マテリアリティから見た「 C SR ロードマップ 2025 」「マテリアリティ」の詳細については、こちらをご覧ください。

https://www.toray.co.jp/sustainability/stance/materiality.html
マテリアリティ「CSRロードマップ 2025」の主な取り組み

2013年度比40%（2025年度）

用水使用量売上収益原単位を削減します。

3-❼ 用水使用量売上収益原単位の削減率

2013年度比40%（2025年度）

ステークホルダーとの共創と対話による発展

高い廃棄物リサイクル率を目指します。

3-❽ 廃棄物リサイクル率7-❶ サステナビリティイノベーション事業の売上収益バリューチェーンへのCO2削減貢献量*3を拡大します。

7-❷ バリューチェーンへのCO2削減貢献量

2013年度比15倍（2025年度）

水処理貢献量*4を拡大します。

7-❸ 水処理貢献量

2013年度比2.9倍（2025年度）

3-❺ GHG排出量売上収益原単位の削減率

2013年度比40%（2025年度）

87％以上

87％以上

1兆6,000億円（2025年度）
GL7「事業を通じた社会的課題解決への貢献」

3-❻ 太陽光発電設備能力の増加率

2022年度比10%（2025年度）

用水使用量売上収益原単位を削減します。

3-❼ 用水使用量売上収益原単位の削減率

2013年度比40%（2025年度）

GL3「安全・防災・環境保全」

高い廃棄物リサイクル率を目指します。

3-❽ 廃棄物リサイクル率

サステナビリティイノベーション事業の売上収益拡大を目指します。

7-❶ サステナビリティイノベーション事業の売上収益

バリューチェーンへのCO2削減貢献量を拡大します。

7-❷ バリューチェーンへのCO2削減貢献量

2013年度比15倍（2025年度）

水処理貢献量を拡大します。

7-❸ 水処理貢献量

2013年度比2.9倍（2025年度）

3-❺ GHG排出量売上収益原単位の削減率

2013年度比40%（2025年度）

3-❻ 太陽光発電設備能力の増加率

2022年度比10%（2025年度）

86％以上

87％以上

87％以上

1兆6,000億円（2025年度）
GL7「事業を通じた社会的課題解決への貢献」

用水使用量売上収益原単位を削減します。

3-❼ 用水使用量売上収益原単位の削減率高い廃棄物リサイクル率を目指します。

3-❽ 廃棄物リサイクル率

86％以上

87％以上

87％以上

VOC*５大気排出量を削減します。

3-❾ VOC大気排出量の削減率

2000年度比
70％以上

2000年度比
72％以上

2000年度比
72％以上

サステナビリティイノベーション事業の売上収益拡大を目指します。

7-❶ サステナビリティイノベーション事業の売上収益

1兆6,000億円（2025年度）

バリューチェーンへのCO2削減貢献量を拡大します。

7-❷ バリューチェーンへのCO2削減貢献量

2013年度比15倍（2025年度）

水処理貢献量を拡大します。

7-❸ 水処理貢献量

2013年度比2.9倍（2025年度）

サステナビリティイノベーション事業の売上収益拡大を目指します。

7-❶ サステナビリティイノベーション事業の売上収益

長時間労働を削減します。

8-❻ 法定外労働時間45時間／月超過社員数の低減

組合員年休取得を促進します。

8-❼ 組合員年休取得率

2013年度比40%（2025年度）

1兆6,000億円（2025年度）

GL7「事業を通じた社会的課題解決への貢献」

対前年比低減対前年比低減

90%

90%

90%

オウンドメディア（ウェブサイト、SNS など）による情報発信の強化を図ります。 6-❶ コーポレートサイト閲覧件数

