平成 28 年度 中小企業における健康確保・災害防止に関する調査研究報告書「地域在宅高齢者における最長従事職と要介護リスクとの関連及び動脈硬化度の加齢変化パターンが要介護発生に及ぼす影響」に関する調査研究

研究者：東京都健康長寿医療センター研究所

谷口優

共同研究者：東京都健康長寿医療センター研究所

新開省二

東京都健康長寿医療センター研究所

北村明彦

東京都健康長寿医療センター研究所

清野

諭

－125－

目的
我が国の平均寿命は、男性 80.5 歳、女性 86.8 歳（厚生労働省 2014）であり、共に世界最高水準にある。平均寿命は健康寿命と不健康寿命に大別できるが、2001 年から2010 年までの間の平均寿命の延びは、男性で 1.5 年、女性で 1.4 年である一方、健康
寿命の延びは男性女性ともに約 1 年であり、近年の不健康寿命の延伸が顕著である。不健康寿命は、要介護認定者数から算出されるが、要介護者数の年次推移をみると、我が国で介護保険制度が施行された 2000 年当初は 218 万人であったが、2006 年には約 2倍の 435 万人、2011 年以降は 500 万人を上回っている。要介護者数の増加は、高齢者
本人や家族の身体・心理的負担が増大するだけではなく、社会経済的な負担も大きいことから、要介護化の遅延や介護予防をどのように進めるかが喫緊の課題となっている。
厚生労働省の調査（国民衛生基礎調査平成 22 年）では、要介護の原因のうち 21.5%が脳血管疾患が占め、次いで認知症（15.3%）、高齢による衰弱（13.7%）、関節疾患（10.9%）、骨折・転倒（10.2%）の割合が高いことが報告されている。脳血管疾患に代表される血管病変（動脈硬化）は、生活習慣病（高血圧、高脂血症、糖尿病）やライフスタイル（喫煙、運動不足、過度なストレス）が原因であることが知られているが、これらの要因は従事する仕事の影響を受けることが考えられる。仕事と生活習慣病との関係を調べた横断研究 1 では、
メタボリックシンドロームの有病率が高い業種が報告され、特定の仕事環境を通じて疾病の発生リスクが高まることが明らかになっている。
これらの先行研究から、将来の要介護化の予防には、血管病変（動脈硬化）の予防が求められ、さらに動脈硬化の予防を考えると、生活習慣病やライフスタイルに影響を及ぼす特定の仕事環境がリスク因子になると考えられる。しかし、従事する仕事が動脈硬化度に及ぼす影響や、従事する仕事が要介護認定発生に及ぼす影響を調べた研究は、著者の知る限りではみられない。そこで、長期間仕事に従事してきたと仮定できる高齢者を対象として、以下 2 つの目的で調査を実施した。１．最長従事職別の要介護認定発生リスクを明らかにすること

２．要介護認定発生リスクが高い最長従事職において、動脈硬化度の加齢変化パターンを明らかにし、動脈硬化が進んだ集団での要介護認定発生リスクを調べること。
本研究は、将来の要介護発生リスクが高い職種、及びハイリスクの職種における動脈硬化度の進行度と要介護発生との関連性を解明することにより、高齢者の介護予防対策の推進、また、多くの職種が含まれる中小企業の経営者・従業員の将来の介護予防に結びつくエビデンスを得るものである。

