特集：「東アジア」における地域秩序と現代中国

帝国下における商人のネットワーク

籠谷直人

はじめに
本報告は，19 世紀以降の近代帝国主義の時代においてアジアで伸張した商人のネットワークについて議論したい。まず，第一の検討課題は，イギリスに代表される西欧の近代帝国主義の経済的特徴を考察することにある。帝国主義を概念的に規定することは極めて難しい。そこで，西欧の近代帝国主義を否定して生まれ出るところのアジアの主権国家の形成過程から考察を加えたい。とくに，19 世紀の後半に主権国家を形成した日本の経験は，近代帝国主義の経済的本質を探る上で有効と考える。主権国家を経済的に成立させるための諸課題は，帝国主義の本質を反映していたと考えるからである。
第二の課題は，近代帝国主義の経済的本質とアジア商人のネットワークの伸張との関係について考察することにある。とくに 19 世紀の華僑ネットワークの伸張は，西欧の近代帝国主義の提供する諸制度と深く関係していたと考える。なかでもアジア植民地における第一次産品の生産を支えた中国人移民労働者の移動とその増加は，新たな商品市場を急速に形成したのであり，彼らの本国送金が「移動は有益」という情報を伴うものであれば，移民のさらなる増加を促進した。華僑は，共通の言語とある同郷性を基礎にしながら，＜人・モノ・カネ・情報＞の一体化を通してネットワークを伸張させたのである。

1．19 世紀後半の主権国家形成からみた帝国主義の経済的本質
19 世紀後半における日本の経験を事例に，アジアにおける主権国家形成にあって必要不可欠な経済的制度形成を指摘すると，以下の四つがあげられる。いずれも植民地にむけられた西欧の帝国主義の圧力から奪取しなければならないものであった。まず，第一は，関税自主権の奪取であった。安政の不平等条約を根拠に，日本の輸入関税率は極めて低率に抑制された。それゆえ，日本は関税収入による国家財政収入の確保に期待することはできず，あわせて，保護関税政策を通した工業化の促進も困難であった。その意味で，帝国主義の経済的本質の一つは，支配領域における財政権の侵害であったといえる。日本におけ2

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る関税自主権の回復は，1910 年代に達成されるが，それ以前において明治政府は，土地の私的所有権を認める土地改革に乗り出し，地税を通した国家財政収入を確保したのであった。他方，中国とインドにおける関税自主権は 1920 年代から回復していく。
第二は，自国の通貨を，基軸通貨に対してリンクさせる際の水準設定をめぐる主体性（主権） の回復であった。日本の場合は，1897 年の金本位制への移行にともない，基軸通貨であったポンドにリンクしたが，それは当時の国際的水準から見て低位な位置でのリンクであった。通貨の低い水準での設定は，日本からの輸出促進を通した工業化を促したといえる。そして，通貨設定をめぐる主体性については，中国は 1935 年末の幣制改革によって達成し，通貨の切り下げに成功したが，インドでは独立の 1947 年までその主体性の回復は許されず，本国に対する高い通貨設定を余儀なくされた。基軸通貨にたいする自国通貨の設定水準は，植民地政府の意志によって決まるのではなく，あくまでも本国の政策決定事項であった。関税自主権の回復によって促される工業化も，高い通貨設定によるデフレ圧力によって相殺される場合もあった。
第三は，鉄道敷設と経営権の奪取であった。鉄道の敷設は，防衛と国内市場形成のために必要であった。本国にすれば，植民地における鉄道敷設に関しては，輸出用の第一次産品を奥地から引き出すために，貿易港に収斂するような放射線状に敷設することを求めたが，これらは地域間をつなぐことなく，国内市場の拡大を促進するものではなかった。それゆえ，明治政府は鉄道建設に伴い，外資の侵入に警戒し，1870 年代には全ての外資浸入を排除した。放射線状ではなく，地域内をつなぐ網目状が，主権国家形成においては求められた。
そして，第四は，徴兵制を通した近代的軍事編成であった。主権国家内の市場安全確保のためには近代的軍隊の編成は必要であり，コストのかかる士族層の解体は不可欠であった。国内市場の拡大には，こうした世界的水準の軍事装備による安全保障の確保が必要であった。
以上のように，日本における主権国家建設における経済的制度形成は，関税自主権の回復，通貨レート設定の主体性の維持，鉄道の敷設と経営の回復などに求められる。これらの制度的要因の欧米の近代帝国主義からの奪取が，アジアの主権国家形成の経済的要因であるとすれば，アジアにおける欧米の近代帝国主義の経済的本質は，これらの要因の制度的形成を許さないことに求められよう。つまり，イギリスに代表される西欧の帝国主義の経済的本質は，まず，第一に，「自由貿易原則」の行使であった。アジア諸国の関税障壁を低位に押しとどめ，西欧からの輸出を促進させるものであった。しかし，これはアジアにとっては，関税引き上げを通した国家の財政収入の可能性を奪うものであり，財政権の侵害であったといえる。また保護関税政策の実施を難しくすることで，工業化を抑制するものでもあった。関税収入に期待できない場合，新しく形成された国家は，日本のように土地改革を通した地税収入に期待するか，さらに土地改革が困難な場合には，アヘンの徴税請負制を通して税収を確保した （後述）。

