令和 2(2020)年度

自 己 点 検 ・ 評 価 報 告 書

令和 3(2021)年 6 月

尚美学園大学目次

Ⅰ．建学の精神・大学の基本理念、使命・目的、大学の個性・特色等 ............. 1Ⅱ．沿革と現況 ............................................................. 5

Ⅲ．評価機構が定める基準に基づく自己評価 .................................. 10
基準 1．使命・目的等 .................................................... 10
基準 2．学生 ............................................................ 19
基準 3．教育課程 ........................................................ 48
基準 4．教員・職員 ...................................................... 71
基準 5．経営・管理と財務 ................................................ 78
基準 6．内部質保証 ...................................................... 87

尚美学園大学

Ⅰ．建学の精神・大学の基本理念、使命・目的、大学の個性・特色等
１．建学の精神・大学の基本理念
尚美学園大学は、尚美ミュージックカレッジ専門学校とともに学校法人尚美学園を母体としている。
本学園の建学の精神は、美を尊重し（尚美）、高い教養（全人教育）の叡智と思いやりの慈愛を育む「智と愛」である。
本学園の発祥は、大正 15(1926)年、東京市本郷真砂町（現 東京都文京区本郷）の地に
赤松直によって開設された私塾の尚美音楽院である。校名の「尚美」は、「美（芸術）を尚（尊）ぶ」の意味を表し、当時の全人教育の新思潮を取り入れ、教育方針を「誠実な人間・
豊かな教養、有為な音楽教養人の育成」に定めた。
創設者赤松直は、東洋音楽学校（現 東京音楽大学）卒業後、ヴァイオリニストとして活躍し、後半生を音楽教育に力を注いだ。彼は医家の家系に育ち、その遠祖は江戸時代中期
安永年間[1772－1781]に笠間藩御典医に取り立てられ、のちに業績を称えられ藩医となった赤松寿軒である。医家である赤松家は、「医は仁術なり」という思想の中で、人間が本来備え持っている愛情（＝仁）すなわち「慈愛」の心に重きをおいた。学園開設時の教育方
針である高い教養に基づく叡智と、創設者一族の医家の思想である慈愛に、本学園の建学の精神「智と愛」の淵源を探ることができる。
２．使命・目的
尚美学園大学の使命・目的については、尚美学園大学学則の第 1 条（目的）に「本学は、教育基本法及び学校教育法に基づき、「智と愛」を建学の精神とし、総合的科学的思考の涵養を教育方針として、広範な教養を授けるとともに、芸術と情報及び政策を専門的かつ学際的に教授研究し、その深奥を究めて、各分野において指導的役割を果たしうる創造力と表現力並びに実践力を有する人材を育成することを目的とする。」と定めている。
また尚美学園大学大学院の使命・目的については、学則の第 59 条(修士課程) に、「本学の大学院の修士課程は、広い視野に立って精深な学識を授け、専攻分野における研究能力又は高度の専門性を要する職業等に必要な高度の能力を養うものとする。」と規定している。
各学部等の使命・目的については、学則の第 1 条の 2 (学部及び学科の目的) に本学に置く学部及び学科の人材養成及び教育研究上の目的を以下のとおり明確にしている。
芸術情報学部
様々な芸術表現とメディアを駆使した表現を追求するため、社会的に通用する情報表現
及び音楽表現における幅広い分野にわたっての専門的能力を持った人材を養成することを目的とする。
情報表現学科
社会の高度情報化において、従来の芸術教育に情報・メディアコミュニケーションを統合した先見的な教育研究を行うことを目的とする。

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尚美学園大学

音楽表現学科
器楽、声楽、ジャズ&ポップス、音楽創作及び音楽ビジネスの各分野における専門性の追求と同時に多角的な視座を養う教育研究を行うことを目的とする。
音楽応用学科
音楽ビジネスの世界における音楽制作と音楽産業の各分野の専門性の追求と同時に多角的な視座を養う教育研究を行うことを目的とする。
舞台表現学科舞台における表現を実践的かつ理論的に追求し、舞台芸術の伝統を踏まえ、あらゆる視座から将来への可能性を広げる教育研究を行うことを目的とする。
総合政策学部
現代社会におけるさまざまな政策課題を、政治、経済、法律、情報、文化などの諸分野にわたって研究し、問題発見―問題解決型の思考様式に基づいて政策立案できる人材を養成することを目的とする。
総合政策学科
社会科学の専門的知識を学び、国、地方自治体、企業、団体などの抱える政策課題を研究し、そのうえで問題解決を図ることができるような人材を養成することを目的とする。
ライフマネジメント学科
文化政策全般にわたる基礎的理解を通じて、政策学の視点から文化や芸術、スポーツを研究するとともに、文化活動の推進、育成を支援する人材を養成することを目的とする。
スポーツマネジメント学部
スポーツマネジメント学科
多角的な視点からスポーツに対する理解を深め、現代社会における多様な課題を探求、解決できる人材を養成すること、また、マネジメントの視点から、スポーツにおける多様な価値を実践的、論理的に追求する教育研究を行うことを目的とする。
大学院にあっては、学則の第 59 条の 2（研究科及び専攻の目的）に、本学に置く研究科及び専攻の人材養成及び教育研究上の目的を以下のとおり明確にしている。
総合政策研究科
国及び地方自治体並びに企業等で活躍し得る豊かな創造性と的確な判断力を備えた高度の専門的能力を持った職業人を養成する。
政策行政専攻ガバナンス・個別政策研究及び国際関係・地域研究を主たる研究対象とし、行政に重点を置いた政策の立案・実施・評価に関する教育研究を行うことを目的とする。
芸術情報研究科
様々な芸術表現の可能性やメディアを駆使した芸術を多角的に追求するため、社会的、

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尚美学園大学

国際的に通用する情報表現及び音楽表現における幅広い分野にわたって高度の専門的能力を持った職業人を養成する。
情報表現専攻CG・映像、音響、コミュニケーションデザイン及び美術理論の各分野に関する幅広い基
礎の上に新しい時代のメディアコンテンツの制作や研究開発に関する教育研究を行うことを目的とする。
音楽表現専攻器楽、声楽、ジャズ&コンテンポラリー、音楽創作、アート・マネジメント、音楽教育及び音楽理論の各分野に関する個々の分野での高度の専門性を追求と同時に多角的な視座を養う教育研究を行うことを目的とする。
３．本学の個性・特色等
本学の教育研究の特色は、教育基本法及び学校教育法に従い、本学の建学の精神「智と愛」を重視し、学則第 1 条に、「総合的科学的思考の涵養を教育指針として、広範な教養を授けるとともに、芸術と情報及び政策を専門的かつ学際的に教授研究し、その深奥を究めて、各分野において指導的役割を果たしうる創造力と表現力並びに実践力を有する人材の育成を目的とする。
」と謳っている。
また、創造力と表現力並びに実践力を有する人材の育成については、新しい分野・世界に「勇気」をもって果敢に取り組むとともに、自ら新しい分野・世界を「創造」し、その「創造」したものを他者に対し、「勇気」をもって表現できる人材を生み育てることがこれからの時代の要請に適うものであるとし、大学開学の指針として「勇気・創造」を提唱し
ている。
「総合的」
・
「学際的」とは、既存の専門的な各学術領域からの視点とその各領域を超えた総合的、学際的な研究視点から、問題の本質的構造を見抜き、その問題を記述し（ディスクリプティブ・アプローチ）、解決策を導き出す方法（ノーマティブ・アプローチ）を意
味する。技術革新による情報化、グローバル化が急激に進展する中で、「総合的な教養」の思考と、「科学的、専門的」な思考の両面から問題発見・問題解決を図る教育研究が最も大切だとの視点に立っている。
そのため本学の教育課程の編成は、「総合的」・「学際的」な教育を実践するために、スポーツマネジメント学科を除く各学科の下部組織にコース（情報表現学科・音楽表現学科・
音楽応用学科・舞台表現学科・総合政策学科・ライフマネジメント学科）を置き履修体制をとり、教養教育の一環として学部学科の枠を超えて履修することのできる「学部間自由
選択科目」を設置している。
情報化、グローバル化の進展するいま、本学の人材育成が先端的役割を果たしていくた
め、これまでの知見に拘泥することなく、柔軟な発想から生まれる「創造力」と新しい分
野に「勇気」を持って果敢に取り組む姿勢が必要である。このためには共感と賛同を得る
ための説明力＝「表現力」も備えていなくてはならない。
「勇気」をもって積極的に新たな創造を発想し思考し表現をどのように具象化し伝えるか、そこに「実践力」が求められる。
本学では全学部・学科において、演習形式を軸とする少人数制の「基礎演習」を必修とし3

尚美学園大学ている。専門研究に必要な基礎となる学習姿勢や方法を習得する場であるグループワーク
による作業やディスカッション等を通し、学生の自ら学ぶ「創造力」、「表現力」を涵養している。
また、世界共通の情報ツールとしてのコンピュータ教育に力を入れている。教養科目に「情報技術力」6 科目を配置し、IT 時代及び高度な情報技術社会に生活していくためのコンピュータの基本操作法、プログラミング、メディアリテラシー等を学び、情報科学について知識を深めることとしている。これは高度情報技術を活用した「表現力」向上を意図したものである。

4尚美学園大学

Ⅱ．沿革と現況
1．本学の沿革
本学園は、大正 15(1926)年、東京都文京区に赤松直が尚美音楽院の名称でヴァイオリン、ピアノ科を設置し開設したことに始まる。
開設から 10 年後、昭和 10(1935)年には当時の東京市（現 東京都特別区）により教員認定試験合格者の実績に多大なる功績が有り表彰を受けた。第二次大戦後、昭和 29(1954)年に音大受験科を設置、昭和 33(1958)年には各種学校としての認可申請を行い、翌年の昭和34(1959)年に尚美高等音楽学園として東京都各種学校認可校となり、赤松直が学園長に就
任、学園の基盤を整えた。
昭和 41(1966)年からは大学建設の礎の時期となる。この年、学園の創設者赤松直の跡を継いで赤松憲樹が学園長に就任した。翌年昭和 42(1967)年に学園創設者一族の赤松家が学園の相続権を放棄し、その財産の寄附により東京都から学校法人尚美高等音楽学園の認可を受けた。
さらに 5 年後の昭和 47(1972)年に法人名を学校法人尚美学園に変更（現在に至る）し、本館を新築（地上 9 階地下 1 階）
、デジタル・シンセサイザー・ラボラトリー教室、デジタ
ル・レコーディング・ラボラトリー教室を設備し、電子音楽楽器を教育界の中でいち早く取り入れ、音楽新時代に対応した。
昭和 51(1976)年には専修学校法に基づき、東京都認可の専門学校に昇格した。
昭和 56(1981)年に「人間と文化」、「音楽と社会」を教育実践目標（教育研究上のテーマ）とする尚美音楽短期大学を埼玉県川越市下松原の地に開学し、これまでの伝統的な西洋音楽を継承する音楽学科に加え、音楽と情報を有機的に関連付け、高度情報化社会への対応を図る音楽情報学科を開設した。
昭和 61(1986)年に尚美学園短期大学と改称し、同時に音楽ビジネス学科を増設し、音楽芸術の経営と文化政策、著作権等の領域を拡充した。
平成 2(1990)年には、情報コミュニケーション学科を増設し、情報・メディア・文化・コ
ミュニケーションを総合的に扱う分野を新たに広げた。
平成 12(2000)年 4 月、尚美学園大学は尚美学園短期大学の 4 学科を継承、改組転換し、埼玉県川越市下松原に上福岡キャンパス（芸術情報学部情報表現学科、音楽表現学科）、同
市豊田本（現 豊田町）に川越キャンパス（総合政策学部総合政策学科）を設け、2 学部 3学科からなる 4 年制大学として開学した。
20 世紀後半の高度情報技術の進化が、既存のメディア環境・構造の基本から革新することになり、情報ネットワーク化は、コミュニケーションはもとより音楽や芸術の分野にも質的な変化をもたらした。一方、国際化・社会のグローバル化は政治・経済・文化・生活等、我々の社会基盤にも影響を及ぼし、新たなパラダイムや総合的な知識基盤の学術研究が大学に期待されることになった。本学園は、建学の精神「智と愛」のもとで、この時代の要請に応えるために、「人間と文化」、「音楽と社会」の望ましいあり方を教育研究の目的として掲げ、これからの高等教育のあり方を模索していた。
本学は、大学経営環境の構造的な変化に対応するために、総合的かつ専門的な教育体系の充実を目指し、従来の短期大学教育を発展的に解消し、新たに 4 年制大学として開学するに至った。開学にあたっての指針は、「勇気・創造」である。この指針は、音楽を中心と5

尚美学園大学

した芸術分野はもとより、いかなる学術に携わる者にとって新しい分野・世界に「勇気」
をもって果敢に取り組むとともに、自ら新しい分野・世界を「創造」し、その「創造」したものを他者に対し「勇気」をもって表現できる人材を生み育てることがこれからの時代の要請に適うものとして提唱した。
平成 13(2001)年、短期大学最後の卒業生より上福岡キャンパス本館正面入口左手前に学園の建学の精神「智と愛」と学園のロゴマークが刻まれた石碑が寄贈され、教職員、在学
生はもとより本学への来学者に対しても本学が叡智の尊重と慈愛に基づく教育の場である
ことが印象付けられるようになった。（現在は川越キャンパスに移転）
平成 16(2004)年には総合政策研究科（修士課程）を、平成 18(2006)年には芸術情報研究科（修士課程）をそれぞれ開設、平成 19(2007)年には、総合政策学部にライフマネジメン
ト学科を開設、平成 27(2015)年、芸術情報学部に音楽応用学科及び舞台表現学科を開設し、2 学部 6 学科 2 研究科 3 専攻の大学に、令和 2（2020）年、スポーツマネジメント学部ス
ポーツマネジメント学科を開設し、3 学部 7 学科 2 研究科 3 専攻の大学となった。
本学園の沿革については、以下のとおりである。
○尚美学園大学の沿革
大正 15（1926）年 ・音楽家赤松直「尚美音楽院」を開設
東京市本郷真砂町 31 番地（現 東京都文京区本郷）
昭和 29（1954）年 ・音大受験科開設
昭和 34（1959）年 ・「尚美高等音楽学園」各種学校認可、学園長に赤松直就任
昭和 41（1966）年 ・学園長に赤松憲樹就任
昭和 42（1967）年 ・「学校法人尚美高等音楽学園」学校法人認可、理事長に赤松ヤス就任
昭和 47（1972）年 ・「学校法人尚美学園 尚美高等音楽学院」に改称
昭和 49（1974）年 ・財団法人音楽教育研究所が本学園に移管、理事長に赤松憲樹就任
昭和 51（1976）年 ・専修学校制度の発足に基づき、「尚美高等音楽学院」が専修学校として認可
・ディプロマコース開設
昭和 56（1981）年 ・「尚美音楽短期大学」開学、音楽学科、音楽情報学科設置、学長に赤松憲樹就任
埼玉県川越市下松原 655
昭和 57（1982）年 ・理事長に赤松憲樹就任
昭和 58（1983）年 ・尚美高等音楽学院に音楽音響マスコミ専門課程設置
・財団法人日本音楽教育文化振興会設立（財団法人音楽教育研究所を改組）
昭和 59（1984）年 ・「東京音楽音響マスコミ専門学院」認可
・「尚美学園アビラックミュージックコミュニティーセンター」設立、名誉館長にフランス国営ポンピドーセンターイルカム館長 作曲家ピエールブレーズ氏就任
・アビラックデルファイクラブ設立

6

尚美学園大学

昭和 60（1985）年 ・尚美高等音楽学院を「東京コンセルヴァトアール尚美」に校名を変更
・東京音楽音響マスコミ専門学院を「東京音楽音響ビジネス専門学院」に校名変更
昭和 61（1986）年 ・尚美音楽短期大学を「尚美学園短期大学」に改称、音楽ビジネス学科
開設
平成 元（1989）年 ・東京音楽音響ビジネス専門学院を「東京音楽音響ビジネス専門学校」に校名変更
・東京コンセルヴァトアール尚美を「専門学校東京コンセルヴァトアー
ル尚美」に校名変更
平成 2（1990）年 ・尚美学園短期大学に情報コミュニケーション学科開設
・皇太子殿下、尚美学園バリオホールに行啓、音楽会を鑑賞
平成 3（1991）年 ・専門学校東京コンセルヴァトアール尚美と東京音楽音響ビジネス専門学校を統合
平成 7（1995）年 ・ ア ビ ラ ッ ク デ ル フ ァ イ ク ラ ブ を 「 ボ ー ダ ー レ ス フ ォ ー ラ ム
MONOLITH」に改称
平成 8（1996）年 ・「尚美人間科学総合研究センター」設立
平成 10（1998）年 ・専門学校東京コンセルヴァトアール尚美を「専門学校東京ミュージッ
クアンドメディアアーツ尚美」に校名変更
平成 12（2000）年 ・尚美学園短期大学を改組転換し「尚美学園大学」開学、学長に堀江湛就任
芸術情報学部（上福岡キャンパス）：埼玉県川越市下松原 655
総合政策学部（川越キャンパス）：埼玉県川越市豊田町 1-1-1
平成 16（2004）年 ・理事長に髙野文雄就任
・尚美学園大学大学院

総合政策研究科政策行政専攻（修士課程）開設

平成 18（2006）年 ・尚美学園大学大学院

芸術情報研究科情報表現専攻（修士課程）開設

・尚美学園大学大学院

芸術情報研究科音楽表現専攻（修士課程）開設

平成 19（2007）年 ・尚美学園大学

総合政策学部ライフマネジメント学科開設

平成 20（2008）年 ・学長に松田義幸就任
平成 21（2009）年 ・理事長に松田義幸就任
・尚美総合芸術センター付置
平成 25（2013）年 ・尚美学園大学
芸術情報学部（上福岡キャンパス）を川越キャンパスに移転・統合
平成 26（2014）年 ・学長に田邉敏憲就任
平成 27（2015）年 ・尚美学園大学
芸術情報学部音楽応用学科及び芸術情報学部舞台表現学科開設
平成 28（2016）年 ・学校法人尚美学園理事長及び尚美学園大学学長に久保公人就任
令和 2（2020）年 ・尚美学園大学
スポーツマネジメント学部スポーツマネジメント学科開設

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尚美学園大学

2．本学の現況
・大学名
尚美学園大学・所在地
埼玉県川越市豊田町１丁目１番地１
・学部構成
芸術情報学部

情報表現学科
音楽表現学科
音楽応用学科
舞台表現学科
総合政策学科
ライフマネジメント学科
スポーツマネジメント学科

学部構成
総合政策学部
スポーツマネジメント学部

情報表現専攻音楽表現専攻政策行政専攻芸術情報研究科
大学院構成
総合政策研究科

・学生数、教員数、職員数
令和 3 (2021)年 5 月 1 日現在(単位：人）学 部 学 生 数：学部

学科

芸術情報学部

総合政策学部

スポーツマネジメント学部

入学
定員

編入学
定員

収容
定員

1年次

2年次

3年次

4年次

計

情報表現学科

190

10

720

256

258

252

211

977

音楽表現学科

70

20

380

79

82

86

85

332

音楽応用学科

70

10

300

91

89

84

74

338

舞台表現学科

70

10

300

50

69

81

62

262

計

400

50

1,700

476

498

503

432

1,909

総合政策学科

100

－

400

123

116

147

94

480

ライフマネジメント学科

－

－

320

0

14

158

115

287

計

100

－

720

123

130

305

209

767

スポーツマネジメント学科

160

－

320

209

244

－

－

453

計

160

－

320

209

244

－

－

453

660

50

2,740

808

872

808

641

3,129

合

計

令和 3(2021)年 5 月 1 日現在(単位：人）

大学院学生数：研究科

専攻

芸術情報研究科

入学
定員

総合政策研究科

収容
定員

在籍者数
1年次

情報表現専攻10

20

音楽表現専攻

10

20

20

40

10

20

10
30

計
政策行政専攻
計
合

在籍者数

計

学 生 数 合 計：

3,185 人

2年次

15

計

12

27

7

5

12

22

17

39

9

8

17

20

9

8

17

60

31

25

56

（科目等履修生、聴講生、研究生を除く）

8

尚美学園大学

令和 3 (2021)年 5 月 1 日現在(単位：人）学 部 専 任 教 員 数：学部
芸術情報学部

総合政策学部

スポーツマネジ
メント学部

学科
情報表現学科
音楽表現学科
音楽応用学科
舞台表現学科計
総合政策学科
ライフマネジメント学科
計
スポーツマネジメント学科
計
合
計

教授
7
6
4
6
23
7
3
10
7
7
40

専 任 職 員 数： 74 人
専任教職員数合計：

155 人（学長・副学長含む）

9

准教授
7
3
1
4
15
4
2
6
3
3
24

講師

助教

3
2
2
1
8
2
0
2
4
4
14

0
0
0
0
0
1
0
1
0
0
1

合計
17
11
7
11
46
14
5
19
14
14
79

尚美学園大学

Ⅲ．評価機構が定める基準に基づく自己評価
基準 1．使命・目的等
1－1．使命・目的及び教育目的の設定
1-1-①

意味・内容の具体性と明確性

1-1-②

簡潔な文章化

1-1-③

個性・特色の明示

1-1-④

変化への対応（1）1－1 の自己判定「基準項目 1－1 を満たしている。
」（2）1－1 の自己判定の理由（事実の説明及び自己評価）
1-1-①

意味・内容の具体性と明確性

学校法人尚美学園寄附行為施行細則において、第 2 条に建学の精神「智と愛」を明記している。
本学の使命目的については、学則第 1 条において、「本学は教育基本法及び学校教育法に基づき、「智と愛」を建学の精神とし、総合的科学的思考の涵養を教育方針として、広範な教養を授けるとともに、芸術と情報及び政策を専門的かつ学際的に教授研究し、その深奥を究めて、各分野において指導的役割を果たしうる創造力と表現力並びに実践力を有す
る人材を育成することを目的とする。」と明記し、また、学則第 1 条の 2 において、各学部及び学科の目的を次のように明文化している。
本学に置く学部及び学科の人材養成及び教育研究上の目的は、次のとおりとする。
芸術情報学部
様々な芸術表現とメディアを駆使した表現を追求するため、社会的に通用する情報表現
及び音楽表現における幅広い分野にわたっての専門的能力を持った人材を養成することを目的とする。
情報表現学科
社会の高度情報化において、従来の芸術教育に情報・メディアコミュニケーションを統合した先見的な教育研究を行うことを目的とする。
音楽表現学科
器楽、声楽、ジャズ&ポップス、音楽創作及び音楽ビジネスの各分野における専門性の追求と同時に多角的な視座を養う教育研究を行うことを目的とする。
音楽応用学科
音楽ビジネスの世界における音楽制作と音楽産業の各分野の専門性の追求と同時に多角的な視座を養う教育研究を行うことを目的とする。

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尚美学園大学

舞台表現学科舞台における表現を実践的かつ理論的に追求し、舞台芸術の伝統を踏まえ、あらゆる視座から将来への可能性を広げる教育研究を行うことを目的とする。
総合政策学部
現代社会におけるさまざまな政策課題を、政治、経済、法律、情報、文化などの諸分野にわたって研究し、問題発見―問題解決型の思考様式に基づいて政策立案できる人材を養成することを目的とする。
総合政策学科
社会科学の専門的知識を学び、国、地方自治体、企業、団体などの抱える政策課題を研究し、そのうえで問題解決を図ることができるような人材を養成することを目的とする。
ライフマネジメント学科
文化政策全般にわたる基礎的理解を通じて、政策学の視点から文化や芸術、スポーツを研究するとともに、文化活動の推進、育成を支援する人材を養成することを目的とする。
スポーツマネジメント学部
スポーツマネジメント学科
多角的な視点からスポーツに対する理解を深め、現代社会における多様な課題を探求、解決できる人材を養成すること、また、マネジメントの視点から、スポーツにおける多様な価値を実践的、論理的に追求する教育研究を行うことを目的とする。
大学院の使命・目的については、学則第 59 条において「本学の大学院の修士課程は、広い視野に立って精深な学識を授け、専攻分野における研究能力又は高度の専門性を要する
職業等に必要な高度の能力を養うものとする。」と明記し、第 59 条の 2 において、修士課
程及び各研究科と専攻の目的を次のように明文化している。
本学に置く研究科及び専攻の人材養成及び教育研究上の目的は、次のとおりとする。
総合政策研究科
国及び地方自治体並びに企業等で活躍し得る豊かな創造性と的確な判断力を備えた高度の専門的能力を持った職業人を養成する。
政策行政専攻ガバナンス・個別政策研究及び国際関係・地域研究を主たる研究対象とし、行政に重点を置いた政策の立案・実施・評価に関する教育研究を行うことを目的とする。
芸術情報研究科
様々な芸術表現の可能性やメディアを駆使した芸術を多角的に追求するため、社会的、国際的に通用する情報表現及び音楽表現における幅広い分野にわたって高度の専門的能力を持った職業人を養成する。

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尚美学園大学

情報表現専攻CG・映像、音響、コミュニケーションデザイン及び美術理論の各分野に関する幅広い基
礎の上に新しい時代のメディアコンテンツの制作や研究開発に関する教育研究を行うことを目的とする。
音楽表現専攻器楽、声楽、ジャズ&コンテンポラリー、音楽創作、アート・マネジメント、音楽教育及び音楽理論の各分野に関する個々の分野での高度の専門性を追求と同時に多角的な視座を養う教育研究を行うことを目的とする。
1-1-②

簡潔な文章化

本学では、学則に明記している建学の精神、使命・目的及び教育目的について、次のよ
うに簡潔かつ分かりやすい文章で表して浸透を図っている。
建学の精神「智と愛」については、「尚美学園は建学の精神として、美を尊び(尚美）、高い教養(全人教育）の叡智と思いやりの慈愛を育む『智と愛』を掲げています。」と分かりやすく簡潔な文章として表している。使命・目的である、創造力と表現力・実践力を伴った人材の育成については、開学の指針「勇気・創造」（勇気をもって新しい分野に果敢に取組み新しい分野を創造し勇気をもって表現できる人材を育成）として表現しており、
SHOBI UNIVERSITY GUIDE BOOK やホームページ等に掲載するとともに、SHOBIUNIVERSITY HANDBOOK に明記して周知を図っている。
特に、建学の精神「智と愛」については、教室及び事務室など学内各所にパネルを掲示
し周知を行っている。
1-1-③

個性・特色の明示

本学の教育研究の特色は、教育基本法及び学校教育法に従い、本学の建学の精神「智と愛」を重視し、「総合的科学的思考の涵養を教育方針として、広範な教養を授けるとともに、芸術と情報及び政策を専門的かつ学際的に教授研究し、その深奥を究めて、各分野において指導的役割を果たしうる創造力と表現力並びに実践力を有する人材を育成」することであり、本学の学則第 1 条に明記している。
また、創造力と表現力並びに実践力を有する人材育成については、新しい分野にも「勇気」をもって果敢に取り組むとともに、自ら新しい分野・世界を「創造」し、その「創造」したものを他者に対し「勇気」をもって表現できる人材を生み育てることがこれからの時代の要請に適うものであるとし開学の指針として提唱した「勇気・創造」についても、
SHOBI UNIVERSITY HANDBOOK やホームページ、SHOBI UNIVERSITY GUIDEBOOK 等に掲載している。
1-1-④

