日本版総合的社会調査共同研究拠点 研究論文集[15] JGSS Research Series No.12

女性の職業経歴の持続と変化―JGSS-2009/2013 ライフコース・パネル調査を用いた分析―岩井 八郎
京都大学大学院教育学研究科
Stability and Changes in Women’s Work Careers:
An Analysis of JGSS-2009/2013 Life Course Panel Survey Data
Hachiro IWAI
Graduate School of Education
Kyoto University
In Japanese society, a life pattern based on gendered division of labor had been stable from the1970s till the early 1990s.
the late 1990s.

Changes became evident among young people who started to work after

This paper aims to clarify the characteristics of current life course changes, using thedata from the follow-up survey of JGSS-2009 Life Course Survey conducted in 2013(JGSS-2013LCSwave2). Comparing the women’s work histories in 1966-70, 1971-75 and 1976-80
birth cohorts, this paper reveals that among women of 1966-70 and 1971-75 birth cohorts, the rates ofregular employees decline after the mid-20s of age, and that the rates of non-regular employees
increase with age.

In addition, women of younger birth cohort started to work again as non-regular

employees at earlier age.

Work career of 1976-80 birth cohort is particularly notable in that

non-regular employees tend to move from one employer to another over the 4 years.

Women’swork career is more fluid, and the plural paths of work career are quite evident. These findings will
be interpreted as indicators of the post-fordist life course in Japanese context.
Key words: JGSS, panel survey, work career, employer shift, post-fordist life course
日本社会では、1970年代から1990年代始めまで性別役割分業型の人生パターンが維持されていた。しかし、1990年代後半以降に職業生活を開始した年齢層から、変化の特徴があらわれている。本稿は、2013年に実施した、2009年ライフコース調査のパネル調査データ（JGSS-2013LCSwave2）を用いて、2009年から2013年までの4年間に生じた女性の職業経歴の変化の特徴を明確にした。1966−70年出生と1971-75年出生では、20歳代前半をピークに正規雇用が減少し、年齢とともに非正規雇用が増加する。2009年からの4年間では、非正規雇用としての再就業がさらに増え、再就業を開始する年齢が低くなりつつある。1976-80年出生の職業
経歴パターンは、先の出生コーホートとは異なる。従業先移動が高まって、30歳代半ばまでの職業経歴の流動性が高まっている。この出生コーホート内で、職業経歴の道筋が複数化している。以上のような結果は、日本におけるポスト・フォーディズム型ライフコースの特徴を示している。
キーワード：JGSS、パネル調査、職業経歴、転職、ポスト・フォーディズム型ライフコース