－126－

方法
東京都健康長寿医療センター研究所（旧、東京都老人総合研究所）は、群馬県吾妻郡草津町との共同研究事業として、2002 年以降毎年同町在住の全高齢者を対象とした
高齢者健診（にっこり健診）を実施してきた 2-8。本健診は、生活習慣病やその管理を目 的 と し た 従 来 型 の もの に 、 高 齢 者 総 合 的 機能 評 価 （ Comprehensive Geriatric
Assessment）を追加し、心身機能を包括的に評価できる内容になっている。健診項目
は、尿検査、血圧測定、血液検査、医学問診、身体計測、心電図、動脈硬化度、眼底検査、体組成検査、体力検査、生活問診、認知機能検査、口腔・嚥下機能検査、診察などである。2002 年から 2015 年までの 14 回の健診には、同町在住の 1,700 名以上の高齢者が参加し、延べ受診者数は 7,000 名を上回っている。また、東京都健康長寿医療センター研究所は、草津町との間で、健康長寿のまちづくりと老年学研究への寄与を目的おとして連携協約書を締結し、同町から死亡・転出入の異動情報ならびに要介護認定情報に関するデータの提供を受けている。
本研究では、2016 年の同町の高齢者健診で従来の健診項目を実施することに加えて、最長従事職に関する聞き取り調査（図１）を追加で実施した。最長従事職は、解析に用いるために、日本標準職業分類に基づき 12 種類（1．農林漁業自営 2．管理職 3．販売
的職業 4．サービス的・保安的職業 5．専門的・技術的職業 6．事務的職業 7．運輸・通信的職業 8．技能労働者 9．一般作業員 10．主婦業 11．無職 12．その他）に分類した。
動脈硬化度は、オムロンコーリン社製 Form を用い、上肢と下肢の間の脈波伝播速度（Pulse Wave Velocity:PWV）により評価した（図２）。上腕足首間脈脈波伝播速度（brachial-ankle pulse wave velocity:baPWV）は、四肢の血圧を同時に測定すること
で、脈波の立ち上がりの時間差（⊿T）を計測し、2 地点間の距離を基に算出される。
管構造の中を伝わる圧波の速度は、ヤング率（管構造壁の弾性率）や壁厚が増すほど速くなり、内径が増すほど遅くなる。つまり、baPWV 値が高いほど、動脈硬化が亢進して血管壁が肥厚し、硬く、狭くなった血管であることを示す。

－127－

図１．最長従事職に関する聞き取り調査用紙

図２．動脈硬化度の評価方法

小平真理，冨山博史，山科章．生理機能検査 1)脈波(PWV)・AI・CAVI・ABI・TBI. Medical
Technology 38 (13), 2010. より引用

－128－

2016 年 7 月 4 日～8 日に実施した草津町の高齢者健診には、合計 729 名の草津町在住高齢者が参加し、そのうち最長従事職を含む聞き取り調査が完了した者が 587 名、
baPWV の測定が完了した者が 717 名であった。
本研究では、東京都健康長寿医療センター研究所がこれまでに蓄積したデータに、2016 年に新たに収集したデータを加えて解析に用いるデータを整備した。baPWV の測定を開始した 2003 年 4 月 10 日を調査開始時点とし、異動情報ならびに要介護認定情報が収集できている 2015 年 11 月 5 日を調査最終時点とするため、2003 年 4 月 10 日から 2015 年 7 月 8 日までの間に実施した最大 13 回の baPWV の縦断データが揃い（n=1,744）、
かつ 2003 年から 2016 年までの間に最長従事職の調査が完了し（n=1,515）、
さらに調査開始時点で要介護認定を受けていない者（n=1,459, 延べ受診 6,753 回）を選択したデータセットを構築した。解析対象者 1,459 名を平均 6.8±3.8 年追跡した結果、要介護認定が発生した者は 242 名（16.6%）であった。要介護認定の発生がみられなかった 1,217 名のうち、追跡期間中の死亡が 138 名、町外への転出が 110 名確認できたため、これらのデータは打ち切りデータとして取り扱った。
解析方法は、対象者の最長従事職の分布を確認した上で、最長従事職別の要介護発生リスクを調べるために新規要介護認定発生日をエンドポイントとするCox比例ハザードモデルを用いた。調整変数は、ベースライン時点の性別、年齢、既往歴（高血圧、高脂血症、脳卒中、心疾患、糖尿病、癌）の数、BMI、白血球数、baPWV値とした。次に、最長従事職別の動脈硬化度の加齢変化パターンを調べるために、group-based
semiparametric mixture modelを用いて類型化を行った。類型化された情報を基に、特定の最長従事職における動脈硬化度の加齢変化パターンと要介護認定発生との関連を
新規要介護認定発生日をエンドポイントとするCox比例ハザードモデルで分析した。統計解析には、SPSS (version 18.0; SPSS, Inc., Chicago, IL) and SAS (version 9.4)を使用し、統計的有意水準はP<0.05とした。
本研究は、東京都健康長寿医療センター研究所が群馬県吾妻郡草津町との共同研究事
業の一環として「草津町と地方独立行政法人東京都健康長寿医療センターとの連携協約書（2015 年締結）」に基づき実施した。草津町長期縦断研究に関しては、東京都健康長
寿医療センター研究所倫理委員会（27 健経第 3511 号 迅 23）の承認を得ている。

