hon p.1 [100%]YAKUGAKU ZASSHI 130(12) 1623―1627 (2010)  2010 The Pharmaceutical Society of Japan

1623―Review―

薬学のスキルを活用した OTC 医薬品の提供
堀内正，,a 中 村 光 浩，b 土 屋 照 雄cContribution of the Pharmacists to Self-care and Primary Carewith Nonprescription Medications
Tadashi HORIUCHI,,a Mitsuhiro NAKAMURA,b and Teruo TSUCHIYAcaLaboratory of Community Pharmaceutics, bLaboratory of Drug Informatics, and cLaboratory ofClinical Pharmacy, Gifu Pharmaceutical University, 1254 Daigaku-nishi, Gifu 5011196, Japan(Received August 19, 2010)
Peoples have been much concerned on their healthy life. Recently, many kinds of dietary supplements and food forspeciˆed health uses are distributed and consumed in large quantities. Concurrently, medical case insurance in Japan has
been accommodating a lot of patients increasingly year by year, when the importance and enlightenment of self-care andprimary care of people with nonprescription medications is proposed. The Pharmacists Law deˆnes the responsibility ofthe pharmacists for the public health and welfare with medication and hygienic aŠairs. The recent pharmacy educationfor 6 years in Japan is likely to orient pharmaceutical care practice for contribution to the treatment of patients by appropriate management of medication. The multidisciplinary knowledge on medicines and diseases, and the patient consultation technique are required in the pharmacy practice. The contribution and accountability of the community pharmacists to self-care and primary care with nonprescription medications, as social needs, is expected. In this review, social
responsibility on the treatment with nonprescription medications and their information provided by the community
pharmacists in future is discussed.
Key words―primary care; nonprescription medication; accountability of the pharmacist; the Pharmacists Law; pharmaceutical care1.

薬剤師を取り巻く一般用（OTC）医薬品提供に関連する状況進に寄与し，もって国民の健康な生活を確保する」
責任を有することが法律において定義されており，

近年，保険医療においては医療費が年々増大し平セルフメディケーションの向上に寄与すべき職種で成 20 年度の国民総医療費は約 34 兆円に達しておある．しかし，平成 21 年 6 月から OTC 医薬品のり，1) 医療費抑制や保険制度の見直しが議論されて販売制度に関して改正された薬事法が施行され，第いる．健康に対する国民の関心は非常に高く，特に一類医薬品に対してのみ薬剤師による情報提供と販

最近は特定保健用食品やサプリメントなども多数販売を義務付けており，第二類及び三類医薬品におい売され，健康に関連した製品の消費は大きく拡大しては登録販売者による情報提供と販売が許可されるている．しかし一方では，健康食品やサプリメントようになった．

による健康被害も多数報告され，2) 医療を取り巻く過去において，薬学（薬剤師）教育では医薬品≒各方面からセルフメディケーションとその啓蒙の必物質との指向性が強い傾向にあったが，近年の要性や重要性が提唱されている．3,4)

Pharmaceutical care の概念から，薬剤師は医薬品

薬剤師は，「調剤，医薬品の供給その他薬事衛生の適正使用に寄与し患者の疾病の改善，治癒に貢献をつかさどることによって，公衆衛生の向上及び増することが職務であると見直されるようになってきa岐阜薬科大学実践薬学大講座薬局薬学研究室，b 同医た．薬学教育 6 年制が推し進められる中，薬剤師は薬品情報学研究室，c 同病院薬学研究室（〒 501 1196

薬を知り，病態を知り，さらに患者（利用者）を理

岐阜市大学西 1 丁目 25 番地 4）
e-mail: thoriuchi＠gifu-pu.ac.jp
本総説は，日本薬学会第 130 年会シンポジウム S07 で発表したものを中心に記述したものである．

解することが強く求められ，医薬品を通して国民のプライマリ・ケアやセルフメディケーションに責任を持つこと，すなわち薬剤師法に定義されている本hon p.2 [100%]1624

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来の職能が今の薬剤師に求められていると考えられ明で十分である」との回答が多数であった．今回のる．しかし， 6 年制においても， OTC 医薬品に関アンケート調査の結果から，利用者は誰にも相談せしては十分な教育が行われてないのが概ねの現状でず自己判断で OTC 医薬品を購入，使用している確ある．本稿では，薬剤師による OTC 医薬品提供の率が高いことが示唆された．適正なセルフメディこれからの取り組みについて考察したい．

ケーションが行われるためには， OTC 医薬品の利OTC 医薬品に対する利用者の意識調査

用者への十分な情報提供と適切なセルフメディケー

本学には実務教育・研究機関として岐阜薬科大学ションについての啓蒙が必要であると考えられた．

2.