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1. 研究の課題：M 字型の行方
日本人女性の年齢別労働力率のプロフィールが、M 字型から台形型に変化してきたことは、すでによく知られている。多くの女性が学校教育の後、20 歳代半ばまで働き、結婚や出産の期間に仕事を離れ、子育てが終わると再び働き始める場合、統計グラフは、20 歳代前半と 40 歳代に労働力率の山のある M 字型曲線となる。また M 字型の窪みは、20 歳代後半から 30 歳代前半に働く女性が離職し、家事や育児の担い手となることを示しており、M 字が持続していると、性別役割分業型の人生パターン
が浸透しているとみなされる。そのため、男女の機会の平等を謳う現代のイデオロギー的、政策的見地からすると M 字型は改善されるべき対象となる。女性の高学歴化が進み、男女雇用機会均等法も改正され、男女共同参画社会が政策目標になって、女性のライフチャンスに関する報道や調査報告は夥
しい数に登っている。そこでは、M 字型の窪みの底がどの程度上昇しているのかに多大の関心が寄せられている。
確かに近年になって、M 字型の窪みの底はかなり上昇している。しかしそれは晩婚化にともない、
20 歳代から 30 歳代まで就業を継続する未婚女性が増加した結果によるところが大きい。女性の就業継続が推進され、それを阻む要因を取り除こうとする施策が実施されてきたが、正規雇用の拡大は進
まず、非正規雇用が増加し職業経歴の不安定化が問題になっている。1990 年代半ばまで、M 字型の左肩では正規雇用が多く、右肩では非正規雇用が増加してきた。しかし 1990 年代後半以降、M 字の左肩でも非正規雇用が増加している。2012 年（平成 24 年）の「労働力調査」では、女性の年齢別労働力率の就業形態別内訳が報告されており、20〜24 歳の 35.6％が正規雇用、28.4％が非正規雇用、25〜
29 歳の 45.3％が正規雇用、26.2％が非正規雇用である（内閣府男女共同参画局 2013）。
このような女性の就業形態の変化の時期や特徴については、職業経歴を出生コーホート間で比較す
るとより明瞭になる。JGSS-2009 ライフコース調査（JGSS-2009LCS）では、1966 年から 80 年生まれ
（調査時点で 28 歳から 42 歳）を調査対象として、中学卒業後の教育歴、職業経歴、家族歴について、2009 年の調査時点までの情報を年齢に途切れのないように詳細に収集した。このデータを用いた分析によれば、1990 年代後半以降に学校教育を終え職業生活を開始した 1976-80 年出生コーホートから、
20 歳代の非正規雇用が増加し、女性のライフコースのプロフィールが大きく変化していた（岩井 2010,2013）。
大阪商業大学 JGSS 研究センターと京都大学教育学研究科教育社会学講座では、2009 年に実施した
JGSS-2009LCS の調査対象者に対して、4 年後の 2013 年にパネル調査を行った。この調査（JGSS-2013
LCSwave2）は、2009 年から 13 年の 4 年間における職業経歴や家族歴，社会意識の持続と変化を詳細に調べることを目的としている。本稿は、JGSS-2013LCSwave2 を用いて、4 年間における女性の職業
経歴の持続と変化を分析した結果を取り上げる。
2009 年から 2013 年までの 4 年間は、日本社会にとって激動の時期であった。2011 年 3 月 11 日に東
日本大震災が発生し、福島第一原子力発電所の事故があり、いまだ震災と原発事故からの復興途上である。リーマンショック以後の経済状況のなかで、正規雇用の拡大は進まず、所得は向上せず、働き方の多様化が進んでいる。
「男女共同参画社会」の実現に向けた施策が実施されつつあり、女性の就業が促進されワークライフバランスが重視されるのであるが、保育所が不足し、教育費の負担も軽減されておらず、子ども数の減少に歯止めがかかっていない。政治については、民主党政権への転換があり、さらに自公政権への交代もあった。
このような時代状況のなかで、JGSS-2013LCSwave2 の調査対象者は、成人として重要な年齢を過ごし、調査時点で 32 歳から 46 歳になっている。この 4 年間に個人の経歴や意識がどのように変化したのかに関して、時代状況との関係から分析可能な調査データが得られた意義は大きい。とくに女性の
職業経歴の持続と変化についての分析は、今後の政策にも有用な知見を提供すると期待される。
本稿では、次節において、JGSS-2013LCSwave2 における職業経歴データの概要を説明し、第 3 節において、女性の職業経歴に関する 2 つの分析を行った結果を紹介する。分析としては第 1 に、職業的地位の年齢に伴う推移を出生コーホート間で比較する。第 2 に、2009 年の調査時点から 2013 年まで
30

日本版総合的社会調査共同研究拠点 研究論文集[15] JGSS Research Series No.12の職業的地位の年次推移を出生コーホート間で比較する。両者の分析から、1990 年代後半以降に職業生活を開始した 1976-80 年出生コーホートの特徴がかなり明瞭となっている。1976-80 年出生の女性の職業経歴は、20 歳代から非正規雇用の割合が高く、正規雇用と非正規雇用ともに従業先の移動も頻繁になっている。

2. データの特徴
2.1 サンプルの構成
表１は、JGSS-2009LCS と JGSS-2013LCSwave2 の回答者の構成を示している。JGSS-2013LCSwave2
は、JGSS-2009LCS の回答者のなかで継続調査への協力に同意した 922 名（33.8％）を対象とし、2013
年時点で住所不明や長期不在を除いた 834 名に対して面接調査と留置調査を実施した。その結果、718
ケースの回答が得られており、これは 2009LCS の 26.3％である（男性は 23.5％、女性は 28.5％）。回
収率の低さは、パネル調査の困難さを示しているが、本稿ではケース数の限界を踏まえながら分析を進めることにする。
表1

出生コーホート
1966-70年出生
1971-75年出生
1976-80年出生

回答者の構成:JGSS-2009LCS と JGSS-2013LCSwave2

年齢38〜42歳
33〜37歳28〜32歳計

JGSS-2009LCSJGSS-2013LCSwave2
男性
女性
計
年齢
男性
女性
406
567
973 42〜46歳
99
165
444
568
1012 37〜41歳
108
156
348
394
742 32〜36歳
75
115
1198
1529
2727 計
282
436

計
264
264
190
718

表 2 は、2009LCS の全女性回答者について、出生コーホート別に調査時点における無職の割合を示し、さらに 2013LCSwave2 の回答者に限定して、2009 年調査時点での無職割合を出生コーホート別に示している。各出生コーホートについて、2009LCS と 2013LCSwave2 の間で無職割合に差はない（比率の差の検定では有意差なし）。2013LCSwave2 において、回答者が無職（その多くが専業主婦層と予想される）に偏っているとはいえない。
表2

2009 年調査時点の無職率(女性):2009LCS と 2013LCSwave2 の比較(%)

出生コーホート
2009LCS
2013LCSW2

1966-70年

1971-75年

31.2（177/567）
33.3(55/165)35.7（203/568）41.7(65/156)

