学部・研究科等の現況調査表
研究2020 年７月
鹿屋体育大学目
１．体育学部・体育学研究科

次１－１

鹿屋体育大学体育学部・体育学研究科

１．体育学部・体育学研究科（１）体育学部・体育学研究科の研究目的と特徴 ・・・・ １-２（２）「研究の水準」の分析・・・・・・・・・・・

１-３

分析項目Ⅰ

研究活動の状況 ・・・・・・・・・ １-３

分析項目Ⅱ

研究成果の状況 ・・・・・・・・・ １-11

【参考】データ分析集

指標一覧 ・・・・・・・ １-12

- 1-1 -鹿屋体育大学体育学部・体育学研究科（１）体育学部・体育学研究科の研究目的と特徴
本学の研究目的は、スポーツ・健康・武道分野におけるこれまでの研究実績を生かし、新たな研究領域としてグローバルなスポーツイノベーション研究拠点の構築を目指すことである。
また、第２期中期目標期間に本学が創刊した、スポーツ活動や指導の実践知に関する WEB ジャーナル「スポーツパフォーマンス研究」と連携し、東京 2020 オリンピック・パラリンピック競技大会での活躍を目指す本学学生をはじめ、国内のトップアスリートの競技力向上につながる科学的サポートを実施することである。
さらに、本学の基礎的・応用的・実践的領域での研究を組織的・学際的・総合的に推進する支援体制の整備・充実に取り組むことである。
上記、目的を達成するために、スポーツパフォーマンス研究棟の学内共同教育研究施設（センター）化を 2018 年度に行うとともに、研究に関わるセンターが連携し、他分野と連携・融合した研究プロジェクトを行うことで、グローバルなスポーツイノベーション研究拠点の構築に取り組んでいる。
また、これまで蓄積してきたスポーツ活動や指導の実践知を活用し、自治体等とも連携して、東京 2020 オリンピック・パラリンピック競技大会での活躍を目指す本学学生をはじめ、国内のトップアスリートの競技力向上につながる科学的サポートを実施している。
さらに、本学の特性を活かした独自の研究プロジェクトとして、トップアスリー
トの育成・強化を目的とする「Top Athlete Support System（TASS）プロジェクト」、地域における健康の維持増進、生活習慣病予防等に関する「Promotion of Active
Life Style（PALS）プロジェクト」に加え、2017 年度からは各種スポーツイベント
等における地域活性化に関する「Community Activation through Sporting Events（CASE）プロジェクト」を新たに設置し、本学の基礎的・応用的・実践的領域での研究を組織的に推進している。そしてこれらの研究の成果を公表するとともに、地域に還元し、国民の健康や体力づくり・スポーツ文化の発展に貢献している。

- 1-2 -鹿屋体育大学体育学部・体育学研究科

研究活動の状況（２）「研究の水準」の分析
分析項目Ⅰ

研究活動の状況＜必須記載項目１

研究の実施体制及び支援・推進体制＞【基本的な記載事項】
・

教員・研究員等の人数が確認できる資料（別添資料 8101-i1-1）

・

本務教員の年齢構成が確認できる資料（別添資料 8101-i1-2）

・

指標番号 11（データ分析集）【第３期中期目標期間に係る特記事項】○

学内の研究体制強化のため、2016 年度にスポーツパフォーマンス研究担当の学長補佐を新設した。2017 年度には、学内共同教育研究施設の兼務教員を増員するとともに、寄附金や学長裁量経費等を活用して特任助教等を新たに４名配置した（別添資料 8101-i1-3）。また、研究に関わる学内共同教育研究施設のセンター長を中心としたセンター連携研究推進準備室（別添資料 8101-i1-4）を 2019 年度に新設し、2020 年度からのセンター連携研究推進室設置に向けて検討を開始した
ほか、2020 年度からの産学連携知的財産アドバイザー １名の受入れ、及びURA(University Research Administrator)１名の公募による配置を決定した（別添資料 8101-i1-5,6）。[1.1]○2015 年３月に完成したスポーツパフォーマンス研究棟について、運営体制等の明確化により他分野と連携・融合した研究プロジェクトやスポーツパフォーマン
ス研究分野における人材育成を実施し、競技力向上を中心としたスポーツパフォーマンス研究を一層推進することを目的として、2018 年度に学内共同教育研究施設（センター）化を行った。[1.1]- 1-3 -鹿屋体育大学体育学部・体育学研究科＜必須記載項目２

