日本版総合的社会調査共同研究拠点 研究論文集[11] JGSS Research Series No.8

JGSS-2010 による早期英語教育に関する意識調査
カレイラ松崎 順子
東京未来大学こども心理学部
A Study on Early English Education Using the Data of JGSS-2010
Junko Matsuzaki CARREIRA
Department of Child Psychology
Tokyo Future University
This study examined attitudes towards early English education using a sample of 2,496 adults
and explored how the learning of English before entering junior high school would be related to theirEnglish abilities and interests and hobbies associated with English. Firstly, over half of the
respondents answered that English education should start before second grade and about 90% of themanswered before entering junior high school. Furthermore, the results revealed that the learning ofEnglish education before entering junior high school was related to abilities of English conversationand English reading. Furthermore, “necessities of English in hobbies and social things” and“watching movies, listening to music, and reading books in English” were weakly related to thelearning of English before entering junior high school.
Key Words: JGSS, English education, elementary school
本稿では、JGSS-2010 のデータを用いて、日本社会における早期英語教育に対する意識を明らかにするとともに、早期英語教育の経験が成人後の英語力や英語に関連する興味や趣味などにどのような影響を与えているのかを検証した。その結果、以下のことが明らかになった。第一に、いつから英語教育を開始するべきかという問いに関しては、小学校入学以前からが最も多く、ついで小学 1・2 年生からであり、半数以上が小学 1・2 年生以下から英語教
育をはじめるべきであると回答しており、全体の約 9 割が中学校入学以前から英語教育をはじめるべきであると考えていることが明らかになった。また、クロス表による分析の結果、中学校入学以前の英語教育の経験の有無が成人以降の英会話力や英語の読解力に関係していることが明らかになった。また、中学校入学以前の英語教育経験の有無は「趣味や人づきあいでの英語の必要性」および「英語の使用：映画鑑賞・音楽鑑賞・読書」とは弱い関連が見られた。
キーワード：JGSS，英語教育，小学校

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1. 問題設定
1.1 日本における小学校英語教育の変遷
昭和 61 年 4 月、臨時教育審議会は「中学校、高等学校等における英語教育が文法知識の修得と読解力の養成に重点が置かれ過ぎていることや、大学においては実践的な能力を付与することに欠けていることを改善すべきである。今後、各学校段階における英語教育の目的の明確化を図り、学習者の多様な能力・進路に適応するよう教育内容等を見直すとともに、英語教育の開始時期についても検討を進める。その際、一定期間集中的な学習を課すなど教育方法の改善についても検討する」（文部科学
省 2008: 3）とし、英語教育の開始時期の見直しを行った。さらに、平成 4 年以降、研究開発学校を中
心に国際理解教育の一環としての英語教育を実験的に導入し、平成 8 年 7 月の第 15 期中央教育審議会
第一次答申「21 世紀を展望した我が国の教育の在り方について」において、「小学校における外国語教育については、教科として一律に実施する方法は採らないが、国際理解教育の一環として、『総合的な学習の時間』や特別活動などで地域や学校の実態等に応じて、英会話等に触れる機会や外国の生活・文化に慣れ親しむ機会を持たせることができるようにすることが適当である」（文部科学省 2008: 3-4）と発表した後、平成 10 年に改訂された学習指導要領により、子どもの興味・関心等に基づく学習など
創意工夫を生かした教育活動を行う「総合的な学習の時間」が創設され、各小学校では「国際理解」、「情報」、「環境」、「福祉」・「健康」などそれぞれの学校の実態に応じた学習活動を行ってきた。さらに、平成 17 年の中央教育審議会答申において、「小学校段階における英語教育を充実する必要がある」と提案されてから、外国語専門部会において具体的な検討が進められ、平成 18 年に行われた教育課程
部会外国語専門部会（第 14 回）は「小学校における英語教育に関する教育条件」の現状と課題を発表し、その後、全国で様々な英語活動が行われてきた。そのような中、平成 20 年１月中央教育審議会において「小学校段階にふさわしい国際理解やコミュニケーションなどの活動を通じて、コミュニケー
ションへの積極的な態度を育成するとともに、言葉への自覚を促し、幅広い言語に関する能力や国際感覚の基盤を培うことを目的とする外国語活動については、現在、各学校における取組に相当ばらつ
きがあるため、教育の機会均等の確保や中学校との円滑な接続等の観点から、国として各学校において共通に指導する内容を示すことが必要である。その場合、目標や内容を各学校で定める総合的な学習の時間とは趣旨・性格が異なることから、総合的な学習の時間とは別に高学年において一定の授業
時数（年間 35 単位時間、週 1 コマ相当）を確保することが適当である」（文部科学省 2008: 5）とし、外国語活動の新設が答申され、文部科学省はこの答申を受けて学習指導要領の改訂を行い、平成 20
年 3 月 28 日に小学校学習指導要領を改訂し、小学 5 年生および小学 6 年生に外国語活動を必修化することを決定した。平成 21 年からの移行措置を経て、平成 23 年から外国語活動が全国の公立小学校で実施されるようになる。
上記のような様々な段階を経て、小学校に英語教育が導入されることになったが、それに伴い日本社会全体においても早期英語教育が盛んになっていき、多くの児童用の英語教材が出版されるようになり、子どもを対象にした英会話教室も多く見られるようになった。本稿では、JGSS-2010 のデータを用いて、日本社会における早期英語教育に対する意識を明らかにするとともに、中学校以前の英語教育が成人後にどのような影響を与えているのかを全国規模の社会調査データを用いて検証する。
1.2 早期英語教育の効果
早期英語教育の効果に関する研究は今までいくつか行われてきた。たとえば、樋口他（2007-2008）
は中学入学以前の英語学習経験が大学生の情意要因に及ぼす影響について大学生を対象に質問紙調査を行い、中学入学以前の英語経験者と未経験者間を比較分析した結果、早期英語学習は学習者の情意面に肯定的な影響を及ぼしていることを明らかにした。Shizuka（2007）は高校生を対象にして小学校での英語学習経験の有無が動機づけおよび英語の熟達度にどのように影響を与えているかを調べた。
その結果、小学校英語学習経験者のほうが動機づけの得点が高かった。また、経験の有無、所属する学科、学年、性別を予測変数として重回帰分析を行った結果、未経験者よりも経験者、普通科よりも36日本版総合的社会調査共同研究拠点 研究論文集[11] JGSS Research Series No.8