1976-80年
35.3（139/394）
35.7(41/115)

2.2 職業経歴データ
次に、2009 年調査から 2013 年の調査時点までの職業経歴データについて説明しておこう。2009LCS
では、中学校卒業時点からの学校教育歴、職業経歴、家族歴を時間的順序に途切れなく、限られた面
接調査の時間内で情報を落とさず尋ねられるように質問方法を工夫している。とくに職業経歴は、主な勤め先の移動に関して、調査時点までに就業したことのある勤め先のすべてについて、開始年月と終了年月を尋ねている。主な勤め先を決められない場合、そのままの情報を収集するために、主な勤
め先を決められない期間を尋ね、さらに、収入を伴う仕事をしなかった無職の期間を特定する質問も用意している。その上で、それぞれの勤め先の仕事について、従業先の規模、従業上の地位、仕事の内容、役職を質問している。その際、同じ勤め先のなかで「働き方」や「役職」や「仕事の内容」が変化した場合は、変化の時期を年月の単位で記録している。このようにして、すべての勤め先のすべての仕事について、現職に至るまで順次もれなく再現できるように情報を収集している（大阪商業大
学 JGSS 研究センター 2011）。

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2013LCSwave2 においても、基本的には 2009LCS の質問方法にしたがっているが、2009 年調査時点
で無職であった調査対象者と就業していた調査対象者では予想される職業経歴のパターンが異なるため、新たな工夫が必要とされた（大阪商業大学 JGSS 研究センター 2014）。たとえば、2009 年時点で無職であった調査対象者の場合を考えると、2013 年まで無職のケース、4 年間のある時点で就業し 13
年の調査時点まで働き続けているケース、ある仕事に就いたとしてもさらに転職をしているケース、さらに複雑なケースも予想できる。このような経歴の複雑な枝分かれに十分配慮した上で、調査対象者の 4 年間の情報をもれなく収集するために、2013LCSwave2 では、2009 年の調査時点で仕事をしていたか、仕事をしていなかったかを区別して、それぞれ別に職業経歴を尋ねる質問をスタートしている。
仕事をしていた場合、前回の勤め先の情報を対象者に提示し、前回の勤め先からの変化を質問し、現在も同じ勤め先か、勤め先を変わったかを尋ねている。そして、勤め先が変わった場合、その後の勤め先の変化をすべて尋ね、主な勤め先が決められない期間と収入をともなう仕事をしていなかった
期間も特定している。そしてすべての変化について、開始年月と修了年月を記録している。
勤め先の中での仕事の変化についても、仕事していた場合、前回調査時点での勤め先での「働き方」「役職」「仕事の内容」を対象者に提示し、その勤め先の中で、「働き方」「役職」「仕事の内容」に変化があったかを尋ねている。その勤め先の中で、変化あり、変化なし、変化なし離職無職、変化なし
で勤め先の移動とさらに経歴の方向を指定して、それぞれの勤め先の中での「働き方」「役職」「仕事の内容」を質問し、すべての変化について開始年月と修了年月を記録している。前回の調査時点で仕事をしていなかった場合には、仕事に就いたことがあるかないかを質問した後、4 年間において仕事に就いていた場合、仕事をしていた人と同じフォーマットで職業経歴を尋ねている。
以上のような方法によって収集した職業経歴に関する情報を用いて、本稿では、年齢ごとならびに年次ごとの職業的地位を辿ることができるようにデータを再構成する。その際、2009 年調査時点で仕事をしていた回答者と仕事をしていなかった回答者のそれぞれについて、年齢ごとならびに年次ごとの職業的地位を作成し、両者を合併させることになる。
2.3 出生コーホートの特徴
JGSS-2009LCS は、1966 年から 1980 年の間に生まれた 28 歳から 42 歳（2008 年 12 月末時点）の男女を調査対象とした。JGSS-2013LCSwave2 の調査対象者は、2009LCS のなかで再調査に承諾した男女であり、次の 3 つのコーホートが含まれている。以下の分析では、出生コーホート間の比較を行うた
め、それぞれの特徴を指摘しておこう。
1966-70 年生まれは、「ジャパン・アズ・ナンバーワン」と呼ばれた時代に、中学、高校生活を送り、高卒者は 1985 年（9 月にプラザ合意）に職業生活に入り、大卒者はバブル経済の絶頂期であった、1980
年代後半に職業生活を始めている。彼らはその後、バブルの崩壊に遭遇し、「失われた 10 年」と呼ばれる 1990 年代後半以降に 30 代を過ごしている。女性の場合、男女雇用機会均等法の「第 1 世代」が含まれており、2013 年調査時点では 40 歳代半ばである。
1971-75 年生まれは、第二次ベビーブーム期に生れた｢団塊ジュニア｣と呼ばれる世代を含む。80 年
代の｢豊か｣な時代に学校生活を送るが、20 歳代に「失われた 10 年」の時代状況のなかで職業生活を送り、｢収入が伸びない、仕事が見つからない、結婚できない、子どもがもてない｣といった問題に直面した世代である。2013 年調査時点では 40 歳前後である。
1980 年生まれの場合、中学卒業時期が「失われた 10 年」の始まりにあたり、就職氷河期に学校教育を終える。高卒者は 1999 年に職業生活に入り、大卒者は 2002 年に職業生活を始め、青年期にほとんど好況期を経験していない。2013 年の調査時点では 30 歳代半ばである。
JGSS-2013LCSwave2 の回答者数は 718 名となったが、年齢幅としては短いにもかかわらず、時代背景が全く異なる時期に生まれ、異なる時代状況を経験した人々が含まれている。

