東京海洋大学

学部・研究科等の教育に関する現況分析結果
学部・研究科等の教育に関する現況分析結果（概要）１． 海洋生命科学部
２． 海洋工学部
３． 海洋資源環境学部
４． 海洋科学技術研究科

135811注）現況分析結果の「優れた点」及び「特色ある点」の記載は、必要最小限の書式等の統一を除き、法人から提出された現況調査表の記載を抽出したものです。

東京海洋大学

東京海洋大学

学部・研究科等の教育に関する現況分析結果（概要）
学部・研究科等

教育活動の状況

海洋生命科学部

【４】

海洋工学部

【４】

海洋資源環境学部【２】

海洋科学技術研究科【２】

特筆すべき高い質にある
特筆すべき高い質にある

教育成果の状況【２】

相応の質にある【２】

相応の質にある相応の質にある【２】

相応の質にある相応の質にある【２】

相応の質にある- 1 -東京海洋大学- 2 -東京海洋大学 海洋生命科学部

１．海洋生命科学部（分析項目Ⅰ

教育活動の状況･･･････････････････････4）

（

分析項目Ⅱ

教育成果の状況･･･････････････････････4）- 3 -東京海洋大学 海洋生命科学部

分析項目Ⅰ
〔判定〕

教育活動の状況
特筆すべき高い質にある〔判断理由〕
教育活動の基本的な質を実現している。
学生による授業評価を全ての授業科目において実施し、その集計・分析を実施している。実施結果については、関連委員会や授業担当教員にフィードバックをするとともに、大学ウェブサイトに掲載し、広く公表している。また、グローバル人材育成の取組として、平成 26 年度入学生から４年次進級時に TOEIC L&R スコア 600 点を進級要件としており、進級要件達成に向け、授業科目の開講に加え、英語アプリの導入や集中講義の実施、テスト対応のための模試講習会の実施等の学習支援を行った結果、進級要件適用１期生である平成 26 年度入学生全員が TOEIC L&R スコア 600 点以上を取得している。
〔優れた点〕○

グローバル人材育成の取組として、平成 26 年度入学生から４年次進級時にTOEIC L&R スコア 600 点を進級要件としている。進級要件達成に向け、授業科目の開講に加え、英語アプリの導入や集中講義の実施、テスト対応のための模試講習会の実施等の学習支援を行った結果、４年連続で 96.5％以上の達成率を示しており、着実に成果が積み上げられている。なお、平成 30 年 12 月をもって、進級要件適用１期生である平成 26 年度入学生（既卒を含む）全員が TOEIC L&R
スコア 600 点以上を取得した。

〔特色ある点〕○「学生による授業評価」を全ての授業科目において実施し、その集計・分析を実施している。実施結果については、関連委員会や授業担当教員にフィードバックをするとともに、東京海洋大学 Web サイトに掲載し、広く公表している。

分析項目Ⅱ

教育成果の状況〔判定〕

相応の質にある〔判断理由〕
現況分析単位の目的に沿った基本的な教育成果が認められる。

- 4 -東京海洋大学 海洋工学部

２．海洋工学部（

分析項目Ⅰ教育活動の状況･･･････････････････････

6）（分析項目Ⅱ

教育成果の状況･･･････････････････････

7）

- 5 -

東京海洋大学 海洋工学部

分析項目Ⅰ
〔判定〕

教育活動の状況
特筆すべき高い質にある〔判断理由〕
教育活動の基本的な質を実現している。
船舶職員養成のための訓練プログラムを充実させることなどにより、教育課程がSTCW 条約（船員の訓練及び資格証明並びに当直の基準に関する国際条約）に基づく認定を得ている。また、海外からの教員や学生の招へい、英語による揚投錨実習や無線交信練習、外国人船員との混乗による教育訓練などの実践的な教育を行うとともに、同窓会組織である一般社団法人海洋会との連携により海外インターンシップの拡充を図っている。さらに、第３期海洋基本計画等にある海洋立国を支える専門人材の育成と確保のために、海事システム工学科、海洋電子機械工学科（機関システム工学コース）及び乗船実習科において、船舶職員養成施設として、海技士資格取得課程を設けている。
〔優れた点〕○

学部の特性に応じた海外インターンシップの更なる拡充を図るため、海洋工学部の同窓会組織でもある一般社団法人海洋会との協議により、協力企業の開拓を行った。特に平成 29 年度に新設した短期学外実習（海外）の実施に際しては、海洋会から実習受け入れ先の紹介を受けたほか、海運企業等から研修プログラムの提供を受ける等の協力により、第３期中期目標期間中に 84 名の学生が海外インターンシップに参加した。