国際科、男子よりも女子の動機づけが有意に高かった。さらに、Shizuka は経験者のほうがリスニングとリーディングにおいて有意に得点が高いことも明らかにした。高木（2003）および Takada（2003）
は中学生を対象に調査を行っているが、高木は小学校での英語教育の経験者のほうが英語学習に対する動機づけが高いことを明らかにしたが、Takada は小学校での英語教育の経験は彼らの動機づけおよび不安に影響を与えていないことを示した。これらの結果から、早期英語教育は概して英語学習に対する動機づけなどの情意面に効果があるといえる。また、早期英語教育の英語力に対する効果を示し
た Shizuka（2007）の研究から、早期英語教育は英語力に関しても長期的な効果があるということを予測できるであろう。
1.3 早期英語教育に対する意見
平成 20 年に小学校における英語の必修化が決まるまで、小学校の英語教育に関する賛否両論の議論が繰り広げられた。そのようななか、保護者および小学校における英語教育に対する意識調査がいくつか行われた。第一に、文部科学省（2006）が保護者 9,598 名および公立小学校の教員 2,234 名を対象に、小学校の英語教育についての調査を行っており、保護者は 91.1％、教員では 76.4％が小学校
で英語活動を行うことに賛成であった。また、Benesse 教育研究開発センター（2007a）では全国の公立小学校の教員（教務主任）3,503 名を対象に質問紙調査を行っており、その結果、小学校での英語教育の必修化に賛成する（賛成・どちらかといえば賛成）教員は 67.1％であり、反対する（反対・どちらかといえば反対）教員は 27.8％であった。一方、必修化に賛成するは 36.8％、教科にすることを賛成するは 24.3％であった。さらに、英語教育はいつから開始するべきかという年齢については、小学校 1 年生（45.6％）が最も多く、ついで小学校 3 年生（20.5％）であり、小学校では教える必要がないと考える教員は 11.8％であった。また、Benesse 教育研究開発センター（2007b）は小学 1 年生から小学 6 年生の子どもをもつ保護者 4,718 名を対象に質問紙調査を行った。その結果、小学校での英語教育の必修化に賛成する（賛成・どちらかといえば賛成）保護者は 76.4％であり、反対する（反対・どちらかといえば反対）保護者は 14.0％であり、よくわからないという保護者（8.3％）も見られた。
また、英語教育の開始年齢については、小学校 1 年生という回答がもっとも多く、47.8％であった。
ついで小学 3 年生が 13.5％で、小学校で教える必要がないが 8.9％であった。これらの結果から、小学校での英語教育に賛成する割合は教員よりも保護者のほうが多く見られるが、教員および保護者ともに、早期から英語教育を開始するのが望ましいと考えていることがわかる。
1.4 本研究の目的
本研究では以下の 2 つの目的を設定し、検討する。
第一に、上記より早期英語教育の効果がどのように表れるのかを調査した研究は、どれも中学生、高校生、および大学生を対象にした特定の地域や学校で行っているため、これらの研究結果を一般化するのは難しい。ゆえに、本研究では全国規模で行われた社会調査をもとに、中学校入学以前の英語教育経験の効果をクロス表により検討していく。
第二に、英語教育の開始年齢に関する教員および保護者を対象にした大規模な調査は行われてきたが、日本社会全体における大規模な調査は今まで行われていない。ゆえに、本稿では 2010 年に行なわれた全国調査である JGSS-2010 のデータを用いて、英語教育の開始時期について日本社会全体がいつから英語教育を行うのが望ましいと考えているのかを明らかにする。

