東急建設技術研究所報 No. 46

U.D.C 624.01

部分プレキャストボックスカルバートの開発―部分的にプレキャスト部材を用いた RC 梁の載荷試験―笠倉

要約：亮太 ＊

黒岩俊之 ＊

鈴木将充 ＊＊ 早川健司 ＊＊ボックスカルバートの構築工事では，現場作業の省力化，工期短縮を目的にプレキャスト製品を用いた躯体構築が行われている。しかしながら，運搬や架設等の制約からプレキャスト部材の寸法が限定されることが多い。このため，筆者らは大型ボックスカルバートを対象とし，ボックスカルバートの側壁および頂版を部分的にプレキャスト部材に置換えた躯体構築工法の開発を行っている。ボックスカルバートの構築に部分的にプレキャスト部材を用いることで，部材寸法によらずプレキャスト化による生産性の向上を図ることができるものと考えられる。
本稿では，軸方向鉄筋等を内包したプレキャスト部材と現場打ちコンクリートにより構成される試験体を用いたRC 梁の載荷試験を実施し，部材耐力や破壊性状に関する検討を行った。その結果，軸方向鉄筋を内包した部分プレキャスト試験体は，設計耐力を上回り，現場打ちコンクリートと一体となって荷重に抵抗することを確認した。

キーワード：

ボックスカルバート，プレキャスト，載荷試験，耐荷力，破壊性状

目

1．はじめに

4．実験結果

2．工法概要5．まとめ

次：3．実験概要1．はじめに部材に部分的に軸方向，幅止鉄筋を内包したプレキャスト

建設就業者数は 1997 年をピークとして，建設投資額と部材を用いて，配力鉄筋等を組み立てた後に現場打ちコンともに減少傾向にある。当時はいわゆるバブル崩壊後の建クリート（中詰めコンクリート）にて一体化することでボ設投資額の減少局面であり，建設投資額の減少率が，建設ックスカルバートを構築する躯体構築工法である。

就業者数の減少率を上回っており，労働力余剰局面であった。しかしながら，近年では，建設就業者の高齢化による2．工法概要離職，若年入職者の減少による建設就業者の減少，担い手本工法の概要図を図 1 に示す。本工法は，現場打ちボッ不足が進行し，労働力不足が顕在化しつつある。これらのクスカルバートの側壁および頂版を部分的にプレキャスト

社会情勢の変化の下，国土交通省は「i‑Construction」に部材に置き換えたボックスカルバートの構築工法である。

代表される建設業の生産性向上施策を推進している 1)。ま側壁は，現場打ちコンクリートにより構築した底版上に，た，土木学会では，生産性向上の余地があるとされている軸方向鉄筋，幅止鉄筋が内包されたプレキャスト側壁部材

コンクリート工に対して，施工者のみだけでなく，発注を配置し，配力鉄筋を組み立てた後，中詰めコンクリート者，設計者等コンクリート工全体での生産性向上を目指を打設する。頂版は，下側軸方向鉄筋，配力鉄筋，幅止鉄し，多岐にわたる生産性向上施策の提案を行っている 2)。

筋およびハンチ鉄筋が内包されたプレキャスト頂版部材をその提案の中でも，全体最適の導入の一環として，コンク側壁上に設置した後，上側軸方向鉄筋，配力鉄筋を組み立リート工の規格の標準化が挙げられ，プレキャスト製品て，中詰めコンクリートを打設しボックスカルバート構築等，部材の工場製作化によるコスト，工期の削減および生する。

産性の向上が注目されている。
ボックスカルバートでは，以前からプレキャスト製品を用いた躯体構築が行われている 例えば3), 4)。しかしながら，運搬車両や揚重機等の施工機械の制約から，中型以下のボックスカルバートに適用が限られてきた。このため，本開発では大型のボックスカルバートに対して，側壁および頂版を部分的にプレキャスト部材に置換えた躯体構築を採用し，施工機械の制約下等においても，プレキャスト化による生産性向上を図る「PPCa（Partial PreCast）ボックスカルバート」の開発を進めている。本工法は，側壁，頂版＊技術研究所

