１．名称）

立川相互病院 家庭医・総合医養成プログラム

２．プログラム責任者
氏名
所属・役職
所在地・連絡先山田秀樹
立川相互病院 総合診療科（副院長・救急診療科長）
住所 〒190-8578 住所東京都立川市錦町１－１６－１５
電話 042-525-2898
E-mail連絡担当者氏名＊・役職
連絡先＊

FAX 042-525-2923

kensyu＠tachisou.or.jp

後藤・医局事務課長
E-mailishi-kensyu1973@tachisou.or.jp

３．後期研修医定員
1 年当たり 3 名

４．プログラムの期間
３年間

５．概要
A.

プログラムを展開する場や医療施設の地域背景や特長
東京都下、多摩地域で、長年、内科・外科・救急・小児・産婦人科・在宅診療等の基幹病院として地域医療を支えてきた歴史持つ。近年、商業施設の発展著しい立川市であるが、生活保護比率は都下でトップ、高い国民保険料など、住民の暮らしは決して豊かとはいえない中、当院は無料低額診療事業や差額ベット代を徴収しないなど弱者に寄り添う診療実践を行っている。一昨年 60 周年を迎えた法人は、診療圏に 10 の医科診療所と１つの療養型病院をはじめ、歯科診療所・訪問看護・ヘルパーステーション・地域包括支援センターなど、医療福祉介護の複合型の施設を展開しており、これら全てが研修の場ともなる。
また「安心して住み続けられるまちづくり」を目指す 2 万人の住民組織（三多摩健康友の会）と協力して、様々なヘルスプロモーション活動を地域の中で取り組んでいる。
2025 年問題といわれる超高齢化社会の到来は、東京において最も深刻な問題となる。格差と貧困が広がる中、人権を守るための医療活動でもあることを意識し、地域包括ケアの時代に、地域をフィールドに、住民のいのちと健康を守る医療・介護・福祉活動をすすめることのできる医師の養成を目指す。

B.

プログラムの理念、全体的な研修目標
地域を知り、地域で果たすべき役割を自覚し、住民・患者に寄り添って医療活動を行うこと、地域の健康増進に貢献することのできる医師を養成する。

＜研修目標＞
一般目標として
１．患者中心・家族志向の診療を実践できる。
２．地域における健康問題について捉え、分析し、解決する能力を養うことができる。
３．チーム医療のリーダーとしての資質とマネージメント能力を身に付ける。
をあげている。
C.

各ローテーション先で学べる内容や特色
1 年目は総合診療研修Ⅱ（病院総合診療科）を軸に研修を進める。総合外来・在宅診療（管理数 260 人）・ER 救急（救急車3800 台 walkin1 万 2 千人）・診療所外来の中から 3 単位程度の単位研修を並行して行う。
2 年目以降、総合診療研修Ⅰ（診療所）に進み、診療のみならず、ヘルスプロモーション活動にテーマを決めて取り組む。
領域別研修（内科研修・小児科・救急・他選択研修科）では、プラマリケアの現場で求められる知識や技術の習得を行う。

D.

指導体制に関する特長
総合診療研修Ⅰでは、家庭医療専門医が勤務する教育診療所での研修を行う。多職種連携による教育を重視する。
総合診療研修Ⅱでは内科各科総合内科専門医とプライマリケア連合学会認定医資格を併せ持つ指導医による教育体制と病棟カンファレンス・多職種カンファレンスを重視する。
領域別研修では、各学会専門医の指導を受ける。
医局は１つのため、専門各科へのコンサルテーションも敷居が低い特徴を持つ。

E.

医療関係職種、保健・福祉関係職種、地域の住民、医療機関の利用者などの協力を得る方法
教育診療所は、訪問看護 ST、薬局、介護事業所、包括支援センター等との複合型施設であり、在宅診療患者を中心に、定期的なカンファレンスが実施されている。必要に応じて、行政関係者も参加している。
診療所には地域住民組織の事務所があり、定期協議の場を通じて、患者・住民のフィードバックを受ける機会がある。健康講座等の講師など、地域へ出かけてのヘルスプロモーション活動を行うことができる。

F.