2. 方法
分析に使用するのは、2009 年 12 月 31 日時点で満 20 歳以上 89 歳以下の男女個人を対象に実施された JGSS-2010「第 8 回生活と意識についての国際比較調査」（留置 A 票）である。JGSS-2010 は、信頼性の高い全国調査データであり、分析に必要な変数が設問に含まれているため、本稿ではこのデータを使用する。層化二段無作為抽出法によって抽出された標本 4,500 人に、面接調査と留置 A 票を併用

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する形で行なわれている。有効回収数は 2,507 票で、回収率は 62.18％となっている。
分析の焦点になる 2 つの変数（中学校入学以前の英語教育経験の有無・英語教育の開始年齢）には、つぎの 2 つの設問の回答をその指標として用いる。まず「あなたは、中学校に入る前に英語教育（英会話教室や通信教育を含む）を受けたことがありますか。」という問への回答を「中学以前の英語教育の有無」の指標として採用し、「学校での英語教育は、どのくらいの時期から始めるのがよいと思いますか。」という問いへの回答を「英語教育の開始年齢」の指標として使用する。なお、「中学校入学以前の英語教育経験の有無」に関しては、2 件法（1. ある、2. ない）を採用し、「英語教育の開始年齢」
に関しては、5 件法（1. 小学校入学前から、2. 小学校 1・2 年生から、3. 小学校 3・4 年生から、4. 小学校 5・6 年生から、5. 中学校から）を採用している。
手続きとしては、最初にこれら 2 つの変数の単純集計から中学校入学以前の英語教育経験の有無および日本社会において早期英語教育に対する意識がどの程度進行しているのかを概観する（3.1）。つぎに、中学校入学以前の英語教育経験の有無と以下の変数（「年齢」
・「性別」
・「英会話のレベル」
・「英
語の読解力のレベル」・「趣味や人づきあいでの英語の必要性」・「英語の使用：映画鑑賞・音楽鑑賞・読書」）について 2 変数のクロス表により検証する（3.2）。現在の英語力を問う変数として「英会話のレベル」および「英語の読解力のレベル」を使用し、英語に興味があるならば、様々な場面において英語の必要性を感じ、英語を積極的に使うであろうと仮定し、英語に関連する興味や趣味を測る変数として「趣味や人づきあいでの英語の必要性」および「英語の使用：映画鑑賞・音楽鑑賞・読書」を使用する。最後に英語教育の開始年齢と年齢、性別、英会話のレベル、英語の読解力、および中学校
入学以前の英語教育経験の有無との関係をクロス表により調べていく（3.3）。

3. 分析
3.1 単純集計からの素描
まず、中学校入学以前の英語教育経験の有無の単純集計を示したのが表 1 である。中学校入学以前の英語教育経験があると答えたのは全体の 12.5％である。
表1

中学校入学以前の英語教育経験
人数

％

ある

313

12.5

ない

2,175

86.8

無回答

19

0.8

合計

2,507

100.0

Q. あなたは、中学校に入る前に英語教育（英会話教室や通信教育を含む）を受けたことがありますか。

つぎに、いつから英語教育を開始するべきであるのがよいと考えているのかを簡単に見ていく。英語教育の開始年齢についての単純集計を示したのが、表 2 である。結果を見る限り、3 割近くの回答
者が英語教育を小学校入学前からはじめるべきであると考えており、さらに、小学校 1・2 年生を合わせると全体の半数以上が小学校 1・2 年生以前に英語教育を開始するべきだと考えていることがわかる。
小学校 5・6 年生からはじめたほうがいいと考えている回答者は全体の約 15％であり、中学校からという回答者は更に減り、全体の約 1 割である。すなわち、小学校から英語教育をはじめるべきであると回答したものは全体の約 9 割である。

