スパークス･アセット･マネジメント株式会社

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スパークス･少数精鋭・日本株ファンド

マンスリーレポート

お知らせ

スパークス・アセット・マネジメント株式会社が、「トムソン・ロイター リッパー・ファンド・アワード・ジャパン ２０１７
（最優秀運用会社株式部門）」 を４年連続で受賞しました。
株式部門での４年連続受賞は、世界新記録※です。
※ ４年連続受賞の世界新記録を達成したのは、スパークスを含め世界の運用会社で２社のみ｢トムソン・ロイター リッパー・ファンド・アワード・ジャパン ２０１７｣は、世界各都市で開催している｢Thomson
Reuters Lipper Fund Awards｣プログラムの一環として行われ、日本において販売登録されている国内および外国籍ファンドを対象に、優れたファンドとその運用会社を選定し、表彰するものです。 選定/評価に際しては、トムソ
ン・ロイター リッパー独自の投資信託評価システム｢リッパー・リーダー・レーティング・システム (トムソン・ロイター
リッパー・リーダーズ、Thomson Reuters Lipper Leaders)｣の中の｢コンシスタントリターン(収益一貫性)｣を用いています。
トムソン・ロイター リッパー・ファンド・アワードの評価の基となるトムソン・ロイター リッパー・リーダーズのファンドに関する情報は、投資信託の売買を推奨するものではありません。トムソン・ロイター リッパー・リーダーズが分析しているのは過去のファンドのパフォーマンスであり、過去のパフォーマンスは将来の結果を保証するものではないことにご留意ください。評価結果は、リッパーが信頼できると判断した出所からのデータおよび情報に基づいていますが、その正確性、完全性等について保証するものではありません。
※当表彰は、スパークス・アセット・マネジメント株式会社が受賞したアワードであり、当ファンドの受賞ではございません。
■当資料は販売用資料としてスパークス・アセット・マネジメント株式会社（以下当社）が作成したものであり、金融商品取引法に基づく開示書類ではありません。当ファンドの取得のお申込を行う場合には、投資信託説明書（交付目論見書）をお渡ししますので、必ずお受け取りの上詳細をご確認いただき、ご自身でご判断ください。■当ファンドは値動きのある有価証券に投資しますので、基準価額は変動します。従って、元本が保証されているものではなく、組入れた有価証券の価格が下落する場合や、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込む場合もあります。また、これらの運用による損益は全て受益者の皆様に帰属します。■投資信託は預貯金・金融債
または保険商品ではなく、預金保険や保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。また、証券会社で購入した場合を除き、投資者保護基金の規定に基づく支払いの対象ではありません。■投資信託の設定・運用は、投資信託委託会社が行います。■当資料に記載の内容は将来の運用結果を保証もしくは示唆するものではありません。■当資料に含まれている過去の実績の数値および市場動向等についてのコメントは当資料作成時点のものであり、市場動向や個別銘柄の将来の動きを保証するものではありません。■当資料の正確性や完全性について当社が保証するものではありません。また記載内容は予告なく訂正が行われることがあります。■当資料は目的によらず、当社の許可なしに複製・複写をすることを禁じます。■当ファンドに関する投資信託説明書（交付目論見書）のご請求、お問合せは販売会社まで。

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スパークス･少数精鋭・日本株ファンド 基準日 平成30年2月28日【運用実績】【基準価額・純資産総額の推移】

過去のパフォーマンス(％)
ファンド TOPIX配当込

直近の分配実績（円）

基準価額
22,057 円

過去1ヵ月間

-2.76

-3.70

過去3ヵ月間4.62-1.15 第1期 2014/08/25

0

過去6ヵ月間27.90

10.38 第2期 2015/08/25

250

過去1年間

48.23

17.59 第3期 2016/08/25

過去3年間
設定来

68.14

23.48 第4期 2017/08/25

128.2573.37 設定来累計

比率(％）

株式
投資信託証券その他株式関連証券
現金その他

94.5
0.0
0.0
5.5

※比率は対純資産総額

350

分配金再投資基準価額（左軸）TOPIX配当込み（左軸）300

基準価額（左軸）

250

18,000200

16,000150

14,00012,000100

10,000

50

8,000

0

13/08 14/02 14/08 15/02 15/08 16/02 16/08 17/02 17/08 18/02※当ファンドはTOPIX配当込みをベンチマークとするものではありません。
※基準価額は、信託報酬等控除後です。
※分配金再投資基準価額は、当該ファンドの信託報酬控除後の価額を用い、分配金を非課税で再投資したものとして計算しております。
※過去の実績は将来の運用成果を示唆あるいは保証するものではありません。