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3. 分析結果
3.1 年齢と職業的地位
まず JGSS-2009LCS の女性サンプルを用いて、3 つの出生コーホートの職業経歴を分析した結果を
図 1-1、図 1-2、図 1-3 に示している。それぞれは、勤め先を移動した「年」の情報をもとに、各年齢時における従業上の地位の割合を求め、出生コーホート別に図示している（岩井 2010）。
100%
90%

家族従業者

80%

自営業主

70%
60%

非正規雇用
（契約）

非正規雇用（パート）

非正規雇用
（派遣）

50%
40%
30%

正規雇用

20%
10%
0%

経営者
18 19 20 21 22 23 24 25 26 27 28 29 30 31 32 33 34 35 年齢

図 1-1

女性の職業経歴:1966-70 年出生(JGSS-2009LCS:n=567)

100%
90%

家族従業者

80%
70%

自営業主

60%

非正規雇用
（契約）

非正規雇用（パート）

50%
40%

非正規雇用
（派遣）

正規雇用

30%
20%
10%

経営者

0%
18 19 20 21 22 23 24 25 26 27 28 29 30 31 32 33

図 1-2

年齢

女性の職業経歴:1971-75 年出生(JGSS-2009LCS:n=568)

100%
90%
80%

家族従業者

70%

自営業主

60%

非正規雇用
（契約）

非正規雇用（パート）

50%

非正規雇用
（派遣）

40%
30%

正規雇用

20%
10%
0%
18 19 20 21 22 23 24 25 26 27 28

図 1-3

年齢

女性の職業経歴:1976-80 年出生(JGSS-2009LCS:n=394)