100万PV/月100万PV/月

100万PV/月

社員との意見交換を充実させ、課題や問題点を把握してCSRの取り組みに反映させていきます。

6-❷ 社内意見交換の面談実施進捗率（1巡目）
100%完（2巡目）（2巡目）

経営層による情報発信の機会を拡充して、株主・投資家とのコミュニケーションを促進します。

6-❸ 経営層が参加する主要投資家面談件数

延べ120件

延べ120件

延べ120件マスメディアとのコミュニケーションを強化します。

6-❹ プレスリリース件数

200件

200件

サステナビリティイノベーション事業の売上収益拡大を目指します。

7-❶ サステナビリティイノベーション事業の売上収益

バリューチェーンへのCO2削減貢献量を拡大します。

7-❷ バリューチェーンへのCO2削減貢献量

2013年度比15倍（2025年度）

水処理貢献量を拡大します。

7-❸ 水処理貢献量

2013年度比2.9倍（2025年度）

サプライヤーに対して、「東レグループCSR調達行動指針」の遵守を要請するとともに、各社のCSRへの取り組み状況の把握に努めます。

9-❶ ｢東レグループCSR調達行動指針」
への同意を確認
したサプライヤーの比率（社数・%）

環境や人権への負の影響を生じさせるリスクの高い領域を特定し、特定したリスクに対して予防・低減などの措置を行うサプライチェーンデューデリジェンスを進めます。

9-❷ サプライチェーンデューデリジェンスの実施率（件数・%）

60%以上（2024年度）

90%以上

紛争鉱物やパーム油などに関して持続可能性に配慮した調達を推進します。

9-❸ 環境保全･人権尊重に配慮したパーム油を使用している油剤などの比率（購買金額、%）

70%以上（2024年度）

90%以上

物流におけるCO2排出量原単位を削減します。

9-❹ 物流におけるCO2排出量原単位の前年対比削減率

一定の規模を維持しながら社会貢献活動を推進していきます。
各拠点が継続して自発的かつ積極的に社会貢献活動を企画・実施できるよう推進します。
出張授業や企業見学を通じて、子どもたちの興味や関心を引き出すような理科教育や環境教育、キャリア教育などの教育支援活動を展開し、将来世代の育成に貢献します。

10-❶ 社会貢献活動支出額比率〔直近6年間の平均支出額対比〕10-❷ 社会貢献活動の実施件数10-❸ 出張授業やキャリア教育などの教育支援活動の受益者数

30%

200件

GL3「安全・防災・環境保全」

GL7「事業を通じた社会的課題解決への貢献」

対前年比低減台風や豪雨などの自然災害による物流へのリスクを継続的に調査・把握し、 9-❺ 主要社外在庫拠点の内、自然災害リスクを評価し、重大リスクの低減に努めます。
なリスクへの対策が完了した拠点の比率（拠点数・%）

関連するSDGs

GL3「安全・防災・環境保全」

サステナビリティイノベーション事業*2の売上収益拡大を目指します。

86％以上

（GL）
関連する
「CSRガイドライン」

60%

GL8「人権推進と人材育成」

GL6「コミュニケーション」

1兆6,000億円（2025年度）

75%以上

85%以上

GL7「事業を通じた社会的課題解決への貢献」
90%以上

1%

1%

1%

60%以上

75%以上

90%以上

100％以上100％以上100％以上2,500件以上

2,500件以上

2,500件以上

15,000人以上

15,000人以上

15,000人以上

GL9「持続可能なサプライチェーンの構築」

GL10「良き企業市民としての社会貢献活動」

101
Toray Report 2023

Toray Report 2023

健康で衛生的な生活への貢献

目標値

Toray Industries, Inc.