研究活動の状況

研究活動に関する施策／研究活動の質の向上＞【基本的な記載事項】
・

構成員への法令遵守や研究者倫理等に関する施策の状況が確認できる資料（別添資料 8101-i2-1～6）

・

研究活動を検証する組織、検証の方法が確認できる資料（別添資料 8101-i2-7～9）

・博士の学位授与数（課程博士のみ）（入力データ集）【第３期中期目標期間に係る特記事項】○

本学の特性を活かした独自の研究プロジェクトとして、トップアスリートの育成・強化を目的とする「Top Athlete Support System（TASS）プロジェクト」、地域における健康の維持増進、生活習慣病予防等に関する「Promotion of Active
Life Style（PALS）プロジェクト」に加え、2017 年度からは各種スポーツイベン
ト等における地域活性化に関する「Community Activation through Sporting
Events（CASE）プロジェクト」を新たに設置し、2016～2019 年度には、学内の審査を経た TASS プロジェクト 24 件、PALS プロジェクト４件、CASE プロジェクト６件について支援を行った（別添資料 8101-i2-10）。[2.1]○2015～2018 年度の各年度の外部資金を含む研究経費の獲得状況や学術論文数、学会発表等件数の可視化・分析（別添資料 8101-i2-11）を 2019 年度に行った。
また、その分析結果を活用し、内部質保証の自己点検・評価による研究活動の検証を実施した。[2.1]○

若手教員の育成の観点から、退職者の欠員補充にあたっては、原則、下位の職階での補充を行うこと等を示した「戦略的人事に基づいた教員の採用（昇任）の取扱いについて」（別添資料 8101-i2-12）を定め、積極的に若手教員を採用し、全教員に対する若手教員（40 歳未満）の割合は、2016 年度 21.0％から 2019 年度27.9％に上昇した（別添資料 8101-i2-13）。[2.2]- 1-4 -鹿屋体育大学体育学部・体育学研究科＜必須記載項目３

研究活動の状況

論文・著書・特許・学会発表など＞【基本的な記載事項】
・

研究活動状況に関する資料（総合融合系）（別添資料 8101-i3-1）

・

指標番号 41～42（データ分析集）【第３期中期目標期間に係る特記事項】〇

研究活動に関する 2016～2018 年度の各年度の学術論文数、学会発表等件数の可視化・分析（別添資料 8101-i2-11：再掲）を 2019 年度に実施し、学内会議等で情報共有した。[3.0]＜必須記載項目４研究資金＞【基本的な記載事項】
・

指標番号 25～40、43～46（データ分析集）【第３期中期目標期間に係る特記事項】〇

共同研究、受託研究、寄附金による外部資金の受入、科学研究費助成事業の獲得を積極的に行い、受入・獲得金額は 2016～2019 年度において総額 4.7 億円（年度平均約 1.2 億）であった（別添資料 8101-i4-1）。その中でも、2016～2019 年度の４年間にわたり地元の民間企業から受け入れた寄附金を活用し、本学スポーツパフォーマンス研究や貯筋運動研究の推進などの支援を目的とする寄附研究講座を開設した（別添資料 8101-i4-2）。 [4.0]〇2016～2018 年度の各年度の外部資金を含む研究資金の獲得状況の可視化・分析（別添資料 8101-i2-11：再掲）を 2019 年度に実施し、学内会議等で情報共有した。[4.0]- 1-5 -鹿屋体育大学体育学部・体育学研究科＜選択記載項目Ａ

研究活動の状況

地域連携による研究活動＞【基本的な記載事項】（特になし）【第３期中期目標期間に係る特記事項】〇

本学スポーツトレーニング教育研究センターが鹿屋市内の研究協力校（小学校１、中学校１）と連携して 2010 年度から実施している「子どもの体力向上プロジ
ェクト」において、専門的なトレーニング機器を使わず短時間で運動能力の向上に効果がある運動プログラムを 2016 年度までに完成させた。この運動プログラムを研究協力校で毎朝継続的に実施することで、体力の向上が認められた。また、2020 年３月には、これまでの取り組みが評価され、鹿屋市教育委員会から感謝状の贈呈を受けた（別添資料 8101-iA-1）。 [A.1]〇

鹿児島県内の多くの企業、機関、大学等が参加する「『医福食農連携』による鹿児島県産農畜産物等の消費拡大に向けた高付加価値食品の開発」事業（別添資料 8101-iA-2）に 2016～2018 年度参画した。本事業において本学は、県産農畜産物等を活用した中高年齢者の健康寿命延伸に資する新たな機能性食品“スマイルケア食”の開発に携わり、県産農畜産物のブランド価値向上、輸出を含む販路拡大に貢献した。[A.1]〇