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図 1-1 の 1966-70 年出生の場合、23 歳時で 63.1％が正規雇用として就業している。非正規雇用（パート、派遣、契約の合計）は 13.4％である。年齢とともに正規雇用の割合は低下し、非正規雇用の割合が高まる。35 歳時で正規雇用は 33.9％になり、一方非正規雇用は 32.2％となっている。図 1-2 の1971-75 年出生になると、23 歳時の正規雇用は 59.2％、非正規雇用は 14.6％であり、1966-70 年出生の場合とほとんど違いがない。正規雇用の割合は年齢とともに低下し、非正規雇用の割合が年齢とともに高まる。
ただし、就業者の割合は、1966-70 年出生のほうが 1971-75 年出生よりもやや高い。1966-70
年出生の場合、就業者の割合はコーホート全体の 72.5％であるが、1971-75 年出生では 66.5％である。
この分析では、理由は明確ではない。図 1-3 の 1976-80 年出生になると、図は前の出生コーホートとは異なる。就業率の山が右に移動しているが、高学歴化や専修学校・専門学校進学者が増加した結果である。正規雇用の割合が、全体に低下している点は明らかである。23 歳の 49.5％がピークであり、
1971-75 年出生よりも約 10％低い。また 23 歳の非正規雇用（パート、派遣、契約の合計）は 21.6％となっている。この出生コーホートは、1990 年代後半に就業を開始しているため、正規雇用割合の低下と非正規雇用割合の上昇に時代状況が映し出されている。
JGSS-2013LCSwave2 では、サンプル数が大きく減少するが、図 1-1〜図 1-3 と同じ分析が可能である。まず 2013LCSwave2 の調査対象者に限定しても、同じ結果が得られるのかを検討しておこう。そして 2009 年から 13 年の 4 年間の情報を付け加えて、近年の変化を見ておこう。2013LCSwave2 の調
査対象者に限定して、出生コーホート別に年齢ごとの従業上の地位を求めてグラフ化した結果が、図2-1、図 2-2、図 2-3 である。
図 2-1 は、1966-70 年出生の 2013LCSwave2 調査対象者 165 ケースについて、18 歳から 42 歳までの各年齢における従業上の地位の割合を求め、グラフにしている。38 歳までが 2009LCS からの情報であり、39 歳から 42 歳までについては、2013LCSwave2 からの情報を付け加えている。図 2-1 と図 1-1を比較しておこう。図 2-1 の正規雇用は、23 歳で 58.3％、30 歳で 42.4％、35 歳で 29.1％となっており、図 1-1 の 63.1％、46.6％、33.9％と比べると、全体にやや正規雇用の割合が低くなっている。図2-2 の非正規雇用は、23 歳で 11.5％、30 歳で 18.8％、35 歳で 27.2％であり、図 1-1 では 13.4％、24.8％、32.2％となっているので、全体に非正規雇用の割合もやや低くなっている。
図 2-2 の 1971-75 年出生の 156 ケースについては、23 歳の正規雇用は 56.4％、30 歳で 37.2％、33歳で 28.8％となっており、図 1-2 の 59.2％、40.7％、33.6％よりも、やや正規雇用の割合が低い。図2-2 の非正規雇用は、23 歳で 10.8％、30 歳で 16.0％、33 歳で 20.5％であり、図 1-2 では 14.6％、22.2％、26.6％であるから、1971-75 年出生についても、全体に非正規雇用の割合がやや低い。
図 2-3 の 1976-80 年出生の 115 ケースについても、図 1-3 と比較しておこう。図 2-3 では、23 歳の正規雇用が 44.3％、25 歳で 40.9％、28 歳で 31.3％であり、図 1-3 の 49.5％、48.5％、41.1％と比べると、全体に割合が低くなっている。また図 2-3 の非正規雇用は、23 歳で 18.1％、25 歳で 24.3％、28
歳で 25.1％であり、図 1-3 の 18.8％、23.7％、24.6％とほぼ同じ割合となっている。
2009LCS の分析結果と比べた場合、2013LCSwave2 のほうが正規雇用割合も非正規雇用割合も低くなっている。パネル調査の協力者は、職業経歴のなかで無職の割合がやや高い結果となっている。しかしグラフの形を比較すると、大きな違いがあるわけではない。正規雇用は、23 歳をピークに年齢とともに低下し、非正規雇用は、年齢とともに上昇する傾向は共通している。つまり、どちらの結果か
らも、1976-80 年出生になって、20 歳代の正規雇用が低下し、非正規雇用が上昇して女性の職業経歴のパターンに変化が生じていると言える。
図 2-1〜図 2-3 には、2009 年調査以降の職業的地位の情報が付け加えられている。図 2-1 の場合、
38 歳までが 2009LCS による調査結果であり、39 歳から 42 歳までが 2009LCS と 2013LCSwave2 の調
査結果を合併させている。たとえば、1968 年出生の場合、40 歳までは 2009LCS によって調べられた
従業上の地位であり、41 歳と 42 歳は 2013LCSwave2 からの情報である。出生コーホートを 5 年間隔としているため、1966-70 年出生の 165 ケースについては、42 歳までの職業的地位の推移をグラフに
している。
34

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100%
90%

家族従業者
自営業主

80%
70%

非正規雇用
（契約）

60%
50%

非正規雇用（パート）

40%

非正規雇用
（派遣）

30%
20%

正規雇用

10%

経営者

0%
18 19 20 21 22 23 24 25 26 27 28 29 30 31 32 33 34 35 36 37 38 39 40 41 42

年齢

図 2-1

女性の職業経歴:1966-1970 年出生(JGSS-2009LCS & JGSS-2013LCSwave2: n=165)
100%
90%
80%

家族従業者

70%

自営業主

60%
50%

非正規雇用（パート）

40%

非正規雇用
（派遣）

30%
20%

非正規雇用
（契約）

正規雇用

10%

経営者

0%
18 19 20 21 22 23 24 25 26 27 28 29 30 31 32 33 34 35 36 37

年齢

図 2-2

女性の職業経歴:1971-1975 年出生(JGSS-2009LCS & JGSS-2013LCSwave2: n=156)
100%
90%
80%

家族従業者

70%

自営

60%
50%
40%

非正規雇用（パート）

非正規雇用（派遣）30%
20%

非正規雇用（契約）

正規雇用

10%

経営者

0%
18 19 20 21 22 23 24 25 26 27 28 29 30 31 32

年齢

図 2-3

女性の職業経歴:1976-1980 年出生(JGSS-2009LCS & JGSS-2013LCSwave2: n=115)

図 2-1 の 39 歳の時点で正規雇用は 20.6％であったが、徐々に上昇して、42 歳では 24.2％になっている。非正規雇用については、39 歳の 33.9％、42 歳では 40.6％である。全就業者の割合も、60.0％か
ら 71.5％へと上昇している。つまり、1966-70 年出生の場合、30 歳代の終りから再就業が進んだことになる。
図 2-2 の場合、34 歳時点の正規雇用は 27.6％であるが、37 歳で 25.0％にやや低下している。しかし非正規雇用は、34 歳の 20.5％が 37 歳で 27.6％に上昇している。全就業者の割合も、55.5％から 61.5％