○

船員の資格に関する国際基準を定めた改正 STCW 条約（船員の訓練及び資格証明並びに当直の基準に関する国際条約）が 2017 年（平成 29 年）に完全施行され、船員の訓練に当たっては、実際の場面を想定したより実践的な教育が求められるようになった。東京海洋大学では、条約が施行される以前から各種シミュレータ設備、救命艇設備、消火訓練設備、サバイバル訓練設備等を充実させるとともに、最先端の訓練プログラムを構築し、優秀な船舶職員の養成に取り組んだ。海上コンテナを改造した消火訓練施設は、現在では他の訓練機関でも使用されているが、東京海洋大学（海洋工学部）が始めて導入したものである。船舶職員養成施設として登録されている東京海洋大学のカリキュラムについて、STCW 条約に基づく資質基準制度に関する外部監査を平成 31 年１月に受け、東京海洋大学の教育が STCW 条約に基づく船舶職員を養成する十分な教育水準を国際的に有していることが認められた。

○

リカレント教育として、全国の水産系・海洋系高等学校教員を主な対象とし- 6 -東京海洋大学 海洋工学部

た教員免許状更新講習について、第３期中期目標期間中に 42 名（延べ人数 85名）が受講し、全員が修了した。
〔特色ある点〕○

海事システム工学科、海洋電子機械工学科（機関システム工学コース）及び乗船実習科では、船舶職員養成施設として、海技士資格取得の課程を設けている。また、２年次編入制度を導入しており、海技士資格取得を目指す編入学生の受け入れを行っている。これは第３期海洋基本計画（平成 30 年５月閣議決定）等にある海洋立国を支える専門人材の育成と確保にも寄与しており海洋政策実現の一翼を担っている。さらに海洋電子機械工学科（機関システム工学コース）に設置した商船教員養成コースは、海洋・水産系高校における「商船」免許を有する教員の不足解消施策に資するものである。

○「体験型」の海事英語教育を実施している。３年次に航海英語Ⅰ、Ⅱ、機関英語Ⅰ、Ⅱを開講、船の運航や機器の運転・整備に必要な英語を、写真教材・ビデオ教材などを利用して教育している。また、海事システム工学科の４年次開講科目「国際海事訓練セミナー」では、練習船汐路丸を活用して英語による揚投錨実習、無線交信練習などを行い、実践的に海事英語を磨くとともに、海外の大学から教員・学生を招聘し、外国人船員との混乗において優れたリーダーシップやマネジメント力を発揮できるよう、より実践的な環境を設定して教育訓練を行っている。

分析項目Ⅱ

教育成果の状況〔判定〕

相応の質にある〔判断理由〕
現況分析単位の目的に沿った基本的な教育成果が認められる。
〔特色ある点〕○

海事システム工学科では、大学院前期課程までの一貫した教育体系のもとで次世代海技者養成を行うカリキュラムを構築するという基本構想の下、平成 26
年度に学部教育におけるカリキュラム改正を実施、海技士養成の課程を学科所属のすべての学生が受講できるようコース制を廃止し、多様なバックグラウンドをもつ学生に海技士資格取得の道を開いた。また、２年次編入制度を導入し、海技士資格取得を目指す編入学生の受け入れを開始した。

- 7 -東京海洋大学 海洋資源環境学部

３．海洋資源環境学部
（

分析項目Ⅰ

教育活動の状況･･･････････････････････9）

（

分析項目Ⅱ

教育成果の状況･･･････････････････････10）- 8 -東京海洋大学 海洋資源環境学部

分析項目Ⅰ

教育活動の状況〔判定〕

相応の質にある〔判断理由〕
教育活動の基本的な質を実現している。
〔特色ある点〕○

水産専攻科では、リーダーシップを培う教育プログラムが設定されており、練習船海鷹丸による航海実習は、学部段階からの５年間の座学、通算１年に及ぶ乗船実習の締めくくりとして、船舶業務、当直業務などを学生のみで実施できる程度までスキルアップさせ、ジェネリックスキル（情報収集力、情報分析力、課題発見力、計画立案力、統率力）を評価できるシステムを導入している。