その他
当院は病院総合医養成プログラム認定試行事業に参加しており、研修終了後、フェローシップとして 1 年間の研修を推奨する。
また、後期研修終了時には、内科認定医を取得済であることから、当院常勤医して、内科各専門科へ所属し、その専門医資格習得を目指すことも可能である。
当院で研修できない分野については、院外への出向研修を推奨している。
家庭医志向であれば、診療所副所長して配置され、複数体制で引き続き教育を受けながら診療を行うことができる。
引き続き当院で常勤医となる場合、大学院への進学等も可能である。

G. モデルとなるローテーション例

123456

総合診療Ⅱ

1 年目

7891011

小児科

救急

単位研修（診療所外来/在宅診療/病院 ER/総合外来）

2 年目

総合診療Ⅱ

内科研修

単位研修

単位研修

総合診療Ⅰ

3 年目

その他（選択研修）

単位研修

単位研修（診療所外来/在宅診療/病院 ER/総合外来）については、通年で行うことが望ましい。

H. プログラムの全体構成（月単位の換算による）
総合診療
専門研修
領域別研修

総合診療専門研修Ⅰ
（6）カ月
内科
（6）カ月

総合診療専門研修Ⅱ（12）カ月

小児科
（3）カ月

救急科
（3）カ月

その他
（6）カ月

救急については、希望に応じて外部研修可能（福井県立病院救急救命センター、福井大学、東京 ER（多摩小児）等）

６-１．総合診療専門研修Ⅰ
研修施設名１

府中診療所

診療科名（施設情報■診療所

診療体制は HP 参照

総合診療専門研修Ⅰにおける研修期間
研修期間の分割

指導医氏名１

内科・循環器・消化器・代謝科・小児科・整形外科 ）（ 6 ）カ月■なし □あり中西里永子

家庭医療専門医・指導医、総合内科専門医

要件
ケアの内容
■外来診療：生活習慣病、患者教育、心理社会的問題、認知症を含めた高齢者ケアなど■訪問診療：在宅ケア、介護施設との連携などを経験し在宅緩和ケアにも従事■地域包括ケア：学校医、地域保健活動などに参加
施設要件■患者層：研修医の経験する症例は、学童期以下が 5%以上、後期高齢者が 10％以上である。
■アクセスの担保：24 時間体制で医療機関が患者の健康問題に対応する体制をとっている。
具体的な体制と方略（ 夜間診療の実施・看護師による携帯電話での時間外療養相談体制）

12■継続的なケア：一定の患者に対して研修期間中の継続的な診療を提供する。
具体的な体制と方略（ 予約診療の実施・慢性疾患管理基準の作成■包括的なケア：一施設で急性期、慢性期、予防・健康増進、緩和ケアなどを幅広く担当。
具体的な体制と方略（自治体健診、予防接種の実施、在宅ターミナルケアの実施など■多様なサービスとの連携：必要な医療機関、介護・福祉機関などと適切に連携する。
具体的な体制と方略（２病院連携施設登録、カンファレンスの実施■家族志向型ケア：様々な年齢層を含む同一家族の構成員が受診する。
具体的な状況（ 住宅街に位置し半径 2km 程度の診療圏でありその機会は多い■地域志向型ケア：受診していない地域住民への集団アプローチを計画的に実施する。
具体的な内容と方法（ 住民組織との定期協議、健康講座の開催■在宅医療：訪問診療の体制をとっている。患者の急変、緩和ケアに対応している。
それぞれの概ねの頻度（ 週 5 単位・在宅支援診療所）
週当たり研修日数：（ 4.25 ）日）））））総合診療専門研修Ⅰの研修期間中に週１回などのペースで並行して行われる研修内容とその日数
内容 救急・総合外来・カンファレンスなど
日数１１日/週