35日本版総合的社会調査共同研究拠点 研究論文集[15] JGSS Research Series No.12に上昇している。1971-75 年出生では、1966-70 年出生よりも再就業が増加する年齢がやや早まっている。
図 2-3 では、29 歳時点の正規雇用は 33.9％であり、32 歳になると 26.1％まで低下している。一方、非正規雇用は 29 歳時点の 23.5％が、32 歳では 30.4％に上昇する。全就業者の割合については、29 歳
では 61.7％、32 歳では 62.6％となっていて変化はほとんどない。1976-80 年出生をみても、20 歳代後
半から 30 歳代にかけて、正規雇用が徐々に低下し、非正規雇用が増える傾向があらわれている。
以上、JGSS-2013LCSwave2 を用いて、出生コーホート別に職業的地位の年齢に伴う変化を分析した。
2009LCS からサンプル数が大きく低下しているが、出生コーホートの比較から、両者のサンプルを用いても、ほぼ同じ傾向が得られている。女性の職業経歴は、1990 年代後半以降に職業生活をはじめた
1976-80 年出生コーホートから、20 歳代の非正規雇用が上昇した点で変化が著しい。就業者全体をみると、1966-70 年出生から M 字型からフラットな台形型に近くなっている。しかし正規雇用が 20 歳
代前半をピークに年齢とともに低下する傾向は、3 つの出生コーホート間で共通している。また非正規雇用が年齢とともに上昇する点も共通している。
2013LCSwave2 より得られた新たに情報を付け加えると、近年になって再就業する女性が増加している点を読み取ることができる。また再び就業をはじめる年齢も早まりつつある点もわかる。しかし非正規雇用としての就業の増加は明瞭であるが、正規雇用についてはほとんど増加していない。
3.2 職業的地位の年次変化
今回のパネル調査データを用いると、2009 年調査時点から 2013 年までの年次ごとの職業的地位の推移を視覚化することもできる。2009 年時点で就業していなかった女性が、年次ごとにどの程度の割
合で就業をはじめるのか、非正規雇用としての再就業がどのように増加するのか、2009 年時点で就業していた女性は、同じ従業先で働き続けているのか、従業先移動はどの程度生じているのかといった問題を出生コーホート別に分析することが可能である。
表 3 は、2009 年調査時点における従業上の地位の分布を出生コーホート別に示している。以下の分
析では、この分布が年次ごとにどのように変化するのかに注目するのだが、正規雇用と非正規雇用（パート、派遣、契約の合計）については、従業先移動を組み合わせた指標を構成している。
表 3 2009 年の調査時点における従業上の地位(女性):2013LCSwave2 のサンプル
出生コーホート
経営者
正規雇用
非正規雇用
自営層
無職
1
39
61
9
55
1966-70年出生
0.6%
23.6%
37.0%
5.5%
33.3%
1
44
36
10
65
1971-75年出生
0.6%
28.2%
23.1%
6.4%
41.7%
2
36
33
3
41
1976-80年出生
1.7%
31.3%
28.7%
2.6%
35.7%

計
165
100.0%
156
100.0%
115
100.0%

図 3-1、図 3-2、図 3-3 において用いる指標を具体的に説明しておこう。まず、正規雇用と非正規雇用のそれぞれについて、以下の 8 カテゴリーを構成し、さらに自営層（自営業主と家族従業者）、経営者、無職を加え、年次ごとの割合を求めて、4 年間の変化を記述している。なお、正規 New と非正規
New については、勤め先の移動を含めていない。
図 3-1 は、次のように読む。1966-70 年出生の女性では、2009 年調査時点で 23.6％が正規雇用として働き、37.0％が非正規雇用として働いていた。また無職は、33.3％であった。2013 年までに正規雇用として 2009 年の勤め先で働き続けている「正規 1」は、17.0％になる。また 2013 年まで非正規雇用として 2009 年の勤め先で働き続けている「非正規 1」は、24.2％である。2009 年調査時点で 33.3％
が就業していなかったが、無職の割合は 2013 年までに 21.2％となる。2009 年調査時点で就業していなかったが、正規雇用として働き始めた「正規 New」は、1.2％とわずかであるが、非正規雇用として働き始めた「非正規 New」は、2013 年には 14.5％になる。正規雇用として勤め先を 1 回変わった「正規 2」は 5.5％、非正規雇用として勤め先を 1 回変わった「非正規 2」は 7.9％となっているが、2 回以36

日本版総合的社会調査共同研究拠点 研究論文集[15] JGSS Research Series No.12

上の移動は正規、非正規ともほとんどない。自営層の割合は一定である。1966-70 年出生の場合、2009年時点での年齢が 38 歳から 42 歳である。この 4 年間の変化は、40 歳代前半の動きでもある。
100%
90%

