東急建設技術研究所報 No. 45

U.D.C 666.982

ポリプロピレン短繊維を部材表層のみに混入させた
繊維補強コンクリートの基礎的研究古川

要

約：雄太 ＊

大岡督尚 ＊

従来，ポリプロピレン短繊維のコンクリート内への添加は，コンクリーミキサやトラックアジテータのドラム内で行われてきた。本報は，コンクリートの打込み後，コンクリート表面にポリプロピレン短繊維をばら撒き，コンクリートの打込み表層のみを繊維補強コンクリートとする新規な工法について，基礎物性，施工性およびひび割れ抑制について検討を行った。その結果，本工法を用いたコンクリートは，基礎物性に大きな影響を与えず，十分な耐久性を有することを確認した。また，容易に施工できるばら撒き量は 100 g/m 2 程度であることを明らかにした。そして，本工法を用いたコンクリートは，ポリプロピレン短繊維を混入していないコンクリートで発生するひび割れを 98.9〜100% 抑制することを確認した。

キーワード：

ポリプロピレン短繊維，繊維補強コンクリート，ひび割れ抑制

目

1．はじめに

5．フェーズ 2 施工性実験

2．工法の概要6．フェーズ 3 ひび割れ抑制実験

3．実験の要因と水準

7．まとめ

次：

4．フェーズ 1 基礎物性実験
1．はじめにお，ばら撒き工法は，ミキサやアジテータドラムの洗浄を以前より，コンクリートのプラスチック収縮ひび割れな不要とする利点を有している。

どの抑制対策として，有機繊維をコンクリートに混入させしかしながら，ばら撒き工法を使用したコンクリート部る技術が用いられている。近年では，ポリプロピレン短繊材の基礎物性や施工性，ひび割れ抑制効果など不明確な点

維補強コンクリート設計施工指針（案）1) が発刊されるなが多い。そこで，本報では従来工法ばら撒き工法を用いたど，技術基準が整備されつつある。有機繊維を用いたひびコンクリートの基本物性，施工性およびひび割れ抑制効果

2)

割れ抑制のメカニズムは，浜田らの研究 では，有機繊維について検討した結果を報告する。なお，本報は文献 4 をがひび割れに対して架橋する場合に，繊維の付着によって加筆検討したものである。

ひび割れが生じることを抑制したり，ひび割れ幅が開くことを抑制したりする架橋効果が示されている。また，細田

2．工法の概要

3)

らの研究 によれば，有機繊維の水分捕捉効果によって，ばら撒き工法は，打ち込んだコンクリートを荒均しした

ごく若材齢における体積変化が抑制されることで，ひび割後，コンクリート表面に PP 繊維を所定量ばら撒き，鏝やれ抵抗性が向上する可能性が示されている。このため，有タンパーなどを使用し，押さえ作業と同時に PP 繊維をコ

機繊維によるひび割れ抑制効果は，繊維長や表面処理によンクリート表層に混入させる工法である。なお，PP 繊維り傾向は異なるが，架橋効果と水分捕捉効果の複合によるの散布（ばら撒き）は，事前に面積当たりの必要繊維量をものと考えられ，ひび割れ抑制技術として普及しつつあ計量し，作業員の手作業による散布や，散布機を用いて機る。しかしながら，有機繊維をコンクリートに混入するに械的に散布する方法があり，いずれも事前に作成した目標は，レディーミクストコンクリート工場のミキサやアジテ散布量の写真などと照らし合わせ散布を行うものである。

ータ車のドラム内に添加する方法（以下，従来工法と略記）

工法の違いによる PP 繊維の配置の違いを図―1 に示す。

が一般的であり，どちらもコンクリートの練り混ぜ終了後従来工法は，コンクリート全体に PP 繊維を分散させるとまたは荷下ろし終了後に，繊維を除去するための洗浄作業が必要であり，この作業負担が普及の妨げとなっている。
そこで筆者らは，スラブ状部材を対象に，打込んだコンクリートの均し作業前にポリプロピレン短繊維（以下，PP 繊維と略記）をばら撒き，鏝などを使用した押さえ作
業で PP 繊維をコンクリート内に混入させる工法（以下，ばら撒き工法と略記）に着目し，普及を進めている。な＊技術研究所図―1