附属薬局（附属薬局）が設置され，1 日約 100 枚の3.

院外処方箋を応需している．また，附属薬局では約保険薬局は，医療（診療）機関からの院外処方箋

120 品目の OTC 医薬品を取り扱っている．利用者の応需と OTC 医薬品の販売，あるいは学校薬剤師に対する適切な OTC 医薬品の提供や適確な情報提などの業務を通して地域医療に貢献する役割を担っ供を行うため，平成 19 年 89 月の附属薬局への来ている．そのような保険薬剤師に求められる「薬学局者を対象に OTC 医薬品に対する意識調査を行っ（薬剤師）のスキル」とはどのようなものであろう

た． OTC 医薬品について簡潔に説明をした上で調か．

｢薬学のスキル」とは査協力の了解が得られた患者又は付添者に対して，例えば，「アスピリン」という医薬品を取り上げOTC 医薬品の利用状況及び利用する基準，並びにた場合に，医療用医薬品の服薬説明で普段から薬剤OTC 医薬品に関する相談状況などについてのアン師として係わっている責任や役割が多数挙げられケート調査を行った．

る．すなわち，アスピリンは医療用医薬品と OTC

回答者数は 182（男性 54，女性 128）名，年齢は医薬品の両方に含有されていることや吸湿・易分解14 84 （ 平 均 56.2 ） 歳 で あ っ た ． 全 体 の 95 ％ が性，保管方法などのアスピリン製剤の物理化学的特OTC 医薬品の「利用経験がある」と回答したが，性に関する注意，適応症や有害作用などの薬理学・利用頻度は「毎日使用する」が 7％，「1 ヵ月に数回毒性学的特性に関する知識，用量・用法や相互作用利用する」が 19 ％と日常的な利用者は全体の 1 / 4などに関する薬物動態学的な知識，又は禁忌症，使であった．利用理由は「軽症だった」や「手軽だか用上の注意や服薬状況の確認などの薬物治療上の管ら」が多数であり（ Fig. 1 ），セルフメディケーシ

理等，薬剤師は「処方薬についての相談者」として，ョンの用途に合致した理由であったが，初回購入時従来より体質や日常生活などの詳細についてまで患の薬剤師等への相談について，「ほとんどしない」者との係わりを持つ職種である．したがって，処方又は「したことがない」と回答した利用者が 65 ％薬に対して服薬説明を行っている本来のスキルをもであった．相談しない理由は「パッケージなどの説って OTC 医薬品及び情報提供を行えば，適切なセFig. 1.

Users' Opinion Polls on Over-the-Counter Medicineshon p.3 [100%]

No. 121625

ルフメディケーションの推進に寄与できるものと考えられる．
4.

る．
4-2.

プライマリ・ケアと OTC 医薬品

薬剤師によるトリアージ業務

薬剤師によるトリアージ業務はプライマリ・ケアの一部を担プライマリ・ケアは，患者が最初に接する医療のうことにもなり，セルフメディケーションにおいて段階であり，主には家庭医や総合診療医（ General

薬剤師が果たす極めて重要な役割である．利用者のPractitioner ）などにより，総合的・全人的かつ継症状や状態を評価しその重篤度や緊急度を判断した

続的に応対されるべきであり，また予防から治療，

 OTC 医薬品の使用，◯
 医療機関へ受診勧
上で，◯リハビリテーションまでをも包括する保健医療活動

 生活指導（養生法を含む）に振り分けて利用
奨，◯であるとされている．このプライマリ・ケアの概念者に提案する必要がある．この際には医師の診察行は，薬剤師法第 1 条の「調剤，医薬品の供給その他為と混同しないよう注意が求められるが，薬剤師は薬事衛生をつかさどることによって，公衆衛生の向医療用医薬品の服薬説明等の応対を通じて，日常よ上及び増進に寄与し，もって国民の健康な生活を確り病態生理に対する臨床的知識を患者から習得する保するものとする」薬剤師の任務と共通するところように心掛けておき，その知識をトリアージ業務のが非常に多いと考えられる．特に，保険薬局に勤務スキルに応用すべきである．