【組入有価証券 上位10銘柄】

市場

比率(％)

東証１部
ジャスダック
その他市場
株式組入比率

89.5
5.0
0.0
94.5

(銘柄数: 33)

1
2
3
4
5
6
7
8
9
10

※比率は対純資産総額【株式業種別構成】

業種

純資産総額（右軸）

250 22,000
500 20,000【株式市場別構成】

機械
化学
電気機器
ガラス・土石製品
不動産業
その他

純資産総額
13.94 億円

※設定日前営業日（2013/08/29）を10,000として指数化 （億円）
400

0 24,000※ファンド、TOPIX（配当込）の過去のパフォーマンスは月末値により算出。尚、決算期に収益分配があった場合のファンドのパフォーマンスは、分配金（税金控除前）を再投資することにより算出される収益率です。従って 実際の投資家利回りとは異なります。

【資産別構成】
資産種類

26,000

解約価額
21,991 円

比率（％）
17.6
11.5
9.5
8.3
7.1
40.5

基準日: 1月31日 ※

銘柄

比率（％）

ＭＡＲＵＷＡ
トーセイ
フェローテックホールディングス
三浦工業
山洋電気
エフピコ
日精エー・エス・ビー機械
マニー
阪和興業
オルガノ

6.3
6.2
5.3
5.1
4.3
3.7
3.6
3.4
3.2
3.1

※組入上位10銘柄については、ファンドの特性を鑑み、開示基準日を前々月末として開示を行っております。
※比率は対純資産総額※比率は対純資産総額※上記記載のうち、【運用実績】、【基準価額・純資産総額の推移】以外は、当ファンドが投資するマザーファンドに関する情報です。
※「比率（％）」は、当ファンドが投資するマザーファンドの純資産総額に対する比率です。
■当資料は販売用資料としてスパークス・アセット・マネジメント株式会社（以下当社）が作成したものであり、金融商品取引法に基づく開示書類ではありません。当ファンドの取得のお申込を行う場合には、投資信託説明書（交付目論見書）をお渡ししますので、必ずお受け取りの上詳細をご確認いただき、ご自身でご判断ください。■当ファンドは値動きのある有価証券に投資しますので、基準価額は変動します。
従って、元本が保証されているものではなく、組入れた有価証券の価格が下落する場合や、基準価額の下落により、損失を被り、投資元
本を割り込む場合もあります。また、これらの運用による損益は全て受益者の皆様に帰属します。■投資信託は預貯金・金融債または保険商品ではなく、預金保険や保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。また、証券会社で購入した場合を除き、投資者保護基金の規定に基づく支払いの対象ではありません。■投資信託の設定・運用は、投資信託委託会社が行います。■当資料に記載の内容
は将来の運用結果を保証もしくは示唆するものではありません。■当資料に含まれている過去の実績の数値および市場動向等についてのコメントは当資料作成時点のものであり、市場動向や個別銘柄の将来の動きを保証するものではありません。■当資料の正確性や完全性について当社が保証するものではありません。また記載内容は予告なく訂正が行われることがあります。■当資料は目的によらず、当社の許可なしに複製・複写をすることを禁じます。■当ファンドに関する投資信託説明書（交付目論見書）のご請求、お問合せは販売会社まで。