本学独自の研究プロジェクトの一つとして、運動による心身の健康の保持増進に関する研究を地域社会との連携・協力のもと推進する「Promotion of Active
Life Style（PALS）プロジェクト」を学長裁量経費により実施している。その中で 2018 年度から実施している「離島在住高齢者を対象とした持続性の家庭型・地域型運動教室とその効果」（別添資料 8101-iA-3）では、水を入れたペットボトルを利用した体操による介護予防に取り組み、本体操を継続的に行うことにより高齢女性における上肢筋パフォーマンスの改善がみられた。[A.1]〇

本学独自の研究プロジェクトの一つとして、各種スポーツイベント等による地域活性化に関する研究を推進する「Community Activation through Sporting
Events（CASE）プロジェクト」を学長裁量経費により 2017 年度から実施している。スポーツ・ツーリズムの視点において、地方では特に県外の参加者をいかに確保するかが重要であるが、本プロジェクトとして 2017～2019 年度に実施した「ツール・ド・おおすみ参加者を対象としたスポーツイベントによる地域活性化に関する研究」（別添資料 8101-iA-4）において、県内と県外の参加者では、イベント全体に対する満足度を規定する要因に差が見られた。本調査結果は、今後、- 1-6 -鹿屋体育大学体育学部・体育学研究科研究活動の状況スポーツイベントの企画・開催の際に活用されることが期待される。 [A.1]〇

鹿児島県内の自治体、宮崎県、及び大分県とそれぞれ受託研究契約を締結し、各地域の高齢者を対象に貯筋運動の普及活動や健康体力改善効果に関する研究を実施した（別添資料 8101-iA-5）。また、自治体と連携し、認知症予防プログラムを 2018 年度に開発し、プログラムの効果を検証した（別添資料 8101-iA-6）。
[A.1]

〇

プロスポーツ選手等の合宿を誘致し、スポーツを通じた交流による地域活性化を図るため、鹿屋市と連携・協力し、「スポーツ合宿まちづくり推進事業」（別添資料 8101-iA-7）を実施している。本事業の一環として、本学スポーツパフォーマンス研究センターにおいて、2016～2019 年度に計 325 名（年度平均約 81 名）のアスリートのパフォーマンス測定を実施し、測定したデータを本人にフィードバックするとともに研究データとして蓄積した。また、2020 年度に開催が予定されていた鹿児島国体での活躍が期待される鹿屋市の有望なジュニア選手を対象に、スポーツパフォーマンス研究センターにおいて、運動能力調査を実施し、測定したデータを本人にフィードバックするとともに研究データとして蓄積した。
[A.1]＜選択記載項目Ｂ

国際的な連携による研究活動＞【基本的な記載事項】（特になし）【第３期中期目標期間に係る特記事項】〇

スポーツ・健康・武道分野におけるこれまでの研究実績を生かし、新たな研究領域としてグローバルなスポーツイノベーション研究拠点を目指すため、教員が2016～2019 年度において国際論文 186 編（年度平均 46.5 編）発表、国際学会発表を 174 件（年度平均 43.5 件）実施するとともに（別添資料 8101-iB-1）、スポーツパフォーマンス研究センターでは、2016～2019 年度において 21 の国と地域の研究者 82 名と共同研究を実施し、国際的な研究活動を推進した（別添資料 8101iB-2）。[B.1] [B.2]〇

グローバル貯筋研究を 2014 年度から実施しており、2016～2018 年度には、国際交流協定校等と連携し、中国、タイ、ドイツにおいて、貯筋運動の介入研究等を計 68 名に対して実施した（別添資料 8101-iB-3）。また、第２期中期目標期間に貯筋運動の介入研究を行った韓国・台湾について、2019 年度に追跡調査を実施- 1-7 -

鹿屋体育大学体育学部・体育学研究科

研究活動の状況し、貯筋運動の普及状況を確認した。[B.1]〇

科学研究費助成事業の国際共同研究加速基金（国際共同研究強化）に採択され、2016～2018 年度に「スポーツにおける超短潜時状況下での予測能力の診断・処方システムの開発」に関する研究を海外の研究協力者と実施し、その成果を学術論文４編、学会発表７件として発表した（別添資料 8101-iB-4）。[B.1]〇