100%
90%

働いていない

80%

自営層

70%

70%
非正規New

60%
50%
40%

非正規１

30%

自営層

60%

非正規３

50%

非正規２

40%

非正規New
非正規３
非正規１

30%

正規New

20%
10%

働いていない

80%

20%
正規１

正規２

正規１

非正規２
正規３
正規２

10%

0%

0%

経営者

経営者

図 3-1

4 年間の仕事の変化:1966-70 年出生(n=165)

図 3-2

4 年間の仕事の変化:1971-75 年出生(n=156)

100%
90%

働いていない正規 1：正規雇用、2009 年時点の勤め先を継続
正規 2：正規雇用、4 年間で 1 回勤め先を移動
正規 3：正規雇用、4 年間で 2 回以上勤め先を移動
正規 New：2009 年調査以降、正規雇用で勤め始める
非正規 1：非正規雇用、2009 年時点の勤め先を継続
非正規 2：非正規雇用、4 年間で 1 回勤め先を移動
非正規 3：非正規雇用、4 年間で 2 回以上勤め先を移動
非正規 New：2009 年調査以降非正規雇用で勤め始める

80%
70%

自営層

60%

非正規New

50%
40%

非正規１

30%
20%

非正規３
非正規２
正規New

正規１

正規２

10%
0%

図 3-3

経営者

4 年間の仕事の変化:1976-80 年出生(n=115)

同じように、図 3-2 を見よう。非正規雇用として働きはじめる「非正規 New」が 2013 年までに 15.4％になる点が特徴である。正規雇用として同じ勤め先で働き続けている「正規 1」が 23.7％であり、先の出生コーホートよりも高い値になっている。正規雇用として、また非正規雇用として勤め先を移動する割合はそれぞれ 4.4％と 6.4％となっている（1 回移動＋2 回以上移動）。2013 年までに就業率が高
まるが、正規雇用として働き始めたケースはなく、自営層も一定の比率であるから、大半が非正規雇用として就業をはじめている。1971-75 年出生の場合、30 歳代後半であるから、子どもがいる場合、その年齢と関係して非正規雇用が増加している点が読み取れる。
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図 3-3 は、図 3-1 と図 3-2 とは異なる図柄となっている。まず、非正規雇用として 2009 年の勤め先で働き続けている「非正規 1」の割合が、先の出生コーホートよりも低くなっている。2009 年の調査時点で 28.7％が非正規雇用であったが、2013 年に同じ勤め先で働いている割合は 10.4％になる。非正規雇用として、4 年間で勤め先を移動した「非正規 2」と「非正規 3」を合計すると、2013 年には 11.3％（1 回移動＋2 回以上移動）になっている。非正規雇用として働きはじめる「非正規 New」が 2013 年までに 13.0％になっている。正規雇用として同じ勤め先で働いている「正規１」も、2009 年調査時点の 31.3％から 2013 年には 21.7％に低下している。1976-80 年出生の場合の 4 年間は 30 歳代前半であり、職業経歴が多様な道筋に枝分かれしている。
以上のように、2009 年の調査時点から 2013 年までの職業経歴の年次変化を従業先の地位と従業先の移動とを組み合わせて検討すると、近年の特徴がよりよく理解できる。職業的地位の年齢ごとの推移を出生コーホート間で比較すると、1976-80 年出生から 20 歳代の非正規雇用が増えていたが、非正規雇用として従業先の移動も高まって、
職業経歴のルートの多様化が進んでいる点が明らかになった。
正規雇用として同じ勤め先で働く層は 20％程度であり、それ以外には、不安定な職業上の地位の間での移動が高まっていることがわかる。