構工法・材料グループ

7

従来工法とばら撒き方法の比較（部材断面）

東急建設技術研究所報 No. 45

表―1

要因と水準

表―2

こには優れるものの，コンクリート表面に生じるひび割れ

PP 繊維の概要

に対して，架橋するように配置される PP 繊維もあれば，ひび割れに対して並行するように配置され，ひび割れ抑制効果に寄与しない PP 繊維も多数存在することとなる。しかし，ばら撒き工法を用いることで，コンクリート表層に水平方向の PP 繊維を多数配置させることができ，従来工法よりもひび割れに対して，架橋する繊維量を効率よく配置させることが可能となる特徴を有している。特に，本工法は，ひび割れの方向性が無い亀甲状に生じるプラスチック収縮ひび割れに対して，高いひび割れ抑制効果が期待されている。
3．実験の要因と水準

表―3

コンクリートの調合

表―4

試験項目および方法

本実験は，3 つのフェーズに分けて実施した。フェーズ
1（基礎物性実験）は，PP 繊維を混入したコンクリートの基礎物性について検討した。フェーズ 2（施工性実験）
では，ばら撒き工法の施工性や PP 繊維の混入深さ，コンクリート打込み面の付着強度について検討した。フェーズ
3（ひび割れ抑制実験）では，PP 繊維無混入のコンクリートに対してのひび割れ抑制について検討した。実験の要因と水準を表―1 に示す。フェーズ 1 では，PP 繊維量を5 水準，フェーズ 2 では 7 水準，フェーズ 3 では 5 水準で検討した。フェーズ 1 とフェーズ 2 および 3 で繊維量の設定値が大きく異なるのは，局所的であれば 525 g/m 2 の繊維量であってもコンクリート内に混入させることができる
2

ことから，フェーズ 1 では繊維量 525 g/m 以下で検討を行い，全面に混入させる場合は，150 g/m 2 程度が混入の限界であると考えられたため，フェーズ 2 および 3 では繊
維 量 150 g/m 2 以 下 で 検 討 を 行 っ た。な お，表 ―1 内 の50＋50 g/m 2 などの表記は 50 g/m 2 をコンクリート表面内に混入させた後，さらに 50 g/m 2 をコンクリート表層内に混入させ，累計で 100 g/m 2 の PP 繊維量をコンリート表層内に混入させたことを示す。また，PP 繊維量 0 のものは，PP 繊維を添加していないコンクリート（以下，ベースコンクリートまたはベースと称す）を示しており，0.4 vol% の繊維量は，従来工法を示している。
実験に使用した PP 繊維の概要を表―2 に示す。使用し4．フェーズ 1

た PP 繊維は，公称繊維径 0.7 mm，繊維長 30 mm のもの

4.1

基礎物性実験

概要であり，JIS A 6208 に適合する合成短繊維である。なお，

表―3 にコンクリートの調合を示す。水セメント比は使用した PP 繊維は，事前検討により，施工が容易な長さ65%，ベースコンクリートの目標スランプ 18±2.5 cm，目と繊維径であることや，エンボス加工によりセメントペー

標空気量 4.5±1.5% とした。PP 繊維量 0.4 vol% のコンクストとの付着を高めているため，ひび割れ抑制に効果が高リート（従来工法）は，ベースコンクリートと同一の調合にいと想定して選定した。

対し PP 繊維を添加し，フレッシュ性状の変化を確認した。
試験項目を表―4 に示す。フレッシュ性状（スランプ，8東急建設技術研究所報 No. 45

空気量，ブリーディング量），圧縮強度および静弾性係数

で 300 サイクル終了時点の相対動弾性係数が 95% 以上では，ベースコンクリートおよび従来工法のみで実施した。

あり，良好な耐凍害性を有することを確認した。図―4 にまた，促進中性化試験は，ばら撒き工法では打ち込み面の促進中性化試験結果を示す。ベースコンクリートと比較すみに PP 繊維を添加するため，中性化深さの評価面（開放ると，従来工法およびばら撒き工法ともに中性化深さに大面）は打ち込み面とし，その他の面はエポキシ樹脂によりきな差が認められない傾向であった。ばら撒き工法は，打シールを行った。

ち込み面に多数の PP 繊維が配置されることから，セメン

4.2

試験結果および考察

トペーストと PP 繊維の界面から炭酸ガスが侵入し，中性表―5 にベースコンクリートおよび従来工法のフレッシ化深さの増大が懸念されたが，本検討結果ではその傾向はュ試験結果および力学性状（材齢 28 日標準養生）を示す。

確認されなかった。この要因としては，本検討に使用した

スランプは，ベースコンクリートが 19.0 cm に対し，従来PP 繊維の表面はエンボス加工が施されているため，セメ工法では 17.0 cm となり，2.0 cm のスランプの低下が認めントペーストとの付着が十分であり，中性化深さに影響すられた。また，空気量はベースコンクリートが 5.0% に対るような付着界面の空隙が生成されなかったと推測される。