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第二は，植民地通貨を高めに修正，または固定することを通して，アジア植民地から本国への送金を円滑化することにあった。インドでは，1947 年まで，ルピー通貨は 1 シリング 6 ペンスで固定された。すなわち過去の投資から発生する配当や金利の安定した取得や，軍事費の植民地負担における本国への送金には，強い植民地の通貨が求められた。また，強い通貨をもって，アジア植民地が本国の製品を購入しやすくすることも大きく期待された。それゆえ，植民地における通貨の切り下げは期待できず，輸出促進を通した工業化も困難であった。
第三は，アジア植民地を第一次産品供給国化することと関連して，国内の鉄道を，貿易港を拠点にして奥地に広がるような，放射線状に敷設することであった。ボンベイ港を拠点にしたインドの鉄道は，そこから放射線状にひろがる線路網であった。奥地で栽培される第一次産品を近代的な鉄道と貿易港を通して移送することで，植民地と本国の距離を縮めることに利害があった。しかし，放射線状の鉄道は，国内を横断的につなげることはなく，防衛上においても，さらに国内市場の形成においても機能的には限界を有した。

2．本国に民主的体制，そして植民地に権威主義的支配体制
イギリスに代表される近代帝国主義は，広範な領土を支配するところにおいては，それ以前の旧帝国と近似している。領域支配は，帝国を特徴付ける基本的要素であった。しかし，近代帝国主義において，領域支配は当初から正当化されたものではなかった。それは，旧帝国と大きく異なり，近代帝国主義の中心には民主的体制が存在していたことと深く関係していた。18 世紀後半からの，アダム・スミスらによる「植民地分離論」は，白人の移植植民地の分離のみに限定されたものであったが，植民地の領有が本国の一部の支配層の特権と結びつき，かえって国内の民主化の障害であると認識された。19 世紀前半の「植民地改革論」は，中心と周辺の文明的落差は単なる時間的なずれとみなし，英語教育，農村の土地所有改革，税制改革，市場経済化をとおした西洋文明の優越性を移植することで，領有の正当化を調達しようとしたが，現実は反乱などの様々な抵抗に直面した。
つづく「統治理性論」は，異民族支配にともなう抵抗を効率よく対処し，本国の議会や世論が植民地に反映することを回避するシステム構築をめざすものであった。そこでは，植民地官僚層が，中心の民主制と周辺での権力行使を隔離し，共存させる上で重要な役割を果たした。西洋文明を周辺に適応するような「植民地改革論」は誤りであり，むしろ国内の議会や世論からの規制を回避することが専門外交官に期待された。議会や世論が，植民地領有で問題としたのが，海外での戦争による家族や友人の死傷であり，領有にかかる税負担であった。いずれも本国における家庭に多大な負担となる点で説得力をもった。中心が民主的であれば，非民主的な植民地支配は変動を余儀なくされたのである。
こうした中心の民主的体制からの批判を回避するために，植民地官僚が作り出したのが，現地人による軍隊編成とそれを維持する植民地財政の設定であった。いずれも本国の統治コストを引き下げるものであり，イギリスが長期にわたり帝国支配を継続しえた理由がこ4