変化への対応平成 12(2000)年 4 月、尚美学園大学は尚美学園短期大学の 4 学科を継承、改組転換し、埼玉県川越市下松原に上福岡キャンパス（芸術情報学部音楽表現学科、情報表現学科）、同
市豊田本（現 豊田町）に川越キャンパス（総合政策学部総合政策学科）を設け、2 学部 312

尚美学園大学

学科からなる 4 年制大学として開学した。
20 世紀後半の高度情報技術の進化が、既存のメディア環境・構造の基本から革新することになり、情報ネットワーク化は、コミュニケーションはもとより音楽や芸術の分野にも質的な変化をもたらした。一方、国際化・社会のグローバル化は政治・経済・文化・生活等、我々の社会基盤にも影響を及ぼし、新たなパラダイムや総合的な知識基盤の学術研究が大学に期待されることになった。本学園は、建学の精神「智と愛」のもとで、この時代の要請に応えるために、「人間と文化」、「音楽と社会」の望ましいあり方を教育研究の目的として掲げ、これからの高等教育のあり方を模索していた。
本学は、大学経営環境の構造的な変化に対応するために、総合的かつ専門的な教育体系の充実を目指し、従来の短期大学教育を発展的に解消し、新たに 4 年制大学として開学するに至った。開学にあたっての指針は、「勇気・創造」である。この指針は、音楽を中心とした芸術分野はもとより、いかなる学術に携わる者にとって新しい分野・世界に「勇気」
をもって果敢に取り組むとともに、自ら新しい分野・世界を「創造」し、その「創造」したものを他者に対し「勇気」をもって表現できる人材を生み育てることがこれからの時代の要請に適うものとして提唱し、教育内容の改革・改善を実施してきた。
平成 16(2004)年には、国及び地方自治体並びに企業等で活躍し得る豊かな創造性と的確な判断力を備えた高度の専門的能力を持った職業人を養成するため、総合政策研究科（修士課程）を、平成 18(2006)年には、様々な芸術表現の可能性やメディアを駆使した芸術を多角的に追及するため、社会的、国際的に通用する情報表現及び音楽表現における幅広い分野にわたって高度の専門的能力を持った職業人を養成するため、芸術情報研究科（修士課程）を、それぞれ開設した。平成 19(2007)年には、総合政策学部に、文化政策全般にわたる基礎的理解を通じて、政策学の視点から文化や芸術、スポーツを研究するとともに、文化活動の推進、育成を支援する人材を養成することを目的とし、ライフマネジメント学科を開設した。
さらに、総合政策学部ライフマネジメント学科スポーツコースを発展させ、スポーツの新しい価値を創造し、社会を動かせる人材を育成する目的としたスポーツマネ
ジメント学部を、令和 2(2020)年度に開設した。
平成 27(2015)年、IT 技術の進展に伴う音楽産業の構造的な変革に、IT の更なる進化に対応した教育研究の推進と、新たなビジネスモデルの構築など音楽産業に貢献し得る専門知識を習得した人材の育成が必要との観点で、音楽ビジネスの世界における音楽制作と音楽産業の各分野の専門性の追求と同時に多角的な視座を養う教育研究を行うことを目的とする音楽応用学科を芸術情報学部に開設した。また、わが国における文化芸術の振興は、文化芸術振興基本法においても国家的課題として謳われており、「劇場、音楽堂等の事業の活性化のための取組に関する指針」（平成 25 年文部科学省告示第 60 号）の中では「実演芸術に関する活動や劇場、音楽堂等の事業を行うために必要な人材養成等を強化していく
必要」が強調されている。このことに鑑み、これまでの総合政策学部ライフマネジメント
学科におけるダンス及び演劇の科目や教育研究の分野をさらに拡大・発展させ、高度な技
能と知識の教授、及び研究を行うことが時代の趨勢であり本学の使命であるとの観点で、舞台における表現を実践的かつ理論的に追求し、舞台芸術の伝統を踏まえ、あらゆる視座から将来への可能性を広げる教育研究を行うことを目的とする舞台表現学科を、芸術情報学部に開設した。このように、本学では、時代の変化に対応した教育組織・教育内容の改

13

尚美学園大学

革・改善を行っている。

（3）1－1 の改善・向上方策（将来計画）
事業計画においても、近年の大学経営環境の変化に伴い、大学のアイデンティティの確立とブランディングはより一層重要度を増しており、90 周年を迎える本学園の歴史と伝統
は、建学の精神「智と愛」を拠りどころにかたちづくられてきたことを記載している。
さらに、本学が存続をかけ取り組むべきは、建学の精神に根ざした差別化と 3 つのポリシーの革新を図り、アイデンティティの確立とブランディングを行うことである。これまで行っていた学内周知及び理解促進の方法をさらに拡充するため、平成 27(2015)年度内に建学の精神「智と愛」と学園のロゴマークが刻まれた石碑の移設や大学全体での掲出方法の見直しを行い、これにより教職員・学生のより一層の理解を進め、アイデンティティの確立をすすめた。また、学生アンケートに建学の精神の理解や使命・目的に関する項目を追加し、その結果を検証しつつ改善対策を行っていく。
学園の建学の精神、大学の使命・目的については、その本質は変わらないものであるが、時代の変化や社会情勢により、大学全体及び各学部学科の組織編制、教育目標などについては、常に改革・改善を行っていく必要がある。
「平成 27 年度事業計画書」において尚美 8 大指針として示された「全人教育（教養教育）」「芸術と科学の融合」「伝統と革新」「人間と文化・音楽と社会」「勇気・創造」「地域創造」「考え、実践する力」「生き抜く力」という 8 項目の教育基本ポリシーに基づき、経営・教育・研究の改善・改革を実施するため、平成 29(2017)年度に「大学改革プロジェク
ト」を立ち上げ、全教職員からの改革提案を取り纏めて基本方針を定めた。この基本方針に則り、教育・学生支援、広報・募集、就職支援、施設、業務・制度、組織・人事、経営・戦略の各部門に於いて改革の具体的な内容の検討が行われ、改革プロジェクトで決定された内容を反映した平成 30(2018)年度教育研究運営目標を策定した。平成 30(2018)年度より、具体的な取り組みを順次実施していくこととし、今後もこれを継続する。

14

尚美学園大学

1－2．使命・目的及び教育目的の反映
1-2-①

役員、教職員の理解と支持

1-2-②

学内外への周知

1-2-③

中長期的な計画への反映

1-2-④

三つのポリシーへの反映

1-2-⑤

教育研究組織の構成との整合性（1）1－2 の自己判定「基準項目 1－2 を満たしている。
」（2）1－2 の自己判定の理由（事実の説明及び自己評価）
1-2-①

役員、教職員の理解と支持

本学の使命・目的に関しては、学則第 1 条に本学の目的として「本学は教育基本法及び学校教育法に基づき、「智と愛」を建学の精神とし、総合的科学的思考の涵養を教育方針として、広範な教養を授けるとともに、芸術と情報及び政策を専門的かつ学際的に教授研究し、その深奥を究めて、各分野において指導的役割を果たしうる想像力と表現力並びに実践力を有する人材を育成することを目的とする。」と定めており、学則の制定・改正については、教育研究評議会及び大学経営会議の議を経て理事会の承認を得ており、役員・教職員の理解と支持が得られている。本学の使命・目的と開学の指針「勇気・創造」及び教育方針等は、ホームページ、SHOBI UNIVERSITY GUIDE BOOK、SHOBI UNIVERSITYHANDBOOK に掲載され常に閲覧可能であり役員・教職員の理解と支持が得られている。
1-2-②

学内外への周知

ホームページ及び SHOBI UNIVERSITY GUIDE BOOK に、「建学の精神」「使命・目的」「教育方針」「教育目標」「教育研究上の目的」を掲載、毎年度全学生に配付する SHOBIUNIVERSITY HANDBOOK には「建学の精神」「使命・目的」「教育方針」とそれらが定められた学則全文を掲載し周知を図っている。
ま た 、 毎 年 度 春 学 期 の オ リ エ ン テ ー シ ョ ン に お い て は 、 SHOBI UNIVERSITYHANDBOOK に沿って学生に説明を行っている。
1-2-③

中長期的な計画への反映

本学では、単年度の事業計画を毎年度策定し、その中に中期的な展望に基づいた計画を盛り込み、毎年度検証し見直しながら、事業を計画的に進めている。計画では、まず「建学の精神」についての理解を掲げており、大学の使命・目的及び教育目標を反映している。
また、「開学の指針」である「勇気・創造」についても、教育の基本ポリシーとして謳っている。それらを実現するために、「経営理念」「大学経営・教育改革における課題への対策」「教育の基本ポリシー」「三位一体の「教養・専門・キャリア」教育の達成目標」「ゼミ運営の目標課題」「平成 27 年度の運営目標」について具体的な計画を盛り込んだものとなっ
ている。

15

尚美学園大学

1-2-④

三つのポリシーへの反映

本学の 3 つの方針（ポリシー）は以下のとおりであり、本学の建学の精神に基づいた使命・目的及び教育目的を反映している。
芸術情報学部
ディプロマ・ポリシー
・芸術を通して社会に貢献し得る専門性を持った人材を養成する。
カリキュラム・ポリシー
・新たな時代に対応した専門教育により可能性豊かな人間性を獲得する「芸術と科学の融合」をコンセプトとした専門教育を実現する。
アドミッション・ポリシー
・芸術と科学、双方にたいする興味、理解、学習意欲があり、社会が求める新しい表現技
術を自分なりに創造・開発したいというチャレンジ精神がある人を求める。
・視野を広げたい総合能力を身につけ、現代社会を的確に見据えた課題提案・探求・解決能力という専門性を修得したいという意欲に満ちている人を求める。
・単なる知識や技術の修得に留まらず、リベラルアーツ（基礎教養）を根底にした学びを通し、感性を高め、人間性をも向上させていきたいと考えている人を求める。
総合政策学部
ディプロマ・ポリシー
・多様性の時代を生きる感性を養いつつ、問題解決能力と実践力に富んだ人材を育てる。
カリキュラム・ポリシー
・社会、文化、人間に対する理解を深め、現代社会での実践を目指す。
アドミッション・ポリシー
・建学の精神「智と愛」のもとに、明確な目的意識をもって関心を抱いている分野を探求していこうと考えている人を求める。
・大学での学修を通して、問題発見－問題解決型の思考様式を身につけようとする意欲をもっている人を求める。
・文化活動やスポーツを通して、心豊かな社会の形成に寄与する人間になろうと考えている人を求める。
スポーツマネジメント学部
ディプロマ･ポリシー
・スポーツを多角的視点から理解し、課題解決能力と実践力に富んだ人材を育てる
カリキュラム･ポリシー
・スポーツに対する理解を深め、現代社会での実践を目指す
アドミッション･ポリシー
・建学の精神「智と愛」のもとに、明確な意識をもってスポーツを探求していこうと考えている人を求める。
・大学での学修を通して、様々なスポーツ課題を発見し、それを解決又表現する意欲をもっている人を求める。

16

尚美学園大学

・スポーツ活動を通して、地域社会をはじめとした社会の形成を目指す人間になろうとす
る人を求める。
1-2-⑤

教育研究組織の構成との整合性

本学の教育研究上の目的を達成するため、図 1-3-1 に示すとおり、3 学部 6 学科と 2 研
究科 3 専攻を設置している。
教育研究に関わる学内意思決定は図 1-3-2 に示すとおり「教育研究評議会規程」に従って教育研究評議会を設置し審議の上、学長が決定することになっている。ただし、教育に関わる重要な事項については「教授会規程」に従って設置された教授会の意見を聴くこととなっている他、各種委員会を設け、事務局職員が参画することにより、学長のガバナンスのもとで教育研究評議会を中心に教職協働に基づく教学マネジメント体制を確立している。
図 1-3-1

尚美学園大学組織図17

尚美学園大学

図 1-3-2

尚美学園大学教育研究組織図（3）1－2 の改善・向上方策（将来計画）
本学の使命・目的については、今後も時代の趨勢や社会情勢等に鑑み、改善・向上を目指すこととし、現在策定していない中期計画については、単年度事業計画のなかで中期的な展望として表わすかたちを改め、次年度に向けて、これまでの単年度事業計画の検証を進めつつ、IR 等の強化を図りながら、教育研究評議会並びに大学経営会議を中心に検討・審議し策定を行う。
［基準 1 の自己評価］
使命・目的及び教育目的は、尚美学園大学学則第 1 条並びに第 1 条の 2 に明文化し、その制定・改定には、教育研究評議会・大学経営会議・理事会の承認が必要となっており、役員・教職員が参画している。特色であり使命・目的でもある「創造力と表現力・実践力を有する人材の育成」は、開学の指針「勇気・創造」として簡潔に文章化している。それらは、学校教育法第 83 条に照らし、大学として適切な目的であり、ホームページ、SHOBIUNIVERSITY GUIDE BOOK、SHOBI UNIVERSITY HANDBOOK 等に掲載され学内外に周知している。
また、時代の趨勢や社会情勢等を考慮し、学部・学科及び 3 つのポリシーの見直しや、新学科を設置するなど適切な対応を行い、各年度の事業計画において中期的な展望を表わ
し、使命・目的に沿って、組織体制を整備しつつ、改善・向上を行っている。
以上から、基準 1 を満たしている。

18

尚美学園大学基準 2．学生
2－1．学生の受入れ
2-1-①

教育目的を踏まえたアドミッション・ポリシーの策定と周知

2-1-②

アドミッション・ポリシーに沿った入学者受入れの実施とその検証

2-1-③

入学定員に沿った適切な学生受入れ数の維持（1）2－1 の自己判定「基準項目 2－1 を満たしている。
」（2）2－1 の自己判定の理由（事実の説明及び自己評価）
2-1-①

教育目的を踏まえたアドミッション・ポリシーの策定と周知

入学者受入れ方針（アドミッションポリシー）については、建学の精神のもとに定められた本学の使命目的を達成するため、学部学科の教育目的の実現を目的として、大学及び各学部、試験種別のアドミッション・ポリシーを次のとおり定めている。
尚美学園大学 入学者受入れ方針（アドミッションポリシー）
建学の精神「智と愛」のもと、明確な目的意識をもって、本学で学ぶに際し、希望する分
野に意欲をもってのぞむ人を求める。
芸術情報学部のアドミッション・ポリシー
・芸術と科学、双方に対する興味、理解、学習意欲があり、社会が求める新しい表現技術
を自分なりに創造・開発したいというチャレンジ精神がある人を求める。
・視野を広げた総合能力を身につけ、現代社会を的確に見据えた課題提案・探究・解決能力という専門性を修得したいという意欲に満ちている人を求める。
・単なる知識や技術の修得に留まらず、リベラルアーツ（基礎教養）を根底にした学びを通し、感性を高め、人間性をも向上させていきたいと考えている人を求める。
総合政策学部のアドミッション・ポリシー
・建学の精神「智と愛」のもとに、明確な目的意識をもって関心を抱いている分野を探究
していこうと考えている人を求める。
・大学での学修を通して、問題発見―問題解決型の思考様式を身につけようとする意欲をもっている人を求める。
・文化活動を通して、心豊かな社会の形成に寄与する人間になろうと考えている人を求める。
スポーツマネジメント学部のアドミッション・ポリシー
・建学の精神「智と愛」のもとに、明確な目的意識をもってスポーツを探究していこうと考えている人を求める。
・大学での学修を通して、様々なスポーツ課題を発見し、それを解決又表現する意欲をもっている人を求める。
・スポーツ活動を通して、地域社会をはじめとした社会の形成を目指す人間になろうとす
る人を求める。

19

尚美学園大学

試験種別ごとのアドミッション・ポリシー
各学科においても、試験種別ごとにアドミッション・ポリシーを定めている。
これらのアドミッション・ポリシーは、本学ホームページや SHOBI UNIVERSITYGUIDE BOOK 等に明示して周知を図っている。また、受験生や保護者、高等学校教員に対しては、年間を通じて開催しているオープンキャンパスや高校訪問、大学説明会等において、各種資料の配布や直接説明等を行い周知している。さらに、海外国籍の優秀な人材を確保するべく、海外・国内の各種学校訪問、大学説明会、学校内説明会などで、留学生の学修ニーズに対応した学科説明を行なっている。
2-1-②

アドミッション・ポリシーに沿った入学者受入れの実施とその検証

それぞれの入学者選抜の学生募集要項において、アドミッション・ポリシーや要件を示しており、それに基づき、選抜方式や方法を設け、志願者の適切な評価を行っている。
学長が委員長となり、学部長や事務局長、入試広報課長などで構成された「学生募集・入試委員会」にて学生募集や入学者選抜に関する議論や具体的な提案を行い、広報改革や入試改革へとつなげている。
学生募集としての主な取り組みは、オンラインによる個別相談を実施しし、各学科の教員や入試・広報課職員との個別の面談においてアドミッション・ポリシーの理解や定着を行うとともに、高校生などの受験予定者がご自身のこれまでに関して振り返りを促すこと
で、「学力の３要素」で求められている主体性・多様性・協働性、思考力・判断力・表現力などを伸ばすための機会を提供している。
入学者選抜としては、高大接続改革にともなう大学入学者選抜の見直しを行い、すべての選抜試験において、直近３年間において主体性をもって取り組んできた活動を記載してもらう「活動報告書」を新たに受験生に提出を求める出願書類とし、調査書とともに、選抜試験時の参考としている。
また大学院選抜においても大学院学生募集要項にアドミッション・ポリシーや要件を示しており、それに基づいた、選抜方式や方法を設け、志願者の適切な評価を行っている。
2-1-③

入学定員に沿った適切な学生受入れ数の維持

令和 3 (2021)年度入試における大学全体の入学者数は 794 人であり、3 学部全体の入学
定員 660 人に対して定員充足率は 120.3%であった。芸術情報学部が入学定員 400 人に対して 466 人（充足率 116.5%）、総合政策学部が入学定員 100 人に対して 121 人（充足率121.0%）、スポーツマネジメント学部が入学定員 160 人に対して 207 人（充足率 129.4%）
であり、3 学部とも入学定員を上回る入学者数となった。入学定員の厳格化の影響や入試改革に伴い現役志向が強く入学者が全体的に多い傾向にある。
そして現代社会のニーズに応えるべく、学部学科のリニューアルも常に実施している。
芸術情報学部情報表現学科では令和元(2019)年 4 月入学の学生から、これまでの 5 フィールド制を 6 つのコースへと、よりキャリア指向の改編を行った。従来のコース制と異なる「クロスオーバー学習制」により卒業後、日進月歩の技術の世界で活躍できるよう、多様なスキルを身につけた社会人の育成を強化していく。総合政策学科は 3 つのコースをリニューアルして開設した。ビジネスで求められる実践力や、企業を発展させる経営力を磨く。

20

尚美学園大学

さらに令和 2(2020)年 4 月入学の学生募集から、ライフマネジメント学科を募集停止し、新たにスポーツマネジメント学部を開設した。スポーツとビジネス等スポーツで社会を動かす人材を輩出すべく、あらゆる視点からスポーツを学ぶステージを用意している。
令和 3(2021)年度には芸術情報学部音楽表現学科をリニューアルして、ポップスコースとクラシックコースの 2 つのコースに大別、それぞれの学修ニーズに応える。
このように、本学の建学の精神をもとに、高度情報化社会における諸々の要請に応える人材を輩出することで、入学志願者数の増加に結びつけていく。
本学の入学定員充足率の推移
充足率 (%)
入学者数
入学定員

平成 29 年度
93.8
619
660

平成 30 年度
105.3
695
660

令和元年度
128.9
851
660

令和 2 年度
129.5
855
660

令和 3 年度
120.3
794
660

・学部学科ごとの過去5年間の入学定員充足率の推移は以下のとおりである。
学部・学科別 入学定員充足率の推移
学部・学科

芸術情報学部
情報表現学科

芸術情報学部
音楽表現学科

芸術情報学部
音楽応用学科

芸術情報学部
舞台表現学科

芸術情報学部計

総合政策学部
総合政策学科

総合政策学部
ライフマネジメント学科

総合政策学部計スポーツマネジメント学部

平成29

平成30

令和元

令和2

令和3

5年間平均

年度

年度

年度

年度

年度

充足率 (%)

充足率 (%)

110.0

130.0

158.8

129.5

134.2

入学者数

176

208

254

246

255

入学定員

160

160

160

190

190

充足率 (%)

79.0

84.0

82.0

117.1

110.0

入学者数

79

84

82

82

77

入学定員

100

100

100

70

70

充足率 (%)

94.3

111.4

127.1

125.7

127.1

入学者数

66

78

89

88

89

入学定員

70

70

70

70

70

充足率 (%)

127.1

108.6

127.1

100.0

64.3

入学者数

89

76

89

70

45

入学定員

70

70

70

70

70

充足率 (%)

102.5

111.5

128.5

121.5

116.5

入学者数

410

446

514

486

466

入学定員

400

400

400

400

400

充足率 (%)

98.0

114.0

161.0

110.0

121.0

入学者数

98

114

161

110

121

入学定員

100

100

100

100

100

充足率 (%)

69.4

84.4

110.0

入学者数

111

135

176

入学定員

160

160

160

－
－
－

－
－
－

充足率 (%)

80.4

95.8

129.6

110.0

121.0

入学者数

209

249

337

110

121

入学定員

260

260

260

100

100

充足率 (%)

－

－

－

161.9

129.4

項目

21

132.4

91.8

117.1

105.4

116.1

120.8

－

104.7
145.6

尚美学園大学

スポーツマネジメント学科

入学者数

－

－

－

259

207

入学定員

－
－

－
－

－
－

160

160

161.9

129.4

－
－

－
－

259

207

入学定員

－
－

160

160

充足率 (%)

93.8

105.3

128.9

129.5

120.3

入学者数

619

695

851

855

794

入学定員

660

660

660

660

660

充足率 (%)
スポーツマネジメント学部計

合計

入学者数

145.6

115.6

大学院研究科の入学者は、令和 3 (2021)年度において計 31 人であり、入学定員 30 名に対して定員充足率は 103.3%である。なお、5 年間平均では 88.7%である。

大学院研究科 入学定員充足率の推移
平成 29 年度 平成 30 年度
110.0
80.0
充足率 (%)
33
24
入学者数
30
30
入学定員

令和元年度
73.3
22
30

令和 2 年度
76.7
2330

令和 3 年度
103.3
31
30

・大学院研究科・専攻別の過去 5 年間の入学定員充足率の推移は以下のとおりである。
学部・学科

芸術情報研究科
情報表現専攻芸術情報研究科
音楽表現専攻芸術情報研究科計総合政策研究科
政策行政専攻総合政策研究科計

合計

項目

平成29
年度

平成30
年度

令和元
年度

令和2
年度

令和3
年度

充足率 (%)

90.0

60.0

90.0

120.0

150.0

入学者数

9

6

9

12

15

入学定員

10

10

10

10

10

充足率 (%)

100.0

80.0

80.0

30.0

70.0

入学者数

10

8

8

3

7

入学定員

10

10

10

10

10

充足率 (%)

95.0

70.0

85.0

75.0

110.0

入学者数

19

14

17

15

22

入学定員

20

20

20

20

20

充足率 (%)

140.0

100.0

50.0

80.0

90.0

入学者数

14

10

5

8

9

入学定員

10

10

10

10

10

充足率 (%)

140.0

100.0

50.0

80.0

90.0

入学者数

14

10

5

8

9

入学定員

10

10

10

10

10

充足率 (%)

110.0

80.0

73.3

76.7

103.3

入学者数

33

24

22

23

31

入学定員

30

30

30

30

30

22

5年間平均
充足率 (%)

102.0

72.0

87.0

92.0

92.0

88.7

尚美学園大学（3）2－1 の改善・向上方策（将来計画）
本学への志望意欲を醸成し、入学後も目的意識を強く持った学生の確保を図っていくた
めに、受験生や保護者、高等学校教員に対しては、オープンキャンパスや大学説明会、高校訪問等の様々な機会を通じて、各学部学科及び入試種別ごとのアドミッション・ポリシ
ーをより明確に示し、さらに理解を得るよう努める。
入学者の選考方法については、アドミッション・ポリシーに沿った選考を行うため、多様な入試形態をとるとともに、入学試験の時期、方法、試験科目、選考基準等について、入学後の学修の状況等も勘案して、さらに改善を行っていく。

23

尚美学園大学

2－2．学修支援2-2-①

教員と職員等の協働をはじめとする学修支援体制の整備

2-2-②

TA(Teaching Assistant)等の活用をはじめとする学修支援の充実（1）2－2 の自己判定「基準項目 2－2 を満たしている。
」（2）2－2 の自己判定の理由（事実の説明及び自己評価）
2-2-①

教員と職員等の協働をはじめとする学修支援体制の整備①教員と職員等の協働による学修支援体制
教育課程の運用および学修支援に関する諸問題を所管する全学的な委員会組織として教務委員会がある。教務部長（教員）が委員長を兼務し、委員には芸術情報学部・総合政策学部・スポーツマネジメント学部の三学部六学科の専任教員に加えて教務課職員も委員として名を列ねており、この教職員の協働体制によって学修支援がなされている。
令和２年度は新型コロナウイルス感染症の大流行により、春学期は一般講義科目を中心とするオンライン授業と実技・実習科目を中心とする対面授業に区分し、後者は夏期集中授業の体制を組んで運営した。秋学期はこれを再編し、対面とオンラインが同じ授業期間
内におおむね半々の割合になるように調整を重ねたが、学内通信環境の整備や教室および授業現場における感染防止対策指針の取り決めなどの検討過程では学部長・学科長・教務部長・教務委員と法人・事務局職員が協働した。
②アドバイザーとオフィスアワー
「基礎演習」、「総合演習」、「卒業研究」といったゼミナール形式の授業を各学年の必修科目として配置し、すべての学生が少人数クラスにおいて、専任教員から専門分野をきめ細かく指導を受けることを可能にしている。アドバイザー制度により、学生は履修相談や学生生活相談のみならず、学修に関する相談も専任教員に指導を仰ぐことができる仕組みとしている。
また、アドバイザーはオフィスアワーを設定することとしており、すべてのアドバイザ
ーに週 1 時間のオフィスアワー確保を義務づけている。これらを通じ、学業成績不振者や留年者、あるいは諸事情により休退学を考えている学生に対し、ケアを行っている。
特に中途退学については、アドバイザーが対象者と行った面接から得られた情報をもとに、原因分析や学生の不安を軽減するなどの措置をとっている。
令和２年度は新型コロナウイルス感染症の大流行により、アドバイザーが担当学生と接する主たる機会であるゼミナールは、春学期はオンライン授業とされた。しかし、Zoom や
Skype のような双方向型のツールや LINE のような SNS なども駆使して、各教員は担当
学生との接触確保に努めた。秋学期はゼミナールが対面化されたので通常の接触が可能になったが、感染懸念のために引き続きオンラインを希望する学生に対しては、春学期と同様に各種ツールを用いて接触を保った。