する薬剤師（保険薬剤師）は日常業務を通して地域

このトリアージ業務でもう 1 つ重要になるのがコ医療に貢献する役割を担っている．したがって，プミュニケーションスキルである．利用者は自覚症状

ライマリ・ケアに寄与することは薬剤師の任務の重が OTC 医薬品で対応可能かどうかを判断してもら要な要素であると言える．さらに，薬剤師としてプいたいという欲求を持っている．この要望に対し

ライマリ・ケアに貢献する方策として， OTC 医薬て，受診勧奨を提案する場合には，「なぜ医療機関品の提供を含めた適切なセルフメディケーションへへの受診が必要なのか」「なぜ OTC 医薬品では対の関与があると考えられる．

応できないのか」ということを分かり易く，利用者

平成 21 年 6 月に日本薬剤師会より「一般用医薬が納得できるように十分な説明（情報提供）をする品販売の手引き（第 1 版）」が発行された．この手必要がある．責任ある受診勧奨は，症状の重篤化を引きが発行された目的は，「調剤と同様に，一般用防ぎ，利用者にふさわしい治療を受ける機会を提供

医薬品についても標準的な販売手順を全国の薬局等する意味で，薬剤師にとって重要な業務である．に普及するとともに，消費者に一般用医薬品を適正4-3.

OTC 医薬品の製品選択（販売の可否を含に供給し，かつ，セルフメディケーションの有効む），継続使用の可否，養生法を含む生活指導，情性・安全性を確保することである」と記されている

報提供と適正使用のための指導・助言

が，この手引きに記載されている手順や方略は，前薬品の使用を提案する場合には，薬学的知識と倫理述した「処方薬に対して服薬説明を行っている本来観に基づき，利用者が適切な OTC 医薬品を選択でのスキル」と同等の内容であると考えられる．以下

きるよう支援することが薬剤師の役割である．製品に，手引きに記載されている具体的な手順や方略の選択及び購入の決定権を持っているのは利用者であ一部について，服薬説明のスキルと併せて紹介する．

る．ただし，この際にも， OTC 医薬品の使用が不4-1.

OTC 医

購入適切と判断される場合は，受診勧奨が選択肢の 1 つする OTC 医薬品が利用者にとって適正な使用となとなる． OTC 医薬品の製品選択を行うためには，るように，販売者は質問又は説明することが薬事法最初に行った「利用者からの情報収集と状況確認」

施行規則第 159 条の 15 で義務付けられている．こを薬学のスキルを用いて利用者に情報をフィードバ

れに対して，購入動機（症状），使用者，禁忌症やックする必要がある．

利用者からの情報収集と状況確認

基礎疾患の有無などについて確認する必要がある

さらに，利用者が選択した OTC 医薬品についてが，多くの保険薬局では処方箋受付時の受付アンも適正な使用が行われるように，医療用医薬品の交ケートや問診票を作成しており，それらを利用する付の時と同様に，使用のための適切な指導と助言がことが可能である．この時には，薬剤師としての適必要である．具体的な内容としては，主な副作用症応症，禁忌症，相互作用等に関する知識が必要とな状とその対処法，併用薬に対する注意，症状が改善hon p.4 [100%]1626

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しない場合の対処法，小児での用法・用量や保管及る．これらの対処にも，医療用医薬品おける対応でび取り扱い上の注意等である．また，軽度な症状にの中毒学や病態生理の知識を十分に応用できるよう対する養生法を含む生活指導もセルフメディケーシに，普段からスキルの研鑽をしておくべきである．

ョンへの助言として薬剤師の重要な役割である．以5.

