14 Dec. 2012西沢 保

１．はじめに経済思想史、古典を読む、「危機・先人に学ぶ」（日経・やさしい経済学）
２．福田徳三とその時代
福田徳三（1874－1930）、河上肇（1879－1946）、高田保馬（1883－1972）、上田貞次郎（1879－1940）、中山伊知郎（1898－1980）、
小泉信三 （1888－1966） 都留重人(1912－2006)
ブレンターノ(1844－1931)、ラスキン(1819－1900)、ホブソン（1858－1940）、マーシャル（1842－1924）、ピグー（1877－1959）、ケインズ(1883－1946)、シュンペーター（1883－1950）、

1920（大正9）年 東京商科大学 [1919年 大学令、東京、京都の帝大で経済学部]、経済学研究の形成期、1919年 河上肇『社会問題研究』創刊、堺利彦・山川均『社会主義研究』創刊、マルクス主義 [1917年に『貧乏物語』]
1923年 関東大震災
神田一ツ橋にあった東京商大は、校舎は三井ホールを除くほか焼失あるいは震破し、三井ホールに保管中のメンガー、ギールケ文庫は厄災を免れた。
校舎の壊滅的打撃のなかで1925（大正14）年に開校50周年を迎え、佐野善作学長のもとで記念式典。大正後期から昭和初期にかけての東京商大の学問的・社会的営為。

福田徳三： 『経済学講義』1909年、『黎明録』1919年、『暗雲録』1920年、『社会政策と階級闘争』1922年、『ボルシェヴィズム研究』1922年、『経済危機と経済恢復』1923年、『経済復興の原理及び若干問題』1924年、『経済学全集』（1925－26年）、『厚生経済研究』1930年
上田貞次郎： 『社会改造と企業』1920年、『英国産業革命史論』1921年、『企業と社会』創刊、『新自由主義』1926年、『新自由主義と自由通商』1928年、『株式会社論』1928年
マーシャルの死： 1924年
ケインズ： 『平和の経済的帰結』1919年、『自由放任の終焉』1926年、「我が孫たちの経済的可能性」1930年
ピグー： 『厚生経済学』1920年

5出典：福田徳三『厚生経済研究』東京：刀江書院、昭和5年
6３．福田徳三と関東大震災：『経済復興の原理及び若干問題』1924年
箱根強羅で震災にあう。『流通経済講話』第２編を改訂中、「唯でさえグラグラ動く強羅館の二階の一隅なる私の室は、天地も崩れるかと思うばかりに振動し、私は右の手にペン、左の手に数葉の原稿用紙を持ったまま慌てて二階を駆け下りて崖上の芝生の処まで逃げ出した」（『流通経済講話』序）。
震災後３日に箱根を出て東京まで徒歩と露営の４日を続け、さつま芋と一瓶の水で飢渇を凌いで、小田原、横浜の惨状を観察し、帰郷後江東の各所に彷徨し、隅田川岸に累々たる焼死、溺死の死体を見、私の生まれた所は更なり、育った所、通学した小学校、何の跡形もなく焼け失せた光景を見て、茫然自失するのみであった。「復興日本当面の問題」（『改造』1924年10月）
9月10日 市政調査会の依頼により、商大生ら延べ65人を率いて5日間罹災者実地調査を指導

「失業調査とそれに基づく若干の推計」（『太陽』1924年1，2月）
東京市市営の集団バラック８ヶ所（日比谷、竹の台、池端、明治神宮外苑、月島、芝公園、芝離宮、九段上）、およびテント村１ヶ所（馬場先）、合計９ヶ所における罹災避難者約37,000人について、11月2日より10日に至る間、日曜を除いた８日間、日割表によって調査。
調査員数：一日の欠勤なく従事した学生調査員数47名、一回でも調査に加わった人の総数103名、平均で毎日約70名。初日は89名。
10名ごとに班を、各班に班長1名。調査員以外に学生中から委員長1名、副委員長2名、準備班長1名、伝令4名を。
ラウントリー失業調査（Rowntree and Lasker, Unemployment: ASocial Study, 1911）：ラウントリーの第１回調査に当たるべき仕事をするために準備班を別に設け、調査日の前日に調査バラックについて世帯票の番号、居住、姓名だけを書き入れ、調査時の索引兼目録にした。