日本学術振興会の助成を受け、奈良先端科学技術大学院大学と連携し「メディア情報学とスポーツ科学の融合による健康社会実現のための国際研究ネットワーク」として、2016～2018 年度に国内外の研究者との国際共同研究を実施した（別添資料 8101-iB-5）。その一環として、2017～2018 年度に２名の若手研究者を約１年間、オーストラリアのエディスコーワン大学、クイーンズランド大学にそれぞれ派遣し、エディスコーワン大学では、身体的に虚弱な高齢者を対象としたエクササイズに関する研究、クイーンズランド大学では、最新の非侵襲的生体機能評価法を応用した新しいヒトの生体機能に関する研究を実施し、それらの成果を国際学術誌で原著論文としてそれぞれ発表した。また、2017 年度にはそれらの若手研究者が中心となり、本学において国際シンポジウムを開催し、ミュンヘン工科大学（ドイツ）の生体力学と神経生理学分野の研究者２名を招聘したほか、奈良先端科学技術大学院大学から９名と本学から他２名の研究者が参加した（別添資料 8101-iB-6）。[B.1] [B.2]〇

国際スポーツ・アカデミー形成支援事業として、国際スポーツ・アカデミーセミナーを 2014 年度から実施しており、2016～2019 年度には７回開催し、38 の国と地域から若手のコーチや研究者 103 名が参加した（別添資料 8101-iB-7）。また、セミナーの一環として参加者とスプリントに関する実験を実施し、そのデータを用いて学術論文を発表した。 [B.2]〇

本学の教育、研究、管理運営に関する能力及び資質等の向上を図るとともに、本学の教育研究の発展に資するために、教職員の長期研修制度（別添資料 8101iB-8）を推進している。2016～2019 年度において２名の教員が長期研修制度を利用し、海外（オランダ・オーストラリア）の大学で研究活動等に従事した（別添資料 8101-iB-9）。[B.2]- 1-8 -鹿屋体育大学体育学部・体育学研究科＜選択記載項目Ｃ

研究活動の状況

研究成果の発信／研究資料等の共同利用＞【基本的な記載事項】（特になし）【第３期中期目標期間に係る特記事項】〇

本学の学術研究成果を学内外に発信・提供するシステムとして、鹿屋体育大学
学術情報リポジトリを 2008 年度から整備している。本リポジトリには、鹿屋体育大学学術研究紀要、スポーツトレーニング科学、生涯スポーツ実践研究年報、学位論文等が掲載されており、本リポジトリにおける論文等の登録件数は、2015 年度末時点の 783 編から 2019 年度末時点 1,032 編まで伸び（年度ごとの平均追加登録数 62 編）、論文等の年度ごとのダウンロード数は 2015 年度 24,210 件から2019 年度 62,892 件と大幅に増加している（別添資料 8101-iC-1）。また、鹿屋体育大学学術情報リポジトリ以外にも、本学の特色の一つである海洋スポーツに関する研究成果を「海洋スポーツ研究」（冊子）として毎年度発行し、関係機関等へ配布している（別添資料 8101-iC-2）。 [C.1]〇

本学の教員の研究内容やその成果等を一般向け研究情報誌「スポーツを科学する」（別添資料 8101-iC-3）としてまとめ、本学公式 Web サイトにおいて毎年公表し、情報発信している。[C.1]＜選択記載項目Ｄ

総合的領域の振興＞【基本的な記載事項】（特になし）【第３期中期目標期間に係る特記事項】〇

体育・スポーツ分野における実践研究が扱う領域は多岐にわたっており、2016年度以降、実践研究論文を 161 本公表し（別添資料 8101-iD-1）、体育・スポーツ分野における総合的領域の研究を推進している。これらの研究で得た知見を基に、本学教員７名が他の体育・スポーツ系の研究者と共に実践研究論文の書き方について各種スポーツを事例に挙げて解説した書籍「体育・スポーツ分野における実践研究の考え方と論文の書き方」（市村出版、2018）の発行を行い、さらなる実践研究の発展に寄与している（別添資料 8101-iD-2）。 [D.1]- 1-9 -鹿屋体育大学体育学部・体育学研究科＜選択記載項目Ｅ

研究活動の状況

学術コミュニティへの貢献＞【基本的な記載事項】（特になし）【第３期中期目標期間に係る特記事項】〇

奈良先端科学技術大学院大学との連携による国際シンポジウムの開催（2017 年度）、国際スポーツ・アカデミー形成支援事業における国際カンファレンスの開催（2017 年度）等を行ったほか、本学教員のうち 58.1％にあたる 36 名が 2016～2019 年度の期間に全国規模の学会で役員・委員を務めるなど多くの学術コミュニティに貢献した（別添資料 8101-iE-1）。 [E.1]- 1-10 -鹿屋体育大学体育学部・体育学研究科

