Value Creation Journey

財務・非財務ハイライト
財務ハイライト
売上収益

事業利益／事業利益率

（百万円）

（百万円）

860,477

900,000

650,239

670,809

650,462

600,000

80,00060,000

9.3

9.1
7.7

59,25750,129551,090
40,000（%）

70,08962,162
8.1

6.5

10

7.5
5

35,875300,000
20,00000

2018年12月期 2019年12月期 2020年12月期 2021年12月期 2022年12月期

2.5

2018年12月期 2019年12月期 2020年12月期 2021年12月期 2022年12月期■■ 事業利益● 事業利益率

売上収益は、タイヤ事業において、自動車メーカーの生産増、北米での新規車種獲得、OHT 事業の売上・利益が過去最高となったことに加え、円安も寄与したことにより、前期比28.3% 増の860,477百万円となりました。

事業利益は、海外のタイヤ販売が伸びたことに加え、OHT 事業の業績の伸長などにより、前期比12.8% 増の70,089百万円となりました。事業利益率は、販売費および一般管理費が前期比56,116百万円増加したことにより、前期比1.2ポイント減の8.1％となっています。

親会社の所有者に帰属する当期利益／

1株当たり当期利益／1株当たり配当金／

ROE（親会社所有者帰属持分当期利益率）※1（百万円）

50,0009.5
35,623

連結配当性向※2（%）

13.9
65,50075,00015（円）45,91841,971
6.3

1026,3125

2018年12月期 2019年12月期 2020年12月期 2021年12月期 2022年12月期

0■■ 親会社の所有者に帰属する当期利益● ROE（親会社所有者帰属持分当期利益率）※1 ROE（親会社所有者帰属持分当期利益率）＝親会社の所有者に帰属する当期利益 /親会社所有者帰属持分（前期・当期の平均）
×100親会社所有者帰属持分／
親会社所有者帰属持分比率※3300（%）

750,000

374,027

48.3

46.2

53.3

60
53.4
614,424

525,312418,893415,547

250,0000

2018年12月期 2019年12月期 2020年12月期 2021年12月期 2022年12月期■■ 親会社所有者帰属持分

27.90

276.4023.5

261.61
24.5

200

40

286.3823.0

20164.09
62.00

64.00

30

66.00

65.00

64.00

2018年12月期 2019年12月期 2020年12月期 2021年12月期 2022年12月期■■ 1株当たり配当金100● 連結配当性向

1株当たり当期利益は、前期比9.98円増の286.38円となりました。1株当たり配当金は前期比1円増配の66円、連結配当性向は前期比0.5ポイント減の23.0% となっています。

（注）2021年12月期の1株当たり当期利益と連結配当性向は、本社とハマタイト事業の売却という特殊要因を除いた金額で算出しています。
※2 連結配当性向 =1株当たり配当金 /1株当たり当期利益

有利子負債／ D/E レシオ（負債資本倍率）※4（百万円）

500,000

39.0■■ 1株当たり当期利益

親会社の所有者に帰属する当期利益は、前期に本社とハマタイト事業の売却という特殊要因があったため、前期比29.9％減の45,918百万円となりました。 ROE（親会社所有者帰属持分当期利益率）は、前期比5.8ポイント減の8.1％となっています。

43.750222.128.1

1000（%）

500

400

10.6

25,00038040（百万円）

0.70
260,387

100,000

000.75

239,8700.57

200,000

20● 親会社所有者帰属持分比率（倍）300,000

238,701
207,8250.50

177,235
0.34

0.390.50.25

2018年12月期 2019年12月期 2020年12月期 2021年12月期 2022年12月期■■ 有利子負債0● D/E レシオ（負債資本倍率）

親会社所有者帰属持分は、利益剰余金ならびにその他の資本の構成要素の増加により、前期末比89,112百万円増の614,424百万円となりました。親会社所有者帰属持分比率は、前期とほぼ同水準の53.4％となっています。

有利子負債は、前期末比 61,466 百万円増の 238,701 百万円に増加、当社グループの総資産に占める有利子負債の割合は、20.7％（2022年12月31日現在）となりました。 D/E レシオ（負債資本倍率）は、0.05ポイント増の0.39倍となっています。

※3 親会社所有者帰属持分比率＝親会社所有者帰属持分 / 資産合計×100※4 D/E レシオ（負債資本倍率）= 有利子負債 / 親会社所有者帰属持分

THE YOKOHAMA RUBBER CO., LTD.