－129－

結果
本研究解析対象者のベースライン時の属性は、平均年齢 71.0±5.5 歳、女性 56.9 %、独居 21.7 %、飲酒習慣（ほぼ毎日）39.7 %、喫煙習慣（現在吸っている）19.6 %、平均通学年数 10.0±2.7 年、高血圧既往歴有 35.6 %、高脂血症既往歴有 18.4 %、脳卒中既往歴有 5.7 %、心疾患既往歴有 8.3 %、糖尿病既往歴 10.0 ％、癌既往歴 6.4 %、平均
収縮期血圧 132.4±19.7 mmHg、平均拡張期血圧 77.0±11.7 mmHg、平均心拍数 75.1
±12.3 回/分、平均白血球数 5,720±1,541 /μL、平均赤血球数 439±46 104/μL、平均
ヘモグロビン値 14.0±1.4 g/dL、平均ヘマトクリット値 41.0±4.1 %、平均 HbA1c 値
5.5±0.9 %、平均随時血糖値 118±44 mg/dL、平均総コレステロール値 207±36 mg/dL、
平均 HDL コレステロール値 59.9±15.3 mg/dL、平均中性脂肪値 155.8±94.3 mg/dL、
平均クレアチニン値 0.77±0.23 mg/dL、平均アルブミン値 4.2±0.2 g/dL、
平均 BMI23.3±3.1 kg/m2、平均握力 26.7±8.7 kg、平均通常歩行速度 1.3±0.2 m/秒、平均開眼片足
立ち時間 38.6±23.2 秒、平均老研式活動能力指標得点 11.9±1.6 点、平均 GeriatricDepression Scale 短縮版得点 3.4±2.9 点、平均 Mini-Mental State Examination 得点
27.0±2.8 点、咀嚼能力（食べたいものは何でも噛んで食べられる）62.9 %、平均 baPWV
値 1,864±437 cm/秒であった。
本研究対象者の最長従事職を日本標準職業分類に基づいて集計した結果、割合が高かった順に、「サービス的・保安的職業 556 名（38.1%）」、「販売的職業 170 名（11.7%）」、「専門的・技術的職業 166 名（11.4%）」、「事務的職業 144 名（9.9%）」、「技能労働者
133 名（9.1%）」、「管理職 84 名（5.8%）」、「一般作業員 51 名（3.5%）」、「主婦業 50 名（3.4%）」、「農林漁業自営 48 名（3.3%）」、「運輸・通信的職業 35 名（2.4％）」、「その他 20 名（1.4%）」、「無職 2 名（0.1%）」であった（図３）。

－130－図３．本研究対象者における最長従事職の分布
12 種類の日本標準職業分類の結果を、本研究で分析可能な対象者数にするために、
農林漁業自営、運輸・通信的職業、技能労働者、一般作業員を 1 つのグループに、管理職と事務的職業を 1 つのグループに、主婦業、無職、その他を 1 つのグループとして分類した。その結果、本研究対象者の最長従事職は、割合が高かった順に、「サービス的・
保安的職業 556 名（38.1%）」、「農林漁業自営、運輸・通信的職業、技能労働者、一般
作業員 267 名（18.3%）」、「管理職、事務的職業 228 名（15.6%）」、「販売的職業 170
名（11.7%）」、「専門的・技術的職業 166 名（11.4%）」、「主婦業、無職、その他 72 名
（4.9%）」となった（図４）。