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スパークス･少数精鋭・日本株ファンド 基準日 平成30年2月28日【市況状況】
2月の日本株式市場は、反発してスタートしたものの、米長期金利の上昇と円高の影響で値動きが激しく大幅調整する展
開となりました。
月の前半には、1日に外国為替市場で円安に振れたことが支援材料になり、日本株式市場は銀行株や好業績株を中心に反発しました。しかしながら、2日に発表された米国の雇用統計で賃金が大きな伸びを示したことで利上げ加速懸念が台頭し、長期金利は約4年ぶりの水準に上昇しました。これを受け、米国株式市場のダウ工業株30種平均は大幅に下落し、日本株式市場も反落しました。その後も、米長期金利の急な上昇で投資家のリスクオフ姿勢が強まり、5日のダウ工業株30種平均は史上最大の下げ幅を記録し、VIX指数（恐怖指数）が大幅に上昇しました。米国株式市場の急落の影響で、日経平均株価は2日から3日続落し、3日間の下げ幅は約8%となりました。また、8日にも米国株式市場は再び大きく下げ、世界の株式市場も大幅に値を崩しました。加えて、外国為替市場では円高が進み、企業業績への懸念から日本株式市場のさらなる重石となりました。
月の後半には、21日に公表された米国連邦公開市場委員会（FOMC）議事録が、「タカ派的な内容」であったことから、再度利上げ加速観測が高まり長期金利が上昇しました。しかし、22日以降は米長期金利の上昇が一服し投資家心理も改善したことから、米国株式市場のダウ工業株30種平均は2日続伸し、日本株式市場も薄商いの中上昇しました。27日には、パウエル連邦準備制度理事会（FRB）議長が初の議会証言を行い、景気に対する強気の認識を示し、4回の利上げを示唆しました。それを受け、米国株式市場は反落し、日本株式市場も下落しました。
2月の日本株式市場は、前月末比でTOPIX（配当込み）がマイナス3.70%、日経平均株価も同マイナス4.46%といずれも6か月ぶりに下落しました。
東証33業種の騰落率ベスト３は精密機器、医薬品、その他製品となった一方で、ワースト３は海運業、ゴム製品、鉱業となりました。
東証1部の規模別指数は、大型株（TOPIX100）が小型株（TOPIX Small）をアンダーパフォームしました。一方、東証2部
指数とJASDAQインデックスはTOPIXをアウトパフォームしましたが、東証マザーズ指数は個人の利益確定売りに押され、TOPIXをアンダーパフォームしました。
2月の第4週までの東証名証投資部門別売買動向では、海外投資家は約1兆1,466億円の売り越しとなりましたが、個人投資家は約1兆1,857億円、および信託銀行は約3,875億円の買い越しとなりました。

【運用状況】
当月、当ファンドのパフォーマンスは前月末比2.76%のマイナスでした。一方、参考指数のTOPIX（配当込み）は3.70%のマイナスでした。
当月、ファンドパフォーマンスに対してプラスに貢献した銘柄は、バリューコマースなどでした。一方、マイナスに影響した銘柄はMARUWAなどでした。
バリューコマースは、会社からのニュースフローはありませんでしたが、親会社であるヤフー株式会社が、ヤフー
ショッピングでのデータ活用を強化する方針を表明したことから、バリューコマースがその恩恵を受けると期待した動きであると当ファンドは考えています。MARUWAは1月に業績上方修正を発表し、株価が高騰した反動と思われます。MARUWAは、
引き続き成長が持続すると考えており、保有を継続する予定です。
前月、オープンハウスへの投資比率を引き下げたことをご報告いたしましたが、当月は、同じ不動産セクターにありな
がら、高位の投資比率を維持しているトーセイについてコメントします。
トーセイは、一般的に知名度は低いと思われますが、創業は1950年と古い会社です。創業者は、現社長である山口氏の父親ですが、本格的な成長は、1994年に現社長が就任してからです。今期も過去最高益を達成する計画となっています。
事業内容は、マンション・戸建住宅・オフィス開発に加え、中古物件の転売、不動産賃貸、不動産ファンドの運営、物件
管理と、総合不動産企業のように事業を展開しています。事業内容だけ見ると、ライバル不動産企業と同じで、特色が見えにくいのですが、当ファンドでは、トーセイの「規律ある不動産の仕入れ方針」、「規律ある財務管理」を評価し、投資しています。

（次ページへ）■当資料は販売用資料としてスパークス・アセット・マネジメント株式会社（以下当社）が作成したものであり、金融商品取引法に基づく開示書類ではありません。当ファンドの取得のお申込を行う場合には、投資信託説明書（交付目論見書）をお渡ししますので、必ずお受け取りの上詳細をご確認いただき、ご自身でご判断ください。■当ファンドは値動きのある有価証券に投資しますので、基準価額は変動します。従って、元本が保証されているものではなく、組入れた有価証券の価格が下落する場合や、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込む場合もあります。また、これらの運用による損益は全て受益者の皆様に帰属します。■投資信託は預貯金・金融債または保険商品ではなく、預金保険や保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。また、証券会社で購入した場合を除き、投資者保護基金の規定に基づく支払いの対象ではありません。■投資信託の設定・運用は、投資信託委託会社が行います。■当資料に記載の内容は将来の運用結果を保証もしくは示唆するものではありません。■当資料に含まれている過去の実績の数値および市場動向等についてのコメントは当資料作成時点のものであり、市場動向や個別銘柄の将来の動きを保証するものではありません。■当資料の正確性や完全性について当社が保証するものではありません。また記載内容は予告なく訂正が行われることがあります。■当資料は目的によらず、当社の許可なしに複製・複写をすることを禁じます。■当ファンドに関する投資信託説明書（交付目論見書）のご請求、お問合せは販売会社まで。