職業調査要綱を作成し、調査員に講話、調査記入法の練習を課した。
総計１0、324の世帯票、有業者13、401人の調査票、1、930の女子求職者の調査票。
失業者総数およびその職業別推計
大東京区域内に現住する罹災避難者総数
市内 364,424人、市外 531,327人 合計 895,751人
避難者総数中の災前有業者総数 328,741人
避難者総数中の失業者 112,298人
この失業者数に有業者１人に対する避難者数2･725をかけ、失業者およびその扶養人数合計 306,012人を得る。

出典：雑誌『太陽』30巻1号、1924年1月

出典：福田徳三『復興経済の原理及若干問題』東京:同文館、1924年

出典：福田徳三『復興経済の原理及若干問題』東京:同文館、1924年

「営生機会の復興を急げ」（『報知新聞』1923年10月15－24日）
復興事業の第一は、人間の復興でなければならぬ。人間の復興とは、大災によって破壊せられた生存の機会の復興を意味する。
人間は、生存するために、生活し営業し労働せねばならぬ。生存機会の復興は、生活、営業および労働機会 ―これを総称して営生の機会という― の復興を意味する。道路や建物は、この営生も機会を維持し擁護する道具立てに過ぎない。
当面の問題として失業問題： 罹災者及び失業者 1. 生活及び営業 ―合せて営生という― の本拠たる場所と営生用の道具を失い、2. 営生の源泉たるべき収入を失った。失業者➝ 何十万という強制的惰民、不本意的惰民
生存本拠権、営業本拠権 ―これを合せて営生本拠権という― の確保は何人に対しても擁護せられねばならない。焼跡建築問題はこの立場から解決すべき。国、社会は各人に対して、営生本拠権を保障せねばならない。従前の借家、借地関係が、有効とされるのでなければ、営生本拠権が保障されないとき、生存権擁護令によって、9月1日における効力を、ある期間、そのままに存続させるべく、私法の一部はモラトリウムの下におくべし。

「復興経済の第一原理」（『改造』1923年11月）
大災によって蒙った損失は、今日においては未知数で、それを大とするも、小とするも、向後将来における我々の経済の運営の如何による。
大学の焼失は、日本の社会と学問にとって、何の損害損失も意味しないことになり得るかもしれない。それが損失となるか否かは、我々の将来に対する向背がこれを決定する。
有形物の物質的被害の大なるに驚かされ、大災のために人民の営生の機会が滅ぼされたという無形の損害の甚大なることに気がつかず、物の恢復ばかりを念として、この無形なる損害を恢復し、一日も早く人々皆生産活動を始め、各人に自らの営生機会を獲得せしむることの急務なるを知らない。
何十万という強制的惰民は、復興予算の借方を増す。彼らが何もせず、配給米に露命をつなぐ一日は、永久に失われた一日で、如何にしても恢復できない。彼らが適当な営生の機会を与えられて作り出される富は、永久に天地の間に姿を現さないことになってしまう。
真の復興者は罹災者自らを措いて他にない。自ら生きんとする強い衝動、人らしく、また独立独歩の人間らしく、慈善によらず、救護に頼らず、自らの働きをもって生きて行かんとする堅い決意をもっている人が復興の最根本動力である。

復興経済の第一原理：復興の実現行程ならびに実現の効果において、大災による真の損害を最小化し、災後の日本国民経済全体、とくに罹災地の経済の運営が産み出すべき生活享受の利用便益を最大化すること。
[11万の失業者]は、いまだ無形の財物をまったく失ったものではない。彼らはそれぞれの職業において、それに適応した技能、適性、熟練、習慣性等を有していた。それらは、今失業者たる間はまったく活用の機会を与えられていない。
彼らの多くは、この無形の財物の活用、運用によって、有形の財物の消滅を、あるいは多くあるいは少なく、補償し行くべきものである。この無形の財物は、活用すべき営生の機会、適用すべき何らかの職業を見出すことによってのみ、財物たりうる。配給品に生活し、慈善に命をつないでいる限り、彼らはただ生きて行くというに止まり、その持てる貴き無形の財物を、自己と社会との進歩に貢献せしむべき働きは全く閉ざされている。その損は彼ら自らのみに止まらない、国と社会とは活用せられざる無形の財物の価値全部を損しつつある。利
用機会の閉塞が長期に亘るときは、この無形の財物は、その本体価値を永久に減損し若しくは滅却するに至であろう。
生存肯定力の薄弱化、無形財物の破壊