し，従来工法で 5.4% と 0.4% の増加が認められた。このように，従来工法は打込む前のコンクリートに PP 繊維を混5．フェーズ 2

施工性実験

入するため，スランプの低下や空気量の増加が生じること

5.1

から，打込むコンクリートが所要の品質を有するようにベ試験体は，2000×2000×300 mm のスラブ形状とした。

ースコンクリートの調合修正や PP 繊維添加時に化学混和ばら撒き工法では，バイブレータ（Φ40 mm，挿入間隔剤の添加など対策が必要な場合がある。ブリーディング量40〜60 cm 程度，挿入時間 10〜15 秒程度）を使用しながは，ベースコンクリートに対し従来工法を用いることで低らコンクリートを打ち込み，荒均しした後，PP 繊維を所3)概要

減することが認められ，既往の研究 と同様な傾向を示し

定量ばら撒き，タンパーでの押さえ作業を行い，PP 繊維た。なお，圧縮強度および静弾性係数に大きな差はないもをコンクリート表層内へ配置させた。なお，ばら撒き工法のの，従来工法では空気量の増大に伴いやや低下する傾向

で 2 回または 3 回に分けて PP 繊維を添加したコンクリーが確認された。

トは，タンパーで押さえた後，再度 PP 繊維をばら撒きタ

図―2 に長さ変化試験結果を示す。ベースコンクリート

ンパーで押さえる作業を繰り返した。その後は，通常のコと従来工法を比較すると，僅かに従来工法の長さ変化が大ンクリートと同様に，鏝による均し作業を行った。ただきいものの，乾燥期間 182 日での差は 15×10−6であり，し，一部の水準でタンパーでの押さえ作業ではコンクリー同等の長さ変化とみなして差し支えない差であった。まト内へ配置されなかった PP 繊維があり，鏝による入念なた，ばら撒き工法はいずれの添加量でもベースコンクリー

押さえ作業によりコンクリート内へ配置させる必要がある

トと同等の長さ変化であることから，従来工法およびばら箇所も確認された。また，従来工法に関しては，アジテー撒き工法の両工法とも，PP 繊維を混入しても拘束のないタ内のベースコンクリートに PP 繊維を添加（0.4 vol%）条件下での長さ変化は同等と考えられる。
図―3 に凍結融解試験結果を示す。全てのコンクリート
表―6表―5

図―2

試験項目および方法

フレッシュ試験結果および力学性状

長さ変化試験結果

図―3凍結融解試験結果

9図―4促進中性化試験結果

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表―7したコンクリートを用いて打ち込みを行った（バイブレー施工性の評価結果タ使用）。なお，押さえ作業については，ばら撒き工法と同様な手順で行った。
表―6 に試験項目を示す。施工性評価は，PP 繊維のばら撒き作業性，押さえの作業性，全体の施工性についてそれぞれ主観的な評価も含むが，作業員の作業量の増減や作業性の聞き取り調査（作業員 3 名）から 3 段階で評価した。混入深さは，Φ100×300 mm のコア供試体を 3 本用
い，割裂した後，割裂面に露出する PP 繊維の本数を積算し，平均深さに本数をプロットした（例えば，0‑10 mmの PP 繊維数を数え，5 mm の位置にプロット）。引張接着
強度は，建研式引張試験機を用い，40×40 mm のアタッチメントをコンクリート表面（打込み面）に取付け試験を実施した。なお，各試験体から 6ヶ所で測定を行い，平均値を試験値とした。
実験に使用したコンクリートの呼び方は 24‑15‑20N の普通コンクリートであり，市中のレディーミクストコンクリート工場で製造したものを使用した。
5.2