土木構造グループ＊＊技術研究所

図1

土木材料グループ107

工法の概要（中詰めコンクリート打設前）東急建設技術研究所報 No. 46

表1

表2

試験体諸元表3

材料試験値̲コンクリート図2

試験体配筋図

材料試験値̲鉄筋

写真 1

破壊状況

表4

結果一覧

3．実験概要
本工法は部材断面内に打継ぎを有する構造である。断面内に打継ぎがある場合，部材に作用する曲げモーメントやせん断力によってプレキャスト部材と場所打ちコンクリー
トの一体性が損なわれ，耐荷力および破壊性状に影響を及ぼす可能性がある。そこで，本稿では側壁部を模した現場打ちコンクリートにより製作した RC 梁試験体と部分にプ3.2

レキャスト RC 梁試験体を製作し，4 点曲げ載荷試験を実No. 1 の製作は，鉄筋，型枠組立後にコンクリートを打施することで，本工法の部材耐力および破壊性状の検証を設している。一方，No. 2 の製作は，軸方向鉄筋，幅止鉄行った。

筋および配力鉄筋を内包したプレキャスト部材を製作し，3.1

所定の養生期間終了後に中詰めコンクリートとして No. 1

試験体試験体製作と載荷方法

試験体の諸元を表 1，使用材料の材料試験値を表 2，3と同一コンクリートを打設した。また，部分プレキャストに示し，試験体配筋図を図 2 に示す。試験体は現場打ちコ部材の打継面には凝結遅延剤を散布し，打設翌日に洗出しンクリートにより製作した No. 1（RC）と本工法を模してを行っている。両試験体ともに，試験体を横倒した状態で製作した No. 2（PPCa）の 2 体であり，試験変数は，断面試験体側面よりコンクリートの打設を行った。なお，載荷内の水平打継の有無である。試験体の諸元は，実際の現場は等曲げ区間を 250 mm とした 4 点曲げ載荷試験による単打ちボックスカルバート（内幅 7.63 m×内高 4.85 m，壁調漸増載荷としている。計測項目は，荷重，鉛直変位およ厚 1.0 m）の配筋諸元を参考にした。幅止鉄筋は道路橋示

び鉄筋ひずみである。

方書・同解説Ⅲコンクリート橋・コンクリート部材編 5)の最小鉄筋量（0.2%）を配置している。軸方向鉄筋には，試4．実験結果

験体に設計以上の断面力を発生させる目的で，熱処理を加4.1

破壊状況

えて高強度化した鉄筋を用いて曲げ耐力を向上させ，せん試験体の破壊状況を写真 1，結果一覧を表 4，せん断力断破壊させる設計としている。なお，両試験体ともに，幅と鉛直変位関係を図 3 に示す。なお，表 4 中に示す各設計

止鉄筋は直角フック（余長 5.33 ϕ）としている。試験体の耐力は軸方向鉄筋を降伏強度 y =345 N/mm 2 とし，それスケールは，試験装置の能力から 1/2 縮小モデルとした。

以外は，表 2，3 に示す値を用いて土木学会コンクリート108

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図3

せん断力‑鉛直変位関係標準示方書［設計編］6)に従い算出している。破壊状況は，両試験体ともにせん断スパンに斜めひび割れが発生し，せん断破壊に至った。No. 2 の破壊状況は，No. 1 と比較してややタイドアーチ的な斜めひび割れ発生状況となっており，アーチ機構が卓越している破壊形態となった可能性がある。なお，せん断力と鉛直変位関係では，水平打継の有無による No. 1 と No. 2 の試験体剛性の差異は小さく，No.
2 の部分プレキャスト部材は，せん断破壊に至るまで中詰めコンクリートと一体になってせん断力に抵抗していたものと考えられる。また，No. 2 は表 4 に示す各設計耐力とNo. 1 のせん断耐力を超過することを確認した。
4.2
4.2.1

鉄筋ひずみ

図4軸方向鉄筋のひずみ分布̲引張側

軸方向鉄筋ひずみ

軸方向鉄筋のひずみ分布を図 4 に示す。図中の計測位置し，降伏に至っている。なお，No. 2 では図 5 に示す断面は，スパン中央を原点とし，観察面の右側スパン（写真 1

高さ中央ではなく，図 6 に示す下側打継部のひずみが大き右側スパン）を正方向としている。No. 1，No. 2 とも，終な値を示しており，打継ぎを有することで，斜めひび割れ