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スパークス･少数精鋭・日本株ファンド 基準日 平成30年2月28日（前ページより）一般的に、不動産セクターの業績は不動産価格に大きく左右されます。不動産価格が上昇している時は、不動産を転売するだけで、収益を上げることが出来ます。この場合、利益成長は、どれだけ多くの不動産を仕入れるかで決まります。
経営姿勢は、まさにアクセル全開といった所でしょうか。ライバル企業よりも高い値段でなければ、不動産を落札出来ません。巨額の資金を借り入れ、高値を厭わずに不動産を買い、将来の値上がりを待ちます。リーマンショック前の不動産業界が、この状況でした。しかし、この経営姿勢は、土地価格が下落に転ずると、非常に厳しい状況を招きます。高値掴
みした土地の転売もままならず、巨額負債の返済に行き詰まります。安値で不動産を叩き売り出来れば良いですが、出来ない場合には、倒産の危機すら招きます。リーマンショック後は、金融機関の融資の厳格化もあり、多くの上場不動産企業が倒産しました。
トーセイは、不動産利回りを慎重に見極め、決して高値で買わない方針を貫いていることが特徴です。「高値掴みをしない」という規律は、「ライバル企業に買い負ける→不動産を取得出来ない」と同じ意味ですので、成長力を低下させる要因となり得ます。トーセイは、「独自の視点」で仕入れを行い、安定した成長を達成しています。独自の視点とは、具体的には、社員寮や賃貸中古マンションを一棟丸ごと買い、社員や賃借者の退去を待って、その後リノベーションして転売したり、不動産を保有している零細企業をオーナー合意の上で買収し、事業の処分を行った上で、残った不動産を開発したりなど、非常に手間と時間がかかる案件を好んでいることです。手間と時間がかかる案件は、ライバル企業が敬遠するため、安く不動産を仕入れることが出来ます。この方針こそが、トーセイがリーマンショック後でも赤字にならなかった背景です。
そして、これらの手間と時間がかかるプロジェクトを手がけることが出来るのは、同社が強固な財務基盤を持っているからです。強固な財務基盤がなければ、一定の時間内に転売し資金回収を急ぐ必要があるため、トーセイのように時間がかかるプロジェクトは出来ません。
株式市場は、企業業績の変化を好みます。増益率の高い会社が注目を集める傾向が高いのです。アベノミクス以降、
トーセイは、利益成長率がライバル企業に対して劣後しているため、株式市場での評価は高くないと言えます。しかし、ライバル企業がやらない方法で成長していると言うことは、事業のリスクが相対的に低く、成長の持続性が高いと思われ、中長期では、ライバル企業よりも高く評価されるべきと考えています。

【運用方針】
ここ1ヶ月、野菜の急激な値上がりが多く報道されています。消費者は高騰した野菜の代わりとして、冷凍野菜・カット
野菜・お漬物などを買い求め、生活防衛しています。消費者は、野菜の価値を良く理解しており、値段が価値に見合わな
くなれば買わず、代替物で済ませているということです。
一方、株式市場では、野菜のケースとは逆のことが頻繁に発生します。株価が上がると買いが増え、株価が下がると買いが減るのです。キャベツの値上がりと共に、キャベツの消費量を増やすような、おかしな事が起きているのです。
野菜と株式投資の差は、価値の基準があるかどうかです。自分で高い・安いを判断できなければ、合理的な行動は出来ません。株式投資も野菜を買うのと同じスタンスであるべきだと思います。株価は企業の値段です。株価が企業の価値に見合わなくなれば、買うのを控え、株価が価値よりも安ければ、もっと買うべきと考えております。
当ファンドは、「逆張り的発想」とボトムアップ・リサーチを軸に運用されています。「逆張り的発想」で、注目を集めていない企業を好み、ボトムアップ・リサーチで、企業の価値を見極めています。「株価が価値よりも安ければ投資をし、株価が高くなれば投資を減らす」を設定以来継続しています。
引き続き、株価と価値のギャップの大きい銘柄を、発掘して行きたいと思います。