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表2

英語教育の開始学年への意見
人数％

小学校入学前から

723

28.8

小学校 1・2 年生から

665

26.5

小学校 3・4 年生から

430

17.2

小学校 5・6 年生から

367

14.6

中学校から

282

11.2

無回答

40

1.6

合計

2,507

100.0

Q. 学校での英語教育は、どのくらいの時期から始めるのがよいと思いますか。

3.2 クロス表による分析
3.2.1 中学以前の英語教育経験
つぎに、以下の変数（「年齢」・「性別」・「英会話のレベル」・「英語の読解力のレベル」・「趣味や人づきあいでの英語の必要性」
・「英語の使用：映画鑑賞・音楽鑑賞・読書」）および中学校入学以前の英語教育経験の有無に関するクロス表を検討していく。なお、無回答は欠損値として扱った。
表3

年齢と中学校入学以前の英語教育経験のクロス表中学校入学以前の英語教育経験

20 歳代

年齢

ある

ない

合計

87(36.7％)

150(63.3％)

237(100.0％)

30 歳代

95(23.8％)

305(76.3％)

400(100.0％)

40 歳代

72(15.5％)393(84.5％)465(100.0％)

50 歳代

31(6.9％)420(93.1％)

451(100.0％)

60 歳代

18(3.4％)515(96.6％)533(100.0％)70・80 歳代10(2.5％)392(97.5％)402(100.0％)313(12.6％)

2,175(87.4％)

2,488(100.0％)

合計2χ ＝266.04 (df=5), p <.01
表 3 は年齢と中学校入学以前の英語教育経験の有無とのクロス表であるが、20 歳代で中学以前の英語教育経験があると答えている割合は 36.7％であり、30 歳代では 23.8％、40 歳代では 15.5％と年齢があがるにつれて、中学校入学以前の英語教育経験が減少していくのがわかる。さらに、グッドマンとクラスカルの γ も .610 であり、両者には関連があるといえる。すなわち、年齢があがるほど中学
校以前の英語教育経験が減少する傾向を見てとることができ、早期英語教育が徐々に日本社会において盛んになってくる様相がこれらの結果から明らかである。

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表4

性別と中学校入学以前の英語教育経験のクロス表中学校入学以前の英語教育経験
ある

性別

ない

合計

男

132(11.6％)

1,006(88.4％)

1,138(100.0％)

女

181(13.4％)

1,169(86.6％)

1,350(100.0％)

合計

313(12.6％)

2,175(87.4％)

2,488(100.0％)2χ ＝1.87 (df=1), p =.18
表 4 は性別と中学校入学以前の英語教育経験の有無とのクロス表である。男子は中学校入学以前の英語教育経験が 11.6％で、女子は 13.4％であり、女子のほうの割合が若干多いが、グッドマンとクラスカルの γ は -.083 であることから、中学校以前の英語経験には性別における有意な差はないといえるであろう。
表5

中学校入学以前の英語教育経験と英会話のレベルのクロス表
英会話のレベル
日常生活や

日常生活や仕

道をたずね

あいさつが

ほとんど

仕事の英会

事の英会話

たり、レスト

できる程度

話せない

話が、充分では、なんとか

ランで注文

きる

できる程度

できる程度

合計

中学校入学

ある

6(1.9％)

27(8.6％)62(19.8％)

146(46.6％)72(23.0％)313(100.0％)

以前の英語

ない

22(1.0％)51(2.3％)

194(8.9％)741(34.1％)

1,166(53.6％)

2,174(100.0％)

教育経験

合計

28(1.1％)78(3.1％)256(10.3％)

887(35.7％)

1,238(49.8％)

2,487(100.0％)2

χ ＝131.56 (df = 4), p <.01

表 5 は中学校入学以前の英語教育経験の有無と英会話のレベルとのクロス表である。グッドマンとクラスカルの γ が .509 であることから、中学校入学以前の英語教育の経験が成人してからの英会話のレベルに関連していると思われる。すなわち、中学校入学以前の英語教育の経験があるほうが、英会話のレベルが高い傾向があるといえるであろう。
表6