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Who We AreSustainability

Governance

Data Section

非財務ハイライト
温室効果ガス排出量 (scope1-2)（連結）

温室効果ガス排出量 (scope3)（連結）（千トン）（千トン/百万円）

1,200

1,052
469

800

0.002

1,099986
451

0.002

4860.003

1,051

（千トン）

483

22,055

0.002

720

0.002

20,0000.001

10,000349

0.001
400

0583

5356132018年12月期 2019年12月期 2020年12月期 2021年12月期 2022年12月期

0■■ 温室効果ガス排出量（Scope1） ■■ 温室効果ガス排出量（Scope2）● 連結売上高原単位
温室効果ガス排出量（Scope1-2）は、タイヤ生産量が4% 増加する中で削減活動をグループ全体で推進し、前年比で Scope1が7%、Scope2が1% 減少となりました。
売上高原単位は、前年比で Scope1-2で25% 改善しました。

総廃棄物量（連結）40,000（トン/百万円）

53,0440.082

52,564

0.081

0.037

26,6610.06

22,578
0.038
0.041

0.031

0.0400.02

2018年12月期 2019年12月期 2020年12月期 2021年12月期 2022年12月期

0■■ 温室効果ガス排出量 (scope3)（連結） ● 連結売上高原単位
温室効果ガス排出量（Scope3）は、タイヤ生産量の増加に伴い、前年比で4% 増加となりました。売上高原単位は、前年比で19% 改善しました。

総合職の女性採用比率（単体）（トン）60,0000.034

24,15525,701

569

0.001

371

（千トン/百万円）

30,0000.15

48,2750.088

51,884

48,8650.057
20,000

50

400.1

0.077

（%）

0.05

413731302516201002018年12月期 2019年12月期 2020年12月期 2021年12月期 2022年12月期

002018年12月期 2019年12月期 2020年12月期 2021年12月期 2022年12月期■■ 総廃棄物量（連結） ● 連結売上高原単位
総廃棄物量は、削減活動をグループ全体で推進した結果、前年比で7% 減少しました。売上高原単位は、前年比で6% 改善しました。

総合職の女性採用比率（単体）は、総合職全体の採用数が前年比で大幅増加する中で女性の採用数が微増にとどまったため、前年比で25ポイント減少しました。

女性従業員比率（連結）／女性管理職比率（連結）

休業度数率（連結）（%）

1513.7

14.0

13.5
12.1

1012.0

8.1

7.4

0.6

8.5

5

0.4
0.3
0.2
0.1

00.55

0.5

10.1
8.0（百万時間）

2018年12月期 2019年12月期 2020年12月期 2021年12月期 2022年12月期

00.45
0.39
0.36
0.30

0.30
0.26
0.24

0.31
0.20

0.24
0.18

0.15
0.070.10

2018年12月期 2019年12月期 2020年12月期 2021年12月期 2022年12月期● 女性従業員比率（連結） ● 女性管理職比率（連結）● 休業度数率（連結） ● 国内休業度数率

横浜ゴムグループでは、女性の活躍推進を重要施策の一つと位置づけています。
女性従業員比率（連結）は、前年比2ポイント増加しました。女性管理職比率（連結）は、前年比1.6ポイント増加しました。

グローバルで休業度数率の低減に向けた労働安全衛生の取り組みを継続しました
が、休業度数率（連結）は0.24に悪化しました。

● 海外休業度数率

Integrated Report 202339