となっているが、平成26年度より総合保健看護学専攻を改組し、５
年一貫制博士課程看護先進科学専攻を設置したことで、長期的視野に立った研究計画立案を可能とするとともに、２年次終了時に全学生に中間評価を実施し、研究の進捗状況を的確に把握できる体制を整備する等、改善に向けた取組を行っている。
２．学位論文等
平成22～27年度における学位論文に関しては、Hepatology、Arthritis and Rheumatism
等、国際的一流誌に掲載された多くの研究がある。看護系の博士論文で英文のものは、第１期中期目標期間中には９誌であったが、第２期中期目標期間中は14誌と増加している。
また、学位論文以外も含め、平成22～27年度に学生を筆頭著者とする論文等が計364編発
表されており、本研究科の論文の33.4％を占めている。加えて、学会発表についても、同期間中に計523件の発表を行っており、そのうち27.2％にあたる142件は国際学会での発表となっている（表４、５）。
表４ 大学院生による第２期中期目標期間の論文発表状況(平成22年4月～平成28年3月)
区分

論文数

国際共同研究論文IF≧10の原著論文

数

数

割合(%)

割合(%)

英語原著論文

76

5

6.6%

1

英文総説・書籍等

4

0

0.0%

-

和文原著論文

121

0

0.0%

-

和文総説・書籍等

163

0

0.0%

-

合計

364

5

‐

1.3%

‐

表５ 大学院生による第２期中期目標期間の学会発表状況(平成22年4月～平成28年3月)
年度

国内学会

全体

全体

国際学会

うち、招待講演

全体

国際学会

うち、招待講演

割合

22

84

71

2

13

0

15.5%

23

86

59

1

27

1

31.4%

24

83

56

3

27

0

32.5%

25

75

60

0

15

0

20.0%

26

99

72

0

27

0

27.3%

27

96

63

0

33

0

34.4%

合計

523

381

6

142

1

27.2%

３．専門看護師の養成
博士一貫課程看護先進科学専攻高度実践者養成CNS-Dコースでは、卓越した実践力を生かして臨床看護の質向上に寄与できる専門看護師を育成するために、がん看護・小児看護・
老年看護・精神看護・クリティカルケア看護の５領域の専門看護師教育課程を設置してい－4-8－

東京医科歯科大学保健衛生学研究科
る。当該教育課程を修了した大学院生のうちから、第２期中期目標期間中に12名が専門看護師として認定されている（別添資料４‐C）。
４．学生アンケート
本研究科の学生を対象に行ったアンケート調査では、本学保健衛生学研究科への入学について、例年９割以上の全回答者が「大変よかった」、「良かった」と回答しており、指導教員とのコミュニケーションについても、平成23年度以降９割以上の回答者が「頻繁にある」、「定期的にある」と回答している（別添資料４‐D）。自由記述欄には「担当教員の細やかな指導について大変満足している」、「学業や研究はもちろん、留学生との交流など、非常に有意義な大学院生活であった」といった記述もあり、本学の教育内容に対して学生から高い評価を受けている。
また、平成26年度に設置された博士一貫課程共同災害看護学専攻では、まだ卒業生は輩出していないが、学生からは「テレビ会議システム上で活発に行われるディスカッション
を通して、自分の考えをまとめ、意見を述べる訓練を積むことが出来た。この経験はリー
ダー能力の礎となると感じている」、「国内外問わず研修や学会に参加して幅広い視野で災害について学ぶことが出来る。異なる場で学ぶ他大学の学生とも様々な方法で工夫して交流を図り、良い関係を築いている」といった声があるなど学生から高い評価を得ている。
(水準) 期待される水準を上回る(判断理由)
平成22～27年度において、学位論文も含めて学生を筆頭著者とする論文等が計364編発表
されており、国際的一流誌に掲載された多くの研究があるほか、国際学会での発表も含めて500件以上の学会発表を行っている。さらに、専門看護師教育課程を履修した大学院生のうち、第２期中期目標期間中に、精神保健看護２名、がん看護２名、クリティカルケア看
護８名の計12名が認定されている。
その他、学生アンケートの結果においても、多くの回答者が本研究科入学について肯定的な回答をする等、本学の教育内容に対して学生からも高い評価を得ている。
なお、博士（前期）課程においては、第２期中期目標期間を通して80％以上という高い学位取得率を保っている。博士（後期）課程においては学位取得率が低い数値となっているが、平成26年度より総合保健看護学専攻を改組し、５年一貫制博士課程看護先進科学専
攻を設置したことで、長期的視野に立った研究計画立案を可能とするとともに、２年次終了時における中間評価の実施等、改善に向けて取組を行っている。
以上より、期待される水準を上回ると判断する。