「経済復興は先ず半倒壊物の爆破から―「生存権擁護令」を発布し私法一部のモラトリウムを即行せよ―」（『我観』1923年10月15日）
有形の復興が工兵隊による爆破から開始されたように、無形の復興も危険の状にある半壊半焼の建設、造営物の国家大権の発動による爆破を以って開始されねばならぬ。
１．火災保険金問題、2. 土地家屋賃貸借権問題、3. 雇用者解雇失業問題
借家権は借家の消失と共に消滅し、借家人に焼跡の土地を使用し、バラック等を建設して居住を継続する権利はない。焼け残りの動産物件を処理するために留まることはできるが、半永久的の家屋を建てられるものではない。
物を本位とし財産を祭壇に祀る私法の解釈。物を見て人を屁とも思わざる半倒壊の民法は、焼け残りの物品の処理の為めに、一時的仮小屋を作ることを許すのみで、肝腎要の焼け残った人間の始末、人間生存の処理の必要と云うことは、全く考慮に入れることを許さない。……真の丸焼け、箒一本….すらも残さず焼いた人間は、仮小屋すらも営むことはできないのである。
民法の一部は、真の人間の生活を脅かす時代錯誤的な半倒壊の危険状態にある。

震火災地に対し、私法一部の適用を停止すべき広汎なモラトリウム勅令を。
モラトリウム勅令は「生存権擁護令」：「政府は震災によって危殆に置かれた人民の生存を擁護するに必要と認めた条項に限り、現行法律の適用を来何年何月何日まで停止し、これに代わるべき命令を発することを得」とし、所有権及其派生権と債権、契約に関する事項中、罹災民の生存を擁護するに不適当と認めた条項の効力を一時停止し、これに代わるべき法規を発すべき。
「生存は法律よりも重く、生存の擁護は法の擁護よりも貴い。極貧権の発動を防ぐは、唯だ生存権の擁護あるのみ。」人間の生存は如何なる場合にも、一切を超越して、冷静公正慎重なる考慮を要する。法律は国家とその人民との為めの法律であって、国家と人民は法律の為のそれではない。国家は生存する人より成る。焼溺餓死者の累々たる死屍からは成立せぬ。人民生存せざれば国家亦生きず。国家最高の必要は生存者の生存擁護これである。その生存が危殆に瀕することは、国家の最緊急事である。

当たり前の人間の目から見れば、土地家屋の賃借は、居住もしくは営業本
拠 Lebens=order Erwerbsstandortの賃借である。土地や家屋はその形態たるにすぎない、その実質ではない。この実質を名づけて「生存（または営業）本拠権」Lebens=(Erwerbs)Standortsrecht、略して「居住権」という。この居住権は建物の焼失とともに焼け去るものではない。火に焼けず雨に流されざる堅固なる無形の人間本来固有の権利である。

1923年1月、内務省社会局参与に
生存権、生活本拠権擁護としての住宅立法の改正案（借地・借家問題）
営生機会確保としての失業防止策、職業紹介事業改正案（職業紹介国営要綱）

４．福田の厚生経済とラスキン、ホブソン
生存権の社会政策－ナショナル・ミニマム－福祉国家[解放の社会政策]
価格経済から厚生経済へ、価格闘争から厚生闘争へ
ピグー『厚生経済学』の批判：厚生を経済的厚生に限定、貨幣で測られるもの
経済的厚生は、国民分配分の増大、分配の公平、安定によって増大
都留重人「”国民所得概念”への反省」1943年、”In Place of GNP”
(1971)

福田の厚生経済、「厚生」の意義：「人間が生活維持による厚生増進のために」、一定の計画に基づく目的を立て、その目的を達するために得または用いる手段、秩序的行動、およびその行動の組織を経済という。すなわち、「人間は生活を維持し、これによって我々人間としての生を厚くする所以を増進するために行動する。」（『国民経済講話』『全集』第２集）「倫理上の善・個人的の善・国家の善・社会の善・畢竟同じ事で、つまり社会なら社会の生命、個人なら個人の生命を進め生を充実する、それが善である。その反対に生を滅却する、生を損耗する、生を軽減するものは悪 [非財、illth] である。」経済上の価値はそれと同じである。西洋の言葉では倫理上価値あるもの即ち善と、経済上価値あるもの即ち財とは同じ字を使う。