■当資料は販売用資料としてスパークス・アセット・マネジメント株式会社（以下当社）が作成したものであり、金融商品取引法に基づく開示書類ではありません。当ファンドの取得のお申込を行う場合には、投資信託説明書（交付目論見書）をお渡ししますので、必ずお受け取りの上詳細をご確認いただき、ご自身でご判断ください。■当ファンドは値動きのある有価証券に投資しますので、基準価額は変動します。従って、元本が保証されているものではなく、組入れた有価証券の価格が下落する場合や、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込む場合もあります。また、これらの運用による損益は全て受益者の皆様に帰属します。■投資信託は預貯金・金融債または保険商品ではなく、預金保険や保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。また、証券会社で購入した場合を除き、投資者保護基金の規定に基づく支払いの対象ではありません。■投資信託の設定・運用は、投資信託委託会社が行います。■当資料に記載の内容は将来の運用結果を保証もしくは示唆するものではありません。■当資料に含まれている過去の実績の数値および市場動向等についてのコメントは当資料作成時点のものであり、市場動向や個別銘柄の将来の動きを保証するものではありません。■当資料の正確性や完全性について当社が保証するものではありません。また記載内容は予告なく訂正が行われることがあります。■当資料は目的によらず、当社の許可なしに複製・複写をすることを禁じます。■当ファンドに関する投資信託説明書（交付目論見書）のご請求、お問合せは販売会社まで。

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スパークス･少数精鋭・日本株ファンド
ファンドの目的
当ファンドは、主としてスパークス・少数精鋭・日本株マザーファンド（以下「マザーファンド」といいます。）
を通じて、日本の株式に投資し、信託財産の中長期的な成長を目標に積極的な運用を行うことを基本とします。

ファンドの特色
１. 株価と実態価値が大幅に乖離（バリューギャップ）している日本企業を中心に２０～４０社程度に、集中投資いたします。
 主として、中小型株への投資を中心に行います。また、株式市場の状況を勘案し、大型株により多くの投資機会があると考えられる場合には、大型株にも投資を行います。
 中長期的視点に基づいて実態価値を計測し、投資判断いたします。

２. 逆張り的発想で徹底した調査から銘柄を選別し、市場参加者の悲観・無視によって広がったバリュ
ーギャップを探し出します。
 下落リスクが小さく、上昇余地が大きいと考えられる銘柄を選別します。

３. 日本の中小型株の集中投資戦略で、長期の経験を有するスパークス・アセット・マネジメントが運用いたします。
 当戦略は、１９９９年からの長期の運用実績があります。また、スパークス創業以来２０年超の中小型株の運用経験が充分に活用されます。

ファンドの仕組みファミリーファンド方式※により、金融商品取引所上場株式への実質的投資を行います。
※ ファミリーファンド方式とは、投資者の皆さまからお預かりした資金をまとめてベビーファンドとし、その資金をマザーファンドに投資することにより、その実質的な運用をマザーファンドにて行う仕組みです。

■当資料は販売用資料としてスパークス・アセット・マネジメント株式会社（以下当社）が作成したものであり、金融商品取引法に基づく開示書
類ではありません。当ファンドの取得のお申込を行う場合には、投資信託説明書（交付目論見書）をお渡ししますので、必ずお受け取りの上
詳細をご確認いただき、ご自身でご判断ください。■当ファンドは値動きのある有価証券に投資しますので、基準価額は変動します。従って、元本が保証されているものではなく、組入れた有価証券の価格が下落する場合や、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込む場合もあります。また、これらの運用による損益は全て受益者の皆様に帰属します。■投資信託は預貯金・金融債または保険商品ではな
く、預金保険や保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。また、証券会社で購入した場合を除き、投資者保護基金の規定に基づく支払いの対象ではありません。■投資信託の設定・運用は、投資信託委託会社が行います。■当資料に記載の内容は将来の運用結果を保証もしくは示唆するものではありません。■当資料に含まれている過去の実績の数値および市場動向等についてのコメントは当資料作成時点のものであり、市場動向や個別銘柄の将来の動きを保証するものではありません。■当資料の正確性や完全性について当社が保証するものではありません。また記載内容は予告なく訂正が行われることがあります。■当資料は目的によらず、当社の許可なしに複製・複写をすることを禁じます。■当ファンドに関する投資信託説明書（交付目論見書）のご請求、お問合せは販売会社まで。