中学校入学以前の英語教育経験と英語読解力のレベルのクロス表
英語読解力のレベル
英語の本や

英語の本や

短い英語の

簡単な英単語ほとんど読

新聞が、スラ

新聞を、なん

文章なら読

ならわかる

めない

スラ読める

とか読める

める

合計

中学校入学

ある

6(1.9％)

31(9.9％)119(38.0％)

117(37.4％)40(12.8％)313(100.0％)

以前の英語

ない

16(0.7％)68(3.1％)359(16.5％)853(39.2％)878(40.4％)

2,174(100.0％)

教育経験

合計

22(0.9％)99(4.0％)478(19.2％)

970(39.0％)918(36.9％)

2,487(100.0％)2χ ＝158.45 (df = 4), p <.01

表 6 は中学校入学以前の英語教育経験の有無と英語の読解力のレベルとのクロス表である。グッド
マンとクラスカルの γ が .544 であることから、中学校入学以前の英語教育の経験が成人してからの英語の読解力のレベルに関連していると思われる。すなわち、中学校入学以前の英語教育の経験があるほうが、英語の読解力が高い傾向があるといえるであろう。

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表7

中学校入学以前の英語教育経験と趣味や人づきあいでの英語の必要性のクロス表
趣味や人づきあいでの英語の必要性
とても

ある程度

少しは

ほとんど

まったく

役立つ

役立つ

役立つ

役立たない

役立たない

合計

中学校入学

ある

38(12.1％)

63(20.1％)

79(25.2％)

86(27.5％)

47(15.0％)313(100.0％)

以前の英語

ない

127(5.9％)227(10.5％)453(21.0％)657(30.4％)

698(32.3％)

2,162(100.0％)

教育経験

合計

165(6.7％)290(11.7％)532(21.5％)743(30.0％)745(30.1％)

2,475(100.0％)

χ2＝67.94 (df = 4), p <.01

表 7 は中学校入学以前の英語教育経験の有無と趣味や人づきあいでの英語の必要性とのクロス表である。グッドマンとクラスカルの γ は .346 であり、両者は弱い関連があると思われる。中学校入学以前の英語教育経験が将来の「趣味や人づきあいでの英語の必要性」を感じるかどうかという意見に影響を与えており、中学校入学以前の英語教育の経験があるほうが趣味や人づきあいで英語が役立つと感じる傾向があるといえるであろう。
表8

中学校入学以前の英語教育経験と英語の使用：映画鑑賞・音楽鑑賞・読書とのクロス表
英語の使用：映画鑑賞・音楽鑑賞・読書

中学校入学以前の
英語教育経験

非選択

選択

合計

ある

187(59.7％)

126(40.3％)313(100.0％)

ない

1,720(79.2％)452(20.8％)

2,172(100.0％)

合計

1,907(76.7％)

578(23.3％)

2,485(100.0％)2χ ＝57.95 (df = 1), p <.01
表 8 は中学校入学以前の英語教育経験と映画鑑賞・音楽鑑賞・読書における英語使用とのクロス表である。グッドマンとクラスカルの γ は -.439 であり、両者には弱い関連があると思われる。中学校入学以前の英語教育経験が成人してからの映画鑑賞・音楽鑑賞・読書における英語使用に影響を与えており、中学校入学以前の英語教育の経験があるほうが映画鑑賞・音楽鑑賞・読書において英語を使用することが多いといえるであろう。
3.2.2 英語教育の開始年齢
つぎに、以下の変数（「年齢」・「性別」・「英会話のレベル」・「英語読解力のレベル」・「中学校入学以前の英語教育経験の有無」）および英語教育の開始学年への意見とのクロス表を検討していく。なお、無回答は欠損値として扱った。
表9

年齢と英語教育の開始学年への意見のクロス表
英語教育の開始学年への意見

年齢

小学校入学

小学校 1・2

小学校 3・4

小学校 5・6

前から

年生から

年生から

年生から

中学校から

合計

20 歳代

90(38.0％)51(21.5％)29(12.2％)

31(13.1％)

36(15.2％)

237(100.0％)

30 歳代

138(34.6％)111(27.8％)60(15.0％)51(12.8％)

39 (9.8％)399(100.0％)

40 歳代

134(28.8％)

127(27.3％)

82(17.6％)80(17.2％)

43 (9.2％)

466(100.0％)

50 歳代

150(33.6％)

121(27.1％)

63(14.1％)

58(13.0％)55(12.3％)

447(100.0％)