局時において軸方向鉄筋は降伏に至っておらず，各荷重のの進展方向が下側の打継部に誘発されている可能性が示唆

ひずみレベルに大きな相違は見られない。しかしながら，される。しかしながら，幅止め鉄筋は，直角フック（余長No. 2 は，No. 1 の最大せん断力を超過した後，支点付近の5.33 ϕ）とした場合であっても，間隔を /2 以下として配ひずみが大きな値を示している。これは，斜めひび割れが置することでせん断補強鉄筋として機能しているものと考載荷とともに，支点付近まで進展することにより，軸方向えられる。

鉄筋の付着が小さくなり，アーチ機構的な耐荷機構に移行したものと推察され，No. 2 が No. 1 よりも大きなせん断5．まとめ耐力を有する結果となった一因であると考えられる。
4.2.2

本稿では，軸方向鉄筋，幅止鉄筋および配力鉄筋を内包幅止鉄筋ひずみした部分プレキャスト部材を用いた梁試験体を製作し，4幅止鉄筋のひずみ分布を図 5，6 に示す。幅止鉄筋は終点曲げ試験を実施した。本載荷試験により得られた所見を局時に斜めひび割れが卓越したスパン側のひずみが卓越

図5以下に示す。

幅止鉄筋のひずみ分布̲断面中央部

109

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図6()

幅止鉄筋のひずみ分布̲下側打継部

本工法を模して製作した水平打継を有する No. 2 のまで，中詰めコンクリートと一体となり荷重に抵抗耐力は，土木学会コンクリート標準示方書［設計していたものと考えられる。

編］6) に従い算出した各設計耐力を超過し，水平打()謝()No. 2 の破壊状況は，ややタイドアーチ的な斜めひ継のない No. 1 のせん断耐力を大幅に超過した。

び割れの発生状況となっており，水平打継を有する

水平打継の有無による No. 1 と No. 2 の試験体剛性ことで打継部にひび割れが誘発され，アーチ機構がの差異は小さく，部分プレキャスト部材は，終局時卓越するせん断破壊となった可能性が示唆される。

辞本研究は，旭コンクリート工業株式会社との共同研究により実施したものです。ここに，本実験にご協力頂きました関係各位に深く謝意を表します。
参考文献
1) i‑Construction 委員会：i‑Construction〜建設現場の生産性革命〜，2016．
2) (公社)土木学会：コンクリートライブラリー 148 コンクリート構造物における品質を確保した生産性向上に関する提案，2016.12．
3) 全国ボックスカルバート協会：鉄筋コンクリート製プレキャストボックスカルバート道路埋設指針［鉄筋コンクリート製プレキャストボックスカルバートの道路下埋設に関する調査］，1991．
4) 全国ボックスカルバート協会：プレキャストボックスカルバート設計・施工マニュアル（鉄筋コンクリート製・プレキャストコンクリート製），2018．
5) (公社)日本道路協会：道路橋示方書・同解説Ⅲコンクリート橋・コンクリート部材編，2017．
6) (公社)土木学会：2017 年制定コンクリート標準示方書【設計編】，2017．
7) 黒岩俊之，笠倉亮太，岸秀樹，福田俊：部分的にプレキャスト化した RC 部材の単純梁の載荷試験，第 75 回土木学会年次学術講演会概要集，V‑227, 2020．

EXPERIMENTAL STUDY ON STRENGTH AND FRACTURE PROPERITIES OF RC BEAMSPARTIALLY USING PRECAST CONCRETE PRODUCTS
R. Kasakura, T. Kuroiwa, M. Suzuki, and K. Hayakawa
In the construction work of box culvert, precast concrete products have been used for the purpose of labor saving andshortening the construction period. However, the dimensions of precast concrete products were often limited due torestrictions such as transportation vehicles and lifting machines. For this reason, the authors developed a construction
method that partially using precast concrete products for large box culverts. By using partially precast concrete products
for box culvert construction, productivity can be improved regardless of their dimensions. In this paper, we carried out aloading test of specimens partially using precast concrete products and examined the strength and fracture properties ofRC members. As a result, it was confirmed that the specimens using the precast concrete product exceeded the design
strength and resisted the load together with the cast‑on site concrete（filled concrete).

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