SPOD フォーラム 2023
「未来を切り拓く力を育成する」
シラバス

日程：２０２３年８月２３日（水）～２５日（金）会場：愛媛大学城北キャンパス
主催：四国地区大学教職員能力開発ネットワーク（ＳＰＯＤ）／愛媛大学

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講義中心

所属大学での学習支援者の能力開発を考えよう
清水 栄子 （追手門学院大学 共通教育機構 准教授）
講師略歴
専門は高等教育、アカデミック・アドバイジング、学習支援、教職員能力開発。広島大学
教育研究科人間科学専攻博士課程修了（博士（教育学））。国立高等専門学校法人
阿南工業高等専門学校 FD 高度化推進室特命講師、愛媛大学教育企画室助教、講師などを経て、2018 年 9 月より現職。日本アカデミック・アドバイジング協会（JAAA）会長。著書に『大学の学習支援 Q＆A』（共編著）、『アカデミック・アドバイジング－その専門性と実践－日本の大学へのアメリカの示唆』（単著）がある。
プログラム概 要
大学教育の質保証が求められる中、多様化する学生に対する学習支援の重要性は増してきています。学生の学習を支援する取り組みは多岐にわたっており、その担当者には複雑な対応が必要とされています。学習支援は、授業を担当する教員だけでなく、職員も参画することにより、組織的・戦略的に実施することができます。より良い学習支援の提供には、学習支援を担当する教職員（「学習支援者」という。）の能力向上も求められています。
本プログラムでは、学習支援者に対する能力開発について考えます。人的資源開発について概説し、学習支援に必要とされる能力やスキル、能力開発の方法について国内外の事例を交えて紹介します。より良い学習支援には、所属大学の状況に応じた対応が求められます。参加者の所属組織の状況に見合った学習支援者対象の能力開発について考える機会としたいと考えています。
準 備 物 ・事 前 課 題
所属大学で提供している学習支援にどのようなものがあるのかを調べておいてください。
主 な受 講 対 象 者
・学習支援に携わる教職員・学習支援に興味のある教職員
・FD・SD の企画担当者
到達目標
1．人的資源開発について説明できる。
2．所属大学で実施されている学習支援の特徴を説明できる。
3．学習支援者の能力開発について、個人と組織の両面から捉えることができる。
4．所属大学の学習支援者を対象とする研修プログラムを提案できる。

NEW！

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ワーク･講義併用

最新教職法令に基づく多様な履修相談対応事例
小野 勝士 （龍谷大学 社会学部教務課）
講師略歴
関西学院大学大学院法学研究科民刑事法学専攻博士課程前期課程修了。修士（法学）。平成 13 年度から龍谷大学に勤務し、教学部、経理課、文学部教務課、世界仏教文化研究センター事務部を経験し、令和 2 年から現職。大学教務実践研究会代表。関連する著書に『教職課程事務入門』シリーズの【１】～【４】（いずれもジダイ社）がある。
プログラム概 要
ある日電話で「2009 年に卒業したのですが、これから教員免許状を取得したいのですが、どのようにすればよいでしょうか？」とかかってきたときどのように対応しますか？
このような卒業生等からの相談について、どの入学年度のカリキュラムを適用するのか等個別対応になる場合がほとんどだと思われます。
本プログラムでは、学生配付の学修の手引きでは対応できない４つの取得パターン
について、拠り所となる法令及び具体的適用方法について紹介します。そして、学んだ知識の業務への活用方法について、講義・ワークを通じて教職課程の窓口対応力の向上を目指します。なお、ワークですが、こんなこと知ってますか？どう対応しますか？といった軽い内容です。
【当日の流れ】１．自己紹介（講師、参加者［グループ内］）
２．ケーススタディ（４つの事例）［講義・ワーク］
３．科目等履修生の適用カリキュラムについて［講義］４．まとめ
準 備 物 ・事 前 課 題
当日の参加者間の交流・ワークの時間を多く取るため、事前学習用のオンデマンド教
材にて履修指導に関する最新法令の内容をまとめています。事前に視聴しておいてください。
主 な受 講 対 象 者
中学または高等学校教諭免許状設置課程のある大学・短大において教職課程の履修相談を担当している教職員
到達目標
1．法令を理解したうえで正確に不足単位の説明をすることができる。
2．履修相談にあたって必要な情報が掲載されているウエブサイト等を提示することができる。
3．想像力を働かせて履修相談に対応する姿勢を身につけることができる。