24

尚美学園大学③障がいのある学生への配慮
障害者基本法及び障害者差別解消法その他の法令の定めに基づき、2-4 および 2-6 で後述するように、本学では学生総合アシスト室を置いている。ここでは、障がいのある学生により良い支援を提供するために部局間の調整を行い、学生の要望を丁寧に聞き取りした上で具体的な支援内容を決定している。受験前の相談から合否判定までの間に、入学希望
学科の教員や関連部署の職員が障がいをもつ受験生および保護者と面談し、受け入れの可能性と入学試験時の配慮内容を協議している。
入学決定後には学生総合アシスト室およびカウンセリングルーム等の関連部署の職員が入学生および保護者と面談して、学生生活のさまざまな場面で必要になる合理的配慮や施設の改修等について検討し、入学後に速やかに円滑な学生生活を始められるように準備している。また、授業内において何らかの配慮が必要な場合は配慮要請依頼書を発行する。
2-2-②

TA(Teaching Assistant)等の活用をはじめとする学修支援の充実

TA の活用①

本学では TA(Teaching Assistant)を採用し、学部学生に対する講義、演習等の教育・研究活動 の補助業務に従事させる制度があり、ほかにも学部生から SA(Student Assistant)
を募り、情報科目をはじめとする演習授業のサポート等、 本学の教育推進の一助として活用されている。
特に、これまで、全学科に配置された情報科目は、現代の情報社会に必要不可欠な知識や技術を身につける科目であり、1 年次必修科目の「情報リテラシー」は、パソコン初心者でも確実に基本的なスキルが修得できるようコンピュータ演習室を使用し、担当教員の他に教員を補助する職員、TA(Teaching Assistant)、SA(Student Assistant)数名が授業サ
ポートとして入り、学生一人ひとりに目が行き届く少人数制教育ができるようなしくみとして機能していた。しかしながら、初等・中等教育機関における情報リテラシー教育が充実する中にあって見直しを行い、教養科目の「情報技術力」に選択科目として配置、授業サポートを継続する予定であったが、コロナ禍によるオンライン化の影響から、活用の見直しを検討している。
②

退学者防止対策
アドバイザーによる学生面接は、ゼミナールにおける日常的な履修指導・教育指導や休・退学時の事情聴取に留まらず、退学者防止対策としても行われる。本学の授業における出席確認は学生証（ID カード）を端末で読み取る方式で行われており、それによって個人別・科目別に蓄積された授業出席データに取得単位数データを合わせてスクリーニングを行い、アドバイザーごとに要指導学生をリストアップして春秋各学期において個人面談を実施している。面談により各学生の抱える事情を把握し、重要度をカテゴライズした上で学科長に報告、重要度の高い学生についてはモニタリングを継続して必要に応じ面談・指導を重ねることとしている。令和２年度はオンライン授業が大規模導入されたために教室の出席
データの蓄積が不充分であったが、上記 2-2-①-②でも述べたようにアドバイザーが担当
学生と接触する機会は確保されていたため、単位取得状況のよくない学生を把握して注意・指導を与えることは可能であった。

25

尚美学園大学③

オンライン授業実施に伴う学修支援
通常の対面型のオリエンテーションは春学期には行うことができず、秋学期に 1 年生に限り実施した。その分、あらかじめ決められた期間にオンラインで実施される「WEB オ
リエンテーション」では、学内のポータルシステムにテキスト資料に加えて各学科の専任教員が出演する「ガイダンス動画」をアップロードして懇切に説明し、学生からの質問は学科ごとに設けられた「質問箱」で受け付けて対応した。
また、春学期の主な懸案事項には留学生対策があった。緊急事態宣言下で不安に駆られる在学生のほか、とりわけ大きな課題であったものは入国規制により来日できなくなった
母国在留の新入生・在学生への支援であった。オンライン授業を媒介するインターネット
は万国共通とは言え、国情により通信環境が異なる。そこで、本学の Web サイトにアクセス可能なブラウザを確認して使用を推奨したり、円滑に受講できるような学生側の態勢づくりを助言したり、受講に支障や問題が生じたときの即応体制を整えたりするなど、きめ細かな支援に取り組んだ。
オンライン授業の運営は、大学ポータルシステムによる授業（教材・資料）配信と課題
レポート提出の組合せを主として行った。学生の通信環境に配慮して、春学期の授業形態
はオンデマンド型を原則とし、一部双方向型も許容した。対面授業は夏期集中で行った。
秋学期では対面授業とオンライン授業を並行的に実施する形で再編し、授業形態を六種類に区分した。一日の授業時間に対面授業とオンライン授業の両方が組まれることになったことから、学生の受講の便宜を考慮して、双方向型のみのオンライン授業は行わないこととした。また、対面授業等でキャンパスに入構した学生が構内でオンライン授業を受講することができるように、オーディトリアム教室や図書館・コンピュータプラザなどを使用
して 300 席余りの専用受講席を整備した。オンライン授業開始に先立ち、全教員に対して学生の通信環境や課題を処理する上での負荷に対する配慮を求め、開始後も随時、配信や課題提出に関する要望や注意喚起を行った。
④

学修支援としての感染防止対策
新型コロナウイルスの感染防止対策は、対面授業の安全確保から学修支援としての意味も持っている。一般教室における感染防止対策は、ⅰ)換気備消毒液および消毒シートによる手指とマイクの消毒
定員ⅴ) 間隔を置いた座席配置ⅱ)マスクの着用

ⅲ) 教室常ⅳ) 収容定員の 50％以下の授業

ⅵ)定期清掃および学期開始前における抗ウイルス剤の施設内コーティング、などが挙げられる。芸術情報学部とスポーツマネジメント学部には実技系科目が多く、上記の基本的事項に加えて各学科では実技の授業運営においては独自の感染防止対策も施していた。
音楽表現学科では、飛沫対策として飛沫防止用のビニール幕を学生間に設置したほか、器材の共有禁止・空気清浄機の稼働・吸水紙による管楽器のこまめな清掃などを徹底した。
舞台表現学科では、学生間の間隔をとるばかりでなく飛沫防止シートをラックにかけて使用し、手指のみならずレッスンバーや舞台美術にも消毒スプレーを使ったほか、履修生に検温記録を毎回科目担当教員に提出させた。スポーツマネジメント学科では、スポーツ庁
が策定した「新型コロナウイルス感染予防ガイドライン」を適用した。

26

尚美学園大学（3）2－2 の改善・向上方策（将来計画）
コロナ禍にあっても教職員の協働により、オンライン授業および対面授業の運営にかかる学修支援体制は機能を発揮した。また個々の学修支援活動におけるアドバイザーや科目担当教員と教務課および学生アシスト室との連携も維持されてきた。コロナ禍の影響により全国的に大学生の休学・退学者増加が懸念される情勢に鑑み、本学でも退学者防止対策の重要性が一層高まっており、令和３年度に向けて対策強化に向けた改革の検討に取り組むことにしている。
また、本学の TA と SA は、上記 2-2-②-①で述べたように、1 年次必修科目の「情報リテラシー」を始めとする情報教育の場で主たる役割を与えられてきた。しかし、令和２年
度は全ての情報教育の科目がオンライン化されたために、活用の余地がなくなってしまった。一方で、本学は情報教育科目を基盤に「数理・データサイエンス・AI 教育プログラム
認定制度」への応募準備を進めており、これまでの状況の変化を背景に、情報教育の場における TA と SA の位置づけの再検討を始めている。

27

尚美学園大学

2－3．キャリア支援2-3-①

教育課程内外を通じての社会的・職業的自立に関する支援体制の整備（1）2－3 の自己判定「基準項目 2－3 を満たしている。
」（2）2－3 の自己判定の理由（事実の説明及び自己評価）
2-3-①

教育課程内外を通じての社会的・職業的自立に関する支援体制の整備

令和元(2019)年度までのカリキュラムにおいては、人間力形成の教養科目の科目群のなかで自己開発を目指し、「自己表現とコミュニケーション」「キャリアと自己形成」「基礎就業
力養成ゼミナール」といった授業を設定し社会的、職業的観点からの向上を目指してきたが、令和 2(2020)年からのカリキュラムでは教養科目の科目群として「キャリア」の分野を新たに設定し、この中に「キャリアと自己形成」「キャリアデザイン」「職業人基礎能力開発対策」「インターンシップ」の授業を選択必修授業として設置し、カリキュラムの目的を明確にすることで自己開発や就業力開発の役割を充実させるようにした。
さらにスポーツマネジメント学部、総合政策学部の専門科目では「文章表現力」「日本語
リテラシー」などのコミュニケーション力への対応する授業や「キャリア形成論」「キャリ
アプランニング演習」といった専門能力の向上を目指す授業を設置し、「教員」「公務員」といった学科特性のなかでの進路を目指す学生の支援を実施している。
インターンシップ
本学では就業体験を通して社会の現状を理解して職業意識を高め、将来の職業選択に活かすことを目的に、大学主催のインターンシップを「インターンシップⅠ」「インターンシップⅡ」の授業としてカリキュラム内に設置し、主に 2・3 年次生を対象にしたインターン
シップ活動を実施している。この仕組みはキャリア・インターンシップ委員会が運営主体となり、「事前・事後指導」「報告会」「レポート提出」等の指導を行い、受入企業の開拓や実施中の連絡調整などの円滑な活動の支援をキャリア・就職課が行うようにしている。総
合政策学部では、これまで地方公共団体や官公庁を含めた派遺先は延べ 247 団体で派遣学生は 466 人、情報表現学科の派遣先は映像制作会社や音楽スタジオ等で延べ 331 団体、派
遣学生は 585 人、音楽表現学科では 100 団体、派遣学生は 170 人、音楽応用学科では過去3 年間の派遣先は 18 団体、派遣学生は 31 人、舞台表現学科は 3 年間の派遣先は 12 団体、派遣学生 24 名であった。学校主催のインターンシップとしては、この他にも音楽表現学科で教員を目指す学生を対象にした「学校インターンシップⅠ・Ⅱ」など、職種に特化したインターンシップ科目も設置している。
令和 2(2020)年度は新型コロナウイルス蔓延防止対策のため大学主催インターンシップの実施が困難となったが、インターンシップ受入先企業により業界・業種説明会を実施したことのほか、企業側が感染対策のうえで実施する企業独自（公募型）インターンシップへの参加を「インターンシップガイダンス」や「セミナー」の開催により促進することな
ど、学生の就業体験の機会維持のための対策を実施した。
近年、企業活動として一般化傾向にある企業独自（公募型）インターシップについては、

28

尚美学園大学

平成 30(2018)年より学内において概要説明会を開催し、実施する企業の情報提供を行うな
ど、参加活用を積極的に行うよう指導を強化している。令和元(2019)年度は 3 年生の 24％の学生が企業インターシップに応募し、12％の学生が実際のインターンシップに参加した。
令和 2(2020)年度ではコロナ禍の影響のある中で、就職情報サイト登録者の約 25％、3 学
年学生の 10％の学生が企業インターシップに応募している。学生が活動を控えた状況で実数の増加はないが、企業主催のインターンシップへの関心や意識は高くなっていることから、今後も 30％以上の学生参加を目指し、活動企業独自（公募型）インターシップのガイ
ダンスとセミナーを充実させることで参加機会を増やすよう対応していく。
(3)「キャリアセンター」（キャリア・就職課）と「キャリア・インターンシップ委員会」
この他の社会的、職業的自立のためのキャリア教育支援として、全学的に学生の就職や進路支援を行う部署であるキャリア・就職課が「キャリアセンター」として学部・学科を含めた教育組織である「キャリア・インターンシップ委員会」と綿密な連携をとりつつキャリア開発支援や学生支援を実施している。
「キャリア・インターンシップ委員会」は学長のもと、教学系の学部・学科の教員、事務系のキャリア・就職課の職員の連携で構成され、大学生活での学生の進路に関する活動全般について担当し、教育課程内外での活動運営と各学部組織との連絡・調整や方針策定などを行っている。全体的に行う活動としては、「進路・就職ガイダンス」「インターンシ
ップ」「学生個人面談」「卒業生や企業人を招いての講座や後援会」のほか、個々の学生進
路掌握や指導の連絡調整などがある。
「キャリアセンター」（キャリア・就職課）は、本学の学部・学科の専門性や独自性に合わせたキャリア形成のための支援活動、個別相談など学生の進路支援、企業を始めとした社会との連携等、大学と社会との接点としての活動中枢の役割を担っている。ここでは、学生の社会へ導き、各業界や職種において本学の建学の精神に基づいた人材養成に貢献することを目的に、大学と社会、業界との懸け橋となることをビジョンとして、学生とのコ
ミュニケーションや相談を主体的な方針に活動している。
１）就職の状況
過去 4 年間の学部卒業者の就職率（※）は、平成 29(2017)年度は芸術情報学部 94.39%、
総合政策学部 94.53%、平成 30(2018)年度では芸術情報学部 94.4%、総合政策学部 97.1%、
令和元(2019)年度では芸術情報学部 88.4 %、総合政策学部 96.7 %で令和 2（2020）年度では芸術情報学部 76.9%、総合政策学部 87.8%で推移している。令和 2（2020）年にはコロナ禍の影響を受け、前年までの採用枠の拡大から一転して、多くの業界での採用控えや学生が活動出来なかった状況もあり、本学全体においては過去から継続した 90 %以上の就職率維持が困難な状況となった。
※（就職者数（分子）／就職希望者数（分母））２）就職・進路指導体制
全学（教学・事務局）においてはキャリア・インターンシップ委員会が活動や計画の全般を主導し、日常的な支援活動は事務局のキャリア・就職課が業務に当たっている。キャ29

尚美学園大学

リア・インターンシップ委員会とキャリア・就職課が相互の連絡や情報共有を密に行うことで教学指導と就職支援との連携強化を図り、アドバイザーとの情報交換や連携、適切な指導に繋げている。
キャリア・就職課は現在 8 名の職員体制で内 3 名はキャリア・コンサルタント能力評価試験の有資格者でもある。特色としては、職員のキャリア関連資格と能力に加え、民間企業での業界の専門知識の経験を活かすことや、カンファレンス等での学生の状況確認など、体制としてきめ細かい進路・就職支援・指導を行うことである。3 年次以降は、進路・就職担当制を敷いており、学生一人ひとりに職員が継続した個別面談を行い、学生の適性及び能力を把握しつつ本人の希望に沿った進路の実現に向けた支援を行うことを、卒業や最終進路が決定するまで実施している。
３）キャリア・就職課の利用状況
3 年次進級時において全学生を対象に「進路・就職登録カード」の提出を義務付けており、その提出を受けて個人面談を実施している。実際に企業へのエントリーが始まる 3 年
次 3 月以降は学生の個別相談を主体的な活動とし、学生の状況を掌握しつつ、進路相談やエントリーシートや履歴書の添削、面接練習等の相談や指導を進路決定まで続けている。
学生に開かれた窓口を目指すため、通常のコミュニヶーション、相談や指導については
メール、電話、オンライン相談等様々な手法を活用している。
４）キャリア・就職課での取り組み① 進路・就職ガイダンス
3 年生向けに令和 2(2020)年 5 月に実施した。就職環境（業界・職種、企業の採用状況、
採用試験など）と本学学生の進路状況について、効率的・効果的な就職活動の送り方としてインターンシップ参加などの夏季休暇期間の過ごし方、本学でのセミナーや就職支援行
事の概要などについてのガイダンスを動画配信で行った。
② 就職セミナー
全学科の 3 年生を対象に秋セメ期からタームを 3 期（1 期「就活「準備」セミナー（自己理解編）」 2 期「就活「準備」セミナー（書類作成編）」 3 期「就活「実践」セミナー（マナー・グループディスカッション・面接編）」）に分けて実施した。キャリア・就職課
で企画運営し、一部外部講師を活用しながら就職の基礎から模擬面接などの実践的な内容
まで講座形式で幅広く対応して実施した。
ⅰ）就職活動の基本・マナー講座
就職活動の基本的な流れ、情報源、情報の探し方、就職サイトの利用法、基本的な就職活動のマナーなどを講義形式で実施。
ⅱ）自己分析講座
自分の弱み、強みをグループワーク形式で実施している。エントリーシート、面接に対応した内容で実施。
ⅲ）応募書類の作成講座
履歴書やエントリーシートを作成する上での注意点やポイントを詳しく解説している。
実際に作成する事で間違いやすい箇所などのチェックや文章で伝える能力を身につけるこ30

尚美学園大学とを目的とした。
ⅳ）面接試験対策講座
就職支援における面接対策として、模擬面接・グループワークショップ等、実習形式のプログラムを実施し、より実戦的な指導を行った。
③ 業界・職種説明会（セミナー）
産業構造や時代的変化等も含め、将来に向けた仕事へのかかわり方や業界・業種・企業の社会的役割や現在内包する問題点・課題等も理解することにより、就職に対する視野を広げるとともに、学生自身が仕事を通じた今後の人生について真剣に向き合い考える姿勢
を養うことを目標に業界・職種セミナーとして企業や団体の講演を実施した。令和 2（2020）
年度は、芸術情報学部、総合政策学部の両学部の学生を対象に 1 年、2 年の低学年からの受講も受け入れるようにした。
実施例として「クリエイティブ業界＆エンタテインメント業界セミナー」をはじめ、「映像制作の現場セミナー」、「ゲーム業界セミナー」、「芸能プロダクションーセミナー」、「舞台装置セミナー」、「営業・販売・サービス・事務系セミナー」、「スポーツ業界」などを実施した。
④ 筆記試験対策
多くの企業で利用している筆記対策として主に SPI を取り上げ、専門の外部講師による対策講座を実施している。行政職や警察官・消防官などの公務員採用試験対策を兼ねた「作文・論文対策講座を含め、「言語分野」、「非言語分野」について実践的な問題解法を習得できる講座内容となっている。
⑤ 特別強化講座ⅰ）グループ・ディスカッション講座
面接では計れない能力を見極める為、多くの企業の選考で取り入れられているグループ・ディスカッション。グループの中での役割を認識し、自ら発信して行く力を養う。
ⅱ）エントリーシート作成講座
履歴書と同じく企業に提出するエントリーシート。本学の履歴書の内容に沿った項目について文章を作成し、わかりやすい文章構成について学ぶ。
⑥ 身体障がい者・発達障がい者、留学生への支援

ⅰ）身体障がい者・発達障がい者への進路支援
該当学生に対し学内の学生総合アシスト室やカウンセリングルーム、学外のハローワー
クや障がい者専門の求人会社等と連携し、求人会社主催の就職イベント、求人情報の提供・紹介を含めた相談・支援を行っている。
ⅱ）留学生への支援
国際交流室との連携のもと、キャリア・就職課も個々の学生への個別指導を行なうとともに、企業開拓を通じた採用情報を活用した支援を行っている。国際交流室との情報交換を密にし、各学生の希望に適う進路・就職情報の提供を実施している。また、ハローワー
クや人材紹介業者などと連携した情報提供を行うことなど、埼玉県や外部での外国人留学
生向け就職支援組織、企業説明会等の情報の積極的利用を推進している。
⑦ 企業人事担当者との交流、進路先企業の開拓

31

尚美学園大学

大学主催のインターシップ活動や業界・職種説明会の参加企業、本学に関係する業界や交流がある企業、学生の就職先となっている企業など、本学に縁のある企業との交流や情報交換を行い、業界情報や学生に有用な最新の企業・業界や就職に関する情報を入手し、教育活動または学生支援に活用できるようにしている。また、各種団体が行う企業説明会
や紹介会、研修会、名刺交換会にキャリア・就職課職員が参加し、企業・団体や他大学との情報交換を行い、そこで得た知識や情報を学生への進路指導に役立てるようにしている。
この他に、優良な企業な成長している企業などからの求人を恒常的に開拓し、本学との関係や絆を築き、学生の進路先として有用になる情報を増やす活動を行っている。2020年度では新規開拓での訪問活動は最小限であったが、オンライン活用での対策も開拓できたことから、今後は手法を活用しながら継続して実施していく。
３）卒業後の評価（就職先の評価、卒業生の評価）
キャリア・就職課では、本学学生の進路先となった企業に適宜訪問し、学生の評価や企業から本学学生に期待するものや要求について情報収集し、在学生の進路指導に活用している。また、卒業生からも企業や業界・業種に関する情報や就職活動へのアドバイス、キャリア指導や社会人からみた本学の指導の評価の情報を収集し、活動の改善や向上に資している他、卒業生からのアドバイスとして学生に情報提供することを行っている。
（4）2－3 の改善・向上方策（将来計画）
将来計画として掲げた低学年次からの「キャリア教育」の充実を図ることは、令和3(2021)年度においても引き続きその実現・強化に向けて取り組んでいく。具体的な施策として、「業界・企業・業種セミナー」を引続き全学科・学年対象に拡大・強化していくこと、
企業独自（公募型）インターシップへの参加促進をはかることである。既に 2 年次生の就職活動ガイダンスの早期対応を実施し、多くの学生の参加と視聴で効果を得ていることの他、情報オンライン化やシステム化の導入など、学生への支援やサービスの充実に対応するよう計画している。こうした活動の対応を促進させ向上に繋げていく。
卒業生の声や評価で高評価を得ていることに、学生個別のキャリア支援体制があげられる、キャリアセンター（キャリア・就職課）の支援でも個別相談には力を入れているが、教員と連携した学生個々の状況の掌握と情況や学生の能力に応じたアドバイスなど、卒業時の学生の進路決定を目標に着実な支援を実施することを向上の方策としていく。
本学の学びの分野は芸術情報、総合政策、スポーツマネジメントと多様性に富むとともに、それぞれの学部内においても融合や横断的など文化や政策を創造的に学ぶことが特色となっている。こうして学んだ文化や技術の知識や能力を社会で生かせるよう、特色のある学部の状況にあったリクルート対策を行い、将来的に社会と学部と結び付けられる人材育成が出来るよう改善と向上を目指す。

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尚美学園大学

2－4．学生サービス
2-4-①

学生生活の安定のための支援（1）2－4 の自己判定「基準項目 2－4 を満たしている。
」（2）2－4 の自己判定の理由（事実の説明及び自己評価）
2-4-①

学生生活の安定のための支援

１）学生サービス、厚生補導組織の設置と適切な機能
学生生活の安定のため、教学と事務局が相互に連携協力して学生生活全般の支援および様々な問題の改善にあたっている。各学部・学科の教員によるアドバイザー制度、学生部長を議長とし各学部学科選出の教員と学生課職員で構成する学生委員会、学生生活全般の管理指導に加え、「尚美学園大学 学生生活支援制度規程」に定められた通り、平成 28(2016)年度に設置した学生総合アシスト室、保健室とカウンセリングルームを擁する学生課で支援体制を組織している。
アドバイザーは、担当学生の学生生活相談や学修支援、履修や進路支援等、個々の学生の全般的なサポートを行っている。各学部とも 1 年次は学科所属の教員が 20 名程度の学生を分担し、2 年生以降はゼミナールの担当教員がアドバイザーとしてサポートを行っている。アドバイザーは出席管理システムによって学生の出席状況を確認することが可能であり、学修及び生活上の問題があれば本人に連絡し直接指導を行っている。また、欠席が多い学生の情報を教務課よりアドバイザーへ報告し、対象学生との面談を実施することにより早期問題発見および解決を目指している。アドバイザーは、各学期に学生と面談を行い、週に一度オフィスアワーを設け、学生が気軽に相談ができる体制を構築している。令和 2(2020)年度は新型コロナウイルス感染症の流行のために春学期は 7 月末まで、秋学期
は 12 月 19 日から 2 月 6 日まで学生はキャンパスに入構することができなかったことから、大学と学生を結ぶアドバイザーの役割を最大限に活用した。感染症予防の呼びかけや緊急奨学金情報をはじめとした大学から学生への重要な情報提供の確認、個別の学生の状
況確認、留学生の所在確認や母国にいる場合のインターネット環境の確認など、アドバイザーが担当する一人ひとりの学生と電話やメールで連絡をとりながら落ち着いて学修できるよう支援をした。
学生委員会は、全学的な学生サービスや厚生補導に関する事項、学生が運営を行っている学友会との連携に関する事項等について、定期的に検討・審議している。学生委員会の審議事項や構成については「尚美学園大学

学生委員会規程」に定められ、教育組織と事務組織の情報共有が図られている。
学生課は、学生の生活指導や厚生補導に直接当たるとともに、アドバイザーや学生委員会と連携して学生支援を行っている。また、教務課と相互に緊密な連携を取りながら、出席率や単位取得率に問題のある学生の指導等、各種課題の解決に取り組んでいる。
さらに、保護者の組織である大学後援会との協働体制も整えている。令和 2(2020)年度
は、当初予定していた保護者懇談会（大学を会場とし、学科懇談および学科教員と希望する保護者が学修面や大学生活面などの個別面談を実施する）がコロナ禍により実施できな

33

尚美学園大学かったが、担当課である学生課が後援会関係者とメール・電話での連絡を緊密に取り、次年度の懇談会開催に向けて既に協議を進めており、社会状況に則したオンライン開催等を視野に入れて計画を行っている。
こうした組織による学生へのサービスや厚生補導の他、交通安全指導や留学生に対する防犯講習などを実施している。これらの本学の学生生活に関わる様々な情報を集約した「SHOBI UNIVERSITY HANDBOOK」を令和 2(2020)年度は電子版として作成して大学のサイトで公開した。学生だけでなく、教職員、関係者に対して共通の理解を求めている。
電子版にしたことで、年度途中での加筆修正が可能となり、新型コロナウイルス感染症に感染したり濃厚接触者になったりした場合の大学への連絡や授業の公欠に関する情報提供を 迅 速 に 行 っ た 。 ま た 、 令 和 2(2020) 年 度 も 「 教 員 ハ ン ド ブ ッ ク 2020 （ SHOBIUNIVERSITY HANDBOOK2019 for FACULTY）」を配付し、大学として教員の統一した対応方針を示した。
経済的支援
経済的支援は主に特待生制度と奨学金貸与である。入学者選抜制度としては、授業料が免除となる全学学科を対象とした特待生選抜、学校推薦型選抜（指定校）特待生、入学金が全額もしくは半額免除となる在学生（卒業生）再受験、尚美専門学校生・尚美短期大学
生編入学減免、尚美学園同窓生子弟等入学金免除、同窓生入学者紹介などがある。また、
指定サークルの強化を目的として、指定サークルに入部する学生を対象としてスポーツ特別奨学生制度を設けている。
また、留学生を対象とした制度として、留学生授業料減免制度、国内外姉妹・提携校推
薦による留学生選抜合格者への入学金減額制度、指定校推薦による留学生選抜合格者への奨励金支給制度がある。加えて、留学生選抜の成績が優秀な者に対する入学金免除・授業料免除の制度があり、勉学意欲のある留学生の経済的負担を軽減する支援を行っている。
在学生に対する制度は、在学生特待（在学中に優秀な成績を修めた学生に対して、各学科
1 名の 1 年間の授業料を全額免除または優秀者（最大 3 名まで）の一部を免除するもの）、
留学生授業料減免制度（勉学意欲があり一定の学業成果を修めた者）がある。
日本学生支援機構の奨学金は学生課が窓口として対応を行っている。高校在学中に手続きを終えている奨学金予約採用者には、本来であれば入学式当日に保護者同伴可能な説明会を開催しているが、令和 2（2020）年度は入学式を行うことができなかったため、本学HP にて情報を公開し、書類のやり取りを記録が残る形の郵送に切り替え、奨学金希望者が速やかに手続きできるよう対応した。また、大学入学後に手続きする新入学生や在学生に対しては、本来 4 月中に説明会を実施しているが、こちらも本学 HP およびポータルサ
イトにて情報を公開し、希望者に対し情報が行き届くよう対応した。加えて、卒業後に返済が過重な負担となることを防ぐために、専任教員に対して日本学生支援機構の奨学金のしくみを周知して学生指導に役立てるようにしている。
その他、各都道府県や市町村の奨学制度などの公的機関の奨学金の他、日本政策金融公庫の国の教育ローンや提携学資ローンの紹介も行っている。また、留学生対象の学外奨学金制度である留学生受入れ促進プログラム（旧 文部科学省外国人留学生学習奨励費給付34

