編集方針
東レグループでは、ステークホルダーの皆様に東レグループのCSR活動をご理解いただくためのコミュニケーションツールとしてCSRレポートを毎年発行しています。2019年からはそれまで発行していた「冊子版」を廃止し、ウェブサイトに東レグループのCSRに関する情報を掲載しています。ウェブサイトでは東レグループのCSRの取り組み指針であるCSRガイドラインに基づいて、2022年度の取り組みを中心に掲載しています。
また、ウェブサイトに掲載している情報は「PDF版」を掲載し、CSRレポートダウンロードページからダウンロードできるようにしています。

報告対象期間2022年度（2022年4月1日～2023年3月31日）を中心としていますが、一部当該期間以後の内容も含まれます。

報告対象範囲環境面
東レ（株）ならびに下記の国内外の製造会社93社（計94社）。
※ 新たに環境データの報告対象になった関係会社については、加入年度の実績データから追加して公表しています。
※ 東レ（株）のGHG排出量（Scope1、2とScope3の一部）、エネルギー使用量、廃棄物量、用水使用量、排水量、大気への排出量（SOx、NOx、ばいじん、VOC）、COD（化学的酸素要求量）は、LRQAリミテッド社による第三者保証を取得しています。
※ 国内関係会社のGHG排出量（Scope3の一部）、および海外関係会社のGHG排出量（Scope1、2とScope3の一部）、エネルギー使用量、廃棄物量は、LRQAリミテッド社による第三者保証を取得しています。
※ 原則として、東レ（株）ならびに製造業を中心とした国内関係会社27社と海外関係会社66社を対象としていますが、項目により報告対象が異なる場合があります。

- 386 -

国内関係会社27社
東レ・オペロンテックス（株）、大垣扶桑紡績（株）、東レ・テキスタイル（株）、東レコーテックス（株）、東レ・アムテックス（株）、東レ・モノフィラメント（株）、東レハイブリッドコード（株）、丸一繊維（株）、創和テキスタイル（株）、東レ・デュポン（株）、東レプラスチック精工（株）、東レペフ加工品（株）、東レフィルム加工（株）、東レKPフィルム（株）、ダウ・東レ（株）、デュポン・東レ・スペシャルティ・マテリアル（株）、東レ・ファインケミカル（株）、曽田香料（株）、東レ建材（株）、東レエンジニアリング（株）、東レ・プレシジョン（株）、水道機工（株）、東レ・メディカル（株）、（株）東レリサーチセンター、東洋実業（株）、東レ・カーボンマジック（株）、東レ・セラニーズ（株）

海外関係会社66社
North America
Toray Fluorofibers (America), Inc. 、Toray Plastics (America), Inc. 、Toray Resin Co. 、Toray Membrane
USA, Inc. 、Toray Composite Materials America, Inc.、Zoltek Corporation、Engineering Technology Corp.、
Zoltek de Mexico,S.A. de C.V.、Toray Resin Mexico,S.A. de C.V.、Toray Advanced Textile Mexico, S.A. deC.V.、Performance Materials Corp.、Toray Advanced Composites USA Inc.、Toray Advanced Composites
ADS LLCEurope
Toray Textiles Europe Ltd. 、Toray Advanced Composites UK Ltd、Euro Advanced Carbon Fiber
Composite GmbH 、Toray Films Europe S.A.S. 、Toray Carbon Fibers Europe S.A. 、Alcantara S.p.A. 、Toray Textiles Central Europe s.r.o、Zoltek Zrt. 、Greenerity GmbH、Composite Materials (Italy) s.r.l、Delta-Tech S.p.A.、Delta-Preg S.p.A. 、LG Toray Hungary Battery Separator Kft. 、Toray Advanced
Composites Netherlands B.V.
Middle East
Toray Membrane Middle East LLC
AfricaAlva Tunisia S.A.
Asia
P.T. Acryl Textile Mills 、P.T. Century Textile Industry Tbk 、P.T. Easterntex 、P.T. Indonesia Synthetic
Textile Mills 、P.T. Indonesia Toray Synthetics 、P.T. Toray Polytech Jakarta 、Toray Textiles (Thailand)
Public Company Limited 、Thai Toray Synthetics Co., Ltd. 、Penfabric Sdn. Berhad 、Penfibre Sdn. Berhad、Toray Plastics (Malaysia) Sdn. Berhad 、Toray BASF PBT Resin Sdn. Berhad 、東麗合成繊維（南通）有限公司、東麗高新聚化（南通）有限公司、東麗酒伊織染（南通）有限公司、万邦達東麗膜科技（江蘇）有限公司、東麗塑料科技（蘇州）有限公司、藍星東麗膜科技（北京）有限公司、東麗繊維研究所（中国）有限公司、東麗先端材料研究開発（中国）有限公司、PMC Performance Materials (Guangzhou) Ltd.、東麗塑料（深圳）有限公司、東麗塑料精密（中山）有限公司、東麗薄膜加工（中山）有限公司、東麗医療科技（青島）股份有限公司、滄州東麗精細化工有限公司、東麗塑料（成都）有限公司、東麗高新聚化（佛山）有限公司、儀化東麗聚酉旨薄膜有限公司、東麗膜科技（佛山）有限公司、
東麗尖端薄膜股份有限公司、Toray Advanced Materials Korea Inc.、STEMCO, Ltd.、Toray Kusumgar Advanced
Textile Private Limited、Toray Industries (India) Private Limited、Toray Battery Separator Film KoreaLimited、Toray BSF Coating Korea Limited- 387 -安全面
東レ（株）ならびに上記の環境面の主な製造会社に、東レインターナショナル（株）、（株）東レシステムセンター、Toray Industries(America), Inc.などの非製造会社を含めた国内関係会社52社、海外関係会社91社（計144社）。
※ 東レ（株）ならびに国内・海外関係会社の労働災害度数率、東レ（株）における請負業者の労働災害度数率は、LRQAリミテッド社による第三者保証を取得しています。

社会面
原則として、東レ（株）ならびに連結子会社192社を対象としていますが、項目により報告対象が異なる場合があります。

経済面
東レ（株）ならびに連結対象会社284社（計285社）

免責事項
本レポートには、過去と現在の事実だけでなく、将来予想・予測が含まれています。これらの予想・予測は、発行日時点までに入手できた情報に基づいた仮定ないし判断であり、諸与件の変化によって、将来の社会情勢や事業活動の結果が予想・予測とは異なったものとなる可能性があります。

参考にしたガイドライン
GRIスタンダード* 同ガイドラインとの対照表はウェブサイトにて開示しています。
（一社）日本化学工業協会レスポンシブル・ケア委員会「レスポンシブル・ケアコード」（準拠）SASB（Sustainable Accounting Standards Board）化学 2018
* 同スタンダードとの対照表はウェブサイトにて開示しています。
環境省「環境会計ガイドライン2005年版」
ISO26000 : 2010
* 同ガイドラインとの対照表はウェブサイトにて開示しています。
発行日2023年10月（次回発行予定2024年8月、前回発行2022年9月）- 388 -