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投資リスク
基準価額の変動要因
当ファンドは、マザーファンド受益証券への投資等を通じて、株式などの値動きのある有価証券に投資しますので、ファンドの基準価額は変動します。従って、投資者の皆さまの投資元金は保証されているものではなく、基準価額の下落により、損失を被り、投資元金を割り込むことがあります。ファンドの運用による損益はすべて投資者の皆さまに帰属します。また、投資信託は預貯金と異なります。
株価変動リスク
一般に株価は、個々の企業の活動や一般的な市場・経済の状況、国内および国際的な政治・経済情勢等に応じて変動します。従って、当ファンドに組入れられる株式の価格は短期的または長期的に下落していく可能性があり、これらの価格変動または流動性に予想外の変動があった場合、重大な損失が生じる場合があります。
集中投資リスク当ファンドは、分散投資を行う一般的な投資信託とは異なり、銘柄数を絞り込んだ運用を行うため、市場動向にかかわらず基準価額の変動は非常に大きくなる可能性があります。
流動性リスク当ファンドは、中小型株式等に集中投資することを想定しています。こうした株式は、比較的新興であり、発行済株式時
価総額が小さく、売買の少ない流動性の低い株式が少なくありません。その結果、こうした株式への投資はボラティリティ(価格変動率)が比較的高く、また流動性の高い株式に比べ、市況によっては大幅な安値で売却を余儀なくされる可能性があることから、より大きなリスクを伴います。また、大口の解約及び設定が発生し、有価証券等を売却あるいは取得しようとする際に、市場に十分な需要や供給がない場合や取引規制等により十分な流動性の下で取引を行えない場合または取引が不可能となる場合、市場実勢から期待される価格より不利な価格での取引となる可能性があります。その結果として、ファンドの基準価額が下落するおそれがあります。
信用リスク
組入れられる株式や債券等の有価証券やコマーシャル・ペーパー等短期金融商品は、発行体に債務不履行が発生ある
いは懸念される場合には価格が下がることがあり、また、投資資金を回収できなくなることがあります。
その他の留意事項●システムリスク・市場リスクなどに関する事項
証券市場は、世界的な経済事情の急変またはその国における天災地変、政変、経済事情の変化、政策の変更もしくはコンピューター・ネットワーク関係の不慮の出来事などの諸事情により閉鎖されることがあります。このような場合、一時的に換金等ができないこともあります。また、これらにより、一時的にファンドの運用方針に基づく運用ができなくなるリスクなどもあります。
※基準価額の変動要因（投資リスク）は、上記に限定されるものではありません。

その他の留意点
・ 当ファンドのお取引に関しては、金融商品取引法第37条の6の規定（いわゆるクーリング・オフ）の適用はありません。
・ 収益分配金の水準は、必ずしも計算期間におけるファンドの収益の水準を示すものではありません。
収益分配は、計算期間に生じた収益を超えて行われる場合があります。
投資者の購入価額によっては、収益分配金の一部または全部が、実質的な元本の一部払戻しに相当する場合があります。ファンド購入後の運用状況により、分配金額より基準価額の値上がりが小さかった場合も同様です。
収益分配の支払いは、信託財産から行われます。従って純資産総額の減少、基準価額の下落要因となります。
■当資料は販売用資料としてスパークス・アセット・マネジメント株式会社（以下当社）が作成したものであり、金融商品取引法に基づく開示書
類ではありません。当ファンドの取得のお申込を行う場合には、投資信託説明書（交付目論見書）をお渡ししますので、必ずお受け取りの上
詳細をご確認いただき、ご自身でご判断ください。■当ファンドは値動きのある有価証券に投資しますので、基準価額は変動します。従って、元本が保証されているものではなく、組入れた有価証券の価格が下落する場合や、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込む場合もあります。また、これらの運用による損益は全て受益者の皆様に帰属します。■投資信託は預貯金・金融債または保険商品ではな
く、預金保険や保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。また、証券会社で購入した場合を除き、投資者保護基金の規定に基づく支払いの対象ではありません。■投資信託の設定・運用は、投資信託委託会社が行います。■当資料に記載の内容は将来の運用結果を保証もしくは示唆するものではありません。■当資料に含まれている過去の実績の数値および市場動向等についてのコメントは当資料作成時点のものであり、市場動向や個別銘柄の将来の動きを保証するものではありません。■当資料の正確性や完全性について当社が保証するものではありません。また記載内容は予告なく訂正が行われることがあります。■当資料は目的によらず、当社の許可なしに複製・複写をすることを禁じます。■当ファンドに関する投資信託説明書（交付目論見書）のご請求、お問合せは販売会社まで。