図４．本研究対象者における最長従事職の分布（再分類）－131－

平均 6.8±3.8 年の追跡期間中に、242 名（16.6%）の要介護認定発生が確認できた。
追跡期間中の最長従事職別の要介護発生割合を調べた結果、割合が高かった順に、「主婦業、無職、その他（22.2%）」、「専門的・技術的職業（19.9%）」、「農林漁業自営、運輸・通信的職業、技能労働者、一般作業員（19.1%）」、「販売的職業（16.5%）」、「サー
ビス的・保安的職業（16.4%）」、「管理職、事務的職業（10.1%）」であった。
最長従事職別の要介護発生リスクを、性別、年齢を調整した Cox 比例ハザードモデ
ルにより分析した結果（Model-2）、「管理職、事務的職業」を基準にしたときの「販売的職業」が 1.30（95%信頼区間 0.74-2.27）、「専門的・技術的職業」が 1.33（0.78-2.28）、「農林漁業自営、運輸・通信的職業、技能労働者、一般作業員」が 1.64（1.00-2.69）、「サービス的・保安的職業」が 1.67（1.05-2.67）、「主婦業、無職、その他」が 1.91
（0.99-3.69）であった（表１）。最長従事職と要介護発生との関連性を、性別及び年齢に加えて、既往歴の数、BMI、白血球数、収縮期血圧、baPWV 値を調整したときのハザード比（95%信頼区間）は（Model-3）、「管理職、事務的職業」に比べて、「販売的職業」が 1.29（0.74-2.26）、「専門的・技術的職業」が 1.26（0.73-2.16）、「農林漁業自営、
運輸・通信的職業、技能労働者、一般作業員」が 1.64（1.00-2.68）、「サービス的・保安
的職業」が 1.63（1.02-2.60）、「主婦業、無職、その他」が 1.89（0.97-3.65）であった。
表１．最長従事職別にみた要介護認定発生リスク
Model-1
HR

95%CI

Model-2
HR

95%CI

Model-3
HR

95%CI

最長従事職
管理職（課長以上）,事務的職業

1

専門的・技術的職業

1.73

*

1

1

1.02-2.95

1.33

0.78-2.28

1.26

0.73-2.16

販売的職業

1.47

0.85-2.55

1.30

0.74-2.27

1.29

0.74-2.26*

1.15-3.09

1.64*

1.00-2.69

1.64*

1.00-2.68*

1.13-2.82

1.67*

1.05-2.67

1.63*

1.02-2.60*

1.19-4.28

1.91

0.99-3.69

1.89

0.97-3.65

性別

1.12

0.84-1.49

1.16

0.87-1.55

年齢

1.17

*

1.15-1.20

1.17*

1.14-1.20

農林漁業自営,運輸・通信的職業,技能労1.89

働者,一般作業員
サービス的・保安的職業

1.79

主婦業,無職,その他

2.26

既往歴の数

1.21

*

1.05-1.39

BMI

0.96

0.92-1.00

白血球数

1.00

*

1.00-1.00

収縮期血圧

0.99

1.00-1.00

脈波伝播速度

1.00

1.00-1.00

新規要介護認定発生日をエンドポイントとした Cox 比例ハザードモデル * P<0.05－132－最長従事職と要介護発生との関連で、有意差または有意傾向がみられた、「農林漁業
自営、運輸・通信的職業、技能労働者、一般作業員（n=267）」「サービス的・保安的職業（n=556）」「主婦業、無職、その他（n=72）」の 3 種類の最長従事職において、動脈硬化度の加齢変化パターンを 3 つの群（低推移群、中推移群、高推移群）に類型化した。
「農林漁業自営、運輸・通信的職業、技能労働者、一般作業員」は、低推移群が 37.2%、
中推移群が 46.8%、高推移群が 16.1%であり、3 つの群は加齢に伴い同様の baPWV 値の上昇がみられた（図５）
。