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ワーク･講義併用

プロジェクトを成功に導くマネジメント手法
丸山 智子 （愛媛大学 教育・学生支援機構学生支援センター 准教授）
講師略歴
専 門 は 、 プ ロ ジ ェ ク ト マ ネ ジ メ ン ト 、 リ ー ダ ー シ ッ プ 開 発 、 教 育 開 発 。 Columbia
University Teachers College 修士課程修了。博士(学術)。プロジェクトマネジメン
ト専門企業の研究開発部にて、プロジェクトにおける人材資源マネジメントの研究に従事した後、2013 年に愛媛大学 教育・学生支援機構教育企画室 特任助教に着任し、教職員の能力開発業務に携わる。2018 年同機構 学生支援センター 講師を経て、2021 年より現職。PMP（Project Managemnet Professional).
プログラム概 要
現在の大学の仕事は、定常型業務に加え、不確実性の高いプロジェクト型業務としてチームで取り組まなければならない機会が益々増えています。チームは、部署内での小さなのもから組織的な対応が必要となる大きなものまで存在します。また、教員は、複数の研究者でチームを組み、決められた期間・予算の中で独自性の高い研究に取り組みます。
プロジェクトは、メンバーの技量やマネジメント力、人間関係などによって良好になったり低迷したりと、さまざまな要因で変化します。プロジェクトは成り行き任せでなく、継続的にコントロールすることが求められます。そこで、本研修では、プロジェクトの成功に必要となる基本的なプロジェクトマネジメントの知識体系について学びます。
準 備 物 ・事 前 課 題
特になし
主 な受 講 対 象 者
・プロジェクトマネジメントに興味のある教職員
・プロジェクト型業務を成功させるためのノウハウを習得したいと思っている職員
到達目標
1．プロジェクトとは何かを説明できる。
2．プロジェクトマネジメントのプロセスを述べることができる。
3．プロジェクトマネジメントを職場の業務に活用できるようになる。

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ワーク中心

ルーブリック評価入門－考える、つくる、活用する俣野 秀典 （高知大学 地域協働学部／（兼）学び創造センター 講師）
講師略歴
北陸先端科学技術大学院大学知識科学研究科修了。地域科学研究会・高等教育情報センター研究員、高知大学総合教育センター講師を経て、2015 年より現職。放送
大学非常勤講師（ファシリテーション入門）。教育評価や教育方法を中心に、FD を含めた“Educational Development”に取り組む。高等教育開発の専門家として、学生がもっと学べる授業／教職員がさらに学べるワークショップを開発・支援・実施。
2010 年より担当している本プログラムは毎年最高水準の評価を得ている。関連する著書に『大学教員のためのルーブリック評価入門』（共訳、玉川大学出版部）がある。
プログラム概 要
成績評価について、多様な評価基準を設定することが求められております。ある大学の『シラバス入力手順説明書』では、“具体的な評価基準はルーブリック評価シートを事前に配布し、配点 30 点とする”との例が示されたりしており、「ルーブリックって何？？」と戸惑われた教員の方も多いと聞いております。
そこで本プログラムは、成績評価の目的・意義から出発して、高等教育において近年注目が集まっているルーブリック評価についての基本的な考え方を理解することを目的として実施されます。
※ルーブリックとは、「目標に準拠した評価」のための「基準」つくりの方法論であり、評価指標として活用されます。本プログラムでは、学生が何を学習するのかを示す評
価規準と学生が学習到達しているレベルを示す具体的な評価基準を示すマトリクスからなる分析的ルーブリックを主に取り上げます。
準 備 物 ・事 前 課 題
特になし
主 な受 講 対 象 者
・目標に準拠した評価方法を習得したい教員
・評価について関心のある教職員・協同型アクティブラーニングを体験したい教職員
到達目標
1．目標に準拠した評価を心がけることができる。
2．ルーブリック評価の意義を説明できる。
3．ルーブリックを授業で活用するための準備ができる。