Toray Industries, Inc.
100

2025年度

2013年度比40%（2025年度）

GHG排出量売上収益原単位を削減します。

自然環境の回復への貢献

2024年度3-❻ 太陽光発電設備能力の増加率

GHG排出量売上収益原単位を削減します。
循環型社会実現への貢献

2023年度3-❺ GHG排出量売上収益原単位の削減率

GHG*1排出量売上収益原単位を削減します。
気候変動対策の加速「CSRロードマップ 2025」で設定したKPI

マテリアリティから見 た「 C SR ロードマップ 2025 」

マテリアリティ

安全・防災の徹底

倫理・コンプライアンスの徹底「CSRロードマップ 2025」の主な取り組み
重大災害件数ゼロを目指します。

3-❶ 重大災害件数世界最高水準の安全管理レベルを達成します。

3-❷ 世界最高水準の安全管理レベル達成（目安：休業度数率0.05以下）

火災・爆発事故件数ゼロを目指します。

人権の尊重と多様な人材の活躍推進

目標値

0件0.05以下0.05以下0.05以下

3-❸ 火災・爆発事故件数

0件

0件

0件

環境事故件数ゼロを目指します。

3-❹ 環境事故件数

0件

0件

0件

重大な法令・通達違反件数ゼロを目指します。

2-❶ 重大な法令・通達違反件数

0件

0件0件

法務内部監査を実施し、監査指摘事項を改善します。

2-❷ 法務内部監査の実施率（社数・％）2-❸ 重要法令、その他コンプライアンスに関する情報発
信・教育の実施率（社数・％）

• 東レ
（株）
：100％
• 国内関係会社、海外関係会社：リスクを有する会社を重点的に実施

100%

100%

100%

品質保証コンプライアンス教育の実施を徹底します。

4-❶ 品質保証コンプライアンス教育の実施率（人数・%）

100%

100%

100%

東レグループ全体の品質保証体制の改善の推進と継続的な維持・向上のための監査機能を強化し、実効性を確認する監査を実施します。

4-❷ 監査実施率（社数・%）

100%

100%

100%

製品事故件数ゼロを目指します。

4-❸ 製品事故件数

0件

0件

0件

8回

8回

8回

90%

90%

90%

実効性のある内部統制システムの運用を図ります。

1-❶ 取締役会での「東レグループ 事業戦略論議」の実施
回数1-❷ 内部統制システム基本方針の運用状況に関する取締役会評価結果

関係各社の内部統制について、実行状況をフォローします。

5-❶ 内部統制評価チェックリストの関係会社での自己点検とその結果のフォロー実施率（社数・%）

35%

70%

100%

情報セキュリティについて、サイバー攻撃・情報漏えいなどのリスクに対して、東レグループ全体でのリスク低減を推進します。

5-❷ 関係会社の情報セキュリティ 評価／リスク低減の実施率（社数・%）

35%

70%

100%

サプライヤーに対して、「東レグループCSR調達行動指針」の遵守を要請するとともに、各社のCSRへの取り組み状況の把握に努めます。

9-❶ ｢東レグループCSR調達行動指針」
への同意を確認
したサプライヤーの比率（社数・%）

75%以上

85%以上

90%以上

環境や人権への負の影響を生じさせるリスクの高い領域を特定し、特定したリスクに対して予防・低減などの措置を行うサプライチェーンデューデリジェンスを進めます。

9-❷ サプライチェーンデューデリジェンスの実施率（件数・%）

60%以上（2024年度）

90%以上

紛争鉱物やパーム油などに関して持続可能性に配慮した調達を推進します。

9-❸ 環境保全･人権尊重に配慮したパーム油を使用している油剤などの比率（購買金額、%）

70%以上（2024年度）

90%以上

物流におけるCO2排出量原単位を削減します。

9-❹ 物流におけるCO2排出量原単位の前年対比削減率

1%

1%

1%

60%以上

75%以上

90%以上

人権教育・研修を実施します。

8-❶ 人権教育・研修の実施率（社数・%）

100%

100%

100%

法定障がい者雇用率を達成します。

8-❷ 法定障がい者雇用率の達成率（社数・%）

100%

100%

100%

基幹人材のキャリア形成の取り組みとして、人事情報システムを活用した「キャリアシート」を実施しており、その運用を強化していきます。

8-❸ 人事情報システムを活用した基幹人材のキャリア形成の取り組み（「キャリアシート」の実施状況）（社員数・%）

対前年比
対象拡大

対前年比
対象拡大

対前年比対象拡大8-❹ 育児休職からの復職率

100%

100%

100%

8-❺ 男性の育児休職と育児目的休暇の取得率

対前年比向上対前年比向上対前年比向上長時間労働を削減します。

8-❻ 法定外労働時間45時間／月超過社員数の低減

対前年比低減対前年比低減対前年比低減組合員年休取得を促進します。

8-❼ 組合員年休取得率

90%

90%

90%

*1 greenhouse gas（温室効果ガス）*2「東レグループ サステナビリティ・ビジョン」の実現に貢献する事業・製品群。
*3 製品のバリューチェーンを通じたライフサイクル全体でCO2排出量削減効果を、日本化学工業協会及びICCA（国際化学工業協会協議会）のガイドラインに従い、東レが独自に算出。
*4 水処理膜により新たに創出される年間水処理量。各種水処理膜（RO/UF/MBR）毎の1日当たりの造水可能量に売上本数を乗じて算出。
*5 volatile organic compounds（揮発性有機化合物）*6「東レグループ事業戦略論議」
において、サステナビリティへの取り組みを包含する中期経営課題の進捗、及び事業運営の方向性を確認。