高推移群
16.1%

中推移群
46.8%
低推移群
37.2%

図５．農林漁業自営、運輸・通信的職業、技能労働者、一般作業員における動脈硬化度の加齢変化パターン－133－

「サービス的・保安的職業」は、低推移群が 41.9%、中推移群が 44.8%、高推移群が13.3%であり、低及び中推移群に比べて高推移群の加齢に伴う baPWV 値の上昇が大きい
ことが確認できた。高推移群は、65 歳時点で 2,200cm/秒を上回り、80 歳では 2,600cm/
秒を、90 歳では 3,000 cm/秒を上回ることが推定された（図６）。

高推移群
13.3%

中推移群
44.8%
低推移群
41.9%

図６．サービス的・保安的職業における動脈硬化度の加齢変化パターン「主婦業、無職、その他」は、低推移群が 40.2%、中推移群が 42.1%、高推移群が 17.7%であり、低及び中推移群に比べて高推移群の加齢に伴う baPWV 値の上昇が若干大きいことが確認できた。サンプルサイズが 72 名であったことから、高推移群の推定値が頑健でないことが考えられるが、高推移群の推定値は、65 歳時点で 2,200cm/秒を上回り、80 歳では 2,600cm/秒を、90 歳では 3,000 cm/秒を上回ることが確認できた（図７）
。

－134－

中推移群
42.1%

高推移群
17.7%

低推移群
40.2%

図７．主婦業、無職、その他における動脈硬化度の加齢変化パターン「農林漁業自営、運輸・通信的職業、技能労働者、一般作業員」「サービス的・保安
的職業」「主婦業、無職、その他」の 3 種類の最長従事職において、それぞれ動脈硬化度の加齢変化パターン（低推移群、中推移群、高推移群）別に、その後の要介護発生リ
スクを Cox 比例ハザードモデルにより分析した。結果、農林漁業自営、運輸・通信的職業、技能労働者、一般作業員における動脈硬化度低推移群に比べて、中推移群のハザード比（95%信頼区間）は 1.27（0.68-2.38）、高推移群は 1.53（0.72-3.27）であった。
サービス的・保安的職業における、動脈硬化度低推移群に対する中推移群のハザード比（95%信頼区間）は 2.23（1.34-3.71）、高推移群では 1.91（0.98-3.74）であり、主婦業、無職、その他では、それぞれ 1.60（0.48-5.33）と 2.19（0.55-8.76）であった。

－135－

高推移群
6.5%

中推移群
38.9%
低推移群
54.6%

図８．管理職、事務的職業における動脈硬化度の加齢変化パターン

予備的な解析として、要介護発生割合が低かった管理職、事務的職業における動脈
硬化度の加齢変化パターンを 3 つの群（低推移群、中推移群、高推移群）に類型化した。
65 歳から 90 歳までの baPWV 値の変化は、「農林漁業自営、運輸・通信的職業、技能労働者、一般作業員」「サービス的・保安的職業」「主婦業、無職、その他」の 3 つの最長従事職との同様の傾向が確認できた一方で、高推移群に分類される高齢者の割合が少ない（6.5%）ことが明らかになった（図８）。動脈硬化度の加齢変化パターン別の、要介
護発生リスクを分析した結果、「管理職、事務的職業」における動脈硬化度低推移群に比べて、中推移群のハザード比（95%信頼区間）は 0.66（0.27-1.64）、高推移群は 1.31
（0.30-5.75）であった。