60 歳代

125(23.7％)

143(27.1％)

120(22.8％)85(16.1％)

54(10.2％)

527(100.0％)70・80 歳代

86(22.0％)112(28.6％)

76(19.4％)

62(15.9％)55(14.1％)

391(100.0％)

合計

723(29.3％)665(27.0％)430(17.4％)367(14.9％)282(11.4％)

2,467(100.0％)2χ ＝60.35 (df = 20), p <.0141

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表 9 は年齢と英語教育の開始年齢とのクロス表であるが、グッドマンとクラスカルの γ が .087 であることから、両者には明確な間連は見られないといえる。ゆえに、英語教育の開始時期がいつからがいいかという考えにおいては年齢に関係なく、どの年齢でも約 9 割が中学校入学以前から英語教育を始めるべきだと考えているといえるであろう。
表 10

性別と英語教育の開始学年への意見のクロス表
英語教育の開始学年への意見

性別

小学校入学

小学校 1・2

小学校 3・4

小学校 5・6

前から

年生から

年生から

年生から

中学校から

合計

男

305(26.8％)288(25.4％)

190(16.7％)

184(16.2％)

169(14.9％)

1,136(100.0％)

女

418(31.4％)

377(28.3％)240(18.0％)183(13.7％)

113(8.5％)

1,331(100.0％)

合計

723(29.3％)665(27.0％)430(17.4％)367(14.9％)282(11.4％)

2,467(100.0％)2χ ＝31.29 (df = 4), p <.01

表 10 は性別と英語教育の開始学年への意見とのクロス表である。グッドマンとクラスカルの γ が-.134 であることから、両者には明確な関連は見られないといえる。ゆえに、英語教育の開始学年への意見は性別に関係なく、男女とも約 9 割が中学校入学以前から英語教育を始めるべきだと考えているといえるであろう。
表 11

英会話のレベルと英語教育の開始学年への意見のクロス表
英語教育の開始学年への意見
小学校入学

小学校 1・2

小学校 3・4

小学校 5・6

前から

年生から

年生から

年生から

中学校から

合計

日常生活や仕事の英会話が、充分

14(50.0％)4(14.3％)3(10.7％)3(10.7％)4(14.3％)28(100.0％)26(33.3％)

15(19.2％)6(7.7％)

12(15.4％)

19(24.4％)

78(100.0％)80(31.4％)

67(26.3％)35(13.7％)

43(16.9％)30(11.8％)

255(100.0％)268(30.2％)

253(28.6％)

154(17.4％)131(14.8％)80(9.0％)886(100.0％)335(27.5％)326(26.7％)

232(19.0％)178(14.6％)149(12.2％)

1,220(100.0％)723(29.3％)665(27.0％)430(17.4％)367(14.9％)282(11.4％)

2,467(100.0％)

できる
日常生活や仕事の英会話は、なん英会話のレベルとかできる程度
道をたずねたり、
レストランで注文できる程度
あいさつが
できる程度
ほとんど
話せない
合計

2

χ ＝37.47 (df = 16), p <.01

表 11 は英会話のレベルと英語教育の開始学年への意見とのクロス表である。グッドマンとクラス
カルの γ が .042 であることから、両者には明確な関連が見られないといえる。ゆえに、いつから英語教育を始めるべきであるかという意見においては英会話のレベルはあまり関係していないといえる
であろう。

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日本版総合的社会調査共同研究拠点 研究論文集[11] JGSS Research Series No.8

表 12

英語読解力のレベルと英語教育の開始学年への意見のクロス表
英語教育の開始学年への意見
小学校入学

小学校 1・2

小学校 3・4

小学校 5・6

前から

年生から

年生から

年生から

中学校から

合計

英語の本や新聞が、スラスラ読め

13(59.1％)

4(18.2％)0(0.0％)

3(13.6％)2(9.1％)

22(100.0％)28(28.3％)

18(18.2％)

9(9.1％)

21(21.2％)

23(23.2％)

99(100.0％)151(31.6％)

136(28.5％)80(16.7％)

68(14.2％)

43(9.0％)478(100.0％)282(29.1％)

272(28.1％)

164(16.9％)

152(15.7％)99(10.2％)

969(100.0％)249(27.7％)

235(26.1％)

177(19.7％)

123(13.7％)

115(12.8％)899(100.0％)723(29.3％)665(27.0％)430(17.4％)367(14.9％)282(11.4％)