4. まとめと今後の課題
日本社会では、1970 年代から 1990 年代始めまで、性別役割分業型の人生パターンが維持されていた。しかし、1990 年代後半以降に職業生活を開始した年齢層から変化の特徴がはっきりとあらわれている。女性の就業に関していえば、年齢別労働力率のプロファイルが M 字型からフラットな台形型に変化しているが、そのことが職業機会の向上を示しているわけではない。M 字の左肩の 20 歳代においても非正規雇用が増加していた。JGSS-2009LCS によって、1976-80 年出生コーホートから女性の職業経歴が 20 歳代の非正規雇用の増加という点で変化してきたことが明らかになっていた。2013 年に実施した JGSS-2013LCSwave2 では、サンプル数が大きく減少したが、2009 年から 13 年までの職業経歴の変化を辿り、変化の特徴をより明確に明らかにすることができた。
JGSS-2013LCSwave2 においても、1966-70 年出生、1971-75 年出生、1976-80 年出生の 3 つの出生コーホートの区分が有効であった。1966−70 年出生と 1971-75 年出生では、20 歳代前半をピークに正規雇用が減少し、年齢とともに非正規雇用が増加するが、2009 年からの 4 年間で、非正規雇用としての再就業がさらに進み、再就業を開始する年齢が低くなりつつある。1976-80 年出生では、職業経歴のパターンに先の出生コーホートとは異なる傾向が生じている。従業先移動が高まって、30 歳代半ばまでの職業経歴の流動性が高まっている。この出生コーホート内で、職業経歴の道筋が複数化している点も明瞭である。
日本社会では、1990 年代まで性別役割分業型の標準化された男女の人生パターンが維持されていた。
ライフコース研究の文脈では、フォーディズム型ライフコースが広く浸透した点が特徴であった。しかし、1990 年代半ば以降になって、フォーディズム型からの「ずれ」を示す現象が顕在化してきた。
若者の職業経歴の不安定化、家族形成の遅れや非婚カップルの増加、離婚率の上昇と単身世帯の増加、出生率の低下、転職の増加、所得格差の拡大などが話題になってきたが、これらの現象は、人生段階
や生活領域の境界がゆらぎ、人々が辿る人生の道筋が多様化し、異質化しつつある状態を示している。
このような人生パターンは、それまでの「大量生産」に代わる「多品種少量生産」になぞらえて、「ポ
スト・フォーディズム型ライフコース」と呼ばれている。本稿の分析結果は、女性のライフコースにおける「ファーディズム型」から「ポスト・フォーディズム型」への変化の特徴を示している。
欧米先進諸国においては、1970 年代よりライフコースの「脱標準化」と「内部分化」が進んできたとしばしば指摘されている（Brückner & Mayer 2005; Widner & Rischard 2009; Worts et al. 2013）。日本の場合、M 字型を標準化された女性のライフコースのパターンであったとすれば、M 字型からの「ずれ」を示す現象は、フラットな台形型への移行というよりも、20 歳代における非正規雇用の拡大であろう。正規雇用が年齢とともに減少する傾向には変化が見られない。一方、1976-80 年出生コーホー
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トにおいて顕著に現れていた職業経歴の道筋の複数化は、「内部分化」を示す現象だと理解してよいだ
ろう。女性の人材活用が政策目標として声高く唱えられるなかで、このような脱標準化と内部分化がどのような意味を持つのかについては、今後の重要な検討課題だが、チャンスの拡大する可能性とともに、人生設計の不確実性も高めている点は明らかであろう。
本稿の分析によって、JGSS-2013LCSwave2 は、サンプル数が減少したため限界が多いが、出生コーホート間の比較によって、近年の日本社会の変化と人生パターンとの関係を分析するために貴重なデータである点が示されたであろう。本稿は、女性の職業経歴の一部の指標しか扱っていない。従業上の地位だけではなく、仕事の内容や給与所得、職場環境の変化についても分析可能である。また、職業経歴の変化と家族歴との関係についても重要な分析課題であろう。サンプル数が少ないが、分析可能な研究課題は、いくつも残されている。
[Acknowledgement]
日本版 General Social Survey 2009 ライフコース調査（JGSS-2009LCS）は、大阪商業大学 JGSS 研究センター（文部科学大臣認定日本版総合社会調査研究拠点）が実施している研究プロジェクトである。
JGSS-2013 ライフコース調査 wave2（JGSS-2013LCSwave2）は、JSPS 科研費 24330236 の助成を受けて、京都大学大学院教育学研究科教育社会学講座と大阪商業大学 JGSS 研究センターが共同で実施しているプロジェクトである。
[参考文献]
Brückner H. & Mayer K.U., 2005, “De-Standardization of the Life Course: What It Might Mean? And If It
Means Anything, Whether It Actually Took Place,” in R. Macmillan, ed., The Structure of the Life

Course: Standardized? Individualized? Differentiated? Amsterdam: Elsevier, 27-54.
岩井八郎, 2010,「日本型ライフコースの変容―JGSS-2009 ライフコース調査の研究視角と予備的分析―」『日本版 General Social Surveys 研究論文集』10: 193-204.
岩井八郎, 2013,「戦後日本型ライフコースの変容と家族主義―数量的生活史データの分析から―」落
合恵美子編『親密圏と公共圏の再編成―アジア近代からの問い―』京都大学出版会, 127-153.
内閣府男女共同参画局, 2013,『男女共同参画白書

平成 25 年版』.

大阪商業大学 JGSS 研究センター, 2011,『日本版 General Social Surveys 基礎集計表・コードブック
JGSS-2009LCS』.
大阪商業大学 JGSS 研究センター・京都大学大学院教育学研究科教育社会学講座, 2014,『日本版 GeneralSocial Surveys 基礎集計表・コードブック

JGSS-2013LCSwave2』.

Widmer, E.D. & Ritschard, G., 2009, “The De-Standardization of the Life Course：Are Men and Women
Equal?” Advances in Life Course Research 14： 28-39.
Worts, D., Sacker, A., McMunn, A. & McDonough, P., 2013, “Individualization, Opportunities and Jeopardy
in American Women’s Work and Family Lives: Multi-State Sequence Analysis,” Advances in Life Course

Research 18： 296-318.

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