－136－

考察
本研究では、東京都健康長寿医療センター研究所が 14 年間に渡り蓄積してきた、群馬県吾妻郡草津町で実施した高齢者健診データを活用し、地域在宅高齢者における最長従事職と要介護リスクとの関連及び動脈硬化度の加齢変化パターンが要介護発生に及ぼす影響を調べた。
本研究対象者 1,459 名のベースライン時の身体機能の平均値を、我が国のコホート研究から算出された高齢者の基準値 9 と比較したところ、本研究対象者の握力、通常歩
行速度、開眼片足立ち時間の 3 つ全ての項目で平均値±標準偏差の範囲内であることが確認できた。老研式活動能力指標得点は、13 点満点で高得点ほど高次生活機能が保たれていることを示すが、本研究対象者の平均得点は 11.9 点と高かった。GeriatricDepression Scale 短縮版得点は、15 点満点で高得点ほど鬱傾向が強いことを示すが、本研究対象者の平均得点は 3.4 点であり、抑うつ傾向のカットオフ値である 5 点及び鬱
傾 向 の カ ッ ト オ フ 値 で あ る 10 点 を 下 回 っ て い た 。 ま た 、 Mini-Mental State
Examination 得点は、30 点満点で高得点ほど全般的認知機能が高いことを示すが、本研究対象者の平均得点は 27.0 点であり、認知症疑いのカットオフ値である 23 点を大きく上回っていた。これらの結果から、本研究対象者は、平均的には高次生活機能に問題がなく、標準的な身体機能を有し、抑うつ傾向や認知機能障害がみられない集団であると考えられた。
本研究対象者の最長従事職を分類したところ、全体の 38.1%が「サービス的・保安的職業」を占め、11.7％が「販売的職業」であった。本研究を実施した群馬県吾妻郡草津町は、日本有数の温泉観光地であることから、親族が旅館業や小売店を営んでいる関係で就業したり、旅館業務に従事するために町外から移住してきた高齢者が多いことが考えられた。その一方で、現役時は都市部で就職していたが、定年退職を契機に草津町に移住する高齢者が存在すると考えられる。本研究でみられた「運輸・通信的職業」や「管理職、事務的職業」と回答した者のうち、一定数は町外で長年生活していた高齢者であることが示唆された。
本研究で、平均約 7 年間の追跡調査を実施し、最長従事職別の要介護発生割合を調べた結果、複数の職種で高い割合を示した一方で、「管理職、事務的職業」の割合が低かった。職業階層と健康との関連を明らかにした有名な社会疫学研究であるホワイトホール研究の結果、英国の公務員の中で、管理職は、専門職・執行職、書記職、その他の職種と比べて冠動脈性心疾患死亡の危険度が低いことが知られている 10。本研究では、管理職と事務的職業を 1 つのグループとして取り扱ったが、管理職と事務的職業のいずれの最長従事職においても要介護発生割合は低く（管理職が 8.3％、事務的職業が11.1％）、自律性が比較的高いこれらの職業において要介護発生割合が低いことが明ら－137－