研修施設名２

大南ファミリークリニック

診療科名（内科・循環器・心療内科・小児科・整形外科）

施設情報

■診療所

診療体制は HP 参照

総合診療専門研修Ⅰにおける研修期間
研修期間の分割

指導医氏名１（ 6 ）カ月■なし □あり小松 亮

家庭医療専門医・指導医

ケアの内容■外来診療：生活習慣病、患者教育、心理社会的問題、認知症を含めた高齢者ケアなど■訪問診療：在宅ケア、介護施設との連携などを経験し在宅緩和ケアにも従事■地域包括ケア：学校医、地域保健活動などに参加
施設要件■患者層：研修医の経験する症例は、学童期以下が 5%以上、後期高齢者が 10％以上である。
■アクセスの担保：24 時間体制で医療機関が患者の健康問題に対応する体制をとっている。
具体的な体制と方略（夜間診療の実施・看護師による携帯電話での時間外療養相談体制■継続的なケア：一定の患者に対して研修期間中の継続的な診療を提供する。
具体的な体制と方略（予約診療の実施・慢性疾患管理基準の作成■包括的なケア：一施設で急性期、慢性期、予防・健康増進、緩和ケアなどを幅広く担当。
具体的な体制と方略（ 自治体健診、予防接種の実施、在宅ターミナルケアの実施■多様なサービスとの連携：必要な医療機関、介護・福祉機関などと適切に連携する。
具体的な体制と方略（ 病院連携施設登録、カンファレンスの実施■家族志向型ケア：様々な年齢層を含む同一家族の構成員が受診する。
具体的な状況（ 新興住宅街に位置し半径 2km 程度の診療圏でありその機会は多い■地域志向型ケア：受診していない地域住民への集団アプローチを計画的に実施する。
具体的な内容と方法（ 住民組織との定期協議、健康講座の開催■在宅医療：訪問診療の体制をとっている。患者の急変、緩和ケアに対応している。
それぞれの概ねの頻度（ 週 5 単位・在宅支援診療所）
週当たり研修日数：（ 4.25 ）日
総合診療専門研修Ⅰの研修期間中に週１回などのペースで並行して行われる研修内容とその日数
内容救急・総合外来・カンファレンスなど日数１１日/週）））））

６-２．総合診療専門研修Ⅱ
研修施設名１

立川相互病院

診療科名（ 総合診療科

施設情報

病院病床数（ 350 ）床

診療科病床数（ 50

総合診療専門研修Ⅱにおける研修期間））床（ 12 ）カ月

研修期間の分割□なし ■あり（分割について具体的に記入してください：

指導医氏名 1山田秀樹

プライマリケア連合学会認定医・指導医

総合内科専門医・指導医

指導医氏名 2大谷寛

プライマリケア連合学会認定医・指導医

総合内科専門医

指導医氏名 3

藤井幹雄

プライマリケア連合学会認定医・指導医

総合内科専門医）

要件
ケアの内容■病棟診療：病棟は臓器別ではない。主として成人・高齢入院患者や複数の健康問題(心理・社会・倫理的問題を含む)を抱える患者の包括ケア、緩和ケアなどを経験する。
■外来診療：臓器別ではない外来で、救急も含む初診を数多く経験し、複数の健康問題をもつ患者への包括的ケアを経験する。
施設要件■一般病床を有する■救急医療を提供している
病棟診療：以下の全てを行っていること■高齢者（特に虚弱）ケア
具体的な体制と方略（多職種カンファ・リハビリカンファレンスの実施 ）■複数の健康問題を抱える患者への対応
具体的な体制と方略（定期的なカンファレンスの実施・多職種カンファに基づく各種チームの介入（NST/摂食嚥下/認知症/リエゾン/緩和など ）■必要に応じた専門医との連携
具体的な体制と方略（ 日常的なコンサルテーション、他科カンファレンスの参加・プレゼンテーション■心理・社会・倫理的複雑事例への対応
具体的な体制と方略（ 多職種カンファ・臨床倫理カンファレンスの実施））■癌・非癌患者の緩和ケア
具体的な体制と方略（ 院内外の講習会参加の位置づけ、緩和ケアチームとのコンサルト/カンファレンスの実施）■退院支援と地域連携機能の提供
具体的な体制と方略（ 連携施設 70 診療所、入院時評価に基づく退院支援看護師の介入■在宅患者の入院時対応
具体的な体制（原則主治医となること））