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スパークス･少数精鋭・日本株ファンド
お申込メモ（お申込の際には投資信託説明書（交付目論見書）をご覧下さい。）
ファンド名スパークス･少数精鋭・日本株ファンド

商品分類

追加型投信／国内／株式

信託期間

平成 25 年 8 月 30 日から平成 35 年 8 月 25 日

決算日

毎年 8 月 25 日
（休日の場合は翌営業日）

収益分配

原則として毎決算時にファンドの基準価額水準、市況動向等を勘案して分配金額を決定します。ただし、分配対象額が少額の場合には、分配を行わないことがあります。

お申込時間

各販売会社で毎営業日お申込いただけます。お申込時間は、
原則として午後 3 時までとします。
当該時間を過ぎた場合は翌営業日の受付となります。

お申込単位

販売会社が定める単位

お申込価額

お申込受付日の基準価額

解約のご請求販売会社の毎営業日に販売会社が定める単位で解約を請求することができます。お申込時間は、原則として午後 3 時までとします。当該時間を過ぎた場合は翌営業日の受付となります。
※委託会社は金融商品取引所における取引の停止、決済機
能の停止、その他やむを得ない事情があるときには、解約請求の受付を中止することおよびすでに受付けた解約請求の受付を取り消すことができます。

解約価額

解約請求受付日の基準価額から信託財産留保額を差し引い
た価額

解約代金の
受渡日

解約受付日から起算して、原則として 5 営業日目からお支払いします。

お客様にご負担いただく手数料等について＊下記手数料等の合計額については、お申込金額や保有期間等に応じて異なります
ので、あらかじめ表示することができません。
【お申込時】■お申込手数料
お申込受付日の基準価額に 3.78%（税抜3.5%）を上限として販売会社が定める手数
料率を乗じて得た額【ご解約時】■信託財産留保額
解約請求受付日の基準価額に 0.3%の率を乗じて得た額■解約手数料なし【保有期間中】(信託財産から間接的にご負担いただきます)■信託報酬
純資産総額に対して年率 1.998%（税抜1.85%）■その他の費用等(1)監査報酬、投資信託説明書（目論見書）
や運用報告書等の作成費用などの諸費用（純資産総額に対し上限年率 0.108%（税抜 0.10%））(2)有価証券売買時の売買委託手数料等
は、ファンドの運用による取引量に応じて異なりますので、事前に料率や上限額等を表示することができません。

【課税上の取扱い】
課税上の取扱いについては投資信託説明書（交付目論見書）をご覧下さい。

〔お問い合わせ先〕 スパークス・アセット・マネジメント株式会社
ホームページ http://www.sparx.co.jp/ 電話番号：03-6711-9200（受付時間：営業日 9：00 ～ 17：00）■当資料は販売用資料としてスパークス・アセット・マネジメント株式会社（以下当社）が作成したものであり、金融商品取引法に基づく開示書
類ではありません。当ファンドの取得のお申込を行う場合には、投資信託説明書（交付目論見書）をお渡ししますので、必ずお受け取りの上
詳細をご確認いただき、ご自身でご判断ください。■当ファンドは値動きのある有価証券に投資しますので、基準価額は変動します。従って、元本が保証されているものではなく、組入れた有価証券の価格が下落する場合や、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込む場合もあります。また、これらの運用による損益は全て受益者の皆様に帰属します。■投資信託は預貯金・金融債または保険商品ではな
く、預金保険や保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。また、証券会社で購入した場合を除き、投資者保護基金の規定に基づく支払いの対象ではありません。■投資信託の設定・運用は、投資信託委託会社が行います。■当資料に記載の内容は将来の運用結果を保証もしくは示唆するものではありません。■当資料に含まれている過去の実績の数値および市場動向等についてのコメントは当資料作成時点のものであり、市場動向や個別銘柄の将来の動きを保証するものではありません。■当資料の正確性や完全性について当社が保証するものではありません。また記載内容は予告なく訂正が行われることがあります。■当資料は目的によらず、当社の許可なしに複製・複写をすることを禁じます。■当ファンドに関する投資信託説明書（交付目論見書）のご請求、お問合せは販売会社まで。