かになった。
要介護発生リスクの高い最長従事職を明らかにするために、重要な交絡要因を調整した生存時間解析を行った。要介護発生割合の比較で発生割合が低かった「管理職、事務的職業」を基準としたときの、追跡期間中の要介護発生リスクは、「農林漁業自営、運輸・通信的職業、技能労働者、一般作業員」で 1.64 倍、「サービス的・保安的職業」
で 1.63 倍、「主婦業、無職、その他」で 1.89 倍に高まることが明らかになった。また、「主婦業、無職、その他」は最も大きなハザード比を示したが、統計的有意差（p<0.05）
はみられなかった。
「主婦業、無職、その他」群のサンプルサイズが n=72 と比較的小さかったことが、95%信頼区間の広さ（0.97-3.65）に寄与し、統計的有意差がみられない結果になったと考えられる。
「主婦業」及び「その他」の要介護発生割合は高く（主婦業が 24.0%、その他が 20.0%）、本統計解析において調整なしのモデルではハザード比が 2.26（95%信頼区間 1.19-4.28）で有意水準を満たしていたことから、「主婦業、無職、その他」は要介護発生ハイリスクであることが示唆された。すなわち、本研究で明らかになった「管理職、事務的職業」に対する「農林漁業自営、運輸・通信的職業、技能労働者、一般作業員」「サービス的・保安的職業」「主婦業、無職、その他」の要介護発生ハザード比 1.63～1.89 であり、職業生活という暴露要因が要介護認定発生に及ぼす影響が大きいことを示した。
特定の最長従事職において要介護認定発生リスクが高まる原因を考察するために、動脈硬化度が要介護認定発生に及ぼす影響を分析した。「農林漁業自営、運輸・通信的
職業、技能労働者、一般作業員」「サービス的・保安的職業」「主婦業、無職、その他」のそれぞれで動脈硬化度の加齢変化パターンを解析した結果、いずれの最長従事職においても 65 歳時点で baPWV 値が高く、その後加齢に伴って baPWV 値が上昇する高齢者（高推移群）が 13.3%～17.7%存在することが明らかになった。一方で、いずれの最長従事職においても 65 歳時点で baPWV 値が低く、その後低水準で加齢変化する高齢者（低推移群）が 37.2%～41.9%存在した。低推移群に対する高推移群の要介護認定発
生ハザード比は、「農林漁業自営、運輸・通信的職業、技能労働者、一般作業員」で 1.53、「サービス的・保安的職業」で 1.91、「主婦業、無職、その他」で 2.19 と高まることが示された。これらのハザード比に統計的有意差（p<0.05）はみられなかったが、3 種類の最長従事職において、baPWV 値が高推移群ではハザード比が高まる傾向が確認できた。将来の要介護認定発生リスクが高まることが示唆された「農林漁業自営、運輸・通信的職業、技能労働者、一般作業員」「サービス的・保安的職業」「主婦業、無職、その他」の baPWV 値高推移群は、65 歳時点で 2,000cm/秒を上回り、80 歳では 2,500cm/
秒を上回る数値が推定された。baPWV 値の年齢階級別の臨床診断基準値は確定されていないが、我が国の代表的疫学研究である久山町研究の結果 11 を考慮して、1,800cm/秒が－138－

臓器障害指標の妥当な値であると報告 12 されている。3 種類の最長従事職における
baPWV 値高推移群は、65 歳時点で 1,800cm/秒を上回り、その後加齢に伴う数値の上昇がみられたことから、高齢期に一貫して動脈硬化度が進行した状態にある集団であったと考えられる。
最後に、「管理職、事務的職業」で要介護発生割合が低かった理由を考察する。予備的な解析として、管理職、事務的職業における動脈硬化度の加齢変化パターンを類型化した結果、「農林漁業自営、運輸・通信的職業、技能労働者、一般作業員」「サービス的・
保安的職業」「主婦業、無職、その他」の 3 つの最長従事職に比べて、「管理職、事務的職業」で高推移群に分類される高齢者の割合が少ないことが確認された。また、「管理職、事務的職業」における動脈硬化度の高推移群の要介護発生ハザード比は、低推移群に比べて 1.31 であり、「農林漁業自営、運輸・通信的職業、技能労働者、一般作業員」「サービス的・保安的職業」「主婦業、無職、その他」の 3 つの最長従事職における動脈硬化度の高推移群の要介護発生ハザード比（1.53～2.19）よりも小さかった。つまり、管理職、事務的職業経験者は、高齢期に動脈硬化度が高く加齢変化する割合が少なく、さらに動脈硬化度が高く加齢変化する群の要介護発生リスクは、低く加齢変化する群との間に大きさ差はみられなかった。管理職、事務的職業に長期間従事する者は、動脈硬化度が高まりにくく、高まったとしても要介護化には至りにくい可能性が示唆された。

結論
本研究から、最長従事職が、「農林漁業自営、運輸・通信的職業、技能労働者、一般
作業員」「サービス的・保安的職業」「主婦業、無職、その他」である地域在住高齢者は、「管理職、事務的職業」に比べて、要介護発生リスクが 1.6 倍～1.9 倍高まることが明らかになった。また、これらの最長従事職経験者の中で、高齢期の動脈硬化度が一貫して高い 13～18%の集団では、動脈硬化度が低い 37%～42%の集団に比べて、要介護発生リスクが 1.5 倍～2.2 倍高まることが示唆された。
農林漁業自営、運輸・通信的職業、技能労働者、一般作業員、サービス的・保安的職業、主婦業、無職、その他に長期間従事する者は、共通する生活習慣病やライフスタイ
ルを通じて、動脈硬化が進み、血管病変を契機とする要介護化に至る経緯が考えらえる。
これらの職業に従事する者に対しては、積極的な介護予防に寄与する介入が求められる。

－139－

研究発表

1.