観点 進路・就職の状況(観点に係る状況)
１．進路状況
博士（前期）課程修了者の進路・就職の状況は、平成22～27年度平均で25％の修了者が大学院博士課程に進学しているほか、就職率（就職者数／進学者を除く修了者数）は74.4％となっている。就職者については、12.5％が研究者又は教員となっているほか、67.7％が看護師や医療技術者等となっている。その他の者についても、技術者等の職に就いている。
また、博士（後期）課程の就職率（就職者数／進学者を除く修了者数）は59.3％となっており、就職者の55.6％が研究者又は教員となっているほか、38.9％が看護師や医療技術－4-9－東京医科歯科大学保健衛生学研究科者等となっている。その他の者についても、技術者等の職に就いている（別添資料４‐E）。
修了生は、在学中の学会活動や大学協議会、学会・協議会活動などを通じて、本学出身者とのネットワークを活かして活躍している。
なお、就職率については、本学学生支援・保健管理機構学生・女性支援センターによる「学内業界研究会」、「面接実践講座」、「グループディスカッション講座」、「就職支援ガイダンス」、「個別相談(ES添削・面接練習等)」等の全学的な就職支援や各指導教員による指導により、両課程ともに第１期中期目標期間末（平成21年度）の実績（博士（前期）課程：72.0％、博士（後期）課程：30.8％）に比較して、向上している。特に、博士（前期）課程の平成27年度の就職率は、93.8％に達するなど大幅に向上している。
２．卒業生の評価
平成 26 年度には就職先企業等を対象に、本学の卒業生・修了生に関して、本学の教育理念である「幅広い教養」、「自己問題提起・自己解決力」、「国際感覚・語学力」が身に付いているか等を問うアンケート調査を実施した。アンケート結果においては、「幅広い教養」
については就職先企業等の 99.0％が「高い」
・「やや高い」（５段階中４以上）と回答しており、「自己問題提起・自己問題解決能力」についても 92.0％が、「国際感覚」についても 81.0％
が同様に５段階中４以上の評価をしていることから、概ね高評価である（前掲別添資料１‐F）。
(水準) 期待される水準にある(判断理由)
博士（前期）課程については、修了生の25％が博士（後期）課程へ進学しており、就職率についても74.4％となっている。就職者については、12.5％が研究者や教員となっているほか、主に看護師や医療技術者等の職に就いている。博士（後期）課程ついても、就職者の55.6％が研究者又は教員となっているほか、38.9％が看護師や医療技術者等となっている。このことから、両課程とも、修了生は、大学院での研究を活かした進路に進んでいる。
また、就職率については、全学的な就職支援や各指導教員による指導により、両課程ともに第１期中期目標期間末（平成21年度）の実績に比較して、向上している。
その他、就職先等を対象に実施したアンケート調査の結果においても、本学修了生は概ね高い評価を受けている。
以上より、期待される水準にあると判断する。

－4-10－

東京医科歯科大学保健衛生学研究科
Ⅲ 「質の向上度」の分析（１）分析項目Ⅰ 教育活動の状況
事例① ５年一貫制教育課程による長期的な計画に立った博士の育成
博士（前期・後期）課程総合保健看護学専攻について、国際的・学際的研究の推進と、グローバルな場で活躍できる看護学の研究者・教育者・高度実践者の育成をより一層進めるため、平成26年度より、これまでの２区分制の博士課程を５年一貫制の教育課程へと改組し、看護先進科学専攻を設置した。これまで社会人大学院生の多い総合保健看護学専攻
では、第１期中期目標期間中より長期履修制度の積極的な活用を進めてきたが、５年一貫制博士課程看護先進科学専攻の設置により、より長期的視野に立った研究計画の立案が可能となった。
事例② 共同災害看護学専攻の設置
平成26年度より設置した５年一貫制の災害看護の共同教育課程は、国内初の国公私立５大学の共同教育課程として、災害看護に関する多くの課題に的確に対応し解決できる、学
際的・国際的指導力を備えたグローバルリーダーの育成を目指して教育を行っている。
本学は、医療系総合大学院大学でもあり、附属病院を有すること、また産学連携の実績があることに加えて海外の大学との国際交流においてシミュレーション教材の開発等も手掛けてきた経験から、特に災害急性期における医療活動や、産学連携および新たな教育方法の開発に取り組んでいる。まだ卒業生は輩出していないが、学生は遠隔教育システムを活用して５大学で開講される教科を相互履修し、各大学が強みとする領域についての学習を深めている。
学生からは「テレビ会議システム上で活発に行われるディスカッションを通して、自分の考えをまとめ、意見を述べる訓練を積むことが出来た。この経験はリーダーとしての能力の礎となると感じている。」「国内外を問わず研修や学会に参加して幅広い視野で災害について学ぶことが出来る。異なる場で学ぶ他大学の学生とも様々な方法で工夫して交流を図り、良い関係を築いている」といった声があり、学生からも高い評価を受けている。
また、本専攻の設置については、平成 25 年度の国立大学法人評価の評価結果において注目される点として挙げられているほか、平成 27 年度に受審した大学機関別認証評価においても優れた点として評価される等、外部からも高い評価を受けている。
（２）分析項目Ⅱ 進路・就職の状況
事例① 就職率等の向上
本研究科の就職率は、平成22～27年度平均で、博士（前期）課程では74.4％、博士（後期）課程では59.3％となっており、全学的な就職支援や各指導教員による指導により、両課程ともに第１期中期目標期間末（平成21年度）の実績（博士（前期）課程：72.0％、博士（後期）課程：30.8％）に比較して、向上している。特に、博士（前期）課程の平成27
年度の就職率は、93.8％に達するなど大幅に向上している。
また、就職者については、主に研究者、教員、看護師、医療技術者等の職に就いており、修了生は、大学院での研究を活かした進路に進んでいる。

－4-11－