関連するSDGs

GL3「安全・防災・環境保全」

GL2「倫理とコンプライアンス」

GL4「製品の品質と安全」

GL1「企業統治」

GL5「リスクマネジメント」

台風や豪雨などの自然災害による物流へのリスクを継続的に調査・把握し、 9-❺ 主要社外在庫拠点の内、自然災害リスクを評価し、重大リスクの低減に努めます。
なリスクへの対策が完了した拠点の比率（拠点数・%）

仕事と家庭の両立支援策の利用促進・運用向上に取り組んでいきます。

（GL）
関連する
「CSRガイドライン」

103

GL9「持続可能なサプライチェ ーンの構築」

GL8「人権推進と人材育成」

Toray Report 2023

Toray Report 2023

持続可能なサプライチェーンの構築

2025年度Toray Industries, Inc.

Toray Industries, Inc.
102

2024年度0件

取締役会において、定期的に「東レグループ事業戦略論議*6」を実施します。

ガバナンスの強化

2023年度0件

重要法令、その他コンプライアンスに関する情報発信・教育を行います。

製品の品質と安全性の更なる向上「CSRロードマップ 2025」で設定したKPIステークホルダーエンゲージメント

外部評価

東レグループは、「ステークホルダーとの対話の促進に関する基本方針」「情報公開原則」に則り、企業活動のあらゆる場面で東レは、以下のSRIインデックス等に採用されています。

さまざまなステークホルダーとのコミュニケーション活動を展開しており、活動内容については、定期的に経営陣へ報告・連絡・相談を実施しています。また、活動体制強化のため、2018年4月にコミュニケーション全般を統括する組織を設置し、社内外への情報発信機能の一元化を図っています。

株主・投資家とのエンゲージメント

社員とのエンゲージメント

機関投資家や証券アナリストの皆様に対しては、四半「東レ理念」
への共感を高め、社員一人ひとりが「東レ期ごとの決算発表日と同日に開催する決算説明会をは理念」に基づいた行動・判断をしていくためには、継続的じめ、取材対応等を積極的に行っています。また統合報な浸透活動が必要であり、情報ツールの拡充や定期的ウェブサイトの株主・投資家向告書等のIR資料をはじめ、なイベントなどにより社員の参画を図るなどの工夫をけコーナーで経営方針・戦略、財務・業績情報等各種情行ってきました。新たな活動のひとつとして、経営陣と社報を掲載しています。

員の双方向のオープンなコミュニケーションの機会の場

また、株主様向けの事業説明会を開催し、東レグループ2022年度は決算説明会4回、投資家・アナリスト対応565件を実施しました。

お客様とのエンゲージメントする予定です。

マスメディアとのエンゲージメント

うとともに、定期的にお客様満足度アンケート調査を実き、広報室が、さまざまなマスメディアに対してコミュニ施しています。調査結果は役員会や社内報等を通じて社ケーションを図っています。

FTSE4Good Index / FTSE Blossom
Japan Index / FTSE Blossom Japan
Sector Relative Indexに採用

MSCI ESG格付けでAAA評価を獲得 /「MSCI
ジャパンESGセレクトリーダーズ指数」に採用

社の「 FTSE4Good Index Series「」FTSE Blossom

MSCIによるESG 格付けで最上位のAAA 評価を獲得し、「 MSCIジャパンESG セレクトリーダーズ指数」にも採用されています。MSCIは、世界の機関投資家（年金基金からJapan Index」
ならびに「FTSE Blossom Japan Sector
Relative Index」に採用されています。