2,467(100.0％)る
英語の本や新聞を、なんとか読め
英語読

る

解力の

短い英語の文章レベル

なら読める
簡単な英単語な
らわかる
ほとんど
読めない
合計

2

χ ＝45.04 (df = 16), p <.01

表 12 は英語読解力のレベルと英語教育の開始学年への意見とのクロス表である。グッドマンとク
ラスカルの γ が .036 であることから、両者には明確な関連が見られないといえる。ゆえに、英語教
育をいつからはじめるべきであるかという意見においては、英語読解力のレベルはあまり関係していないといえるであろう。
表 13

中学校以前の英語教育経験と英語教育の開始学年への意見のクロス表
英語教育の開始学年への意見

中学校
以前の

小学校入学

小学校 1・2

小学校 3・4

小学校 5・6

前から

年生から

年生から

年生から

中学校から

合計

ある

124(39.7％)

92(29.5％)38(12.2％)30(9.6％)28(9.0％)312(100.0％)ない

596(27.9％)570(26.6％)388(18.1％)

334(15.6％)252(11.8％)

2,140(100.0％)

合計

720(29.4％)662(27.0％)426(17.4％)364(14.8％)280(11.4％)

2,452(100.0％)

英語教
育経験

χ2＝27.95 (df = 4), p <.01

表 13 は中学校以前の英語教育経験と英語教育の開始学年への意見とのクロス表である。表 13 より中学校以前の英語教育の経験がある層のほうが、英語教育を早くから始めるべきであると考えている
ことがわかる。また、グッドマンとクラスカルの γ が .220 であることから、両者には弱い関連があると思われる。

4. 考察
表 1 の結果より、中学校以前の英語教育を経験したものは全体の 1 割強にもかかわらず、小学校での英語教育に関する賛否に関しては、約 9 割が中学校入学以前から英語教育をはじめるべきであると考えている（表 2 を参照）。ゆえに、自分自身は早期英語教育を経験していないが、現在の日本社会においては早期英語教育が必要であると考えている人が日本社会において大多数であるといえるであろう。
また、Benesse 教育研究開発センター（2007b）では 7 割以上の保護者が、文部科学省（2006）では
約 9 割の保護者が小学校での英語教育に賛成しているという結果であったが、本研究においても約 943日本版総合的社会調査共同研究拠点 研究論文集[11] JGSS Research Series No.8

割が中学校入学以前から英語教育を始めるべきであると回答していた。さらに、英語教育の開始年齢に関しては、Benesse 教育研究開発センター（2007a, 2007b）において教員および保護者ともに半数近
くが、小学 1 年生から英語教育をはじめるべきであると回答していたが、本研究においては小学校入学前からが最も多く、ついで小学 1・2 年生からであり、半数以上が小学 1・2 年生以下と回答していることから、Benesse 教育研究開発センターの研究結果とほぼ同様の結果が得られたと思われる。ゆえに、日本社会全体において英語を早くはじめるほうがいいという考えが浸透しているといえるであろう。
つぎに、中学校入学以前の英語教育経験の有無に関するクロス表を検討していく。表 3 からも明らかなように年齢が下がるにつれて中学校入学以前に英語教育を経験している割合が増えているが、これらの結果から日本社会において早期英語教育が徐々に浸透してきた様相がわかる。
さらに、表 4 および表 5 のクロス表から、中学校入学以前の英語教育経験が成人してからの英会話力および英語の読解力に影響を与えていることが明らかになった。ゆえに、本研究は Shizuka（2007）の結果と同様に、早期英語教育は長期的にみて英語力になんらかのプラスの効果があるということを示したということがいえるであろう。
また、本研究では、早期英語教育の有無と動機づけなどの情意面を調べた樋口他（2008）、Shizuka（2007）、および高木（2003）の先行研究とは異なり、直接的に英語学習に対する動機づけなどを問う
項目ではなく、英語に興味があるならば、様々な場面において英語を積極的に使いたいと思うと仮定
し、「趣味や人づきあいでの英語の必要性」および「英語の使用：映画鑑賞・音楽鑑賞・読書」の変数と中学校入学以前の英語教育の経験の有無との関係をクロス表において調べた。その結果、両者とも弱い関連が見られたことから、中学校入学以前に英語教育を経験している人のほうが成人してから趣味や人づきあいで英語が役立つと感じる傾向があり、映画鑑賞・音楽鑑賞・読書において英語を使用することが多いことが明らかになった。すなわち、本研究では早期英語教育を経験することにより、趣味などにおいて積極的に英語を使用する傾向があるということを示唆できるであろう。
最後に、英語教育の開始学年に関するクロス表を検討していく。表 9、表 10、表 11、および表 12から明らかなように、英語教育の開始学年に関する意見においては、年齢、性別、英会話力、および英語の読解力との関連は見られなかった。すなわち、年齢、性別、および英語力にかかわらず、ほぼ
8 割から 9 割が英語教育を中学校入学以前から始めるべきであると考えているといえる。一方、表 13
では中学校入学以前の英語教育の経験の有無と英語教育の開始学年への意見との間には弱い関連があることが明らかになった。すなわち、早期英語教育の経験者のほうが自らの経験にもとづいて英語教
育の開始年齢は早いほうがいいと考える傾向があるようである。