尚美学園大学制度）や、各財団法人の奨学金制度についての紹介及び説明は留学生の対応窓口になっている国際交流室が行っている。
これらの奨学金以外にも各種検定試験受験奨励制度として、ビジネス実務教育に重きを置いている総合政策学部の学生を対象として実用英語検定、TOEIC などの語学検定、マイクロソフト オフィス スペシャリスト(MOS)試験、日商簿記検定などの合格者に対して一部受験費用の負担を実施している。
また、留学生を対象に日本語能力試験 N1 合格者に対し、受験費用の助成を行っているが、令和 2(2020)年度は 23 名に対し助成した。加えて、BJT ビジネス日本語能力テストにて、所定の点数を取得した場合、受験費用の助成も行っている。
課外活動の支援学生の課外活動を統括する組織として、全学生が所属する学友会がある。学友会は文化系サークルからなる文化部会、スポーツ系サークルからなるスポーツ部会、両学部ゼミナールからなるクラス・ゼミ部会の 3 部会があり、各団体の代表者で組織された代表者会議
が運営を統括し、予算執行、各種行事の企画運営統括を行っている。
主な活動としては、
部会ごとの月次定例会開催や予算執行（運営費やサークル補助金等）、
イベントの企画運営管理、サークルやゼミナールへの指導、大学への改善提案などがある。
また、次年度へのサークル活動継続や補助金の支給額を審議する場であるリーダーズキャ
ンプの運営も行っている。その他、卒業記念事業として、卒業を祝う会や卒業アルバムの制作、記念品の贈答などを企画運営する。また、常設委員会として学園祭を企画・運営する尚美祭実行委員会、地元川越市の夏祭りに参加するために組織された百万灯夏まつり実行委員会がある。学友会代表者会議の顧問は学生部長が担当しており、運営の相談を受ける他に、学生委員会や学生課からの支援を受けて大学全体との様々な調整を行っている。
サークルには指定サークルと認定サークルがあり、指定サークルは大学から強化対象として指定を受けたサークルで、各サークル専任の指導者やコーチが活動全般について指導を行っている他、大学より運営活動補助金が交付されている。また、強化方針の検討、補助金や学費等減免者の選考に関することなどを指定サークル運営委員会で審議している。
認定サークルについては顧問(専任教員)が直接指導を行っている。
令和 2 年度は新型コロナウイルス感染症の流行のため、学園祭や卒業を祝う会などの行事は中止せざるを得なかった。また、指定サークルは 7 月から 12 月末までと 1 月以降という限られた期間に、監督とコーチの立ち会いの下で、参加者の名簿を事前に提出した上で感染防止対策を徹底して活動を行った。認定サークルと同好会については、活動計画とサークルの活動内容に合わせた感染防止対策マニュアルを提出してもらい、それを学生委
員会で審議して許可された団体のみが、9 月末から 12 月末まで顧問の立ち会いの下で活動を行った。活動を全く行わなかったサークルもあったことから、サークル活動がこのまま途絶えてしまうことのないよう、次年度に向けた引き継ぎを顧問がサポートするようにした。前例のない事態に、学友会へのサポートも学生課を中心に行った。
また、外部団体からのボランティア募集の案内等については、学生課窓口設置のファイルやポスター掲示で紹介を行っている。様々な活動を行っている学生について、外部団体
主催のイベント等への出演依頼があったものについては、学生課が窓口となって学内（教35尚美学園大学員、学生）の調整を実施して対応している。これまで、埼玉県警の交通安全運動イベント
での演技披露、埼玉県県民生活部防犯交通安全課の防犯啓発イベントへの出演、特別支援学校での演奏、介護老人福祉施設、近隣小・中学校、少年刑務所での慰問演奏等を実施している。また、川越市で催されるさまざまな地域のイベント（川越マラソン、川越まつり、
川越百万灯夏まつり等）へ、サークルやゼミナール単位で運営スタッフの補助として協力等も行っている。そのほか、大学周辺自治会の主催イベントへの協力、社会福祉協議会イ
ベントへのボランティア協力等の地域貢献を行っている。埼玉県血液センターが校内で実施する献血では、学友会代表者会議の学生が主体となって献血の呼びかけボランティアを行っている。令和 2 年度に関しては、新型コロナウイルス感染症の流行のためにボランテ
ィア活動を実施することはできなかった。
健康相談
保健室とカウンセリングルームは、学生課に属し、看護師 2 人と公認心理師 2 人を配置して学生の身体面や精神面の健康問題に対応しているが、特に心身の注意を要する学生については校医に確認のうえ、
状況に応じて医療機関の紹介や連携により指導を行っている。
また、学生総合アシスト室では、障害学生支援の他に、教育内容に堪えうる学力やコミュ
ニケーション力に課題を抱えている学生の支援、相談窓口がわからない学生の支援、既存の部署では対応しきれない課題を抱えている学生の支援等ワンストップで課題解決に向けてアシストすることを目的としている。運用にあたっては、以下の障害学生支援基本方針を掲げている。
令和 2 年度は入構制限されている期間もあった上、密になる状況を防ぐために、カウン
セリングルームと学生総合アシスト室では初めてオンラインでの相談対応を導入した。学生の特性や希望に合わせて対面、電話、メール、テレビ電話（Google Meet、Zoom）を使用して学生と面談を行うことで、精神的な不安や悩みを抱える学生の支援を行った。また、教員が授業を通じて心配のある学生を見つけた時にはカウンセリングルームに繋ぐよう、
全専任教員に対する呼びかけも行った。また、令和 2 年度からは、入学前の高校生に対してカウンセリングルームと学生総合アシスト室についての情報提供を行い、入学前から相談できる体制を整えた。サポートが必要な学生を入学前に把握することで、そうした学生
が大学生活を円滑にスタートさせ、計画的に学修できるよう見守ることが可能になった。
本学の建学の精神である『智と愛』に基づき、障害の有無にかかわらず、すべての学生の学びが保障され、充実した学生生活を送ることができ、お互いに学び合い、共に成長できる大学でありたいと考える。

（3）2－4 の改善・向上方策（将来計画）
平成 28(2016)年度に開設した学生総合アシスト室では、令和 2(2020)年 4 月から令和3(2021)年 1 月までの間に 234 件（昨年度 2,034 件）の相談対応があった。令和 2(2020)年
度は新型コロナウイルス感染症の流行によりキャンパス閉鎖あるいは入構制限をしていた時期もあったことから、来室者は激減し、電話やメールに切り替えて対応を行うこととなった。なお、7 月より統計を開始した電話受付件数は令和 3(2021)年 1 月までに 604 件と36

尚美学園大学なり、オンライン授業や学生生活、学費支払い等についての相談が多くを占めた。
コミュニケーションが苦手な学生本人は大学生活に多少の困難を感じていたとしてもな
かなか自ら進んで相談に来ないケースがあることを考えると、何かしらの支援を要する学
生は潜在的に多くいると思われる。また、対面での授業にはついていけたがオンライン授業には困難を抱えているという学生も一部おり、そのような学生を見つけて支援に繋げることが差し当たっての優先課題である。令和 2 年度は実施できなかったが、平成 29（2017）
年度から学内で保護者懇談会を開催する際に学生総合アシスト室を開放して、学生の心身の健康面についての相談を保護者から直に受ける試みを開始し、支援や見守りが必要な学生の情報を集めた。何らかの不安や懸念をもつ保護者こそが懇談会に参加する傾向にある
ことから、この試みは有効だと考えられる。よって、今後も入学式や保護者懇談会など、保護者が大学に足を運ぶ機会に合わせてアシスト室の周知と利用の呼びかけを行なっていく。
また、学生の来室のきっかけ作りとしてレクチャーやヨガ教室などのイベントも行ってきたが、令和 2(2020)年度は実施できなかった。オンライン授業の支援、オンラインでの学生交流の促進など、その時の社会状況に合わせたオンライン・イベントを工夫して提供していく。そして、カウンセリングルーム、学生課、アドバイザーが一体となって、学生生活の支援を行う。

37

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2－5．学修環境の整備
2-5-①

校地、校舎等の学修環境の整備と適切な運営・管理

2-5-②

実習施設、図書館等の有効活用

2-5-③

バリアフリーをはじめとする施設・設備の利便性

2-5-④

授業を行う学生数の適切な管理（1）2－5 の自己判定「基準項目 2－5 を満たしている。
」（2）2－5 の自己判定の理由（事実の説明及び自己評価）
2-5-①

校地、校舎等の学修環境の整備と適切な運営・管理

１）校地・校舎など
本学は埼玉県川越市豊田町 1-1-1 にキャンパスを設置している。キャンパス全体配置は
図 2-9-1 のとおりである。
図 2-9-1 キャンパス全体図

校地面積は 118,799 ㎡を有し、本学の自己所有であり、校舎面積（体育館及びクラブハ
ウス、ゲストロッカーハウスを除く）は 35,247 ㎡である。
校舎には、事務局事務室及び会議室、研究室、保健室等を設置している本部棟、講義室・演習室・レッスン室等の教室を設置している教室棟、演劇・ダンス・ミュージカル等舞台
稽古の演習（練習）室を設置している舞台表現棟、図書館やコンピュータプラザ等を設置しているメディアセンター棟、食堂や売店を設置しているカフェテリア棟がある。
校地面積のうち、屋外運動場敷地は計 27,291 ㎡あり、人工芝サッカー場、フットサル
場、天然芝野球場、全天候型テニスコート（2 面）、全天候型陸上トラック(200ｍ)、低鉄棒を備えている。

38

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その他、体育館兼講堂の 2000 年記念館、耐震天井 2 面の剣道試合場を備える尚美求道館道場、404 人収容可能でイベントや演奏会など多目的に利用できる尚美パストラルホー
ル、小規模の発表（演劇やパフォーマンス）を行える場としてパフォーミングアーツ・シ
アター（小劇場）、対外試合のためのゲストロッカーハウスなどがある。
２）教室
オーディトリアム（400 人収容の階段教室）や大教室（210 人収容）など、講義室が 38
室あり、その全てに学内 LAN 設備とプロジェクターや AV 機器等を設置し、一部小教室には無線 LAN 環境を整えている。
演習室や実習室として、4 台のハイビジョンカメラをはじめ放送局等でも使用する映像・
音響・照明機材を完備する映像スタジオ、映像を加工する映像編集室、演奏スペースを備
えプロ仕様のミキシングコンソールやデジタルレコーディング機材を備えた録音スタジオ、
ナレーション録音や音響処理ができる MA ルーム、様々な音響処理や制作を行うためのサ
ウンドデザイン室、画像処理やプログラミングができるデジタル画像演習室、4 面マルチスクリーンと 14.1ch スピーカーシステムを備える VR 施設であるテラリウム、CG・イラ
スト・アニメ制作の全過程を学ぶために用意されたデザインラボ室・メディアラボ室・コンピュータビジョン室、アトリエ室、ゲーム制作を行うゲームラボ、スケッチの基礎を学ぶために用意されたデッサン室や彫刻（木彫・石彫）などの立体造形物の制作を行う造形
工房、個人からグループの演奏指導を行うレッスン室・打楽器室・合奏室・キーボード演
習室、バンドセッションや録音など行うスタジオＡ・Ｂ・Ｃ、コンピュータを使用して音楽制作ができるデジタル音楽演習室、コンピュータによる高度な音楽音響作品を作成できるメディア演習室、デジタル音楽制作を主とするサラウンド演習室・音楽応用リテラシー
室・音楽応用デジタルレッスン室・音楽メディア室・メディアレッスン室、演劇・ダンス・
ミュージカルの練習や演習に使用される舞台表現棟練習室など全 88 室があり、カリキュ
ラムの特性に応じたきめ細かな設定をし、有効活用されている。
その他、学生が個人またはグループで楽器練習できる練習室や、様々なパフォーマンス
を実演したり練習したりするパフォーミングアーツ・シアター、ダンスの練習に活用されるパフォーミングアーツ・スタジオ等がある。
３）体育施設講堂兼屋内運動施設として 2000 年記念館(3,486 ㎡)を設置している。バレーボール、バ
スケットボール、バドミントン、卓球等の種目で使用することができる。また、可動式の椅子があり、入学式や学位授与式などの式典や演劇祭・学会など催事の会場として利用できる機能を備えている。2 階には柔道の授業等で使用する武道場、卓球台や移動鉄棒などを備えている多目的室がある。
トレーニングルームにはトレーナーが常駐し、その指導のもとで基礎体力向上や筋力強化のための機器を整備している。
その他、2000 年記念館の屋外（西側）に練習用バスケットコート（1 面）を備えている。

39

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４）情報サービス施設
コンピュータプラザをメディアセンター棟 1 階に設置している。コンピュータプラザにはパソコンを合計 35 台設置しており、画像・CG・アニメーション制作等、専門的なアプ
リケーションを揃え、在学生が所有しているノートパソコンではできない作業を行うことができる。また、コンピュータプラザの事務室には、教務課の担当職員が 4 人常駐し、レポート作成のためのＰＣ利用やプリンタの利用やノートパソコンの故障相談に対応している。コロナ禍においてオンラインでの対応を行っている。
５）施設設備等の管理体制
庶務・管理課職員を中心に、外部業者と合理化を図り各施設の見回り、点検、メンテナ
ンス、施錠等を行い管理している。
専門的な機材や設備を有する映像スタジオ、録音スタジオ及びパストラルホールなど関連施設、コンピュータプラザには、機材や技術に精通した職員を配置し設備の日常メンテ
ナンスや管理運営を行っている。
トレーニングルームには外部委託のトレーナーが 1 人以上常駐しており、様々なトレー
ニング機器の管理点検を行うとともに、学生に対する使用方法の指導を行っている。
日々の学内清掃は外部業者に委託しており、教育施設としての清潔な環境を維持している。
新型コロナウイルス感染症の感染拡大防止対策として、入構時にサーモカメラによる検温・入構チェックを行っている。各棟入口・教室前に手指アルコール消毒液を設置している。事務局等の各受付カウンターには飛沫防止シートやアクリルボードを設置している。
また、共有スペース（食堂・ラウンジ）のイスを間引き３密の対策など実施している。教室棟及び共有スペースなどは、抗ウイルス抗菌コートを実施したほか、各教室は定期的に消毒清掃、換気を実施している。スクールバスの増便による混雑防止対策および乗車時の手指消毒などの対策を実施している。音楽表現学科および舞台表現学科の実技系授業では、
対面レッスンが必要となるため、飛沫防止シートを準備したほか、室内での相互間隔を確保するために、床面へのマーキング、座席・机・ピアノ等の移動や間引きを行った。
６）各種設備の法定点検
法定点検として消防用設備等（特殊消防用設備等）点検を年 2 回、エレベーター点検、
電気設備点検、煤煙測定、受水槽点検年、水道点検を年１回行っている。またエレベータ
ーについては法定点検の他に安全管理の視点から遠隔監視や月 1 回の通常点検を行っている。上記の他、煤塵測定を 5 年に 1 回、ガス設備点検を 40 ヶ月に 1 回、汚水槽点検を 1
年に３回行っている。
７）災害時対策キ ャ ン パ ス の 状 況 に 合 わ せ た 防 災 マ ニ ュ ア ル を 作 成 し 、 SHOBI UNIVERSITYHANDBOOK に掲載し、学生及び教職員がホームページ等で閲覧できるようにしている。
救命処置として使用する AED を、校内 9 箇所に設置し、構内マップや HANDBOOK に示し周知している。また、動作確認を定期的に点検している。
災害時の帰宅困難者を想定して、水・食糧・救助用品の備蓄を行っている。

40

尚美学園大学

８）学内の警備体制
7:00 から 21:00 の間、守衛室にて入構管理及び警備を行っている他、庶務・管理課職員
が随時学内の巡回、点検を行っている。夜間は学生の練習室等の利用のため 23:30 まで外部委託の警備員が巡回を行っている。
また、警備を強化する目的で令和 2(2020)年度に防犯カメラを一部追加設置している。
令和 2(2020)年度は、新型コロナウイルス感染拡大予防対策、緊急事態宣言の発令において、学生の入構制限を実施したことにより施設利用時間の見直しを行い、警備体制の対応を行った。
2-5-②

実習施設、図書館等の有効活用

メディアセンター棟 2 階に図書館施設としてメディアセンターを設置しており、延床面
積は 2,737 ㎡である。メディアセンター館内には、図書貸出・受付カウンター、閲覧席、情報検索コーナー、グループ学習室（2 室）、固定書架、雑誌架、移動式書架（手動）、視聴覚資料を閲覧するための視聴覚コーナーがある。メディアセンター館内は一部資料を除いて、開架方式で資料を提供している。閲覧席は通常時 300 席、感染防止対策実施時は 177席である。図書施設入口前には飲食可能なスペースとして、リラックスゾーンを設置している。令和 2(2020)年度にメディアセンター棟のネットワークを刷新し、端末の種類や OSにかかわらず、無線 LAN でネットワークに接続できる環境を提供し、閲覧席での快適なオンライン授業受講体制を整備した。開館時間は、基本的に授業開講時期は平日 8 時 40 分
から 19 時 30 分、授業の無い期間においては平日 8 時 40 分から 17 時 00 分である。感染防止対策実施時は、毎朝の消毒作業のため 8 時 50 分開館である。
蔵書数は図書（和書・洋書）約 16 万 6,000 冊、学術雑誌約 900 種、視聴覚資料 3 万 5,000点である。電子ブックは昨年度から整備を開始し、現在約 700 タイトル、データベースについては、主要新聞データベースの他、音楽・映像・美術・法律関連など 9 種を提供している。また、国立国会図書館が提供する 2 種類のデータベースサービスも利用できる。
図書・雑誌・楽譜・視聴覚資料・電子ブック等は、図書館システム LIMEDIO で管理している。LIMEDIO のホームページ機能により、蔵書検索の他、利用案内等、様々な文献・資料・情報の検索、レポート作成ガイド、アカデミック・スキル、研究紀要関連情報等の情報を提供する他、マイライブラリにログインすることにより学外からオンラインデータ
ベースを利用することが可能となっている。
令和 2(2020)年度は新型コロナウイルス感染症感染防止対策として、これまで対面で行ってきたサービスのほぼ全てをオンラインで提供できるように変更した。電子ブックやデータベースサービス、一部電子ジャーナルなどは、学外からも利用できる環境を整え、ホームページ上に掲載してアクセシビリティの向上に努めたほか、オンラインレファレンス
や学生リクエストも対応可能とした。紙媒体・ＣＤ・著作権処理済みＤＶＤ等の資料は、郵送貸出（費用は大学負担）で対応した。また、メディアセンター館内の閲覧席の間引きや飛沫防止のためのアクリルパネル設置、貸出カウンターへの飛沫防止シート設置を行った。
メディアセンターの管理運営については、統括するメディアセンター長のもと、学部ご41

尚美学園大学とに選出された 6 人の教員及びメディアセンター事務課の職員 2 人で構成する「メディア・紀要委員会」を設置し、メディアセンターの運営にかかわる事項、資料の選定にかかわる事項、施設の環境改善や利用者促進にかかわる事項について審議している。事務職員
は、課長 1 人、参事 1 人、主任職員 1 人、職員 2 人、パート職員 1 人（うち司書有資格者
は 3 人）の計 6 人である。
選書については、メディアセンター選書方針に基づいて実施している。教員選書・学生
選書・基本図書整備の制度があり、教員選書については各学部のディプロマ・ポリシー、
カリキュラム・ポリシーに添った資料を選定するためのコース・専攻選書制度、また様々な要望に対応するための個別選書制度を用意している。学生選書については学修・研究において必要な図書をリクエストできる制度と、本学後援会からの助成を受けて実施する店
頭での選書があるが、令和 2(2020)年度は、店頭選書からオンライン電子ブック選書へ変更した。基本図書整備は、本学の学修分野および利用状況などを考慮しながら委員会で検討を行い、毎年見直しを実施している。
利用者への案内は、メディアセンターホームページで行っている他、月に一度学生ポー
タルシステムで全学生および教員に様々な情報配信を行っている。また、１年次向けとして学生ポータルからの資料配布の他、総合政策学部およびスポーツマネジメント学部の基礎演習では、オンラインメディアセンターツアーを実施し、動画およびパワーポイントを用いたメディアセンターの館内紹介、蔵書検索の方法、アカデミック・スキル（情報探索、
レポート作成ガイド）、電子ブック等の利用方法を配信した。
令和 2(2020)年度の図書資料貸出数としては、開館できた日数が例年の 1/4 以下のため、例年と比べて貸出数が激減しているが、学外からのアクセス環境を整備したため、電子ブ
ックやデータベースの利用数が増加している。
2-5-③

バリアフリーをはじめとする施設・設備の利便性

建物入り口及び建物内通路と教室との段差をなくしており、建物内すべての階段に手すりを備えている。また、身体障害者のためエレベーター、専用トイレ、専用駐車場、教室
内に車椅子利用者のための専用机を設置している。
2-5-④

授業を行う学生数の適切な管理

授業は学科の教育内容の特性に応じて講義、演習、実技、及びレッスンの形態で行っている。講義は履修者数に応じて適宜教室変更を行い、極力人数制限を行わないように調整している。演習、実技は、少人数のクラス編成とし、担当教員の要請に応じて教務課が教室の割り当てを判断している。レッスンは基本的に 1 人の教員が 1 人の学生を指導する個人レッスンである。人数制限をする場合は、「教員の手引き」内における「科目履修登録人数の制限について」に示すフローに従い適切な運用が行われている。
令和２(2020)年度は、新型コロナウイルス感染症感染拡大防止対策として、教室を使用する対面授業では、原則として収容定員の 50％以下の授業定員を設定して運用した。

（3）2－5 の改善・向上方策（将来計画）

42

尚美学園大学

本学の教育研究活動の目的を達成するための施設設備は適切に維持、運用しているが、令和 2(2020)年度には、平成 12(2000)年の川越キャンパス竣工から 20 年目を迎えたことから、老朽化による不具合箇所の補修、バリアフリー対策の推進、安全管理の向上等の観点から、平成 29(2017)年度末に中期計画を策定し、平成 30(2018)年度は 2000 年記念館の防水工事を実施し、平成 30(2018)年度から令和 2(2020)年度の間に本部棟・2000 年記念館の外壁タイル劣化個所の改修工事を実施している。
運動施設においては、平成 28(2016)年度サッカーグラウンド人工芝改修、令和元(2019)年度野球・サッカーグラウンド LED 照明化、令和 2(2020)年度 2000 年記念館アリーナの耐震天井対策、LED 照明化の実施、サッカー場フットサル人工芝改修などを実施した。令和 3(2021)年度には、200m トラックの全面改修工事を完成予定しており、計画的に施設環境の整備を実施していく。
メディアセンターでは、コロナ禍により変化した学修形態や授業の実施方法を把握し、資料収集方針や提供サービスの改善を図るために、令和２(2020)年度末に学生と教員を対象にアンケートを実施した。この結果得られたエビデンスを基に、ニーズに沿ったオンラ
インコンテンツの整備とアクセシビリティ向上に取り組んで行く。
令和２(2020)年度は、新型コロナウイルス感染症の感染拡大を受けて、キャンパス内でのオンライン受講環境整備の施策としてオーディトリアム教室をオンライン授業受講席に供したほか、メディアセンター棟（コンピュータプラザ、IT 演習室、図書館）にも「オンデマンド型受講席」および「双方向型受講席」を用意し、音楽練習室周辺に無線 LAN 環
境を整備した。
一連のコロナウイルス感染症拡大防止対策のためにキャンパス内で行った様々な施策は、
今後も事態が収束するまで継続していく。

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尚美学園大学

2－6．学生の意見・要望への対応
2-6-①

学修支援に関する学生の意見・要望の把握・分析と検討結果の活用

2-6-②

心身に関する健康相談、経済的支援をはじめとする学生生活に関する学生の意見・要望の把握・分析と検討結果の活用

2-6-③

学修環境に関する学生の意見・要望の把握・分析と検討結果の活用（1）2－6 の自己判定「基準項目 2－6 を満たしている。
」（2）2－6 の自己判定の理由（事実の説明及び自己評価）
2-6-①

学修支援に関する学生の意見・要望の把握・分析と検討結果の活用

本学では、開学時より毎セメスターの終了時に「授業アンケート」を実施している。
この調査は授業についての満足度を問うもので、学生向けのポータルからウェブ上で各授業の難易度や資料や板書のわかりやすさ等について選択式で答えてもらい、さらに自由記
述欄には各授業の良かった点や改善してほしい事項について記入できるようになっている。
学生からの評価や意見に対しては、後日、各授業の担当教員がアンケートを確認した上で回答し、ポータルで学生に公開し、授業改善に役立てている。
また、障害をもつ学生に対しては、2-4 の学生支援体制で述べた通り、カウンセリン
グルーム、学生総合アシスト室、必要があればアドバイザー教員が協働して個別の学生の意見と要望を把握するようにしている。
2-6-②

心身に関する健康相談、経済的支援をはじめとする学生生活に関する学生の意見・要望の把握・分析と検討結果の活用

１）健康相談、心的支援、生活相談
学生の身体的な健康管理のため、保健室を設置している。年度初頭に全学生を対象とした定期健康診断を実施し、その結果に基づき再検査や治療の必要等がある学生に対して、保健室在勤の看護師から指導や助言を行っている。令和 2 年度は年度初頭の診断が実施できなかったことから、感染防止対策を施した上で 12 月中に再度計画し、実施した。健康診
断と同時に、新入生に対しては UPI(大学精神健康調査)を実施しており、調査結果に基づいて一定の傾向が見られる学生については掲示板や電話で連絡をとってカウンセリングル
ームに常駐するカウンセラー（公認心理師）2 人がカウンセリングを行い、事前予防に役立てている。なお、日常のカウンセリングを受ける場合には、本人が希望する日時を予約できるようにしている。UPI については、これまで記述式による調査を行っていたが、令和 2 年度よりオンライン回答方式に変更した。コロナ禍がこれまでの実施方法を見直すき
っかけとなり、被験者からの回答はこれまでより詳細について回答したものが多く、次年度以降もオンライン形式で実施する予定である。
支援学生の対応については、複数回の面談・指導・支援が必要なケースがあり、公認心理師が対応する他、授業担当教員への依頼、アドバイザーだけでなく、学科単位でのアシスト体制も構築して支援を行っている。尚、令和 2 年度は新型コロナウイルス感染症の防止のために、電話、メール、テレビ電話などを使用して遠隔で相談に応じる体制を整えた。