谷口優，清野諭，村山洋史，他. 身体機能の加齢変化パターンと余命に関する前向き研究. 第 58 回日本老年医学会学術総会 2016.

2.

谷口優，北村明彦，清野諭，他. 脈波伝播速度の加齢変化パターンと死因別死亡に関する前向き研究. 第 59 回日本老年医学会学術総会 2017.

3.

Yu Taniguchi, Satoshi Seino, Hiroshi Murayama, et al. Trajectory Patternof Arterial Stiffness and Mortality Risk among Older Japanese. The 21 stInternational Association of Gerontology and Geriatrics 2017.

4.

Yu Taniguchi, Satoshi Seino, Hiroshi Murayama, et al. Prospective Studyof Trajectories of Physical Performance and All-cause Mortality. The 21
st International Association of Gerontology and Geriatrics 2017.

参考文献

1.

Hidaka T, Hayakawa T, Kakamu T, et al. Prevalence of Metabolic
Syndrome and Its Components among Japanese Workers by Clustered
Business Category. PloS one. 2016;11(4):e0153368.

2.

新開省二, 吉田裕人, 藤原佳典, et al. 群馬県草津町における介護予防 10
年間の歩みと成果. 日本公衆衛生雑誌. 2013;60(9):596-605.

3.

Taniguchi Y, Yoshida H, Fujiwara Y, Motohashi Y, Shinkai S. A
prospective study of gait performance and subsequent cognitive
decline in a general population of older Japanese. J Gerontol A Biol Sci

Med Sci. 2012;67(7):796-803.
4.

Taniguchi Y, Shinkai S, Nishi M, et al. Nutritional biomarkers andsubsequent cognitive decline among community-dwelling older
Japanese: a prospective study. J Gerontol A Biol Sci Med Sci.
2014;69(10):1276-1283.

5.

Taniguchi Y, Fujiwara Y, Nofuji Y, et al. Prospective Study of Arterial
StiffnessandSubsequentCommunity-Dwelling

Older

Cognitive

DeclineJapanese.

J

Among

Epidemiol.

2015;25(9):592-599.
6.

Taniguchi Y, Fujiwara Y, Shinozaki T, et al. [Prospective study ofcognitive decline assessed using the mini-mental state examination
and

the

risk

of

incident

long-term

careinsurance

amongcommunity-dwelling older Japanese]. Nihon Ronen Igakkai zasshi

Japanese journal of geriatrics. 2015;52(1):86-93.

－140－

7.

Taniguchi Y, Fujiwara Y, Murayama H, et al. Prospective Study ofTrajectories

ofPhysical

PerformanceandMortality

Among

Community-Dwelling Older Japanese. J Gerontol A Biol Sci Med Sci.
2016;71(11):1492-1499.
8.

Taniguchi Y, Kitamura A, Seino S, et al. Gait Performance Trajectories
and Incident Disabling Dementia Among Community-Dwelling Older
Japanese. Journal of the American Medical Directors Association. inpress.

9.

Seino S, Shinkai S, Fujiwara Y, et al. Reference values and age andsex

differencesinphysical

performancemeasuresforcommunity-dwelling older Japanese: a pooled analysis of six cohort
studies. PloS one. 2014;9(6):e99487.
10.

マイケル・マーモット. 社会格差という病ステータス症候群. 株式会社

日本評論社. 2007.
11.

Ninomiya T, Kojima I, Doi Y, et al. Brachial-ankle pulse wave velocity
predicts the development of cardiovascular disease in a general
Japanese population: the Hisayama Study. Journal of hypertension.
2013;31(3):477-483; discussion 483.

12.

循環器病の診断と治療に関するガイドライン 2013.

－141－