試験結果および考察

表―7 に作業性および施工性の評価結果を示す。また，
写真―1 に PP 繊維のばら撒き状況およびタンパーによる押さえ作業の写真を示す。表―7 より，従来工法では，押さえ作業は良好な作業性であるものの，PP 繊維の投入・撹拌や洗浄作業が負担であり，全体の施工性は良好とは言い難い結果であった。
ばら撒き工法に関しては，50 g/m 2 および 100 g/m 2 のばら撒き量では，ばら撒き・押さえの作業性は良好であり，全体の施工性としても良好であった。しかしながら，
写真 1150 g/m 2 のばら撒き量になると，前述したように，鏝にばら撒き状況および押さえ作業よる入念な押さえ作業により PP 繊維をコンクリート内に混入させる必要があり，やや押さえ作業に時間と労力を要する結果であった。また，1 回あたりのばら撒き量を 50g/m 2 と し，3 回 に 分 け て 150 g/m 2（50＋50＋50 g/m 2）の PP 繊維をばら撒いたものは，ばら撒き作業の回数が増えるものの，コンクリート内部に容易に PP 繊維が混入されるため，1 度で 150 g/m 2 の PP 繊維を混入させるものに比べ，押さえ作業が容易になることを確認した。
以上より，従来工法に比べばら撒き工法は作業性が向上するとともに，1 回あたりのばら撒き量は 100 g/m 2 程度

図―5が良好であり，PP 繊維の混入量を増やすには，複数回に打込み面からの距離と PP 繊維の本数の関係分けて混入することが望ましいと考えられる。ただし，適切な 1 回あたりのばら撒き量は，使用するコンクリートの調合条件などによって変動すると考えられる。
図―5 に各施工条件の PP 繊維の混入深さを示す。いずれのばら撒き量であっても，打込み面から 20 mm 以内にほぼ全量の PP 繊維が配置されることが認められる。また，図―6 には，所定の PP 繊維量を複数に分けたものと一度でばら撒いたものの比較を示す。図―6 からは，複数回に分けることで表層 20 mm 以内の PP 繊維量が増える傾向が確認できる。これは，ばら撒き工法が人為的に PP

図―6

繊維をばら撒くため，作業上の斑が生じることで，PP 繊

10

ばら撒き方法の違いよる比較

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図―7

付着強度試験結果

維の所定量に対して，ある程度のばらつきを持っているた
め，本研究の 3ヶ所の測定値では，1 度にばら撒いたもの
では繊維量が少ない部位を測定していた可能性がある。言図―8い換えると，複数回に分けてばら撒くことで，作業上の斑試験体概要が少なくなり，全体的に均一な繊維量を配置させることが表―8できる可能性が示唆された。なお，打込み面から 20 mmコンリートの調合およびフレッシュ性状以内に全ての PP 繊維が配置されると仮定すると，コンクリート表層 20 mm に対する PP 繊維の添加量は 50 g/m 2のばら撒き量で 0.27 vol%，100 g/m 2 で 0.54 vol%，150 g/m 2 で 0.82 vol% に相当し，前述の 0.4 vol% では圧縮強度や静弾性係数に著しい影響を及ぼさないことを考慮すると，100 g/m 2 程度までは力学性状に大きな影響を及ぼさないことが想定される。しかしながら，スラブ状部材の場合，繊維が集約された部分が圧縮縁となり，繊維の集約が力学性状にどのような影響を及ぼすかは不明確であり，今後の研究課題である。
図―7 に引張接着強度試験結果を示す。PP 繊維無混入のものと比べると，ばら撒き工法および従来工法ともに明確に付着強度が低下するような傾向は認められず，同等の付着性能と考えて差し支えない結果であった。よって，ばら撒き工法を用いた部材であっても，塗床などの仕上げを行っても問題ないと考えられる。
6．フェーズ 3
6.1

ひび割れ抑制実験概要

図―8 にひび割れ抑制実験に使用した試験体の概要を示す。試験体は，914×914×6 mm の鉄板上に ϕ5 mm のワイヤーメッシュを溶接したものを拘束体とし，周囲を端太角により覆い，高さ 50 mm のコンクリートを打込み，試

図―9

ひび割れ面積の測定結果験に供した。また，試験体はひび割れの発生を誘発するために，室温 37℃，湿度 20%RH，平均風速 0.86 m/s（コンクリート打込み面）の環境下でコンクリートの打込みを行レッシュ性状の変化が小さい傾向であった。なお，実験にい，同環境下で養生した。その後，打込みから 24 時間後使用したコンクリートの調合は，ひび割れを誘発する目的にコンクリート表面に発生している 0.1 mm 以上のひび割で，単位水量を大きくし，単位粗骨材かさ容積を小さく設れを対象に，幅と長さを測定し，それらを乗じることでひ定した。

び割れ面積として評価した。

6.2

試験結果

コンクリートの調合およびフレッシュ性状を表―8 に示

図―9 にひび割れ面積の測定結果を示す。PP 繊維無混す。本実験では，単位水量が大きく化学混和剤を使用しな入の試験体では 205.9 mm 2 のひび割れ面積であったのにい調合条件としたことが影響し，PP 繊維を混入してもフ対し，従来工法で 15.8 mm 2，ばら撒き工法の繊維量 50 g/11