44

尚美学園大学

学生課、保健室、カウンセリングルーム、学生総合アシスト室では個人情報に気を配りながら月に一度の情報共有会を実施し、連携した支援体制を構築するとともに、必要に応じて外部の医療機関や公的機関との連携（市の社会福祉課や社会福祉協議会など）、就労移
行事業所との連携などを実施している。令和 2 年度は、政府からのテレワーク要請もあり、対面での情報交換はできなかったものの、月一回の報告書を関係に共有し、現状の把握に努めた。
精神的な問題や発達障害などの支援および対応は、学生総合アシスト室とカウンセリン
グルームで学生の特性に応じた対応を行っている。
配慮要請依頼や調整が必要な学生には、学生本人との面談を実施して配慮内容に関する合意形成を行い、対応内容に応じて支援にあたる授業担当教員、アドバイザー、教務部長、学生部長との調整を行ったうえで配慮要請依頼書を発行している。令和 2(2020)年度の配慮要請依頼件数は 3 件であった。
学生生活に関する相談は主にアドバイザーが対応しており、カウンセリングが必要と思われる場合は、カウンセリングルームや学生総合アシスト室と連携を取っている。
施設の面では、車椅子利用者のためにすべての施設を段差の無いようバリアフリー化している。その他の障害に対しては状況に応じて施設設備の改修や調整を行い、円滑な大学生活が送れるよう配慮している。今後の課題としては、各施設に入るためのドアが手動であり、車椅子利用者にとっては重く開閉しにくいことが考えられるため、ここ数年、卒業生が卒業記念として積み立てているバリアフリー事業のための予算と本学予算とを合わせた自動開閉ドアの設置等を検討している。
学内のハラスメントについては、ハラスメント防止対策委員会を設置し、規程に基づいて対応している。窓口相談員として教職員を配置し、掲示板等で学生に告知している。また、ハラスメント防止に関する講習会を開催し、ハラスメントの防止及び排除のための措
置並びにハラスメントに起因する問題が生じた場合に適切に対応するための意識啓発を図っている。昨今問題となっているスポーツ系サークルのパワハラ問題については、本学ス
ポーツマネジメント学部長および同学部所属教員がサークル指導者に対し研修を行い、発生防止に努めている。
2-6-③

学修環境に関する学生の意見・要望の把握・分析と検討結果の活用

日常的にアドバイザーが個々の学生から意見を直接汲み取り、項目ごとに担当部署に伝え、改善を図っている。学生生活全般については、学生課が窓口となり学生からの意見を汲み上げ、学生部長及び学生委員会と連携を取り、改善に取り組んでいる。また、学友会
では様々な意見や要望等について、各部会の月次定例会で汲み上げ、その結果を学友会代
表者会議でまとめ、緊急性の高い要望については学生課を通じて学生委員会に提出し審議することになっている。
また、平成 28(2016)年度から学友会目安箱を設置し、広く一般学生が投書できる環境を整えた。設置目的は学生生活の充実と安心・安全を目的に、幅広く学生の提案を受け付けるためである。投書内容は学内に設置している学友会掲示板に掲示され、解決されるまでの経緯等と併せて公開している。提案内容に応じて、様々な部署が改善対応等を実施する
が、学友会顧問である学長も投函された内容を確認して対応している。令和 2(2020)年度

45

尚美学園大学

は例年とは異なる状況であったため、学友会目安箱への投書もなく、学生の意見や要望はアドバイザーを通じて直に汲み取ることとなった。
その他、例年、年度初頭に実施される学友会代表者会議と大学関係者との顔合わせ会は、大学と学生の意見交換の場として大きな機能を果たしている。毎年 6 月頃に学友会代表者
会議の新体制が整った段階で、学長、事務局長、学生部長、学生委員会との顔合わせ及び意見交換を行っている他、校友会組織である尚友会や保護者の組織である後援会との顔合
わせでも意見交換や要望を行うことが可能である。
（3）2－6 の改善・向上方策（将来計画）「授業アンケート」は平成 12(2000)年の開学時から実施しているが、その間、設問項目については大きくは変更していない。設問を変えないことにより経年での比較ができるという利点もあるが、それらの設問が学生の授業評価を測る上で妥当かという問題もある
ことから見直していく。また、新型コロナウイルス感染症の流行により、対面して意見交換をする機会が多くはないことから、学修環境についての学生の意見や要望もオンライン
で汲み上げる体制を整備する。加えて、2-6-②でも記載されている通り、車椅子使用者等に対するバリアフリー対策が急務となっている。
今後とも、学生の意見・要望を聞き取りして、直ちに改善できることは速やかに実行
して学生の満足度の向上に努めていく。

［基準 2 の自己評価］
基準 2-1 学生の受け入れ
入学者の受け入れについては、アドミッション・ポリシーを明確に掲げ周知を図っている。アドミッション・ポリシーに沿った入学者を受け入れるため、多様化した入試別にポリシーを定め、求める人物像を分かりやすく示している。それぞれの入学試験は、適正かつ厳正に実施されている。
基準 2-2 学修支援
TA 制度を採用している他、学部学生の SA を活用し授業の支援を行っている。情報系科目
では職員も授業と学修相談に対応している。アドバイザー制度を設け、教員が学修相談に対応する仕組みができている。
基準 2-3 キャリア支援
社会的・職業的な自立を促すため、キャリア指導や就職指導の観点から、インターンシッ
プやガイダンス等、教学と事務局の協働により様々な取り組みを行う体制になっている。
アドバイザーと連携することにより、各学生へのきめの細かな相談・指導を行っている。
基準 2-4 学生サービス
学生生活の安定のため、教学と事務局が協働して支援を行っている。主たる相談はアドバ
イザー教員が担当し、専門的な内容は学生総合アシスト室、カウンセリングルーム、保健46

尚美学園大学

室にそれぞれの専門職を配して対応している。
単位認定、進級及び卒業・修了認定の基準は、明確にされており厳正な適用が行なわれている。アドバイザー制度により個々の学生への伝達や指導を行っている。
基準 2-5 学習環境の整備
校地・校舎、設備、図書館、その他施設の教育環境は整備され、適切な管理・運営が行なわれている。履修者数に応じた教室を適切に割り当てるなど、授業を行う学生数は適切に管理されている。
基準 2-6 学生の意見・要望への対応
学生生活の更なる充実、改善のために、学友会目安箱から学生の意見を聴く体制を整えている。また、日々の相談窓口としてはアドバイザーや学生課が学生から直接意見・要望を汲み上げているほか、学友会組織と校友会組織（尚友会）や保護者組織（後援会）が相談できる体制を設けている。
これらの内容をまとめ、学生委員会にて対応検討を行っている。
以上から基準 2 を満たしている。

47

尚美学園大学基準 3．教育課程
3－1．単位認定、卒業認定、修了認定
3-1-①

教育目的を踏まえたディプロマ・ポリシーの策定と周知

3-1-②

ディプロマ・ポリシーを踏まえた単位認定基準、進級基準、卒業認定基準、修了認定基準等の策定と周知

3-1-③

単位認定基準、進級基準、卒業認定基準、修了認定基準等の厳正な適用（1）3－1 の自己判定「基準項目 3－1 を満たしている。
」（2）3－1 の自己判定の理由（事実の説明及び自己評価）
3-1-①

教育目的を踏まえたディプロマ・ポリシーの策定と周知

本学の建学の精神に基づいた使命・目的については、学則第 1 条の 2 において各学部及び学科の目的を明文化している。さらに各学部・大学院各専攻の教育目的を反映する三つのポリシーを策定し、いずれも公表して内外に周知してきたことは、基準１－１．１－２の諸項目において説明したとおりである。
令和 2(2020)年度は、新たにスポーツマネジメント学部を発足させて三学部体制としたので、ここにスポーツマネジメント学部の教育目的および三つのポリシーが加わることになった。策定した各学部・大学院研究科各専攻の三つのポリシーは、従来と変わらず、大学ホームページに「教育方針」として公表しているほか、学生ハンドブック『SHOBIUNIVERSITY HANDBOOK』および全教員に配布される教員ハンドブック『SHOBIUNIVERSITY HANDBOOK for FACULTY』にも掲載し、内外に周知している。各学部
および大学院研究科各専攻のディプロマ・ポリシーは下記に示すとおりである。
[芸術情報学部]
芸術を通して社会に貢献し得る専門性を持った人材を養成する。芸術を通して社会に貢献し得る専門性をもった人材を養成し、様々な芸術表現と、メディアを駆使した表現を追求し、社会的に通用する幅広い分野にわたっての専門的能力を備えた人材を養成する。
[総合政策学部]
多様性の時代を生きる感性を養いつつ、問題解決能力と実践力に富んだ人材を育てる。
現代社会における様々な政策課題を様々な分野にわたって研究し、問題発見―問題解決型の思考様式にもとづいて政策立案し、実行できる人材を養成する。
[スポーツマネジメント学部]
スポーツを多角的視点から理解し、課題解決能力と実践力に富んだ人材を育てる。
現代社会における多様なスポーツ課題を探求し、そのことから浮かび上がってくる課題を解決し、社会で実践することのできる人材を養成する。
[大学院芸術情報学研究科情報表現専攻]
本専攻は、CG・映像、音響、コミュニケーションデザイン及び美術理論の各分野に関する幅広い基礎の上に新しい時代のメディアコンテンツの制作や研究開発に関する教育研究48

尚美学園大学を行うという教育目的のもとに、「所定の専門科目と理論科目の取得ならびに修士論文または修士制作を行うことを学位取得の要件とする」ことをディプロマ・ポリシーとする。
[大学院芸術情報学研究科音楽表現専攻]
本専攻は、器楽、声楽、ジャズ&コンテンポラリー、音楽創作、アート・マネジメント、
音楽教育及び音楽理論の各分野に関する個々の分野での高度の専門性を追求と同時に多角的な視座を養う教育研究を行うという教育目的のもとに、「所定の専門科目と音楽理論科
目の取得ならびに修士論文の作成または修士演奏を行うことを学位取得の要件とする」こ
とをディプロマ・ポリシーとする。
[大学院総合政策学研究科政策行政専攻]
本専攻は、ガバナンス・個別政策研究及び国際関係・地域研究を主たる研究対象とし、行政に重点を置いた政策の立案・実施・評価に関する教育研究を行うという教育目的のもとに、「我が国を取りまくさまざまな環境変化を見据え、幅広い視野に立って政策提言のできる力を養うため、所定の基本科目と関連科目の取得ならびに修士論文を作成することを学
位取得の要件とする」ことをディプロマ・ポリシーとする
3-1-②

ディプロマ・ポリシーを踏まえた単位認定基準、進級基準、卒業認定基準、修了認定基準等の策定と周知学部における単位認定基準は、学則第 41 条、42 条に規定している。進級基準は学則第 51 条に規定し、卒業基準は第 52 条、大学院修了基準は第 73 条に規定している。これ
らの諸基準については、『SHOBI UNIVERSITY HANDBOOK』『SHOBI UNIVERSITYHANDBOOK for FACULTY』に明記して周知するほか、学期ごとに学生に対して、ガイダンスを通じて伝達している。また、『履修ガイド（解説編）』を作成・配布し、学生の単位修得にミスがないよう注意を払っている。授業計画、成績評価基準を学生に明示する上
でシラバス等の内容を大学全体で統一している。
なお、直前の学期の履修科目に限って、学生が評価された成績に質問がある場合は、教務課を通じて担当教員に照会することができる「成績評価問い合わせ制度」を設けている。
１）単位の認定
学則第 41 条、第 42 条に基づいて、授業科目を履修し、試験等に合格した者に、所定の単位を与える。成績は、学期末試験を行い、中間試験、タームペーパー等の成績を勘案し、秀、優、良、可、不可の 5 種類の評語をもって表し、秀、優、 良、可を合格、不可を不合格とし、合格した授業科目については、所定数の単位を与えている。やむを得ない理由により定期試験を受験できなかった学生には追試験の機会がある。また、不合格科目については、改めて履修することができる。各学期に履修できる授業科目は、学則第 29 条の 3 に基づき、22 単位を上限としている。
２）進級・進級
学則第 51 条に基づき、2 年次において 36 単位以上の授業科目の試験に合格した者を 3

49

尚美学園大学年次に進級させ、1 年次から 2 年次、3 年次から 4 年次への進級には特に制限を設けていない。
３）卒業・卒業
学則第 52 条に基づき、本学学部に 4 年以上在学し、科目区分の条件を満たした上で、124 単位以上を修得した者について、教授会の議を経て、学長が卒業を認定する。ただし、4 年次において原級にとどめられ、春学期において卒業要件を満たした者は教授会の議を経て、学長が卒業を認定することがある。
４）学位
学則第 53 条により、学長から卒業要件を満たした者について学士（芸術情報）、学士（総合政策）の学位を授与する。
５）卒業要件スポーツマネジメント学部スポーツマネジメント学科の卒業要件は、① 教養科目 30 単位以上(「現代社会の教養」から 8 単位以上、「スポーツ」から 2 単
位以上、「教養芸術」から 4 単位以上、「情報技術力」から 4 単位以上、「キャリア」から
4 単位以上、「異文化理解力」から 8 単位以上)、② 学部専門科目 82 単位以上(スポーツマネジメント基本科目「ビジネス・産業」から必
修 2 単位を含む 8 単位以上、スポーツマネジメント基本科目「健康・科学」から必修 2
単位を含む 8 単位以上。その他必修 18 単位)、
③ 学部間自由選択科目 12 単位以内という条件のもと、本学部学科に 4 年以上在学し、124 単位以上を修得した者について、教授会の議を経て学長が卒業を認定する。
※学則第 52 条の 1 より抜粋

卒業要件は、下記のとおりである。
学部学科

芸術情報学部
情報表現学科科目区分

音楽表現学科
音楽応用学科
舞台表現学科

総合政策学部

ｽﾎﾟｰﾂﾏﾈｼﾞﾒﾝﾄ学部

総合政策学科ｽﾎﾟｰﾂﾏﾈｼﾞﾒﾝﾄ学科

ﾗｲﾌﾏﾈｼﾞﾒﾝﾄ学科

教養科目

30 単位以上

28 単位以上

30 単位以上

30 単位以上

専門科目

82 単位以上

84 単位以上

82 単位以上

82 単位以上

学部間自由選択科

12 単位以内

12 単位以内

12 単位以内

12 単位以内目合124 単位以上

計６）大学院
大学院設置基準に鑑み、学則第 60 条（修業年限）、第 61 条（最長在学期間）、第 64 条
（授業科目及び単位数）、第 65 条（履修方法）、第 66 条（他大学の大学院における授業科
目の履修）、第 67 条（入学前の既修得単位の認定）、第 68 条（他大学の大学院等における50

尚美学園大学

修得単位の取扱い）第 69 条（他大学の大学院等における研究指導）、第 73 条（課程修了の要件及び認定）及び 74 条（学位の授与）に定めている。
大学院修了の認定は研究科委員会が行い、修了した専攻ごとに、修士（情報表現）、修士（音楽表現）、修士（総合政策）の学位を与える。各専攻の修了認定となる修士論文の評価
基準と審査基準は次のとおりである。
[情報表現専攻]・評価基準；構成、論旨、独創性、その他（形式、制作物の外部発表など）
・審査基準；修士論文発表会における審査において、合格の評価を受けた論文及び制作作
品を、総合的に合格とする。
[音楽表現専攻]・評価基準；構成、論旨、独創性、その他（形式、演奏および創作作品の公開など）
・審査基準；アート・マネジメントおよび音楽教育専攻では、論文審査及び口頭試問において各々合格の評価を受けた修士論文を総合的に合格とする。ピアノ、声楽、ジャズ&コ
ンテンポラリー、および作曲専攻では、修士リサイタルにおける研究分野の演奏、または創作作品の発表、及び口頭試問と論文審査に合格の評価を受けた場合、総合的に合格とする。
[政策行政専攻]・評価基準；構成、論旨、独創性、その他（形式など）
・審査基準；論文審査および口述試験において、各々合格の評価を受けた修士論文を総合的に合格とする。
3-1-③

単位認定基準、進級基準、卒業認定基準、修了認定基準等の厳正な適用① GPA 制度
学業成績の到達度は、GPA（平均評定値）をもって表示することにしている。これは米国など海外の大学で広く使われている指標であり、留学や外資系企業への就職には選考材料とされるものである。GPA は、履修した自由科目を除くすべての授業科目の各評語について、秀 4 点、優 3 点、良 2 点、可 1 点、不可 0 点の評点を与えることにより算出するものである。「（GP×単位数）の総和÷履修単位数の総和」がその算出方法になる。
GPA 制度の効果を上げるために、専任教員が担当学生に個別指導するアドバイザー制度と関係づけている。アドバイザーの役割は、学生個人の履修状況や個性、進路等を把握した上で、学業や進路についてマンツーマンでアドバイスを行うものである。アドバイザー
は各学期開始時において担当学生に履修指導を行うほか、随時面接指導（就学指導）を行っているが、特に成績不振者の退学防止対策として行われる面接指導においては、対象者の選定や成績のモニタリングにあたり各学生の累計 GPA も参考にされている。
また、学生の GPA に対するインセンティブの増進のために、1 年間の授業料を全額免除する「在学生特待生制度」（学部生のみ）や、成績優秀者の履修単位数上限を緩和する選考基準にも、GPA を活用している。前者は、『特待生制度及び少額支援制度規程』に定められているもので、全学部・学科の 2～4 年次の在学生を対象とし、1～3 年次の GPA 上位 3名を選考して適用するものである。後者は、1 学期あたりの履修単位数の上限は 22 単位で51

尚美学園大学あるところを、所定の GPA を上回る学生については、特例として履修単位数の上限を 26単位とするものである。
② 成績評価に関する情報開示
各授業科目の担当者には、公正かつ明確で一貫した基準に基づいて評価することが要求されており、全教員が成績評価の基準をシラバス作成の時点で明確にし、それを掲載している。初回開講日の授業時間には必ずガイダンスも行い、評価基準を明言するほか、授業内でも繰り返し告知することとされている。また、当該科目において履修者に与えた評語の比率を学期ごとに学内の教務専用掲示板に開示している。
③ 編入学、他大学、大学以外の教育施設、入学前既修得単位の単位認定
学士課程における編入学者の単位認定、他大学等における授業科目履修の単位認定、大学以外の教育施設等における学習の単位認定、入学前既修得単位の認定、については、それぞれ学則第 26 条（編入学）、第 36 条（他の大学又は短期大学における授業科目の履修等）、第 37 条（大学以外の教育施設等における学修）、第 38 条（入学前の既修得単位の認定）において定め、大学院においてはそれぞれ学則第 63 条（転入学及び再入学）、第 66 条
（他大学の大学院における授業科目の履修）、第 67 条（入学前の既修得単位の認定）、第68 条（他大学の大学院等における修得単位の取扱い）において定めている。これらの規定
は『SHOBI UNIVERSITY HANDBOOK』に記載して周知している。
単位認定に当たっては、その学修内容、学修レベル、学修時間数を見極めている。シラ
バスなど具体的な活動内容の情報を収集し、各教育課程に照らし合わせて教育的効果を判断しながら厳正に行っている。

（3）3－1 の改善・向上方策（将来計画）
ディプロマ・ポリシーの策定にあっては、今後も社会の状況を鑑み、部分的な見直しを行う必要があり、周知についてもより徹底していくことが求められ、それぞれに工夫を行っていく。ディプロマ・ポリシーに伴う単位認定基準、進級基準、卒業認定基準、修了認
定基準等の策定と周知について、今後も適切な対応を行っていく。

52

尚美学園大学

3－2．教育課程及び教授方法
3-2-①

カリキュラム・ポリシーの策定と周知

3-2-②

カリキュラム・ポリシーとディプロマ・ポリシーとの一貫性

3-2-③

カリキュラム・ポリシーに沿った教育課程の体系的編成

3-2-④

教養教育の実施

3-2-⑤

教授方法の工夫・開発と効果的な実施（1）3－2 の自己判定「基準項目 3－2 を満たしている。
」（2）3－2 の自己判定の理由（事実の説明及び自己評価）
3-2-①

カリキュラム・ポリシーの策定と周知

本学は、音楽、舞台芸術、情報、社会科学、政策、文化、スポーツなどの幅広い学びの領域を擁している。そこで総合的な教養・専門・キャリア教育を一体化して学ぶ教育シス
テムの必要性に鑑み、“生きる力”“人間力”を身につける教育システムモデルを基本として
教育カリキュラムを編成している。
本学では、下記に挙げるように各学部・大学院研究科専攻の教育目的を踏まえたカリ
キュラム・ポリシーを策定し、大学ホームページに「教育方針」として公表しているほか、大学ポータルシステム内の在学生向け『SHOBI UNIVERSITY HANDBOOK』および全教員に配布する『SHOBI UNIVERSITY HANDBOOK for FACULTY』に掲載して周知している。
[芸術情報学部]
本学部は、「様々な芸術表現とメディアを駆使した表現を追求するため、社会的に通用する情報表現及び音楽表現における幅広い分野にわたっての専門的能力を持った人材を養成することを目的とする」ことを教育目的とし、それを踏まえて次のカリキュラム・ポリシーを策定している。
〇新たな時代に対応した専門教育により可能性豊かな人間性を獲得する「芸術と科学の融合」をコンセプトとした専門教育を実現する。
[総合政策学部]
本学部は、「現代社会におけるさまざまな政策課題を、政治、経済、法律、情報、文化などの諸分野にわたって研究し、問題発見―問題解決型の思考様式に基づいて政策立案できる人材を養成することを目的とする」ことを教育目的とし、それを踏まえて次のカリキュ
ラム・ポリシーを策定している。
〇社会、文化、人間に対する理解を深め、現代社会での実践を目指す。
[スポーツマネジメント学部]
本学部は、「多角的な視点からスポーツに対する理解を深め、現代社会における多様な課
題を探求、解決できる人材を養成すること、また、マネジメントの視点から、スポーツに53尚美学園大学

おける多様な価値を実践的、論理的に追求する教育研究を行うことを目的とする」ことを教育目的とし、それを踏まえて次のカリキュラム・ポリシーを策定している。
〇スポーツに対する理解を深め、現代社会での実践を目指す。
[大学院芸術情報学研究科情報表現専攻]
本専攻は、「映像・音響、CG・美術、ゲーム・ソーシャルネットワーク」の各分野に関する幅広い基礎の上に新しい時代のメディアコンテンツの制作や研究開発に関する教育研究を行うこと」を教育目的とし、それを踏まえて次のカリキュラム・ポリシーを策定している。
〇「CG,映像」「音響」「コミュニケーションデザイン」の 3 つの分野に分け、それぞれ専門性を究めるための科目を中心に多彩な科目群に拡げたカリキュラムを編成するとともに、感性と理論を高度に融合させる科目を配置してその達成を目指す。
[大学院芸術情報学研究科音楽表現専攻]
本専攻は、「器楽、声楽、ジャズ&コンテンポラリー、音楽創作、アート・マネージメン
ト、音楽教育及び音楽理論の各分野に関する個々の分野での高度の専門性を追求と同時に多角的な視座を養う教育研究を行うこと」を教育目的とし、それを踏まえて次のカリキュ
ラム・ポリシーを策定している。
〇「演奏系」「創作系」「応用音楽系」の 3 つの系列に分け、それぞれ専門性を究めるための科目を中心に多彩な科目群に拡げたカリキュラムを編成するとともに、感性と離村を高度に融合させる科目を配置しその達成を目指す。
[大学院総合政策学研究科政策行政専攻]
本専攻は、「ガバナンス・個別政策研究及び国際関係・地域研究を主たる研究対象とし、行政に重点を置いた政策の立案・実施・評価に関する教育研究を行うこと」を教育目的とし、それを踏まえて次のカリキュラム・ポリシーを策定している。
〇「政治・公共政策」「経済・経営」の 2 コースを設置し社会の諸問題に自ら問題提起し政策提言できる高度専門的職業人を育成するカリキュラムを編成する。
3-2-②

カリキュラム・ポリシーとディプロマ・ポリシーとの一貫性

各学部・大学院研究科専攻教育目的により構築されたカリキュラム・ポリシーとディプ
ロマ・ポリシーとの関係は下記のとおりである。
[芸術情報学部]
芸術情報学部は、「新たな時代に対応した専門教育により可能性豊かな人間性を獲得する“芸術と科学の融合”をコンセプトとした専門教育を実現する」というカリキュラム・ポ
リシーと、「芸術を通して社会に貢献し得る専門性をもった人材を養成。様々な芸術表現と、メディアを駆使した表現を追求し、社会的に通用する幅広い分野にわたっての専門的能力を備えた人材を養成する」というディプロマ・ポリシーを有している。