5. まとめ以上の分析から以下の 3 点が言えるであろう。
第一に、年齢が低くなればなるほど中学校入学以前の英語教育を経験している割合が増えていることから、日本社会において戦後早期英語教育が徐々に盛んになっていった様相が読み取れる。また、全体の半数以上が小学校 1・2 年生以下から、約 9 割が中学校入学以前から英語教育をはじめるべきであると考えていることから、平成 20 年に小学校における英語の必修化が決まるまでは、賛否両論の様々な議論が繰り広げられたが、現在では日本社会全体の大多数が小学校での英語教育に賛成しているといえるであろう。
第二に、中学校入学以前の英語教育経験の有無と英会話力および英語読解力のクロス表の結果から、
早期英語教育の経験が成人以降の英語力と関連があることを示すことができたといえる。しかし、英語力に影響を与えるのはその他様々な要因が考えられる。ゆえに、早期英語教育の経験がどの程度成人後の英語力に影響を与えているのかをより正確に調べるためには、学歴、海外渡航経験、収入など
その他の様々な要因も含めて今後検討していく必要があるであろう。
第三に、中学校入学以前の英語教育の経験者のほうが成人してから趣味や人づきあいで英語が役立

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つと感じ、映画鑑賞・音楽鑑賞・読書などの趣味などにおいて英語を使用するようになるということが本研究により示唆できる。ただし、本研究で調べた「趣味や人づきあいでの英語の必要性」および「英語の使用：映画鑑賞・音楽鑑賞・読書」には趣味、映画鑑賞、音楽鑑賞、読書など他の要因への興味なども影響するため、純粋に英語への興味という要因を測れなかったのではないかと思われる。
ゆえに、早期英語教育の効果をより正確に調べるためには、直接的に英語学習に対する動機づけなどの情意面を調べる項目で調査を行うべきであろう。
[Acknowledgement]
日本版 General Social Surveys（JGSS）は、大阪商業大学 JGSS 研究センター（文部科学大臣認定日本
版総合的社会調査共同研究拠点）が、東京大学社会科学研究所の協力を受けて実施している研究プロ
ジェクトである。
[参考文献]
Benesse 教育研究開発センター, 2007a,『第 1 回小学校英語に関する基本調査（教員調査）報告書』
http://benesse.jp/berd/center/open/report/syo_eigo/2006/index.shtml (11.1.7)
Benesse 教育研究開発センター, 2007b,『第 1 回小学校英語に関する基本調査（保護者調査）報告書』
http://benesse.jp/berd/center/open/report/syo_eigo/hogosya/ (11.1.7)
樋口忠彦・國方太司・大村吉弘・田邊義隆・衣笠知子・泉惠美子・箱崎雄子・加賀田哲也・植松茂男,
2007-2008,「中学入学以前の英語学習経験が大学生の情意要因に及ぼす影響」『日本児童英語教育
学会 JASTEC』27: 25-51.
文部科学省, 2006,『小学校の英語教育に関する意識調査 調査報告書』
http://www.mext.go.jp/b_menu/shingi/chukyo/chukyo3/015/gijiroku/05032201/004/001.htm
文部科学省, 2008,『小学校学習指導要領解説 外国語活動編』.
Shizuka,T., 2007, “Effects of learning English in elementary school days, on the proficiency of and theattitudes towards, the language in high school years (Ⅱ),” JACET Journal, 45: 31-45.
Takada,T., 2003, “Learner characteristics of early starters and late starters of English language learning:
Anxiety, motivation and aptitude,” JALT Journal, 25, 5-30.
高木亜希子, 2003,「早期言語学習経験が英語学習動機づけに及ぼす影響一公立中学生の調査一」『日本
児童英語教育学会 JASTEC』22: 47-71.

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