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こにあった。なかでもインド軍の組織化は，イギリス本国の財政負担に依存しない形で，植民地における税制と充員に依存した。そして，この軍事力は，指揮権の大幅な現地への移譲を通して，本国の指揮命令や民主的統制を免れた。植民地維持の軍事力は，植民地の現地で動員され，組織されたのである。
もっとも，こうした周辺における動員は，その地域の財政権と軍事力の設定を容認するものであり，その後の主権国家の誕生を用意するものであった。中心に民主的体制が存在した近代帝国主義は，植民地の主権国家化を用意する枠組みを含み持っていたのである。

3．「三位一体」の華僑ネットワーク形成
イギリスに代表される西欧の近代帝国主義は，「自由貿易原則」の行使，強い植民地通貨レートの固定，（第一次産品を引き出す）放射線状の鉄道敷設という，経済的制度をアジアに対して付与した。そして，こうした制度的枠組みを通して，華僑のネットワークは伸張した。ここでは華僑が重要な役割を担う東南アジアを対象に考察したい。
自由貿易原則に即して商人のネットワークは伸張を支えられることは言うまでもない。
ここでは，まず鉄道の敷設に関係した第一次産品の生産が，錫やゴムといったプランテーションの経営を通して，多くの中国人移民労働者を東南アジアにおいて急激に登用したことが重要であった。プランテーションは都市部と隔絶しており，同じ言語をつかう同郷の中国人移民労働者が集住するチャイナ・タウンが奥地に形成された。そこは，同郷の村落と類似しており，あたかも他と隔絶された中華の空間そのものであった。それは，労働者を主体とした巨大な消費市場の形成でもあった。そして，そこに消費財を提供できるのは，同郷の習慣を理解し，かつ同じ言語を話せる華僑商人であった。
これらの華僑商人にとって有利だったのは，植民地の強い通貨を用いえたことであった。
西欧の帝国主義が強制した高めの通貨レートが，彼らをしてアジア各地からの商品仕入れを容易にしたのである。とくに通貨レートを低位に位置づけた日本からの購入は，華僑商人らにとって有益であった。工業化をすすめる近代日本を目指して商人のネットワークが伸張したのは，こうした帝国主義と主権国家がつくりだす通貨政策の非対称性に基づいていた。あわせて，植民地の高い通貨レートは，中国人移民労働者の本国への送金も容易にした。そしてこの送金は，「移民は有益」という情報をのせて，さらなる移民を促すことになった。このように，中国人の労働者移民の増加を起点に，人 （移民網），モノ （通商網），カネ （送金網） の三つが，ある同郷性を通して一体化することで，華僑のネットワークは伸張したのであり，それは西欧の帝国主義と表裏の関係にあった。
イギリスが東南アジアにつくりだした海峡植民地において，シンガポールの中継港建設は，それまで多様に錯綜した通商ルートを束ね，自由貿易を促進させる上で決定的に重要であった。それでは，こうした植民地の財政はいかに調達されたのであろうか。自由貿易を主張する以上，関税率の引き上げによる財源確保は不可能であった。また，日本の経験のように地税の確保は，土地改革の困難から不可能であった。それゆえ，植民地当局は，

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目前で増加を示す中国人移民労働者を対象に，アヘンの吸引を促し，その消費から税源を求めた。そして，アヘンの販売独占と徴税を請け負ったのが，マレー語や英語を話せるババ華僑 （老華僑） であった。彼らは，何世代も東南アジアに定住し，妻子もいた点で，新たに中国をはなれた移民労働者 （新華僑） とは大きく異なっていた。イギリスの自由貿易原則の行使は，ババ華僑が中国人労働者に販売するアヘンの徴税請負収入に支えられていたのである。移民労働者の増加は，アヘンの吸引を通した植民地財政を支え，自由貿易原則に実態を持たせた。あわせて，人，モノ，カネがある同郷性を通してユニット化することを通して華僑ネットワークの伸張を支えたのである。
（かごたに なおと・京都大学）

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