芸術情報学部の専門科目は、学部を構成する情報表現学科・音楽表現学科・音楽応用学

54

尚美学園大学

科・舞台表現学科の学生が共通に履修する「学部共通科目」と、学科ごとに履修させる「学科専門科目」の 2 つの科目群に大別される。
学部共通科目は、芸術情報学部の全学生が履修可能な科目群であり、4 つの学科の学生に共通に必要とされる知識や技術を修得するための科目を配置している。そこには、コン
ピュータ・映像・マルチメディアなど情報科学や、ディジタル音楽制作の基礎技術、音楽産業に関わる仕事を行う上での基礎知識、ビジネス志向の学生向けの事業展開に関わるノウハウなどを扱う科目がある。
学科専門科目は、各学科の専門性に立脚する。情報表現学科は、「音響・映像・照明」、「CG・イラスト・アニメ」、「美術・デザイン」、「ゲーム、ゲームサウンド」、「情報・アプリ」、「SNS」の 6 つのコースに配置する科目群と、1 年次から始まり 3 年次と 4 年次のゼミナールへと段階的に収斂していく科目群の二系列で構成する。音楽表現学科は、ピアノ、声楽、管弦打楽器、作曲、ジャズ、ポップス、音楽教養、音楽教育、ヴィルトゥオーゾの9 つの専攻・コースの全てで必修の「専攻実技Ⅰ～Ⅷ」（個人レッスン）を中核に、各専攻・コースの特色を表わす理論や演習の科目を配置している。音楽応用学科は、音楽メディア・音楽ビジネスの２つのコースそれぞれに特化した科目群と、基礎的かつ音楽産業の現場に直結した科目群（基礎科目）や音楽産業人としての知識をより深めることを目的とする科
目群（関連科目）を備えている。舞台表現学科は、演劇、舞踊、ミュージカルの 3 分野に応じたコース制に沿って科目群を編成し、それぞれの専門性に特化した教育が行われているが、芸術論や人間科学、プロデュース、舞台運営など、3 コース共通の科目群も設けられている。
[総合政策学部]
総合政策学部は、「社会、文化、人間に対する理解を深め、現代社会での実践を目指す」というカリキュラム・ポリシーと、「多様性の時代を生きる感性を養いつつ、問題解決能力と実践力に富んだ人材を育てる。現代社会における様々な政策課題を様々な分野にわたって研究し、問題発見―問題解決型の思考様式にもとづいて政策立案し、実行できる人材を養成する」というディプロマ・ポリシーを有している。
総合政策学科とライフマネジメント学科の二学科体制を取る総合政策学部の専門科目は、両学科の取り扱う領域の基本を学修する「基本科目」（1 年次～）と、専門性を高める「展開科目」（3・4 年次）が置かれている。社会科学の専門的知識を学び、国、地方自治体、企業、団体などの抱える政策課題を研究する総合政策学科では、学科内に設置された「公共・社会貢献」「経営プランニング」「ビジネスプロフェッショナル」の 3 コースに対応するように、基本科目・展開科目とも「法律・政治」「経済・経営」「社会・コミュニケーシ
ョン」の諸分野の科目群に区分されている。文化政策全般にわたる基礎的理解を通じて、政策学の視点から文化・芸術やスポーツを研究するライフマネジメント学科においては、
法律・政治・経済分野を主とする「総合政策研究の基本」（基本科目）、文化・芸術およびスポーツ分野から成る「文化・スポーツ政策の基礎」（基本科目）と「文化・スポーツ政策の展開」（展開科目）の科目群にそれぞれ分かれている。

55

尚美学園大学[スポーツマネジメント学部]
スポーツマネジメント学部は、「スポーツに対する理解を深め、現代社会での実践を目指す」というカリキュラム・ポリシーと、「スポーツを多角的視点から理解し、課題解決能力と実践力に富んだ人材を育てる。現代社会における多様なスポーツ課題を探求し、そのことから浮かび上がってくる課題を解決し、社会で実践することのできる人材を養成する」というディプロマ・ポリシーを有している。
スポーツマネジメント学科の専門科目は、マネジメントの土台作りを目的とした「基礎科目」のほか、スポーツマネジメントに特化して基本を身につけてから専門性を高める流
れを意識して、ビジネス・産業領域と健康・科学領域から成る「基本科目」（1 年次～）と「展開科目」（3・4 年次）の科目群に分かれている。ビジネス・産業領域には、クラブチームやスポーツ施設の運営に関わる人材育成を主眼とする科目を設置し、健康・科学領域には、特にスポーツ指導方面の人材養成を目的とした科目を設置している。
[大学院芸術情報研究科情報表現専攻]
芸術情報学研究科情報表現専攻は、「映像・音響、CG・美術、ゲーム・ソーシャルネッ
トワーク」の分野に分け、それぞれ専門性を究めるための科目を中心に多彩な科目群に拡げたカリキュラムを編成するとともに、感性と理論を高度に融合させる科目を配置してその達成を目指す」というカリキュラム・ポリシーと、「所定の専門科目と理論科目の取得な
らびに修士論文または修士制作を行うことを学位取得の要件とする」ことをディプロマ・
ポリシーとする。
研究分野として美術理論を基盤に置きながら、映像・音響、CG・美術、ゲーム・ソーシ
ャルネットワークの各領域を展開している。これらの各研究分野には 1 年次と 2 年次にそれぞれ配当した専門科目を設置、さらに、総合政策研究科または音楽表現専攻の専門科目も履修し、そのうちの一定数を修了単位として認定することができるようにすることにより、より幅広い知識を習得できるように配慮するとともに、少人数による修士論文または修士制作の指導を行っている。
[大学院芸術情報研究科音楽表現専攻]
芸術情報学研究科音楽表現専攻は、「「演奏系」「創作系」「応用音楽系」の 3 つの系列に分け、それぞれ専門性を究めるための科目を中心に多彩な科目群に拡げたカリキュラムを編成するとともに、感性と離村を高度に融合させる科目を配置しその達成を目指す」というカリキュラム・ポリシーと、「所定の専門科目と理論科目の取得ならびに修士論文または修士演奏を行うことを学位取得の要件とする」ことをディプロマ・ポリシーとする。
器楽のピアノでは独奏とアンサンブル、声楽では独唱と舞台表現、音楽創作では芸術
音楽、商業音楽、メディアに分ける等それぞれの分野がさらに専門化し、学生の志向に応じた選択が可能なカリキュラムを編成している。各分野は 3 つの系列（演奏系、創作系、応用音楽系）に分けた上で、専門科目を 6 つの分野（器楽分野、声楽分野、ジャズ＆コン
テンポラリー分野、音楽創作分野、アート・マネージメント分野、音楽教育分野）に設定
し、きめこまかな修士演奏または修士論文の指導を行う。

56

尚美学園大学[大学院総合政策研究科政策行政専攻]
総合政策学研究科政策行政専攻は、「「政治・公共政策」「経済・経営」の 2 コースを設置
し社会の諸問題に自ら問題提起し政策提言できる高度専門的職業人を育成するカリキュラ
ムを編成する」というカリキュラム・ポリシーと、「我が国を取りまくさまざまな環境変化を見据え、幅広い視野に立って政策提言のできる力を養うため、所定の基本科目と関連科
目の取得ならびに修士論文を作成することを学位取得の要件とする」ことをディプロマ・
ポリシーとする。
「ガバナンス・個別政策研究及び国際関係・地域研究・経済政策・地域経済を主たる研究対象とし、行政に重点を置いた政策の立案・実施・評価に関する教育研究」を実現するために、総合的な政策提言の基盤をなす社会科学系諸領域の最新の知見を修得させた上で、国・地方自治・NPO 活動並びに企業経営等の施策に関わる個別専門的な課題研究に取り組ませ、修士論文の指導を行う。
3-2-③①

カリキュラム・ポリシーに沿った教育課程の体系的編成

シラバス
シラバスは、授業に関する教員と学生との契約に相当する。具体的な項目として、「講義の概要」に各科目の基本的な問題関心を記入し、「達成目標」には学生が当該授業の学習を通じて身につける知識・技能の目標を簡潔で具体的に記載している。さらに、達成目標までの各学生の到達度を測る手段とチェックポイントを、「成績評価方法」において明示している。シラバスは学部・大学院の全授業科目について作成しており、その要領は、全教員に配布する『SHOBI UNIVERSITY HANDBOOK for FACULTY』に掲載されている。
②

履修登録単位の上限
学生が各年次において適切に授業科目を履修するため、学士課程では学期ごとに履修登録できる単位数の上限（CAP）を定めている。入学した最初の学期は一律 22 単位を上限としているが、それ以降の学期では、所定の GPA を上回る学生については、特例として上限を 26 単位としている。
③

各学部を構成する学科および大学院研究科を構成する各専攻における、カリキュラム・

ポリシーに沿った教育課程の体系的編成[芸術情報学部情報表現学科]
本学科は、クロスオーバー学習制として、ディジタルコンテンツ全般に亘る基礎的な知
識とスキルを修得する一方、学生各自の興味や志向に基づいた、６つのコースの科目の中から自由な組み合わせ、多様な科目を履修することが可能なカリキュラム編成をしている。
1 年次から 2 年次の 2 年間に必修科目を集中し、ディジタルコンテンツの基本要素となる「音響・映像・照明」、「CG・イラスト・アニメ」、「美術・デザイン」、「ゲーム、ゲームサ
ウンド」、「情報・アプリ」、「SNS」の 6 つのコースの領域をバランスよく修得することで、基礎を総合的に学習できるカリキュラム構成にしている。
全体的には、コース分野配置する専門科目群と、1 年次から始まり 3 年次と 4 年次のゼ

57

尚美学園大学

ミナールへと段階的に収斂していく「プレゼミナール」から「ゼミナール」、「卒業研究」へと続く系列で構成している。1 年次及び 2 年次はディジタルコンテンツの基礎を学ぶ年
次と位置づけ、学生は各コースの基礎的な講義科目や演習科目を履修することにより、ディジタルコンテンツに関する広範な基礎知識の修得が行われる。1 年次カリキュラムでは情報技術の基礎教育に力を入れ、情報系の座学及びプログラミング科目の一部を必修科目としている。これにより一般的には情報技術と直接関わりが無いスタジオでの番組や作品制作を目指す学生や、美術を志す学生も、あらゆる種類のコンテンツ制作に不可欠な存在となる基礎的な情報技術に関しての体系的な知識と実践的な経験を積むことができる。3
年次と 4 年次は、各コースの専門性を高める段階と位置づけ、学生各自が目標とするコースに関する科目群の重点的な履修と、プレゼミナール／ゼミナールにおける個人指導との相乗効果により、高い専門性を身につける事が可能となっている。
情報表現学科専門科目を構成する主な科目は次のとおりである。音響・映像・照明コースには「スタジオレコーディング」「ステージ照明演習」、「コンサート SR」「「ステージ照明演習」等を設置している。また CG・イラスト・アニメコースの科目として「イラストレー
ション演習」、「CG 画像演習」、「特殊映像メディア演習」等、美術・デザインコースには「グラフックデザイン基礎」、「デッサン」、「立体造形表現」等、ゲーム・ゲームサウンド
コースには「ゲームサウンド基礎論」、「ゲームプラニング演習」、「ゲームビジネス」等を設置している。さらに，情報・アプリコースの科目としては「JavaScript プログラム」、「Pyton プログラム」、「コンピュータアート論」等、SNS コースには「マーケッティング
リサーチ」、「ネットワークビジネス論」，「著作権法」等の科目を設置している。
[芸術情報学部音楽表現学科]
本学科は、学科の教育目的である「各分野における専門性の追求と同時に多角的な視座を養う教育研究」を実現するため、5 つの専門コースを設置してきた。平成 30 年度から
は学科を再編し、コース制を排してピアノ・声楽・管弦打楽器・作曲・ポップス・ジャズ・
音楽教育・音楽教養・ヴィルトゥオーゾの 9 つの「専攻」を設けている。いずれも専門科目として演奏・創作に直結した個人レッスン形式の実技科目である「専攻実技Ⅰ～Ⅷ」の他に、音楽の理論・歴史・美学（哲学）に関連した講義科目を設置し、音楽芸術の教養を高め、多角的な視点が持てる人材を育成するための科目を組み入れている。
専門科目を構成する主な科目は次のとおりである。全ての専攻・コースで必修の「専攻実技Ⅰ～Ⅷ」のほか、声楽専攻・コースには「合唱Ⅰ・Ⅱ」、「ダンス演習Ⅰ～Ⅳ」、「ステージパフォーマンスⅠ～Ⅳ」等、管弦打楽器専攻・コースには「吹奏楽Ⅰ～Ⅳ」、「オーケストラⅠ～Ⅳ」等、ポップス及びジャズ専攻・コースには「ポップスアンサンブルⅠ～Ⅳ」「ジャズ史Ⅰ・Ⅱ」、「ジャズアンサンブルⅠ～Ⅳ」、「ジャズ・ハーモニーⅠ～Ⅳ」等の科目を設置している。作曲コースには「ハーモニーⅠ～Ⅳ」、「対位法Ⅰ・Ⅱ」、「オーケスト
レーションⅠ・Ⅱ」等、音楽教養専攻向けには「音楽批評Ⅰ・Ⅱ」等、音楽教育専攻には「学校インターンシップ」、「学校行事企画演習Ⅰ・Ⅱ」等、ヴィルトゥオーゾ専攻には「専
攻実技特別演習Ⅰ～Ⅷ」などが設けられている。
本学科の科目編成の中核は、音楽実技の個人レッスン「専攻実技Ⅰ～Ⅷ」であり、週に 1 回の授業で、1 年次から 4 年次まで学生が所属する専攻・コースごとに設置している。

58

尚美学園大学

これらの科目は、音楽技能を向上させる根幹となるものである。また、本学科は専門科目の中に、理論（「音楽の基礎」）、歴史（「西洋音楽史」）、美学（哲学）（「音楽美学」）に関連した理論系科目を設け、幅広い芸術的教養を修得し、音楽的感性を身につけさせるよう努めている。
[芸術情報学部音楽応用学科]
インターネットの広まり、IT の飛躍的な発達等により、「音楽」の世界にもさまざ
まな変化が見られるようになった。この傾向が今後ますます加速していくであろうことは論を俟たない。そこで、狭義の「音楽教育」ではカバーしきれない人材を育成すべく、平成 27(2015)年度に開設したのが音楽応用学科である。
この学科は音楽表現学科の音楽メディアおよび音楽ビジネスコースを分離独立したかたちで成立している。それぞれの分野の内容において、音楽産業の現場における最新の知
識と技能をいっそう反映させたものとなるよう、努めている。
ⅰ）音楽メディアコース：最新のディジタル技術を活用した音楽創作、さらに映像等のメディアとのコラボレーションによる新しい芸術表現の可能性を追求し、狭い領域や分野にとらわれない自由な発想と感性、そして表現力を育む授業科目を備えている。
ⅱ）音楽ビジネスコース：電子書籍を含む出版、４K,８K 時代が到来する放送、新次元に入ったライブ、ゲーム、インターネット等多くのメディアに関わり、国際化・多様化が著しい音楽ビジネス業界の中で音楽マネジメントを通して社会と文化に貢献しうる人材の育成を目指す授業科目を備えている。
[芸術情報学部舞台表現学科]
本学科は、本学が長年にわたり音楽を軸として展開してきた芸術教育の領域を、演劇、舞踊、ミュージカルに拡張し、いっそう多様な人材の育成を目的とする学科である。個々のジャンルの伝統的なメソードにとどまらず、最新の理論と実践法、そして IT を駆使した発信の在り方を視野に入れつつ、教育運営にあたっている。
ⅰ）演劇コース：演劇実習のほか、演劇史、舞台美術、衣装、装置、音響、さらに演出や戯曲の制作等、卒業後の進路を見据えた、広い意味での演劇人の育成を目指した授業科目を備えている。
ⅱ）舞踊（ダンス）コース：身体表現の理論と実習はもちろん、舞踊史、舞台図面制作、舞台照明を含めた、総合的なカリキュラムのもとで人材育成にあたる授業科目を備えている。
ⅲ）ミュージカルコース：歌唱、ソルフェージュ、身体表現、音声生理学など、ミュー
ジカル俳優に求められる知識と技能を軸に、ミュージカル史、プロデュース、演出など、広範囲の領域にまたがる授業科目を備えている。
演劇、舞踊、ミュージカルの 3 分野は、カリキュラム上「コース」として設定されており、それぞれの専門性に特化した教育が行われている。核となるのは以下の科目である。
演劇コース： 「演劇表現基礎演習Ⅰ～Ⅳ」「演劇表現演習Ⅰ・Ⅱ」「演劇特殊研究 A・B」。
舞踊コース： 「舞踊表現基礎演習Ⅰ～Ⅳ」「舞踊表現演習Ⅰ・Ⅱ」。ミュージカルコース：「ミュージカル表現基礎演習Ⅰ～Ⅳ」「ミュージカル表現演習Ⅰ・Ⅱ」。これら 3 コースの59

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カリキュラムには、それぞれの分野の歴史（「演劇史」「舞踊史」「ミュージカル史」）も含まれる。
学生が幅広い素養を身につけられるように、3 つのコース共通の科目も設けられている。
「芸術概論」「身体表現論」「劇場文化論」「人間科学論」などの「基礎科目」群、あるいは「舞台表現演習」「舞台応用芸術論」「舞台教育論」「舞台芸術批評論」「プロデュース研究」「プロデュース演習」といった「展開科目」群、そして「舞台美術論」「舞台美術演習」「図面制作実習」「舞台衣装研究」「舞台装置研究」をはじめとする、舞台の現場に直結する「舞台運営」科目群がそれである。こうした科目群は学生の卒業後の進路開拓とも関わっており、「インターンシップⅠ・Ⅱ」と併せて、社会人としての自覚をもたせる意味合いも担っている。
[総合政策学部総合政策学科]
本学科は、「公共・社会貢献コース」「経営プランニングコース」「ビジネス・プロフェッショナルコース」3 コースを設定している。コースの課程については、学生の将来像と直結するものであるため、それぞれに対応した科目を多く履修させる必要がある。このため、総合政策学科においては、コースごとに指定された主（メイン）分野の科目について 24 単
位以上、副（サブ）分野の科目から 16 単位以上を選択必修とし、卒業要件として課している。
ⅰ）公共・社会貢献コース；社会の枠組みに関する分野（法律・政治）をメインに、社会のあり方やコミュニケーションに関連する分野（社会・コミュニケーション）をサブとして学び、行政や警察・消防、教育・福祉などの分野で活躍できる素養を身につける。公
務員試験を視野にいれた科目も設置している。
ⅱ）経営プランニングコース；経済活動や金融・会計など、マーケットや経営に関する分野（経済・経営）をメインに、これを規定する、社会の枠組みに関する分野（法律・政治）をサブとして学び、起業や経営、事業構想に求められる知識やセンスを習得する。
ⅲ）ビジネス・プロフェッショナルコース」は、ビジネスやサービスに対するニーズを生み出す社会のあり方や、コミュニケーションに関する分野（社会・コミュニケーション）
をメインに、市場や経営に関する分野（経済・経営）をサブとして学び、ハイレベルな顧客サービスを提供できるビジネスパーソンの資質を高める。
専門科目は、基本科目（1 年次～）と展開科目（3・4 年次）に分類される。基本科目は、基本的な知識を修得することができるように設置したものであり、4 年間の基礎となる「基礎科目」の他、各コースに対応するように「法律・政治」「経済・経営」「社会・コミュニケーション」の諸分野の科目群に分かれている。展開科目は、専門性を高める発展的な学修のために設置した科目群である。学科基本科目と同様、各コースに対応した科目群をもっている他、卒業後の進路対策となるキャリア科目や、卒業研究につなげるゼミナールな
どの諸科目を設置している。
[総合政策学部ライフマネジメント学科]
本学科においては、「アート＆カルチャー」「スポーツ」の 2 コースを設定している。各コースは、コース特有の必修科目を設けて、教育課程に対応した科目を配置している。し60

尚美学園大学

かし、単に分立しているわけではなく、政策学の基礎を身につけさせるために社会科学系
分野の諸科目を必修および選択必修に指定したり、生涯学習社会に関する科目を中心にコース共通科目を設置したりして、分野横断的な総合性を担保するようにしている。
ⅰ）アート＆カルチャーコース：芸術文化・伝統文化に加えて、現代社会を特色づける
生活文化（衣・食・住）や、国際的な注目を浴びるポピュラーカルチャー（アニメ、漫画、ゲーム文化）について学ぶことで、文化と実社会との結びつきへの理解を深め、これらの学びを通して、商品およびサービス開発ができる人材や、すぐれたデザイン力を身につけて企画立案ができる人材の育成を目的としている。
ⅱ）スポーツコース：生涯学習社会を、主にスポーツという側面から支援する人材の育成を目指すものである。設置される科目も、社会科学的観点に加えて、実際のスポーツ活
動やそれを支える諸理論に関するものが中心であり、加えて保健体育の教職課程も履修できるようにしている。
専門科目は、基本科目（1 年次～）と展開科目（3・4 年次）に分類される。基本科目は、基本的な知識を修得することができるように設置したものであり、4 年間の基礎となる「基礎科目」のほか、政策学的な知見を支える法律・政治・経済各分野を学ぶ「総合政策研究の基本」、文化政策・スポーツ政策および文化・芸術・スポーツならびにコース共通の諸分
野を学ぶ「文化・スポーツ政策の基礎」に分かれている。展開科目は、専門性を高める発
展的な学修のために設置した科目群である。
「文化・スポーツ政策の展開」のほか、卒業後の進路対策となるキャリア科目や、卒業研究につなげるゼミナール（総合演習・卒業研究）などの諸科目を設置している。
[スポーツマネジメント学部スポーツマネジメント学科]
本学科では、1・2 年次にマネジメントの土台作りを目的とした「基礎科目」と「スポーツマネジメント基本科目」を履修し、3・4 年次に「スポーツマネジメント展開科目」を履修することによって、学生が将来を見据えた目的意識を持ち、主体的に学びを推し進められるようにカリキュラムを整備しているスポーツマネジメントに特化した科目群は「ビジネス・産業」及び「健康・科学」の 2 つの領域に分け、基本から展開へと段階的な学びを進めることができる。また 3・4 年次に配当する科目には演習・実習を多く取り入れ、
1・2 年次で学んだ基本的理論を発展させ、実学としてのスポーツマネジメントを学べる体制にしている。
「ビジネス・産業」の領域では、「スポーツマネジメント論」「スポーツビジネス論」「マーケティング論」などの基本科目から、「スポーツマーケティング論」「スポーツツー
リズム」「スポーツ産業論などの」展開科目の学修を通じてビジネスやマネジメントの専門性を高めるとともに、スポーツとエンタテイメントの融合によるスポーツのイベント化に対応するため、芸術情報学部との連携により関係する演習科目を配置し、スポーツを多角的に学ぶことができる体制を整えている。
「健康・科学」の領域では、スポーツ指導者の基本となるスキルを身につける必要から「スポーツ方法・体づくり」や各種目をカバーする実技・実習科目を揃えているほか、「ト
レーニング論」「コーチング論」「スポーツ生理学」など理論系基本科目によりスポーツ科
学・健康科学に関する確かな知識を身につけ、「スポーツデータ解析」など応用科学の知識・61

尚美学園大学

理論の深化、指導スキルの向上を図り、指導者としての専門性を高めていく。これらの体系的な学びをとおして、適切で効果的な指導方法を学ぶことができる体制を整えている。
[大学院芸術情報研究科情報表現専攻]
本専攻では、教育課程構成上の基盤を美術理論とし、その基盤の上に映像・音響、CG・美術、ゲーム・ソーシャルネットワークといった 3 つの研究分野を展開している。これらの研究分野には 1 年次と 2 年次にそれぞれ配当した専門科目群を擁する。本専攻に進学した大学院生は分野毎に定めた選択必修科目を履修することによりその分野に必須と思われる知識を習得するとともに、各研究分野を横断的にその他の科目を履修することにより、コンテンツ分野の高度な専門知識の幅広い修得が可能となるようカリキュラムを構成している。
具体的には、美術理論を基盤に映像・音響、CG・美術、ゲーム・ソーシャルネットワー
クの 3 つの研究分野によって専門教育を行っている。専門科目群の中の映像・音響の研究
分野では、映像表現、音響制作、音声信号処理をテーマとして「映像制作特論」、「音響制作技術応用研究」、「サウンドエンジニア特論」、を開講している。CG・美術の分野では、
CG による映像表現におけるディジタル機器やコンピュータ応用と，CG 以外にも全ての研究分野に共通する美術に関する知識の修得とテーマとして、「CG・ディジタルビデオ論」、「コンピュータアニメーション特論」、「コンピュータアート特論」「美術理論特論」、「日本美術史」を設置している。ゲーム・ソーシャルネットワークの分野では、ゲームや SNS を用いたメディアコミュニケーションをテーマとして、「知的インターフェース論」、「メディ
アコミュニケーション論」、「データサイエンス論」、「ビジュアルコミュニケーション応用研究」を設置している。
さらに、より幅広い分野の授業科目を履修できるようにするため、総合政策研究科開講
科目を最大 4 単位まで修了単位として認定できることとし、同時に、当専攻科開講 5 科目を総合政策研究科に対して開放している。
また、学生がより弾力的に修士研究・科目履修を行うことができるよう、9 月に課程を終了して卒業することを情報表現専攻として可能とした。
[大学院芸術情報研究科音楽表現専攻]
本専攻は、ピアノ、管弦打楽器、声楽、ジャズ&コンテンポラリー、音楽創作、アート・マネージメント、音楽教育の各分野からなる。専門性を更に充実させるために、専門関連
科目と音楽理論系の共通科目から構成され、何れも少人数の個人指導による密度の高い教育を行っている。学生は専攻分野の研究を、修士演奏や修士論文に反映させるために、必要と思われる選択必修科目と選択科目を履修するとともに、音楽専攻共通科目から、横断
的に他の分野の課目も履修する。専門性の追求を軸に、幅広い学習が可能なカリキュラムとなっている。
実技系科目と理論系科目にそれぞれ科目群を配置している。具体的には、ピアノ、管弦打、声楽、ジャズ＆コンテンポラリー、音楽創作、アート・マネージメント、音楽教育の7 専攻で、それぞれの専門性の核となる科目として、「ピアノ実習」、「管弦打楽器実習」、「ジャズ＆コンテンポラリー実習」、「音楽創作実習」、「音楽プロデュース実習」
「音楽教育

62

尚美学園大学

特論演習」が置かれている。これらの科目を取り囲み、演習科目として「鍵盤音楽作品研究」、「管弦打作品研究」、「アンサンブル演習」、「オーケストラ演習」、「身体表現特殊演習」、「舞台表現特殊研究」、理論系科目として「ジャズ理論」、「音楽作品分析研究」、「音楽理論特殊研究」、「音楽作品研究」、「音楽ジャーナリズム史」、「音楽教育特論」、「音楽教育フィールド研究」等が構成され、高度な専門性と専門領域への細分化を特徴とし、専門性の拠点となる中心的な科目と、社会に直結する演習的かつ実学的な科目を組みあわせて履修することが可能である。
これにより、音楽的な力を備え、社会に貢献できる高度な専門性と社会に開かれた視点を有する学生の輩出を目指しており、これらの教育の成果の集大成として修士課程修了時に研究成果としての修士副論文（実技系）提出と、リサイタル形式による修士演奏を行っている。
[大学院総合政策研究科政策行政専攻]
本専攻は、高度専門的職業人の養成を目標に、公共団体、企業などで活躍できる高度な能力を習得するためのカリキュラムを編成し、2 つのコースを設置している。
ⅰ)政治・公共政策コース；民主主義社会・少子高齢化社会の諸問題の解決や緩和を図る研究に取り組む。
ⅱ）経済・経営コース；企業だけでなく、地球環境や人の生き方にまで影響を与える
マネジメントの問題を研究する。
授業科目は、法学・政治学分野および社会調査・競争戦略など基幹的な領域をカバーする「基本科目」と、政治・行政・経済・経営諸分野に係る諸問題の領域に関する「関連科目」および専門性を深めて修士論文の作成に取り組む「総合政策特殊研究」に分かれている。社会人向けの夜間・土曜等の開講やリカレントにも対応している。
3-2-④