るさまざまなツールを提供しています。

英ロンドン証券取引所グループに所属するFTSE Russell

ヘッジファンドまで）に対して投資の意思決定をサポートす情報開示にあたっては、「情報公開原則」のもとに、不利益情報等も含めて適時・適切に、公平かつ公正な情報発信に努めています。2022年度はプレスリリース171件のほか、182件の取材に対応しました。とした主な拠点にショールームを設置しています。2022*1 東レのMSCI ESG Research LLCまたはその関連会社（｢MSCI｣）のデータの使用や、MSCIのロゴ、年度は、総合研修センター（三島）の企業文化フロアのせん。
MSCIのサービスとデータは、MSCIまたはその情報プロバイダーの財産であり、「現状有姿」に商標、サービスマークやインデックス名の使用は、MSCIによる東レの後援、宣伝、販売促進ではありまて提供され保証はありません。
MSCIの名称とロゴは、MSCIの商標またはサービスマークです。

展示スペースの改装を実施しました。

*2 東レがMSCIインデックスに含まれること、及びMSCIのロゴ、商標、サービスマークまたはインデッ
クス名の使用は、MSCIまたはその関連会社による東レへの後援、宣伝、販売促進には該当しません。MSCIの独占的所有権であるMSCI、MSCIインデックス名及びロゴは、MSCIまたはその関取引先とのエンゲージメント

地域社会とのエンゲージメント

さまざまな素材・製品を提供する先端素材メーカーに東レグループが事業拠点を置く地域社会の皆様とは、とって、原料・資材調達や生産設備の管理等、お客様の定期的な懇談会を開くほか、自治体が開催する各種イベニーズを反映した源流管理が重要です。こうした考えとントへの参加や工場敷地内で開催される夏祭りへの招公正な取引を実現するために、東レグループは「購買基待等を通じてコミュニケーションの向上を図っています。

本方針」
及び「物流基本方針」
を制定し、公平かつ公正な2022 年度は新型コロナウイルス感染症の影響が落取引、法令遵守、環境保全、人権尊重、品質向上等､調ち着き、地域社会への貢献活動に積極的に取り組みま達・購買・物流における社会的責任に関する取り組みをした。

グループ全体で推進しています。

連会社の商標もしくはサービスマークです。

CDP「水セキュリティ Aリスト企業」に選定
国際的な非営利組織CDPが実施した調査において、「水セS&P/JPXカーボン・エフィシェント指数の構成銘柄に選定

キュリティ」の分野で最高評価である「 Aリスト」
企業に4 年S&Pダウ・ジョーンズ社と東京証券取引所が提示する環境連続で選定されました。
「気候変動」の分野では、2022年は株価指数の構成銘柄に選定されています。

「A-」
評価となりました。

105
Toray Report 2023

Toray Report 2023

割に加え、世論形成の一端を担っているとの認識に基づ（総合研修センター内）、滋賀（滋賀事業場内）をはじめ供しているサステナビリティに関する株価指数です。

回実施し、2023年度は工場での開催を含め、計6回実施

を中心としたお客様とのコミュニケーションを緊密に行

お客様とのコミュニケーションスペースとして、三島

S&P グローバル社が発行した、サステナビリティに優れた世界の主要企業 710 社を掲載した「 The S&P Global
Sustainability Yearbook 2023」に掲載されています。

2023年1月から実施しています。2022年度は本社で2

広報・広聴活動は社会的説明責任を果たすという役ています。

Dow Jones Sustainability™ Asia / Pacific Indexに採用されています。本インデックスは、S&Pグローバル社が提をとして、動画ライブ配信「リアルトーク–みんなの声 – 」「お客様第一の東レ」
を実践するために、営業担当部署内で共有し、より質の高い顧客サービスの実現を目指し「The S&P Global Sustainability
Yearbook 2023」に掲載

Toray Industries, Inc.