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m 2 で 2.2 mm 2，100 g/m 2 および 150 g/m 2 ではひび割れ低下と空気量の増加が認められた。

が発生しない結果であり，ひび割れの抑制効果が認められ()た。また，図中には繊維無混入の試験体で発生したひび割従来工法を用いることで，ブリーディング量が小さくなることが認められた。

れ面積に対して，各工法のひび割れ抑制率を示している()

従来工法およびばら撒き工法の長さ変化，凍結融解が，従来工法で 92.3% のひび割れ抑制率であり，ばら撒き抵抗性および中性化深さは，繊維無混入コンクリー

工 法 で は 繊 維 量 50 g/m 2 で 98.9%，100 g/m 2 お よ び 150

トと同等と考えて差し支えない結果であった。

2g/m では 100% のひび割れ抑制率であることが認められ，()両工法とも高いひび割れ抑制効果があることが示された。

1 度のばら撒き量は 100 g/m 2 以下が適切であり，混入量を増やすには複数回に分けてばら撒くことが以上より，ひび割れが発生しやすい条件下での比較検討望ましいことを確認した。

ではあるが，PP 繊維無混入の試験体に対し，従来工法で()ばら撒き工法では，打込み面から 20 mm 以内にほ92.3%，ばら撒き工法で 98.9〜100% のひび割れ抑制効果がぼ全量の PP 繊維が配置される傾向が認められた。

示され，ばら撒き工法がひび割れ抑制対策としての性能をまた，複数回に分けてばら撒くことで，作業上の斑有していることが確認された。

が少なくなり，全体的に均一な繊維量を配置させることが可能であることが示唆された。

7．まとめ()

打込む前のコンクリートに PP 繊維を混入し，PP 繊維

従来工法およびばら撒き工法ともに，引張付着強度は繊維無混入のものと同等な結果であり，塗床などが混入されたコンクリートを打込む従来工法と，打込んだの仕上げを行っても問題ないと考えられる。

コンクリート表面に PP 繊維をばら撒き，押さえ作業によ()

ひび割れ抑制については，本実験条件下において繊り PP 繊維をコンクリート内に混入させるばら撒き工法を維無混入で発生するひび割れに対し，従来工法で用い，基礎物性，施工性およびひび割れ抑制について検討98.9%，ばら撒き工法で 98.9〜100% のひび割れ抑制

した結果，以下の結論を得た。

効果が確認でき，ひび割れ抑制対策としての性能を(有していることを確認した。

)

従来工法は，PP 繊維を混入することでスランプの謝辞

本研究を行うにあたり，バルチップ株式会社室賀陽一郎氏より材料の提供および実験遂行に関する助言をいただきました。記して謝意を表します。
参考文献
1) ポリプロピレン短繊維普及研究会：ポリプロピレン短繊維補強コンクリート設計施工指針（案），20182) 浜田敏裕，末森寿志，斉藤忠，平居孝之：ビニロン短繊維によるコンクリートのプラスチック収縮ひび割れ抑制に関する実験的研究，コンクート工学年次論文集，Vol. 22, No. 2, pp. 319‑324, 2000
3) 細田暁，高梨大介，高木亮一，我彦聡志：少量の合成短繊維による収縮ひび割れの抑制機構，コンクート工学年次論文集，Vol.
28, No. 1, pp. 299‑304, 20064) 古川雄太，大岡督尚：ポリプロピレン短繊維を部材表層のみに混入させた繊維補強コンクリートの基礎物性およびひび割れ抑制効果に関する研究，コンクート工学年次論文集，Vol. 41, No. 1, pp. 287‑292, 2019

STUDY ON BASIC PHYSICAL PROPERTIES OF FIBER REINFORCED CONCRETE
WITH POLYPROPYLENE SHORT FIBERS ONLY IN THE SURFACE LAYER
Y. Furukawa, T. Oh‑oka
Heretofore, addition of polypropylene short fibers into concrete has been carried out in the drums of concrete mixers andtrack agitators. This report examines the method of placing polypropylene short fiber on the surface of concrete afterpouring concrete. As a result, it was confirmed that the concrete using this method had sufficient durability without
significantly affecting the basic physical properties. In addition, it was clarified that the amount of dispersion that can beeasily constructed is 100 g/m 2. Furthermore, it was confirmed that the concrete using this method suppresses 98.9 to 100%of the cracks generated in the concrete without mixing with polypropylene short fiber.

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