○

GPA の向上を把握するには、様々な学生情報や教育データを精査し、それらがどのように貢献しているかを統計的に分析することが重要である。特に学習時間は最も可視化しやすいデータであるといえる。主体的・対話的で深い学びをもたらす自主学習の実施と課題設定や学修時間の検証は、継続的な教育の高度化に必要不可欠である。そのため、自主学習の所要時間・進度をモニターできる Web 自主学習システムを構築し、平成 30 年 10 月から海洋資源環境学部にて、
平成 31 年４月から水産専攻科にて導入を開始した。

○

新たに導入した４学期制を活用し、学部独自の海外派遣プログラムである「海洋資源環境キャリア実習Ⅰ」を令和元年度より開始し、４学期制の第２学期にノルウェー及びデンマークに計 14 名の学生を派遣した。現地では、研究施設、企業、大学等を訪問し、ノルウェー及びデンマークにそれぞれ本務先を有する東京海洋大学クロスアポイントメント教員指導の下、調査、解析等の実地体験を行った。参加学生は帰国後に英語による報告会において成果を発表した。

- 9 -東京海洋大学 海洋資源環境学部

分析項目Ⅱ

教育成果の状況〔判定〕

相応の質にある〔判断理由〕
現況分析単位の目的に沿った基本的な教育成果が認められる。
〔特色ある点〕○

平成 30 年度に実施された海洋科学部における JABEE 認定継続審査で行われた卒業生ヒアリングの実施に合わせ、その対象となった卒業生について意見聴取を実施した。当該卒業生に対し、講義・実験・演習・研究指導等の教育内容及び学生生活全般についての質問を行い、その結果はいずれの質問についても肯定的な回答が多く、回答者のほぼ全員が学生時代に身に着けた能力が社会で役に立っていると回答している。

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東京海洋大学 海洋科学技術研究科

４．海洋科学技術研究科
（

分析項目Ⅰ

教育活動の状況･･･････････････････････12）

（

分析項目Ⅱ

教育成果の状況･･･････････････････････13）- 11 -

東京海洋大学 海洋科学技術研究科

分析項目Ⅰ

教育活動の状況〔判定〕

相応の質にある〔判断理由〕
教育活動の基本的な質を実現している。
〔特色ある点〕○

海洋科学技術研究科では、国際的な教育及び研究を推進するため、海外大学との共同学位プログラムについて基本方針を策定し、海外大学との共同学位プログラム（ダブルディグリー）の構築を積極的に進めている。また、「大学の世界展開力強化事業」に採択された東京海洋大学と上海海洋大学（中国）、韓国海洋大学校（韓国）による日中韓における単位互換制度『日中韓版エラスムス』を基礎とした海洋における国際協働教育プログラムでは、ヨーロッパで実施されているボローニャ・プロセスに準拠した教育の質保証を達成し、海洋分野における国際的な高度専門職業人を養成することを目的とした取組となっており、グローバルな視点を持ち、言葉の壁を越えて他者との協働によって海洋に関する諸問題の解決に向けた企画を立案し、それを実践に移す行動力、研究を実践する能力を身につけた人材を養成する。

○

東京海洋大学図書館のアクティブラーニングスペースの授業における利用状
況や受講学生へのアンケート結果に基づき、大型モニターの導入や様々な授業形態に対応できるよう可動式机・椅子の入れ替えを行うなど、アクティブラーニング実施のための授業環境整備を実施した。アクティブラーニングスペース
について、学生の主体的・自律的学習への誘因となる授業やゼミでの利用を促進するため、周知や活用した授業の紹介等の広報活動を強化した結果、利用人数が着実に増加した。

○

令和元年度に「海洋産業 AI プロフェッショナル育成卓越大学院プログラム」に採択され、大学院教育全体の抜本的なシステム改革として、博士論文研究基礎力審査（QE）の導入を開始した。QE の導入により、従来の修士論文による博士前期課程における高度専門職業人の養成と、研究者養成を目指す博士後期課
程の人材育成目標を明確に区分し、大学院の専門教育の社会実装を目的とした人材育成を行うことが可能である。令和元年度において、東京海洋大学大学院
学則及び学位規則の改正を行った。QE の導入においては、研究科のディプロマ・ポリシー、各専攻のディプロマ・ポリシーに依拠した評価方法および評価基準を策定し、区分制課程修了者と同等性のある制度構築を行っている。

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東京海洋大学 海洋科学技術研究科

分析項目Ⅱ

教育成果の状況〔判定〕相応の質にある〔判断理由〕
現況分析単位の目的に沿った基本的な教育成果が認められる。

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