外来診療：以下の診療全てを行っていること■救急外来及び初診外来
具体的な体制と方略（ 指導医の下に週 2 単位程度の研修継続/救急・MM カンファレンスの実施■臓器別ではない外来で幅広く多くの初診患者
具体的な体制と方略（ 指導医の下に週 1 単位程度の総合外来研修継続））

■よくある症候と疾患
具体的な体制と方略（

週 1 単位外来患者カンファレンスの実施■臨床推論・EBM
具体的な体制と方略（

週 1 単位外来患者カンファレンスの実施））■複数の健康問題への包括的なケア
具体的な体制と方略（ 多職種による気になる患者カンファレンスの実施）■診断困難患者への対応
具体的な体制と方略（ 週 1 単位外来患者カンファレンスの実施/専門医へのコンサルテーションの実施）

週当たり研修日数：（4.75 ）日総合診療専門研修Ⅱの研修期間中に週１回などのペースで並行して行われる研修の内容とその日数
内容
日数

往診研修
0.5 日/週

６-３．領域別研修：内科
研修施設名１

立川相互病院

領域別研修（内科）における研修期間

病院病床数（350 ）床

診療科名（ 循環器・呼吸器・消化器・代謝・糖尿病・腎臓・内分泌）（ ６ ）カ月

指導医氏名 1

大塚信一郎 内科部長

他、上記各専門診療科 指導医有する認定医・専門医資格

日本内科学会認定医、日本循環器学会循環器専門医

要件
ケアの内容
■病棟診療：病棟での主治医として主に内科疾患の急性期患者の診療を幅広く経験する。
施設要件■医師法第 16 条の 2 および関係省令で定める基幹型または協力型臨床研修病院である。
■内科病床数が 50 床以上ある。 （ 210 ）床■内科常勤医が 5 名以上いる。 （ 38 ）名■後期研修プログラムの認定に関する細則第 9 条(5)に定める指導医が病院全体として 3 名以上いる。（ 30 ）名
週当たり研修日数：（ 4.25）日

領域別研修（内科）の研修期間中に週１回などのペースで並行して行われる研修の内容とその日数
内容
往診・救急・総合外来研修など
日数１日/週

６-４．領域別研修：小児科
研修施設名１

立川相互病院/付属こどもク
リニック

領域別研修（小児科）における研修期間
指導医氏名 1

大久保節士郎

病院病床数（ 350 ）床

診療科名（小児科）（ 3 ）カ月有する専門医資格（日本小児科学会小児専門医、透析医学会専門医）

要件
ケアの内容
■外来診療：指導医の下で初診を数多く経験し､小児特有の疾患を含む日常的に遭遇する症候や疾患の対応を経験する。
■救急診療：指導医の監督下で積極的に救急外来を担当し、軽症、１次救急を中心に経験する。
■病棟診療：日常的に遭遇する疾患の入院診療を担当し、外来・救急から入院に至る流れと基本的な入院ケアを学ぶ。

施設要件■小児領域における基本能力（診断学、治療学、手技等）が修得できる。
■小児科常勤医がいる。 （ 6 ）名
週当たり研修日数：（ 4.25）日

領域別研修（小児科）の研修期間中に週１回などのペースで並行して行われる研修の内容とその日数
内容
往診・救急・総合外来研修など
日数１日/週

６-５．領域別研修：救急科
研修施設名１

立川相互病院

病院病床数（350）床

年間救急搬送件数（ 3800）件

指導医氏名 1

井上哲也

有する専門医資格（救急専門医 ）専従する部署（総合診療/ER ）ブロック研修、兼任研修のいずれかを選択し、□を塗りつぶす（■のように）■ブロック研修 →領域別研修（救急科）における研修期間 （ ３ ）カ月
要件
ケアの内容■救急診療：外科系・小児を含む全科の主に軽症から中等症救急疾患の診療を経験する。
施設要件（下記のいずれかを満たす）□救命救急センターもしくは救急科専門医指定施設■救急科専門医等が救急担当として専従する一定の規模の医療機関（救急搬送件数が年に 1000 件以上）
週当たり研修日数：（ 4.25）日