上の手順や方略には，薬効薬理，病態生理，薬物動について態や有機化学などの幅広い薬学のスキルが必要であると考えられる．
4-4.

OTC 医薬品に関する情報提供への取り組み

以上に触れてきたセルフメディケーションに関する利用者への啓蒙の中で， OTC 医薬品についてのOTC情報提供は極めて重要な要素であると考えられる．

医薬品を販売した場合には，薬剤師としては「販売しかし，長年市販されている OTC 医薬品の中に後」にも責任を持たなければならない．すなわち，は，相互作用や禁忌症等の情報も極めて少ない製品

利用者が OTC 医薬品を使用した後の症状をできるもあり，適確な判断や説明を行うには困難が伴うこだけ追跡確認し，副作用あるいはなんらかの不快なとが予想される． OTC 医薬品に関しては，医療従症状が認められた場合には，利用者に対して適切な事者にとっても添付文書がほぼ唯一の情報源であ情報提供・助言を行う必要がある．また，漫然としり，医療用医薬品におけるインタビューフォームのた連続使用や乱用の疑いについても注意する必要がような詳細に整理された情報がないのが現状であある．したがって， OTC 医薬品を販売する際にる．今後，薬剤師がセルフメディケーションに対しは，薬剤師の氏名，薬局等の名称，連絡先を記載して責任ある役割を果たすためには，根拠となるようたものを添付するべきである。一方， OTC 医薬品な適切な情報の整備を行う必要がある．現在，当研の使用によりかえって症状が悪化したり，副作用症究室において，医療用医薬品のインタビューフォー状が継続したりする場合には，発生頻度は稀ではあムに準じた形式の情報（Fig. 2）と，OTC 医薬品でるが重篤な副作用の可能性も考慮し，直ちに使用をも発現し得る重篤な副作用に対する情報提供につい中止させて，かかりつけ医等に受診させる必要があて整備を進めている．

販 売後 モニ タリン グと 事後 対応

Fig. 2.

A Trial Form of Comprehensive Information on Over-the-Counter Medicineshon p.5 [100%]

No. 12

6.

まとめ1627

薬学のスキルを活用してどれだけ利用者（患者）

近年の医療費の増大や健康食品などの無秩序な消の信頼を得て，どこまで利用者の生活習慣に関与で費拡大が問題とされる中，薬剤師法第 1 条の薬剤師

きるか．一般的に市中の基幹病院への受診を志向すの任務を果たすためには，セルフメディケーションる利用者が多い日本において，これからの薬剤師，などを通じてプライマリ・ケアに寄与することは薬

特に保険薬局の薬剤師は， OTC 医薬品によるセル剤師の重要な責務であると言える．

フメディケーションなどを通じて， General prac-過去の薬学 4 年制教育においても，臨床を重視した現状の 6 年制教育においても， OTC 医薬品に関titioner の役割の一部を担うように努める必要があると推察される．

しては十分な教育が行われていないとみうけられ

REFERENCESる．しかし，薬学においては，医薬品を中心に，有機化学等の基礎分野から医薬品適正使用（薬剤学，薬物治療学）や病態生理に至る臨床分野までの広範囲かつ総合的な教育が行われてきた．また最近では，教育現場においても臨床においても，コミュニケーション能力のスキルアップが重要視されている．
日本薬剤師会より発行された「一般用医薬品販売の手引き」を参考にして，さらに処方薬に対する服薬説明を行っている従来のスキルを活用して OTC
医薬品の提供を行えば，適切なセルフメディケーシ
ョンの推進を通じて，薬剤師は十分にプライマリ・ケアに寄与できると考えられる．

1)

Ministry of Health, Labour and Welfare:〈 http://www.mhlw.go.jp/topics/medias/year/08/index.html#〉, cited 15 March, 2010.
)
2
Ministry of Health, Labour and Welfare:〈 http: // hfnet.nih.go.jp / usr / kiso / pamphlet /ishimuke.pdf〉, cited 10 March, 2010.
3) National Institute of Health and Nutrition:〈http://hfnet.nih.go.jp/contents/index1.html〉,cited 25 March, 2010.
4) Takemasa F., Chozai to Joho, 15, 8490(2009).