教養教育の実施

教養科目は、豊かな教養と広い識見を養うとともに、専門教育やキャリ教育との関係に重点を置いた総合的なカリキュラムである。1・2 年次において所定の単位履修を推奨しているが、4 年間にわたって広く学び、学生の可能性を最大限に引き出せる体制となっている。本学の教養科目は、「現代社会の教養」17 科目、「スポーツ」（6 科目）、「教養芸術」（6科目）、「情報技術力」（6 科目）、「キャリア」（6 科目）、「異文化理解力」（21 科目）の科目
群に分かれる。その全ての科目群において、学生自らが選択し履修することで、バランスのとれた教養を身につけることができる。これは、教養教育に関する中央教育審議会答申等での指摘に応えるものであると同時に、生涯学習の基礎ともなる。
ⅰ)現代社会の教養；多様化した現代社会の事象に関する洞察力・解析力を養うとともに、多様な文化と人間の関りを学ぶ。
ⅱ)スポーツ；生涯スポーツの理解、健康増進、スポーツ実技を通じたコミュニケーショ
ン能力の向上及び豊かな人間性を育むことに取り組む。
ⅲ)教養芸術；伝統的な音楽・美術を学び感性を養うとともに、現代の芸術やエンタテイ
メントについて広く理解を深める。
ⅳ)情報技術力；IT 時代及び高度な情報技術社会に生活していくためのコンピュータの63尚美学園大学

基本操作法、プログラミング、メディアリテラシー等を学び、情報科学について知識を深める。
ⅴ)キャリア；現代社会を生きる「人間力」を養うとともに、社会人として身につけるべきコミュニケーション能力や将来設計について学ぶ。
ⅵ）異文化理解力；国際社会を生き抜くため、英語・中国語・韓国語の語学修得、コミュニケーション能力の向上及び諸外国の文化を学ぶ。
教養科目は、総合的、学際的、実践的内容を取り入れつつ、体験的に学べるように構成している。編成上の工夫としては以下の項目が挙げられる。
・教養・専門・キャリア教育を三位一体としてとらえる。
・語学教育は各学科において履修方法を定める。
・必修の単位を最小限にとどめ、選択、選択必修を多くする。
・キャリア科目を 1 年次から開設し、進路と職業人としての意識や能力を高める。
3-2-⑤

教授方法の工夫・開発と効果的な実施①各学部を構成する学科および大学院研究科を構成する各専攻で行っている教授方法の工夫・開発と効果的な実施は次のとおりである。
[芸術情報学部情報表現学科]
1 年次にはコンピュータ基礎を必修科目とし、全ての学生に必ず基礎として情報（コンピュータサイエンス分野）系の素養を身につけさせ、加えて実習系の授業（「Python プロ
グラミング」など）において自ら体験することで実体的な知力をつけさせている。また、「クロスオーバー学習」（必修の少人数演習授業）により、履修学生が直接目指すコース以
外の経験も積み学際的知見を得るとともに、進む先の全貌を俯瞰できるようにした。体験
し、未知の壁に突き当たることにより、先人の組み上げた概念、体系の理解が必要であると気づかせている。
2 年次の演習では学期別に異なるプレゼミナールを経験させて専門分野に対する視野を広げ、3 年次必修の「ゼミナール」と 4 年次必修の「卒業研究」といった卒業に近い年次に配置した必修の少人数の専門的演習科目を系統的に学ばせて、各コースの基礎の修得からゼミナール・卒業研究における高い専門性へと収斂する学習の流れに乗せている。ゼミ
ナールと一貫してそれに続く卒業研究は、学習の集大成として自らテーマを選び研究・制
作することで自ら考え問題設定するという高度な知的活動が要求される。一般的なカリキ
ュラムに見られるコース制とは考え方が異なるクロスオーバー学習制であることを活かし、共存する他のコースの学生と共同で制作、研究を可能にし、６つのコース分野を横断する大作を共同制作するなどの教育効果を上げている。
[芸術情報学部音楽表現学科]
本学科は、平成 30(2018)年度からピアノ、声楽、管弦打楽器、作曲、ジャズ、ポップス、
音楽教養、音楽教育、ヴィルトゥオーゾの 9 つの専攻を設け、クラシック音楽から現代音
楽、ポピュラー音楽やジャズに至る幅広いジャンルと音楽に関わる周辺領域をカバーする教育を行っている。理論、歴史、美学に関連した科目の講義内容は、クラシック音楽を根64

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幹に据えながらも現在の音楽的価値観の多様性に鑑み、ジャズやポピュラー音楽も扱っている。
専門科目の中核である「専攻実技Ⅰ～Ⅷ」の教育方法は、演奏・創作の技能を伸ばす個人レッスンの形式をとっている。全ての専攻・コースごとに 1、2 年次の「基礎演習」、3
年次の「総合演習」を実施し、それらは、いわばクラスミーティングの機能も併せ持ち少人数クラスによるきめ細かい指導体制により円滑に機能し運営している。また、専門科目の中にはキャリア科目も設け、卒業後の進路にかかわるキャリア意識をもたせるよう配慮している。
[芸術情報学部音楽応用学科]
学科としての専門科目は、2 つのコースに共通する「基礎科目」および「関連科目」
を置き、そのうえで「音楽メディア」、「音楽ビジネス」それぞれに特化した科目に大別される。
「基礎科目」は、「音響リテラシー」、「映像リテラシー」、「著作権概論」、「知的財産権入門」、「アナログ音源論」、「デジタル音源論」といった、基礎的かつ音楽産業の現場に直結した科目群である。また、「関連科目」では、「物理音響学」、「音楽構造論」、「コンピュータ音楽」、「映像音響論」など、音楽産業人としての知識をより深めることを目的として備えられている。
「音楽メディア」科目は、「専攻実技」、すなわち広義の音楽制作実習を軸に、「ミュージ
ック・セオリー」、「イヤー・トレーニング」、「ハーモニック・セオリー」、「メディア作品
分析」、「DAW 活用研究」等、基礎力と応用力の両方をバランスよく育んでいけるよう、設置されている。
「音楽ビジネス」科目においては、音楽マネジメントの基礎を実践的に学ぶ「音楽ビジネス」のほか、「サブカルチャー研究」、「出版編集ソフト演習」、「ソーシャルメディアと音楽」など、やはり音楽産業の最前線を見据えたカリキュラム構築がなされている。
2 つのコースの専門性は、少人数でおこなわれる「ゼミナール」、すなわち「基礎演習Ⅰ～Ⅳ」、「総合演習Ⅰ・Ⅱ」において深められる。そして個々の学生にっとって学びの総仕上げとなるのが「卒業研究」である。また、卒業後の進路を切り拓いていけるよう、「イン
ターンシップ」が設けられている。
[芸術情報学部舞台表現学科]
本学科では、芸術教育の「思考力」、「コミュニケーション能力」育成の効果を重視し、プロの舞台人養成と就職活動に繋がる社会人基礎能力の獲得の双方の指導を織り込んでいる。３つのコースを横断的に学べるよう、特に２年次の上演科目はどのコースでも参加が可能な形態を取り，歌・演技・ダンスを総合的に学べる体制である。また、舞台のオーディション参加希望者や指導者志望の学生に対してはアドバイザー制度を用いて個々人の能力を冷静に判断し、丁寧に対応している。
[総合政策学部総合政策学科・ライフマネジメント学科]
総合政策学部では、総合政策学科・ライフマネジメント学科のどちらにおいても４年65尚美学園大学

間年次進行していく少人数制のゼミナール―「基礎演習」（1 年）「コース演習」（2 年）「総合演習」（3 年）「卒業研究」（4 年）が中核をなす。
1 年次の「基礎演習」は、本学部における 4 年間の学修の基礎になる「アカデミック・
スキル」及び「キャンパスライフ・スキル」の双方を養う場として設定し、これらスキルを修得することで、学生が、学修のみならず交流の場としての大学という場を有効かつ快適に活用できるように工夫を凝らしている。その目的に基づいて、教員間における授業内
容のばらつきを避けるため、特に春学期においては、「実施基本計画」を策定し、これに基づいて各教員は授業を運営している。クラス編成は二学科混成とし、複数のクラスが共同で企画した共通授業により学生間の交流を促すこともしている。担当者は定期的に会合をもち、より効果的な授業運営方針を策定すべく、研究を行っている。
2 年次の「コース演習」は、各コースの概要を学び学修の基盤を形成し、コースでの学修に展望を持たせものと位置づけている。とりわけ、3 年次からは「総合演習」が始まる
ことから、この段階において学生は、将来的な自分の進路を方向付けていくことになる。
「コース演習」は、複数の教員が担当しており、授業内容と方法は担当者間で調整・共有している。
「総合演習」に入る前に、多くの教員の専門分野に触れることで、将来の選択肢を広げようとする意図もある。
3・4 年次の「総合演習」と「卒業研究」は専門教育の仕上げの場と位置づけられ、少人数で参加者が発表や討論などをしながら、2 年間の学習・研究の成果を成果物（論文・制作など）にまとめていく。総合政策学部の教育の分野横断的・多角的性格に鑑み、ゼミを選択して履修する範囲
は学科・コース単位に限定することなく、幅広い領域の教員の指導を求めることができる。
少人数制で体験的・実践的な指導をする科目はゼミナールに限らない。各学科・各コ
ースには、分野ごとの演習・実技・ワークショップ科目が設置されており、選択の幅を広く与えている。
[スポーツマネジメント学部スポーツマネジメント学科]
本学科では、座学によって学修の基礎となる確かな理論・知識を身につけさせる講義
科目と講義科目から身についた能力を実際に発揮する場として、演習科目と実習科目から、
スポーツマネジメントに関して教育を実践していく。学生一人ひとりに対して、充分な教育ができるように、講義形式による理論・知識系の授業科目においては、50～100 人程度の学生数を基本として授業を展開する。また、演習科目による講義と実習を組み合わせた授業においては、20～40 人程度の学生数を基本として授業を行う。なお、実習形式の授業
科目については、内容に応じ適宜学生数の設定を行う。
各科目における配当年次については、基礎から応用、発展へと段階的に学べる履修モデ
ルに配慮しつつ、講義と演習・実習の割合や組合せを考慮している。また、ゼミナールでの卒業研究や就職までの一連の流れを考えた配当としている。特にキャリア科目については 1 年次より開始し、社会人としての常識や基礎的なマナーを身につけさせるとともに、卒業後の進路についても早くから考えさせる時間を多く設けるなど、支援する。
[大学院芸術情報研究科情報表現専攻]
本専攻では、コンテンツ制作からパッケージング・配信に至る各領域をカバーするため66

尚美学園大学に企業等の実社会で制作、研究、実用化の実績を積んだ教員を多く配することで、コンテンツ分野の高度な専門知識を幅広く指導している。各分野に配置した「論文・制作特別演
習」において、少人数制の個人指導による高度な専門性の獲得と各分野の第一線で通用する専門家の育成を目指した修士制作及び修士論文の指導を行っている。修士制作及び修士
論文の作成にあたっては、学会や展覧会、コンテスト等学外における 1 回以上の発表を行うようにしている。
[大学院芸術情報研究科音楽表現専攻]
本専攻では、演奏や創作に関わる領域を担うピアノ、管弦打、声楽、ジャズ、創作分野
では専門性を究める実技系科目を重視し、アート・マネージメント、教育分野では理論系を重視していると同時に、実技系においても理論や歴史、美学を考慮し、また講義系においても実技的な要素を取り入れた指導を行い、幅広い素養を持った人材の育成を目指している。
また、パストラルホールにおいて発表の機会を設けて、学生の勉学意欲の向上させる演
奏や企画を実施しているほか、専門分野の著名人・研究者を招聘し「特別講座」を実施している。
[大学院総合政策研究科政策行政専攻]
本専攻では、総合政策が対象とする個別の専門的学問に加え、専門領域を横断的に捉えた問題解決のアプローチを重視している。研究の成果をまとめる論文作成のための個別的な指導はもとより、研究対象のレポートについてのプレゼンテーションを実施し、共通のテーマについてディスカッションを行い、修士論文の中間報告等を重ねることで発表・表現能力を高めるとともに、第三者からの評価・批判を受けながら研究の精度を増すための教育環境を形成している。
「学問とは何かを考えてほしい、実社会を動かしている人たちの意見を聞いてほしい、そしてそれらを自分たちの学んでいることに関連付けて考えてほしい」という動機から平成 20(2008)年度よりゲストを招きシンポジュームを随時開催するな
どしている。これまでに、企業役員、人事部長、医師、弁護士、他大学哲学教授、他大学
労働法学教授、経営コンサルタント等が来校された。これまでの企画を踏まえ、また経済・経営系の学生の増加傾向に鑑み、関連科目の開講や 1 年生全員が対象の「総合政策特殊研究」における個別研究指導の充実を図っている。社会人学生から都心で授業を受けたいという要望があった場合には、一部の授業については都心で授業開講をできるよう配慮している。

（3）3－2 の改善・向上方策（将来計画）
カリキュラム・ポリシーを図式的に可視化してより理解しやすくするためのツール（例；カリキュラムマップ、履修モデル、科目ナンバリング）の整備が課題である。
情報表現学科では、2020 年度から，これまでのマルチフィールド制に代わり、６つのコースを設置し、各コースに関わる授業を横断的に学習するクロスオーバー学習制を導入した。６つコースは、これまでのフィールドに比べ、学生達の卒業後のキャリアプランニ

67

尚美学園大学

ングに直結する制度である。このようなコース制の目的を学生達に理科させ、またコース制の利点を十分に生かした指導行うことが今後の課題である。
音楽表現学科では、令和 3(2021)年度入学生からは、カリキュラム改変によりクラシッ
クコースとポップスコースの 2 コース制となる。それぞれのコースが、音楽の要素やジャンルを超えて学び合うことを通して、学生が自らの感性と探究心を育み、自分らしい音楽を発見するとともに、現場で求められる実践的なスキルや知識を複合的に習得させ、各自が目指す進路実現に向け、これまでの成果と課題を検証しながら指導・助言等をさらに進めて行く。また、諸事情により通学できない学生に対し、学習支援対策を講じるため、ポータル配信によるオンデマンド型授業、双方向型によるリアルタイムレッスン等、様々な教育手法を研究・活用し、授業の質の面で対面式授業と変わらない教材の在り方を研究する。
総合政策学科では、基礎演習に加えてコース演習においても担当者間の協働性を一層高めるべく、コース主任的な教員を中心とする運営機能の強化を図っている。
令和 2(2020)年度が開設初年度であったスポーツマネジメント学科では、第一期生が 2年次を迎えることに鑑み、学生が修得すべき学びや専門性を理解し、今後のキャリア形成への意識を高めることに取り組むことにしている。特に、自らの“好き”や“得意”を深める中核として、年次進行のゼミナールである「プレゼミ」を重視している。

68

尚美学園大学

3－3．学修成果の点検・評価
3-3-①

三つのポリシーを踏まえた学修成果の点検・評価方法の確立とその運用

3-3-②

教育内容・方法及び学修指導等の改善へ向けての学修成果の点検・評価結果のフィードバック（1）3－3 の自己判定「基準項目 3－3 を満たしている。
」（2）3－3 の自己判定の理由（事実の説明及び自己評価）
3-3-①

三つのポリシーを踏まえた学修成果の点検・評価方法の確立とその運用

芸術情報・総合政策・スポーツマネジメント各学部における三つのポリシーは、豊かな人間性と実践力に富んだ専門性を身につけさせることにかけては根幹で通じており、学修成果の点検・評価方法と運用については、平成 29(2017)年度から各年度の『学生の学修状況等について』を大学ホームページの「情報公開」で公表している。
それは、各学部・学科で毎年実施している「学生の学修及び教育成果に関する調査」の結果を全学的な IR 情報として報告するもので、ⅰ)授業アンケート集計結果
単位と GPA の概況と ⅱ)取得により構成されている。前者は、授業評価と学生の授業への取り組みを問う授業アンケートの内容を春秋各学期で集計し、評価結果と学生の学修時間について学科専攻別・学年別・性別で分類して明らかにしたものである。後者は、各学期における取得単位数の累計と GPA の累計を学科・学年別に整理し、それぞれの平均値・最高値・最低値を明らかにしたものである。
3-3-②

教育内容・方法及び学修指導等の改善へ向けての学修成果の点検・評価結果のフィードバック

本学では、毎年春秋各学期の期末に学生による授業アンケートを実施しており、平成
28(2016)年度から大学ホームページの「情報公開」にて『学生による授業アンケート結果
報告』（実施要領と結果報告）を公表している。授業アンケートは、受講した授業内容の評価とそれに対する学生の取り組み（出席状況および学修時間など）を問うもので、学生の視点に立った授業改善を行い、教授方法の工夫・研究に必要なエビデンスとして位置づけられている。また、このアンケートは、当該授業についての検証もさることながら、学生
自身が自らの学修状況を振り返るよりどころでもある。アンケートの結果は当該教員に個別に戻され、当該教員自身が授業評価結果と確認を行い、コメントを記すことになっている。コメントは学生に公開される。

（3）3－3 の改善・向上方策（将来計画）
令和 2(2020)年度は多くの科目でオンライン授業を導入することになり、以前とは異なる授業形態の多様化が見られた。授業形態の変化が教授方法や学生の取り組みに影響を与えることは考えられるので、今後はそれも視野に入れて改善・向上を図っていく。

69

尚美学園大学［基準 3 の自己評価］
教育目的を踏まえたディプロマ・ポリシーを定めて周知しており、ディプロマ・ポリシ
ーを踏まえた単位認定基準、進級基準、卒業認定基準、修了認定基準等を適切に定め、厳正に適用している。
教育目的を踏まえたカリキュラム・ポリシーを定めて周知しており、ディプロマ・ポリ
シーとの一貫性を確保している。そのカリキュラム・ポリシーに即した体系的な教育課程を編成し、実施している。シラバスを適切に整備し、履修単位数の上限を適切に設定するなどして、単位制度の実質を保つための工夫を行っている。
教養教育は専門教育・キャリア教育と三位一体としてとらえ、総合的、学際的、実践的
内容を取り入れつつ、体験的に学べるように構成して、適切に実施している。各学部・学科の特色を活かした教授方法の工夫・開発と効果的な実施をしている。
三つのポリシーを踏まえた学修成果の点検・評価として「学生の学修及び教育成果に関する調査」を毎年行い、内容を検証・分析して公表している。同時に学生による授業アン
ケートの実施要領と結果報告を公表するとともに、学修成果の点検・評価結果のフィード
バックを適切に行っている。
以上のことから、基準３「教育課程」について基準を満たしていると自己評価する。

70

尚美学園大学基準 4．教員・職員
4－1．教学マネジメントの機能性
4-1-①

大学の意思決定と教学マネジメントにおける学長の適切なリーダーシップの
確立・発揮

4-1-②

権限の適切な分散と責任の明確化に配慮した教学マネジメントの構築

4-1-③

職員の配置と役割の明確化などによる教学マネジメントの機能性（1）4－1 の自己判定「基準項目 4－1 を満たしている。
」（2）4－1 の自己判定の理由（事実の説明及び自己評価）
4-1-①

大学の意思決定と教学マネジメントにおける学長の適切なリーダーシップの確立・発揮

学長は、理事会、評議員会、大学経営会議の構成員として経営上の責務を果たすだけでなく、大学の学事を統督するとともに、教学の意思決定と業務執行における主要な会議体である教育研究評
議会、自己点検・評価委員会、学生募集・入学試験委員会等の議長としてリーダーシップを発揮している。また、大学経営会議、教育研究評議会、自己点検・評価委員会等には、学部長が構成員として出席しており、教学における学長のサポート体制も確立している。
各種委員会は全学的な委員会として位置づけ、学長の諮問事項に対し組織的に審議できる体制と
している。
4-1-②

権限の適切な分散と責任の明確化に配慮した教学マネジメントの構築

教育研究に関わる学内意思決定は、学則第12条に基づき「教育研究評議会」を設置し、大学の教育・研究に関わる重要事項並びに具体的な教育運営業務の執行について審議し、学長が決定している。
学則第13条に基づき、学部に「教授会」を設置し、学長が次に掲げる事項について決定を行うに当たり意見を述べるものとしている。
（1）学生の入学、卒業及び学位の授与に関する事項（2）その他当該学部に係る教育又は研究に関する重要な事項で、教授会の意見を聴くことが必要なものとして学長が別に定めるもの
教授会の意見を聴くことが必要な事項は、学長裁定として次のとおり定めている。
（1）教育課程の編成に関する事項（2）教員及び教員候補者の教育研究業績の審査に関する事項（3）学生の退学、転学、留学、休学、復学に関する事項（4）学生の懲戒に関する事項
教授会は、この他、学長及び学部長がつかさどる教育研究に関する事項について審議し、及び学長等の求めに応じ、意見を述べることができる。

71

尚美学園大学

4-1-③

職員の配置と役割の明確化などによる教学マネジメントの機能性

本学の事務組織、職制及び職務分掌等は「学校法人尚美学園事務組織規程」に基づき、職務の権限を明確にしている。
事務局は、事務局長のもと、課長が中心となり使命を明確にして業務を遂行するなど、権限の適切な分散と責任の明確化に配慮した組織編制を推進している。毎月定例的に事務局長が議長となり「課長会議」を開催し、業務に関する連絡、部署間の調整等を行い、業務執行体制を管理している。
また、教学の各委員会の委員及び書記として職員が出席し、全学的な事項について職員として意見を述べている。
本学園の大学担当として法人本部総務部総務課及び経理課を設置し、設置する学校ごとに副本部長が総務部長として事務を統括している。
毎年4月にすべての専任教職員を対象とした「専任教職員連絡会議」を開き、理事長、法人本部長、学長、学部長、事務局長より、年度の教育と運営目標、事業計画、予算執行、組織人事、学事スケ
ジュール等について説明をしており、教職員間の意思疎通、コミュニケーションを円滑にするだけ
でなく、教職員の役割及び責任を明確にしている。
（3）4－1 の改善・向上方策（将来計画）
本学の意思決定及び教学マネジメントにおける学長のリーダーシップを発揮できる体制については、会議体の整備、適切な組織編制及び職員配置をし、円滑な意思決定を可能としている。更に学長が適切にリーダーシップを発揮できるようなサポート体制について今後検討していく。

72

尚美学園大学

4－2．教員の配置・職能開発等
4-2-①

教育目的及び教育課程に即した教員の採用・昇任等による教員の確保と配置

4-2-②

FD(Faculty Development)をはじめとする教育内容・方法等の改善の工夫・開発と効果的な実施（1）4－2 の自己判定「基準項目 4－2 を満たしている。
」（2）4－2 の自己判定の理由（事実の説明及び自己評価）
4-2-①

教育目的及び教育課程に即した教員の採用・昇任等による教員の確保と配置

教員の採用及び昇任については、「尚美学園大学 教員任用委員会規程」、「尚美学園大学 教員
資格審査基準」、「尚美学園大学 教員任用及び昇任にかかる業績審査方針」に基づき運用している。
採用及び昇任の手続きについては、学長または学部長が発議し、教員任用委員会で審議の後、さらに教育研究評議会、大学経営会議、理事会へと上申され慎重な審議によって決定している。
採用にあたっては、原則として国立研究開発法人科学技術振興機構の「研究者人材データベース」を活用し、広く学外に向けて公募を行っているが、特殊性の高い専門分野によっては、学内外において広く推薦を求めて採用する場合もある。
大学設置基準に定める本学の必要最低教員数は、学部の種類、規模に応じ定める専任教員数、大学全体の収容定員に応じて定める専任教員数を合わせて79人である。図4-2-1に示すとおり、令和2(2021)年5月1日現在、大学設置基準に定める教員数及びその内数としての教授数は2名不足している。これは突発的な退職等によるものであり、現在任用途中の教員を採用することにより不足は解消されることになる。
図 4-2-1 専任教員数（令和 3 年）
学部・学科、その他の組織

情報表現学科
芸術情報学部

音楽表現学科
音楽応用学科
舞台表現学科

芸術情報学部計
総合政策学科
総合政策学部

ライフマネジメント学科（令和 2 年募集停止）

総合政策学部計スポーツマネスポーツマネジメント学科

ジメント学部（令和 2 年設置）

スポーツマネジメント学部計
合

計

収容定員

専 任 教 員 数
教授

准教授

講 師

助教

計

720※
380※
300
300
1,700
400

7
6
4
6
23
7

7
3
1
4
15
4

3
2
2
1
8
2

0
0
0
0
0
1

17
11
7
11
46
14

320※

3

2

0

0

5

720※

10

6

2

1

19

160※

7

3

4

0

14

320※
2,740

7
40

3
24

4
14

0
1

14
79

※＝学年進行中73

尚美学園大学

4-2-②

FD(Faculty Development)をはじめとする教育内容・方法等の改善の工夫・開発と効果的な実施

本学では、教員の教育研究、指導能力の向上を図るため、学部学科の目的、教育内容・方法について組織的な研修として、FD(Faculty Development)を実施している。教育改革、教育運営、教育改善等のテーマについても協議、検討し、その結果を現行の授業改善や教育運営に結び付けてきた。
更 に 、 平 成 20(2008) 年 度 よ り FD(Faculty Development) を 発 展 さ せ 職 員 に よ る SD(Staff
Development)と合わせ、全教職員によるUD(University Development)として、全学レベルでの取組みを始め、学生サービス、教育内容・方法の見直しや改善を主要テーマとしたグループワーク形式での教職員協働の研修を行ってきた。令和2(2020)年度は、学生の授業評価結果をもとに表彰されたベストティーチャーを研修講師として、オンライン授業を含めた授業運営上の工夫について、講義及び模擬授業形式による研修を行った。研修当日は感染症対策及び人数制限をした集合研修をオンラインで同時中継し、参加できなかった教職員には録画ファイルをオンデマンド配信して、授業運営における資質・能力向上を図った。
その他、国内外の学会発表及び著作活動の促進、教育研究活動の評価等を行い、学内及び社会から評価を受ける体制により、教育レベルの維持向上に努めている。

（3）4－2 の改善・向上方策（将来計画）
今後も将来を見通して計画的な教員の採用・昇任等により、教育目的及び教育課程に即した教員の確保及び配置を行う。また、採用時の研修を始めとして、FD(Faculty Development)や研修をより活発に実施し、それらを通じて教育研究手法の向上を図る。

74

尚美学園大学

4－3．職員の研修
4-3-①

SD(Staff Development)をはじめとする大学運営に関わる職員の資質・能力向上への取組み（1）4－3 の自己判定「基準項目 4－3 を満たしている。
」（2）4－3 の自己判定の理由（事実の説明及び自己評価）
4-3-①

SD(Staff Development)をはじめとする大学運営に関わる職員の資質・能力向上
への取組み

職員の能力開発については、OJT、自己啓発を中心として行っている他、組織的な研修として
SD(Staff Development)研修を行っている。令和2(2020)年度は、本学職員を講師として、学校法人会計の制度体系の理解及び財務分析の基本等について研修を行い、担当業務並びに教育研究活動等における資質・能力向上を図った。
学外研修として日本私立大学協会、日本学生支援機構等が主催する研修会、文部科学省や日本私立学校振興・共済事業団等が主催する説明会等に参加し、知識、能力の向上、業務の効率化に役立てるとともに報告書の回覧、会議体での報告等で知識、情報の共有を図っている。
職員は、半期ごとに業務目標、計画の達成及び能力向上に向けての評価（人事考課）制度を実施している他、教学の各委員会の委員及び書記として職員が出席し、全学的な事項について職員として意見を述べており、業務を通して資質・能力向上に繋げている。