領域別研修（救急科））の研修期間中に週１回などのペースで並行して行われる研修の内容とその日数
内容

往診・総合外来・診療所外来研修など

日数１日/週

６-６．領域別研修：その他
必修･
選択別

ブロック･兼任の別

研修日数/週（兼任の場合）研修期間

研修施設名と診療科名

指導医氏名

一般外科

□必修
■選択■ﾌﾞﾛｯｸ
□兼任（）日/週（ 2-3 ）カ月

立川相互病院外科

高橋雅哉

整形外科

□必修
■選択■ﾌﾞﾛｯｸ
□兼任（）日/週（ 2-3 ）カ月

立川相互病院整形外科

向山 新

精神科／心療内科□必修■選択■ﾌﾞﾛｯｸ
□兼任（）日/週（ 2-3 ）カ月

駒木野病院/陽和病院/み 長澤崇/横山晶一
さと協立病院
/田井健

産科婦人科

□必修
■選択■ﾌﾞﾛｯｸ
□兼任（）日/週（2-3 ）カ月

立川相互病院産婦人科

佐藤典子

皮膚科

□必修
■選択□ﾌﾞﾛｯｸ
■兼任（ 2-3）日/週（1-2 ）カ月

立川相互病院皮膚科

尾立冬樹

泌尿器科

□必修
■選択■ﾌﾞﾛｯｸ
□兼任（）日/週（1-2）カ月

立川相互病院泌尿器科

栗田 晋

眼科

□必修
□選択□ﾌﾞﾛｯｸ
□兼任（）日/週（）カ月

耳鼻咽喉科

□必修
□選択□ﾌﾞﾛｯｸ
□兼任（）日/週（）カ月

研修領域

放射線科
（診断･撮影）□必修■選択■ﾌﾞﾛｯｸ
□兼任（）日/週

臨床検査・生理検査□必修□選択□ﾌﾞﾛｯｸ
□兼任（）日/週（）カ月

リハビリテーション□必修■選択■ﾌﾞﾛｯｸ
□兼任（）日/週（）カ月

その他）

□必修
□選択□ﾌﾞﾛｯｸ
□兼任（）日/週（）カ月）□必修□選択□ﾌﾞﾛｯｸ
□兼任（）日/週（）カ月（その他（（ 1-2 ）カ月

多摩総合医療センター

立川相互病院リハビリテーション科

高田ゆかり

田村英俊

７．後期研修医の評価方法（研修修了認定の方法も含めて、評価計画等具体的に）当院では、後期研修医の研修を保障・評価するために、医師養成委員会（病院管理者、プログラム責任者、指導医等で構成）を置いている。
・学習者に対する評価
自己評価：4 半期毎、セルフアセスメント用紙による振り返り。ポートフォリオの作成と評価をあわせて行うものとする。
他者評価：4 半期毎、所属科のスタッフ、指導医から評価を受ける。教育診療所ではスタッフ、友の会、患者会などの代表も含む研修評価会議を行う。（360 度評価）
相互評価：Significant Event Analysis を用いた同世代の振り返りを行う。
これらを通じて形成的な評価を行い、医師養成委員会に報告する。半年に 1 回程度、医師養成委員会との面談を行う。
・ポートフォリオは１年に２回、医局で報告会を実施する。
最終的に医師養成委員会で総括的評価を行い目標到達したと判断された場合、シニアレジデントプログラム終了の認定を行い、修了証を授与する。

８．プログラムの質の向上・維持の方法

・半年に 1 回、医師養成委員会と研修医の面談の中でプログラム/指導医評価を行う。
・診療所研修終了時は、次世代に診療所での学びや医療のあり方を伝えるべく研修報告書を作成し、医師養成委員会・診療所に提出しプログラム/指導医評価を行う。
・総合診療科については、半年ごとに合宿を行い、プログラム評価を行う。
・最終的に、医師養成委員会から各科へ、その評価と改善点について報告・指導を行う。