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販売用資料

スパークス・アセット・マネジメント株式会社

マンスリーレポート

スパークス･少数精鋭・日本株ファンド
ファンドの関係法人について●委託会社 スパークス・アセット・マネジメント株式会社
金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第 346 号（加入協会） 一般社団法人投資信託協会
一般社団法人日本投資顧問業協会
一般社団法人第二種金融商品取引業協会
信託財産の運用指図、受益権の発行等を行います。

日本証券業協会●受託会社 三井住友信託銀行株式会社
委託会社の指図に基づく信託財産の管理等を行います。なお、信託事務の一部につき日本トラスティ･サービス信託銀行株式会社に委託を行います。
●販売会社 下記一覧参照
ファンドの受益権の募集・販売の取扱い、一部解約請求の受付、一部解約金・収益分配金・償還金の支払いの取扱等を行
います。
加入協会
販売会社

登録番号

日本証券業
協会

一般社団法人
金融先物取引業協会

一般社団法人
日本投資顧問業協会

一般社団法人第二種金融商品取引業協会○○

エイチ・エス証券株式会社

金融商品取引業者

関東財務局長（金商）第35号○

ＳＭＢＣ日興証券株式会社

金融商品取引業者

関東財務局長（金商）第 2251 号○○

株式会社ＳＢＩ証券

金融商品取引業者

関東財務局長（金商）第44号○○

岡三オンライン証券株
式会社

金融商品取引業者

関東財務局長（金商）第52号○○

髙木証券株式会社

金融商品取引業者

近畿財務局長（金商）第20号○

ふくおか証券株式会社

金融商品取引業者

福岡財務支局長（金商）第5号○

松井証券株式会社※１

金融商品取引業者

関東財務局長（金商）第164号○○

マネックス証券株式会社

金融商品取引業者

関東財務局長（金商）第165号○○○

楽天証券株式会社

金融商品取引業者

関東財務局長（金商）第195号

○

○

○

○

スパークス･アセット･マ
ネジメント株式会社

金融商品取引業者

関東財務局長（金商）第346号

○

○

○

○
○

※１ 松井証券株式会社は、3月26日（月）より取扱開始予定です。

〔お問い合わせ先〕 スパークス・アセット・マネジメント株式会社
ホームページ http://www.sparx.co.jp/ 電話番号：03-6711-9200（受付時間：営業日 9：00 ～ 17：00）■当資料は販売用資料としてスパークス・アセット・マネジメント株式会社（以下当社）が作成したものであり、金融商品取引法に基づく開示書
類ではありません。当ファンドの取得のお申込を行う場合には、投資信託説明書（交付目論見書）をお渡ししますので、必ずお受け取りの上
詳細をご確認いただき、ご自身でご判断ください。■当ファンドは値動きのある有価証券に投資しますので、基準価額は変動します。従って、元本が保証されているものではなく、組入れた有価証券の価格が下落する場合や、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込む場合もあります。また、これらの運用による損益は全て受益者の皆様に帰属します。■投資信託は預貯金・金融債または保険商品ではな
く、預金保険や保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。また、証券会社で購入した場合を除き、投資者保護基金の規定に基づく支払いの対象ではありません。■投資信託の設定・運用は、投資信託委託会社が行います。■当資料に記載の内容は将来の運用結果を保証もしくは示唆するものではありません。■当資料に含まれている過去の実績の数値および市場動向等についてのコメントは当資料作成時点のものであり、市場動向や個別銘柄の将来の動きを保証するものではありません。■当資料の正確性や完全性について当社が保証するものではありません。また記載内容は予告なく訂正が行われることがあります。■当資料は目的によらず、当社の許可なしに複製・複写をすることを禁じます。■当ファンドに関する投資信託説明書（交付目論見書）のご請求、お問合せは販売会社まで。

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