分析項目Ⅱ

研究活動の状況

研究成果の状況＜必須記載項目１

研究業績＞【基本的な記載事項】
・

研究業績説明書（当該学部・研究科等の目的に沿った研究業績の選定の判断基準）
本学は、スポーツ・健康・武道分野において、真理の探究を図るとともに、国民の健康や体力づくり・スポーツ文化の発展、及び鹿児島県を中心とした九州地域の課題解決・スポーツ実践・文化の発展に貢献するという目的を有している。
また、第３期中期目標期間においては、グローバルなスポーツイノベーション研究拠点の形成を目指している。加えて、本学はスポーツ科学における最先端の研究施設・設備を有し、多くのアスリートを輩出するとともにスポーツ・武道に関する実践知を蓄積してきた。したがって、アスリートの競技力向上に直接寄与する研究であることを最も重視した。一方で、本学のある鹿児島県は、高齢化が深刻であり、健康寿命の延伸が最も重要な課題の一つである。それらを踏まえ、アスリートの競技力向上または地域住民の健康寿命の延伸に寄与するか否かを判断基準とし、海外研究者との連携や海外への波及効果も考慮して研究業績を選定している。

【第３期中期目標期間に係る特記事項】〇

スポーツパフォーマンス研究センターの世界に誇る長走路(50m)フォースプレ
ートシステムをはじめとする最先端の研究施設・設備と、本学がこれまで蓄積してきたスポーツ・武道に関する実践知を活用し、国際共同研究や日本国内における実践研究を推進するとともに、その研究成果を社会に還元している。また、高齢化による医療費の増大、子どもの体力低下等、地域が抱える問題の解決に向けた研究を推進している。 [1.0]- 1-11 -鹿屋体育大学体育学部・体育学研究科【参考】データ分析集
区分

５．競争的外部
資金データ

６．その他外部
資金・特許データ

指標番号

研究成果の状況

指標一覧
データ・指標指標の計算式25

本務教員あたりの科研費申請件数（新規）申請件数（新規）／本務教員数26

本務教員あたりの科研費採択内定件数

内定件数（新規）／本務教員数
内定件数（新規・継続）／本務教員数

27

科研費採択内定率（新規）内定件数（新規）／申請件数（新規）28

本務教員あたりの科研費内定金額

29

本務教員あたりの競争的資金採択件数

内定金額／本務教員数
内定金額（間接経費含む）／本務教員数
競争的資金採択件数／本務教員数30

本務教員あたりの競争的資金受入金額

競争的資金受入金額／本務教員数

31

本務教員あたりの共同研究受入件数

共同研究受入件数／本務教員数32

本務教員あたりの共同研究受入件数（国内・外国企業からのみ）共同研究受入件数（国内・外国企業からのみ）／
本務教員数

33

本務教員あたりの共同研究受入金額

共同研究受入金額／本務教員数34

本務教員あたりの共同研究受入金額（国内・外国企業からのみ）共同研究受入金額（国内・外国企業からのみ）／
本務教員数

35

本務教員あたりの受託研究受入件数

受託研究受入件数／本務教員数36

本務教員あたりの受託研究受入件数（国内・外国企業からのみ）

受託研究受入件数（国内・外国企業からのみ）／
本務教員数

37

本務教員あたりの受託研究受入金額

受託研究受入金額／本務教員数38

本務教員あたりの受託研究受入金額（国内・外国企業からのみ）

受託研究受入金額（国内・外国企業からのみ）／
本務教員数

39

本務教員あたりの寄附金受入件数

寄附金受入件数／本務教員数40

本務教員あたりの寄附金受入金額

寄附金受入金額／本務教員数41

本務教員あたりの特許出願数

特許出願数／本務教員数42

本務教員あたりの特許取得数

特許取得数／本務教員数43

本務教員あたりのライセンス契約数

ライセンス契約数／本務教員数44

本務教員あたりのライセンス収入額

ライセンス収入額／本務教員数45

本務教員あたりの外部研究資金の金額（科研費の内定金額（間接経費含む）＋共同研究受入金額＋受託研究受入金額＋寄附金受入金額）の合計／本務教員数46

本務教員あたりの民間研究資金の金額（共同研究受入金額（国内・外国企業からのみ）＋受託研究受入金額（国内・外国企業からのみ）＋寄附金受入金額）の合計／本務教員数- 1-12 -