（3）4－3 の改善・向上方策（将来計画）
今後も効率的な業務執行に向け、職員一人ひとりの能力向上及び組織力向上を課題として、組織的な研修を継続的に行っていく。

75

尚美学園大学

4－4．研究支援4-4-①

研究環境の整備と適切な運営・管理

4-4-②

研究倫理の確立と厳正な運用

4-4-③

研究活動への資源の配分（1）4－4 の自己判定「基準項目 4－4 を満たしている。
」（2）4－4 の自己判定の理由（事実の説明及び自己評価）
4-4-①

研究環境の整備と適切な運営・管理

本学専任教員の専門分野における研究活動を一層促進し、あわせて本学における研究・教育の向上と発展を目的とする「個人研究費に関する規程」に基づき、専任の教授、准教授、講師及び助教に対し、個人研究費を交付している。
個人研究費の使用状況は、年度内に個人研究費使途報告書及び次年度の個人研究計画書を学科長
及び学部長に提出し、年度終了後１か月以内に個人研究報告レポートを提出するとともに経費精算をしている。また、学科長及び学部長は個人研究費の適切な執行を指導するとともに、提出された報告書を学長に提出して適正な管理をしている。
専任教員の個室研究室の使用については、「研究室使用規程」に基づき適切に運営を行っている。
教育研究のための教室、施設設備については、予算配分により計画的に適宜整備している。
4-4-②

研究倫理の確立と厳正な運用

本学では研究倫理に関して、「研究活動の不正行為防止等に関する規程」、「機関経理経費及び公的研究費の不正使用防止に関する規程」、「人を対象とする研究に関する倫理規程」及び「利益相反マネジメント規程」等の規程を整備している。また、本学ホームページにおいて、公的研究費における管理・責任体系、研究者行動規範、公的研究費等の不正防止計画を公表している。
全専任教員には、日本学術振興会の「研究倫理eラーニングコース（e-Learning Course on
Research Ethics［eL CoRE］）」の受講及び修了書の提出を義務付けている。
これら研究者として留意すべき事項については、毎年発行している教員ハンドブックにおいて、全教員に周知をしており、研究活動の不正行為防止、研究費の不正使用防止等を図り、厳正な運用を行っている。
4-4-③

研究活動への資源の配分

専任の教授、准教授、講師及び助教に対し、個人研究費を一律40万円交付している。研究費の使途は、研究用図書費、研究用備品費、研究用消耗品費、研究用旅費、研究報告書等作成費、その他である。また毎年度、各学科の予算配分により、教育研究のための教室機材、施設設備を整備している。
競争的資金の獲得に関する支援として、平成29(2017)年度及び平成31(2019)年度には、外部講師を招き、科研費の概要や審査の仕組み、科研費獲得のために注意すべき事項、研究計画調書の具体的な記載内容及び記載方法について理解を深める研修会を実施し、研究の推進を図った。

76

尚美学園大学（3）4－4 の改善・向上方策（将来計画）
今後とも競争的資金の積極的な申請及び獲得に向け研究の推進を図るとともに、魅力ある研究に対する個人研究費の配分の見直し等を検討する必要がある。

［基準 4 の自己評価］
本学では、会議体の整備、適切な組織編制及び職員配置をしており、学長のリーダーシップのもと教学マネジメントにおける円滑な意思決定をしている。また、教育目的及び教育課程に即した教員の採用・昇任等により、確保及び配置を行っている他、教育研究手法の向上及び効率的な業務執行のため、組織的な研修を継続的に行っている。研究環境の整備、研究に対する支援を適宜行っており、法令、規程等に基づき、適切な運営・管理をしている。
以上から、基準4を満たしている。

77

尚美学園大学基準 5．経営・管理と財務
5－1．経営の規律と誠実性
5-1-①

経営の規律と誠実性の維持

5-1-②

使命・目的の実現への継続的努力

5-1-③

環境保全、人権、安全への配慮（1）5－1 の自己判定「基準項目 5－1 を満たしている。
」（2）5－1 の自己判定の理由（事実の説明及び自己評価）
5-1-①

経営の規律と誠実性の維持

学校法人尚美学園（以下「本学園」という。）は、学校法人尚美学園寄附行為（以下「寄附行為」という。）第3条において「この法人は、教育基本法及び学校教育法に従い、学校教育を行うことを目的とする。」としている。尚美学園大学（以下「本学」という。）は、尚美学園大学学則（以下「学則」という。）第1条において「本学は、教育基本法及び学校教育法に基づき、「智と愛」を建学の精神とし、総合的科学的思考の涵養を教育方針として、広範な教養を授けるとともに、芸術と情報及び政策を専門的かつ学際的に教授研究し、その深奥を究めて、各分野において指導的役割を果たしうる創造力と表現力並びに実践力を有する人材を育成することを目的とする。」としている。
本学園寄附行為及び本学学則に規定している教育基本法及び学校教育法のみならず、大学設置基準、私立学校法その他関係法令に基づき学内諸規程を整備し、私立学校としての自主性及び教育機
関に求められる公共性を確立すべく、大学運営を行っている。
5-1-②

使命・目的の実現への継続的努力

使命・目的の実現のため、本学園の最高意思決定機関として、寄附行為に基づき「理事会」を設置し、理事長の諮問機関として「評議員会」を設置し、重要事項について審議している。
本学の経営に関する事項等を協議する「大学経営会議」及び教学の重要事項について審議する「教育研究評議会」を設置し、計画に沿った事業の執行について審議し、継続的に取組んでいる。
5-1-③

環境保全、人権、安全への配慮

環境保全の一環として、冷暖房の中央監視による温度設定やクールビズ・ウォームビズを積極的に取り入れている他、照明のLED化を順次進める等、省エネルギー対策を行っている。
「校内管理規程」に基づき、土地及び施設における秩序の維持及び安全の保持に努めている。清掃及び警備は外部の会社に委託し、学内の清潔及び安全が保たれるよう体制を整備している。また、「安全衛生管理規程」に基づき、衛生委員会を毎月開催し、教職員の健康障害を防止するための基本となるべき対策に関すること等を調査審議している。その他、キャンパス内の緑化・美化に努めており、リサイクル、エコキャップ運動、受動喫煙防止のための分煙措置等を行っている。
危機管理については、「防火・防災規程」及び「危機管理規程」を定め、本学における火災、地震及びその他災害の予防、消防法に基づいた自衛消防組織の設置、その他危機事象に対応するための体制を整備している。また、AEDを各所に設置し、使用方法について学生、教職員向けの講習を行っている。

78

尚美学園大学

ハラスメントについては、「ハラスメントの防止等に関する規程」及び「ハラスメント防止ガイ
ドライン」により、ハラスメントの防止体制を定めている他、相談窓口を広く周知している。
研究活動の不正行為防止、研究費の不正使用防止について「機関経理経費及び公的研究費の不正使用防止に関する規程」、「研究活動の不正行為防止等に関する規程」及び「利益相反マネジメント規程」を整備している。
公益通報者の保護、通報の方法及び通報への対処等について「公益通報に関する規程」を定めている他、個人情報の取り扱いについては、「個人情報保護規程」及び「特定個人情報取扱規程」を整備している。

（3）5－1 の改善・向上方策（将来計画）
本学における経営の規律と誠実性については、諸規程に基づき維持している。今後も諸規程について定期的に点検し、必要に応じて改廃、制定を行うとともに、より実質的なものとなるようマニ
ュアルの整備、研修会等を適宜実施していく。

79

尚美学園大学

5－2．理事会の機能
5-2-①

使命・目的の達成に向けて意思決定ができる体制の整備とその機能性（1）5－2 の自己判定「基準項目 5－2 を満たしている。
」（2）5－2 の自己判定の理由（事実の説明及び自己評価）
5-2-①

使命・目的の達成に向けて意思決定ができる体制の整備とその機能性

本学園は、寄附行為第18条に定める「理事会」を最高意思決定機関とし、理事長の諮問機関として「評議員会」を設置し、予算、決算、財産の管理運営、人事、改組、諸規程の改廃等、経営上の重要事項に関して審議している。令和2(2020)年度においては、理事会を6回（5月、7月、9月、11月、2月、3月）、臨時理事会を1回（3月）、評議員会を4回（5月、9月、2月、3月）開催している。
理事9人、監事2人の役員を置いており、理事のうち1人を理事長として、理事総数の過半数の議決により選任している。
理事の選任は、寄附行為第8条において、第1号理事として設置学校の長2人、第2号理事として評議員のうちから評議員会において選任した者3人、第3号理事として学識経験者の内理事会において選任した者4人、合計9人としている。令和2(2020)年5月1日の理事現在員は9人で、常勤4人、非常勤5人である。
監事の選任は、寄附行為第9条において、「この法人の理事、職員（学校の長、教員その他の職員を含む。以下同じ。）、評議員又は役員の配偶者若しくは三親等以内の親族以外の者であって理事会において選出した候補者のうちから、評議員会の同意を得て、理事長が選任する。」とし、令和2(2020)年5月1日の現在員は、非常勤2人を選任している。監事は、理事会及び評議員会へ毎回出席
し、業務の執行状況、教育研究の向上や財政等について意見を述べている。

（3）5－2 の改善・向上方策（将来計画）
理事会については、法令及び寄附行為に基づき適切に運営している。今後も安定した経営基盤を築くべく、高等教育機関を取り巻く状況、社会経済情勢の変化に対応し、将来を見据えた判断を行
っていく。

80

尚美学園大学

5－3．管理運営の円滑化と相互チェック
5-3-①

法人及び大学の各管理運営機関の意思決定の円滑化

5-3-②

法人及び大学の各管理運営機関の相互チェックの機能性（1）5－3 の自己判定「基準項目 5－3 を満たしている。
」（2）5－3 の自己判定の理由（事実の説明及び自己評価）
5-3-①

法人及び大学の各管理運営機関の意思決定の円滑化

理事長は法人を代表し、理事会、大学経営会議に毎回議長として出席し、本学園の運営に適切なリーダーシップを発揮しており、学長は、教育研究評議会等教学の運営に関する重要な会議体において議長として出席し適切なリーダーシップを執っている。
法人及び大学の連携及び意思決定の円滑化については、大学経営会議、教育研究評議会、連絡調
整会議等、会議体により行われている。
１）大学経営会議
大学経営会議は、理事会及び評議員会と教育研究評議会、教授会及び研究科委員会との調整を図り、もって尚美学園大学の具体的な教育運営業務の推進・実行を助けるとともに、理事会が統括する法人全体の教育運営の円滑化に資するものとし、設置している。
会議は、理事長、法人本部長、学長、副学長、学部長、事務局長及び法人総務部長で構成している。原則として毎月1回開催し、大学における教育、研究及び人事に関する基本的事項、大学運営に関する事項等を協議し、業務執行状況の確認や調整、理事会への報告、審議依頼等を行っている。
２）教育研究評議会
教育研究評議会は、大学の教育・研究に関わる重要事項並びに具体的な教育運営業務の執行について審議する機関とし、設置している。教育研究に関する事項等については、学長が教授会、研究科委員会から意見を聴き、教育研究評議会で審議し、大学経営会議
又は理事会で承認する仕組みとなっている。学長は、教育研究に関する運営を総括する責任を担っており、学部長は、学部の教育研究の運営において学長を補佐するとともに管理運営を推進する責任を担っている。
３）連絡調整会議
連絡調整会議は、円滑な大学運営及び教育研究に必要な学部等間の連絡、調整のため設置している。法人からは法人本部長、総務部長、教学からは学長、各部長・センター長、事務局からは事務局長が出席し、各会議体、委員会の事務連絡及び情報の共有化を図っている。
この他、毎年4月に専任教職員連絡会議を開き、すべての専任教職員に対し、理事長、法人本部長、学長、学部長、事務局長より、年度計画等を説明し方向性を示しており、教職員間の意思疎通、意思決定を円滑にしている。教員からの提案については教授会、研究科委員会、各種委員会を通じ、職員からの提案については課長会議等を通じ、教育研究評議会及び大学経営会議並びに理事会に反映する体制となっている。予算についても各学科、各課からの要望を汲み

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尚美学園大学上げ、調整後策定している。
5-3-②

法人及び大学の各管理運営機関の相互チェックの機能性

１）監事
監事は、寄附行為第7条により2人選任している。
監事の選任については、寄附行為第9条において「監事は、この法人の理事、職員（学校の長、教員その他の職員を含む。以下同じ。）、評議員又は役員の配偶者若しくは三親等以内の親族以外の者であって理事会において選出した候補者のうちから、評議員会の同意を得て、理事長が選任する。」と規定している。令和2(2020)年5月1日の現在員は、非常勤2人である。
監事は、学校法人の業務、理事の業務執行状況、財産状況を監査し、その状況について毎会計年度、監査報告書を作成し、理事会及び評議員会に提出する職務を担っている。
また、監事は監査法人による会計監査に関する監査報告を受けるとともに、理事会、評議員会にも毎回出席している。
２）評議員会
評議員会は、寄附行為第20条により19人で構成している。
評議員の選任は、寄附行為第24条において、第1号評議員として法人の職員で理事会が推薦した者のうちから評議員会において選任した者13人、第2号評議員として法人の設置する学校を卒業した者で年令25年以上の者のうちから理事会において選任した者3人、第3号評議員として学識経験者のうちから理事会において選任した者3人としている。令和2(2020)年5月1日の現在員は、第1号評議員13人、第2号評議員3人、第3号評議員3人である。
寄附行為第23条により、評議員会は、この法人の業務若しくは財産の状況又は役員の業務執行の状況について、役員に対して意見を述べ、若しくはその諮問に答え、又は役員から報告を徴することができる。
寄附行為第 22 条により、次の事項については、あらかじめ評議員会の意見を聴かなければならないとしている。
（1）予算及び事業計画（2）事業に関する中期的な計画（3）借入金（当該会計年度内の収入をもって償還する一時の借入金を除く。）及び基本財産の処分並びに運用財産中の不動産及び積立金の処分（4）役員に対する報酬等（報酬、賞与その他の職務遂行の対価として受ける財産上の利益及び退職手当をいう。以下同じ。）の支給の基準（5）予算外の新たな義務の負担又は権利の放棄（6）寄附行為の変更（7）合併（8）目的たる事業の成功の不能による解散（9）収益事業に関する重要事項（10）寄附金品の募集に関する事項（11）その他この法人の業務に関する重要事項で理事会において必要と認めるもの

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尚美学園大学

この他、法人及び大学の相互チェックについては、毎月開催される大学経営会議、教育研究評議会、連絡調整会議等、会議体により行われている。

（3）5－3 の改善・向上方策（将来計画）
主要な会議体を通じ、法人と大学の連携及び意思決定の円滑化及び相互チェックが行われている。
今後更なる連携及び意思決定の円滑化のため、教職員一人ひとりが大学を取り巻く環境、社会経済情勢の変化、関係法令、諸規程を理解できるよう組織的な研修等を企画する。

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尚美学園大学

5－4．財務基盤と収支
5-4-①

中長期的な計画に基づく適切な財務運営の確立

5-4-②

安定した財務基盤の確立と収支バランスの確保（1）5－4 の自己判定「基準項目 5－4 を満たしている。
」（2）5－4 の自己判定の理由（事実の説明及び自己評価）
5-4-①

中長期的な計画に基づく適切な財務運営の確立

平成31(2019)年度より、計画的に準備をしてきた新学部設置については、令和2(2020)年度に開設を迎えることとなった。大学施設設備については、5か年を目途に改修を行うよう計画を立て実施している。
令和2(2020)年3月には、令和2(2020)年4月1日から令和7(2025)年3月31日までの5年間における本学園の中長期計画を策定した。この計画をもとに各年度の事業計画及び予算編成に反映し、学園創立100周年である令和8(2026)年に向け、確実に実行していく。
5-4-②

安定した財務基盤の確立と収支バランスの確保

本学園では、埼玉県川越市にある尚美学園大学、東京都文京区にある尚美ミュージックカレッジ
専門学校及び法人本部の本郷キャンパスの土地、建物を全て自己所有している。
令和2 (2020)年度決算において、資産額は32,972百万円を計上し、負債額は5,259百万円を計上した。負債額の内訳は、学生納付金の前受金、退職給与引当金、締め日の関係の前期末の未払い金他である。
尚美学園大学の主な収入は、経常収入の89.6%を占める「学生生徒等納付金」である。学生生徒等納付金収入は、学生数の増加により前年度より増加した。
令和2 (2021)年度は、「補助金」において、その獲得への取り組みを強化して行い、前年度より増加させることができた。
施設・設備においては計画の変更はあったが、概ね計画どおりに実施でき、教育環境の維持を図ることができた。
令和2 (2021)年度の前受金の保有率は122.8%であった。

（3）5－4 の改善・向上方策（将来計画）
本学園の中長期計画に基づき、各年度の事業計画及び予算編成に反映し、適切な財務運営の確立に向け確実に実施していく。また、安定した財務基盤を確立するため、大学として各比率の目標値
を人件比率50%以内、人件費依存率55%以内、教育研究費比率30～35%以内、管理経費比率15%以
内、経常収支差額比率0～5%とし、学生生徒等納付金比率を85%程度までとする。

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尚美学園大学

5－5．会計5-5-①

会計処理の適正な実施

5-5-②

会計監査の体制整備と厳正な実施（1）5－5 の自己判定「基準項目 5－5 を満たしている。
」（2）5－5 の自己判定の理由（事実の説明及び自己評価）
5-5-①

会計処理の適正な実施

本学園の会計処理は、学校法人会計基準及び本学園の規程に基づき適切に実施している。年度予
算は各年度開始までに編成し、評議員会の審議を経て、理事会で決定している。予算決定に至る過程は、下記のとおりである。
（1）理事長より次年度予算に対する学園の基本方針の提示（10月）（2）学部等各部門から予算案提出（12月）（3）経理責任者及び予算担当部署による（2）に関するヒアリング及び調整協議後、学長より大学予算案を理事長へ提出（1～2月上旬）（4）事業目標等との整合、必要に応じて積算根拠等の確認（2月中旬）（5）予算とりまとめ（2月中旬）（6）大学経営会議・評議員会提出・理事会決定（2月下旬）（7）予算示達（3月上旬）
事業の進捗により、予算と著しく乖離がある場合、評議員会、理事会の承認を経て補正予算を編成している。年度末の決算処理は、学校法人会計基準に基づき計算書類を作成している。監事2名による内部監査及び監査法人による公認会計士の監査を私立学校法に基づいて実施し、それぞれから「計算書類は経営状況を適正に表示している」旨の監査報告書を受けている。
5-5-②

会計監査の体制整備と厳正な実施

私立学校振興助成法に基づき、本学園が会計監査を委嘱している監査法人により表5-5-1のとおり
実施している。また、監事による監査は、理事会、評議員会への出席による業務執行状況の把握、法人本部（本部長・総務部長等）との面談による日常業務のチェック、監査法人との情報及び意見交換の実施等により行っている。監査法人と監事による情報及び意見交換については、現状不定期に行っている。
表 5-5-1 会計監査
令和2年 8月21日

尚美学園の監査計画作成

令和2年 9月 9日

内部統制の検証（学納金サイクル、人件費サイクル）
期中取引の検討（人件費、固定資産、教育研究経費、管理経費）

令和3年 1月 7日

期中取引の検討 監事との情報及び意見交換

令和3年3月2～3日

期中取引の検討（補助金収入、人件費、固定資産、教育研究経費、管理経費）

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尚美学園大学

令和3年 4月30日

決算監査（減価償却計算、退職給与引当金、基本金の検証）

令和3年 5月10～12日

決算監査（減価償却計算、退職給与引当金、基本金の検証）

令和3年 5月17日

決算監査（計算書類のチェック）

監事による内部監査（会計）状況
令和2年 7月31日

内部監査計画・業務監査

令和2年 9月25日

人事・組織の検討・業務監査

令和2年11月27日

令和2年度期中取引先のチェック

令和3年 1月 7日

内部監査計画・業務監査・会計士との情報及び意見交換

令和3年 2月26日

業務監査

令和3年 3月26日

業務監査

令和3年 5月19日

令和2年度の計算書類、財産目録について監査（3）5－5 の改善・向上方策（将来計画）
今後も引き続き学校法人会計基準及び本学園の規程に基づき、適切な会計処理を実施していく。
監査についても更なる経営の安定、向上のため継続して取り組んでいく。

［基準 5 の自己評価］
本学における経営の規律と誠実性については、寄附行為及び諸規程に基づき、建学の精神のもと、私立学校、教育機関としての社会的役割を果たすべく大学運営を行っており、理事会については、法令及び寄附行為に基づき適切に運営している。
管理運営の円滑化と相互チェック体制については、使命・目的の達成のため会議体を整備し、適切な意思決定、教学部門と管理部門の連携及び教職員の意見の汲み上げ等を行っている。
財務状況については、中期計画を作成し、変更がある場合は随時見直している他、毎年度適切な会計処理、会計監査を行い、財務基盤の確立に努めている。
以上から、基準5を満たしている。

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尚美学園大学基準 6．内部質保証
6－1．内部質保証の組織体制
6-1-①

内部質保証のための組織の整備、責任体制の確立（1）6－1 の自己判定「基準項目 6－1 を満たしている。
」（2）6－1 の自己判定の理由（事実の説明及び自己評価）
6-1-①

内部質保証のための組織の整備、責任体制の確立

内部質保証のための組織については、学則第2条において「教育研究の向上を図り、第1条の目的及び社会的使命を達成するため、教育研究活動等の状況について自ら点検及び評価を行い、その結果を公表する」と定めており、学長を委員長とする全学会議体である「自己点検・評価委員会」が主体となって実施している。その体制は平成12(2000)年の大学設置と同時に規程化しており、自己点検・評価委員会は、尚美学園大学自己点検・評価委員会規程において、その目的、任務、構成などを定めている。
自己点検・評価委員会は、学長を委員長とする他、学部長、学科長、研究科長、部長、センター長、事務局長、事務局部門長など教員組織、職員組織の責任ある立場の教職員を幅広く委員に配置し、責任体制を確立している。
毎年「自己点検・評価委員会」では、各部門に自己点検・評価を行うことを指示し、それらを委員会としてまとめ、「尚美学園大学自己点検・評価報告」として会議体に諮ったうえで、大学ホームページ上に公開している。

（3）6－1 の改善・向上方策（将来計画）
大学が社会からの要請や学生のニーズの変化に柔軟に対応していくことは、社会的存在意義を保つためにも重要である。現状に留まることなく、これまで以上に自己点検・評価委員会を中心とした適切な自己点検・評価を行うことは当然であるが、より改革・向上が推進される具体的方策についての検討を行う。

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尚美学園大学

6－2．内部質保証のための自己点検・評価
6-2-①

内部質保証のための自主的・自律的な自己点検・評価の実施とその結果の共有

6-2-②

IR(Institutional Research)などを活用した十分な調査・データの収集と分析（1）6－2 の自己判定「基準項目 6－2 を満たしている。
」（2）6－2 の自己判定の理由（事実の説明及び自己評価）
6-2-①

内部質保証のための自主的・自律的な自己点検・評価の実施とその結果の共有

内部質保証及び透明性を高めるために、客観的データに基づいた自己点検・評価を行うことが必要であるとともに、大学における毎年度の事業計画・教育目標に基づくことが前提となる。本学では毎年4月1日に全教職員を対象にした年度初めの会議を開催しており、ここでは当年度の事業計
画・目標・予算・組織・人事・学事などを総合的に明示し全教職員が情報を共有認識する体制を整えている。
自己点検・評価委員会は教員役職者、職員役職者を配置しており、事実の集積であるエビデンスの確保を実現するよう工夫している。また、自己点検・評価の結果は各学部・学科・研究科、事務局まで広くフィードバックしている。さらに大学ホームページ上に公開し、広く社会から本学の自己点検・評価の現状を把握することを可能にしており、大学基本情報と併せて本学の現況を伝え、USR（大学の社会的責任）を果たしている。
第三者認証評価については、平成21(2009)年度及び平成27(2015)年度に日本高等教育評価機構に
よって認証評価を受けており、その結果は全教職員に周知を図るとともに、大学ホームページにも公開し広く社会に公表している。
6-2-②

IR(Institutional Research)などを活用した十分な調査・データの収集と分析

教育の質的保証を図るため、自己点検・評価委員会を始め、全学委員会である教務委員会も含め、全学体制での組織を整えている。また、平成30(2018)年度より大学戦略・ＩＲ室を置き、客観的データに基づく戦略的大学運営を支援するための体制を整えている。
自己点検・評価のための調査・データ分析については、現在全科目、全学生を対象に授業アンケートを実施してきたが、平成26(2014)年度より、単なる授業評価だけでなく授業外学修時間などのデータ収集を可能にする一方、収集したデータを各ニーズに応じきめ細かく分析（男女別、学年別など）することを可能にした。

（3）6－2 の改善・向上方策（将来計画）
エビデンスに基づいた、より誠実性の高い自己点検・評価を行うために、更なるデータの蓄積を行うとともに、現在の自己点検・評価委員会を中心に社会からのニーズを的確にとらえるための組
織体制の整備を図る。

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尚美学園大学

6－3．内部質保証の機能性
6-3-①

内部質保証のための学部、学科、研究科等と大学全体の PDCA サイクルの仕組みの確立とその機能性（1）6－3 の自己判定「基準項目 6－3 を満たしている。
」（2）6－3 の自己判定の理由（事実の説明及び自己評価）
6-3-①

内部質保証のための学部、学科、研究科等と大学全体の PDCA サイクルの仕組みの確立とその機能性

本学の内部質保証のためのPDCAサイクルは、毎年度の自己点検・評価を中心に仕組みを確立している。本学の自己点検・評価は、自己点検・評価委員会において毎年の自己点検・評価方法を審議検討し(Plan)、その結果に基づき各部署（学部・学科・研究科・各部センター・事務局）が実施(Do)し、その活動点検は再度自己点検・評価委員会において検証(Check)する体制となっている。さらにその結果確認された課題について改善や規程の見直しは理事長、法人本部長、学長、学部長、事務局長等で組織する大学経営会議において意志決定(Action)している。

（3）6－3 の改善・向上方策（将来計画）
本学における内部質保証のためのPDCAサイクルについては、今後も自己点検・評価委員会と大学経営会議、教育研究評議会、教授会、その他会議体や教職員とのより一層の緊密な関係を構築し、教職員の自己点検・評価に対する意識の向上と積極的な改善提案に結び付けて行く。

［基準 6 の自己評価］
本学における内部質保証の組織整備、責任体制を確立しており、自己点検・評価委員会で分析した内容を、教職員が共有し、それぞれの課題認識と自主的な改善への取組みを図り、その結果を検証して、理事会に報告するとともに学内外に公表している。
課題の改善や規程の見直しなど、大学経営会議において意思決定しており、自己点検・評価委員
会を中心に、教学・事務局の各部署、理事会や大学経営会議等によってPDCAサイクルを機能させている。
以上から、基準6を満たしている。

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