Toray Industries, Inc.
104

へのご理解を深めていただけるよう取り組んでいます。

Dow Jones Sustainability™ Asia /Pacific Indexに採用

東レグループ 拠 点 一覧

投 資 家 情 報 （2023年3月31日現在）

東レグループは、日本を含む29の国と地域で事業展開しています。

株式総数
発行済株式総数

関係会社310社（国内114、海外196（）2023年3月31日現在）

1株当たり配当金
1,631,481,403株(自己株式を含む）

株主数

上場取引所
東京証券取引所
株主名簿管理人
三井住友信託銀行株式会社
東京都千代田区丸の内1-4-1

インドネシア■ Toray Carbon Fibers Europe● 東レ建設株式会社■ 東レ・メディカル株式会社

タイ*
持株比率（％）

日本マスタートラスト信託銀行
（株）
（信託口）

255,550,400

15.95

（株）
日本カストディ銀行（信託口）

132,812,600

8.29

日本生命保険（相）

71,212,250

4.45

大樹生命保険（株）

35,961,000

2.24

ステート ストリート バンク ウェスト クライアントトリーティー 505234

26,808,514

1.67

全国共済農業協同組合連合会

26,593,000

1.66

（株）
日本カストディ銀行（信託口4）

24,608,800

1.54

（株）
三井住友銀行

24,022,000

1.50

ジェーピー モルガン チェース バンク 385781

20,241,561

1.26

三井不動産
（株）

19,460,720

1.21*持株比率は、自己株式（29,636,294株）を控除して計算しております。

（円）● 東麗酒伊織染（南通）有限公司● ■ Thai Toray Synthetics Co.,

1,500

自己株式
29,636千株
1.82％

Ltd.

Toray Report 2023

● Toray Industries (H.K.) Ltd.

アメリカ

● Pacific Textiles Holdings Ltd.

■ デュポン・東レ・スペシャルティ・■ Toray Plastics (America), Inc.
■ Toray Composite Materials

America, Inc.

韓国

■ Zoltek Companies, Inc.

●■■● Toray Advanced Materials■ Toray Advanced Composites

Korea Inc.
■ Toray Battery Separator Film

イギリス

Korea Limited● Toray Textiles Europe Ltd.

■ STEMCO, Ltd.
■ STECO, Ltd.

イタリア

107

金融機関

1,200

■ 東麗塑料（中国）有限公司● 東麗（中国）
投資有限公司

証券会社

25,849千株
1.58％

Toray Report 2023

● ● 東麗合成繊維（南通）有限公司● 日本バイリーン株式会社● Alcantara S.p.A.

持株数株式所有者分布● ■ 東レ・デュポン株式会社■ 三洋化成工業株式会社

8.00

株価推移

■ 蝶理株式会社■ ダウ・東レ株式会社

中間Public Company Limited● Toray Textiles (Thailand)■ 東レインターナショナル株式会社

マテリアル株式会社

Synthetics

中国● 株式会社東レシステムセンター

106¥16.00

9.00■ Toray Films Europe S.A.S● 水道機工株式会社● 東レエンジニアリング株式会社● ■ P.T. Indonesia Toray

S.A.

■ 東レフィルム加工株式会社¥18.00USA Inc.
他

その他の法人126,950千株
7.78％

900
600

0
2018年
4月

670,968千株
41.13％

外国人

300

407,635千株
28.85％
2019年
4月

2020年
4月

2021年
4月

2022年
4月

個人・その他

307,442千株
18.84％

2023年
3月● 繊維■ 機能化成品■ 炭素繊維複合材料

マレーシア● ■ Penfibre Sdn. Berhad■ Toray Plastics (Malaysia)

Sdn. Berhad● 環境・エンジニアリング■ ライフサイエンス● その他■ 商事会社

国内主要拠点

海外事務所

大阪本社

アメリカ

韓国

支店

Toray Industries (America), Inc.

Toray Industries Korea Inc.

名古屋、北陸、九州、東北、中国・四国

ドイツ

インド

事業
（工）
場

Toray Industries Europe GmbH

Toray Industries (India) Private Limited

滋賀、瀬田、愛媛、名古屋、東海、愛知、岡崎、

中国

ブラジル

三島、千葉、土浦、岐阜、石川、那須

東麗（中国）
投資有限公司 北京分公司

Toray do Brasil Ltda.

企 業 概 要 （2023年3月31日現在）
東レ株式会社
本社

設立

従業員数

〒103-8666

1926年1月

48,682名

東京都中央区日本橋室町2-1-1
日本橋三井タワー（代）
電話： 03-3245-5111

FAX： 03-3245-5054（代）
URL： www.toray.co.jp

資本金147,873,030,771円

東レ：

Toray Industries, Inc.

Toray Industries, Inc.

■ 東レ・ファインケミカル株式会社

年間

大株主及び持株数

毎年6月に東京にて開催

フランス

2022年3月期

206,980名

株主総会

日本

2023年3月期

6,992名国内関係会社： 10,420名
海外関係会社： 31,270名