ラスキン：’No Wealth But Life’（『この最後の者にも』1860年）
ラスキンによれば、「価値」とは「生の力(ヴァイタリティ)」であり、ラテン語の「ヴァロール」は、「[人間なら]生に強い、…[ものならば]生のために強い、すなわち貴重である」という語からきたもので、「貴重で」あるということは、「生に対して役に立つ」ということであった [これは人としての生を厚くするという福田の厚生概念、生命を進め生を充実する、それが善であり価値であるという福田の思想と重なる]。
「生[活]こそ富」であった。「生というのは、そのなかに愛の力、歓喜の力、賛美の力すべてを包含するものである。最も富裕な国というのは最大多数の高潔にして幸福な人間を養う国、最も富裕な人というのは自分自身の生の機能を極限まで完成させ、その人格と所有物の両方によって、他人の生の上にも最も広く役立つ影響力をもっている人をいう」。「最大多数の高潔にして幸福な人間」、ラスキンによれば,「最大限の生は最大限の徳によってのみ成就されうる」のであった。

ホブソン『仕事と富：人間的価値評価』（1914年）：ピグー『富と厚生』（1912年）に対する批判の書。「国民所得」を構成する財やサービスは貨幣タームで測られ、国富の成長や諸国間の経済成長の比較に用いられる。しかし、こういう富の尺度が「人間的価値・生に寄与する価値vital values」、人間の福祉に関してどの程度信頼できる情報を提供してくれるのだろうか？というのが、ホブソンの問であった。
ホブソンは、功利主義における「善」の質の無差別性を批判。価値の貨幣的基準に対して、「人間的基準」(human standard)を示し、「生活]のほかに富はない」というラスキンの公理を採用し、後に『富と[生活]：価値の研究』（1929年）を書いた。
経済的価値は貨幣の量であったが、「倫理的・人間的価値は生活の質」であった。だから「真に貴重な、役にたつものは、その全効力をもって生に通じるもの」であった（ラスキン）。ホブソンの経済学は「ラスキン的厚生経済学」と呼ばれることもあるが、よき生活に向っての財の手段性が説かれ、財は善の手段として役立つ限り、財の本領を発揮するもので、然らざる場合には「害物illth」[非財－福田][外部性－公害] となると主張された。

出典：福田徳三『経済学全集』第１集、東京：同文館、1929年

５．マーシャルにおける経済と倫理：経済進歩と福祉
福田の『経済学講義』（『全集』第1集）はマーシャルの『経済学原理』に依拠：「経済学は人間と富との関係を研究するものなりとマーシャルの説くは、その真正の性質を尽くしたり。単に富の多少をいうにあらず、人間に他のより高き発達・より貴き活動を得せしめんがために必要なる物質的基礎が均等に与えられあるや否やを意味すとしたるは……克く経済学の真正なる地位を道ひ破りたるものにして、……..新派といい歴史派といい倫理派というも、その根本の思想は決してこれ以外に出でず、現今斯学の最も高き立場を示して余蘊(ようん)なし」。
富の増大よりも生活の質の改善
倫理学から経済学に関心を移したのは、人間の「良き生」(wellbeing) の手段として、「富の増大よりも生活の質の改善」に着目して経済学を研究する必要があると強く感じたから。
「生活の質」「生き方の質」（クオリティ・オブ・ライフ）は、成長の限界、成長と福祉、豊かさ等に関係して都留重人らによってよく言われた。

マーシャルの未完の書 ”Progress” ：The term ‘economic progress’ is narrow
進歩は、性格の改善を伴う人間性の発達・向上を意味した。物的富は進歩の基礎条件であるが、進歩はもっとたくさんの要因を含む。
「経済的進歩」という用語は狭く、それでは人間のより高次の生活の発展あるいは人間生活の向上をとくには説明できないのであった。
進歩は多くの側面をもつ。それは精神的および道徳的能力の発達を含み、その行使が物質的利得を生まないときでもそうである。「経済的進歩」という用語は狭く、それはときに、肉体的、精神的および道徳的な良き生physical mental and moral wellbeingのための物的要件に対する人間の支配力の増大だけを意味するように考えられる。この支配力が、人間のより高次の生活の発展に資する程度については何らとくに言及されることはないのである。….真の人間の進歩は、主に感じうる能力・感性と思考する能力の上昇であり、しかもそれは強健な企業心と精力vigorous enterprise and energyなしには持続することができない（folder 5.3.1）。

“Progress” の第3編「経済的将来の可能性」には「経済的進歩が生活の質に及ぼす影響」という節が。
我々の真の目的は人間生活の向上であり、それを十全で強くすることである。（個人的、社会的側面、道徳的、宗教的側面、肉体的、知性的、感情的、および芸術的側面、すべての側面における生（活））(folder 5.9)
富は人類の利益のためにのみ存在する。ヤードやトンで十分に測れるものではありえないし、非常に多くの金と等価でさえもない。
富の真の尺度はそれが人間のよき生に対してなす貢献度だけである。マーシャル「断片」
こういうマーシャルの論述は、シュンペーターの「経済学、政治学、科学、芸術、愛といったものを包括した豊かな全幅的生という観念」を思い起こさせる。

出典：Robert Skidelsky, "John Maynard Keynes. The Economist as Saviour, 1920-1937" London : Macmillan London, 199229

６．ケインズと資本主義
金融危機以降におけるケインズの「中央舞台への復帰」：現代資本主義の危機の中で「資本主義の革命家」ケインズへの注目が際立っている。
Backhouse and Bateman, Capitalist Revolutionary. John Maynard Keynes, 2011
New York Timesの書評 “Wanted: Worldly Philosophers”。
単なる政策立案者でも単なる経済理論家でもなく芸術を愛し資本主義の道徳的批判を行なった哲学者。
ケインズと資本主義 資本主義は進化し変化を続ける制度で、進化し続けることが可能。資本主義は不完全な機械・機構であり、社会の要請を満たすには保全と更新が必要。資本主義の危機、社会主義・共産主義の挑戦に対して批判的な立場をとり、システムの欠陥に率直に対応するよう求めた。
ハイエク『隷従への道』に賛辞を惜しまなかったケインズが、資本主義の危機に提示しているのは、偏狭な資本主義理解を超える物の見方。資本主義は得られる限りの最善のシステムかもしれないが、内在する道徳の問題、不安定、失業に脅かされる。資本主義の限界と可能性に新たな理解、資本主義が持続可能なシステムである限り必要だとケインズが考えた思考の永続する革命が必要。

資本主義の道徳性：
G.E.ムーア（『倫理学原理』1903年）の非功利主義的倫理学に倣い、人間の行動を効用最大化に限定することを断固拒む。効用や快楽よりも高度の価値、利潤最大化はより高い目的を達成する手段。資本主義に対する道徳的批判：使徒会、ブルームズベリー・グループの道
徳的価値。
『一般理論』の最終章の将来展望は、物質的な財が希少性をなくし、社会の革命がもたらされる世界、ブルームズベリー・グループに触発。

「我が孫たちの経済的可能性」1930年：
現代の資本主義は、現在の生活水準を維持するだけでなく経済的な心配から比較的自由な経済の楽園にしだいに導く。非経済的な目的に対してより一層の精力をささげる道を選ぶに至る時が到来する。経済問題が－将来を見通す限り－人類の恒久的な問題ではない。人間の創造以来はじめて、真に恒久的な問題、経済上の心配からの解放・自由をいかに利用するか、科学と複利によって獲得される余暇を、賢明で快適で良い生活のためにどのように使えばよいかという問題に直面する。
我々はもう一度手段より目的を高く評価し、効用よりも善を選ぶことになる。
経済問題の重要度を過大に評価したり、経済問題で想定されている色々な必要のために、もっと大きくより持続的な重要性をもった他の問題を犠牲にしたりしてはいけない。それは歯科医術と同じように、専門家たちの問題であるべきなのだ。経済学者が歯科医と同じ位置に止まって、控えめで有能な人とみなされるようになることができれば、それは何とすばらしいことであろうか。