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ワーク･講義併用

地方創生における合意形成
正本 英紀 （愛媛大学 社会連携推進機構地域専門人材育成･リカレン
ト教育支援センター 副センター長／准教授）
講師略歴
技術士（環境部門）。1992 年から 2021 年まで徳島県職員として地方行政に従事。
この間、グリーンニューディールを主とした気候変動対策、地方空港利用促進、職員研
修、サテライトオフィス及びコワーキングスペース、Society5.0 など、これまで行政部局だけでは解決困難な地域課題に対して、産学民官連携を大胆に取り入れることで解決や改善に導いた実績を持つ。競争的資金を獲得したプロジェクト多数。
プログラム概 要
大学においても、産学連携や地域連携、社会人人材育成はもとより、現在においては教育や研究のあらゆるにおいて、国や県･市町村、企業、NPO、あるいは地域住民との交渉や協働、協議などの場面が多くなってきました。また、新規事業の実施や競争的資金を獲得する際においても、こうした地域との連携が必要になってきています。
このプログラムにおいては、こうした地域との連携による地方創生の事例や手法について学ぶとともに、合意形成を行う際の手法のいくつかについて実際に体験してみることで、産学民官協働に強い教職員の育成を図っていきます。
参加者のみなさまにおかれては、こうした協働の事例や合意形成手法を技術として身につけることで、社会に開かれた集合知の拠点として大学の機能向上を図るとともに、ネットワークの構築により、自身の仕事の効率化や縮減と精度の向上の両立を目指す
ことができるよう期待しています。
準 備 物 ・事 前 課 題
国や県・市町村、企業、NPO、地域住民などとのプロジェクトでの課題を用意しておいてください。
主 な受 講 対 象 者
・産学連携や地域連携、リカレント教育・生涯学習の推進等で対外折衝や連携を担当している教職員
・新規プロジェクトの立案・実行に携わっている教職員
到達目標
1．異主体間連携の重要性と課題について予め十分な知識を持って行動することができる。
2．合意形成の重要性についての理解ができる。
3．合意形成を使った仕事の質的向上と仕事量の削減の方向性について認識できる。
4．合意形成ツールの使用方法について理解ができる。

NEW！

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ワーク･講義併用

新学部の構想を通して学ぶアイデアの伝え方
坂本 規孝 （愛媛大学 教育・学生支援機構教育企画室 特定研究員）
講師略歴
2006 年 4 月、学校法人立命館入職。立命館大学国際関係学部事務室、立命館アジア太平洋大学アドミッションズ・オフィス（国際）、大阪いばらきキャンパス開設準備課、グローバル教養学部設置準備事務室、秘書課等で勤務。2023 年 5 月から現職。大
学事務職員として異なる部門を渡り歩く中で、自分の職務経験を新しい職場で活かすにはどうすれば良いかと大いに悩んだ経験を持つ。修士（教育学）。京都芸術大学大学院学際デザイン研究領域在籍（通信制、M2）。
プログラム概 要
大学事務職員の業務は、自分一人で完結することはありません。たとえ自分に任された仕事であっても、任せた人が承認しなければ、業務を完遂したことにはなりません。また、たとえ満足のいくプログラムを作っても、参加者がいなければ意味がありません。業務には相手がいて、その相手とのつながりの中で進めることが求められます。そこで、自分だけで完結しようとするのではなく、自分の業務やアイデアを相手に伝えてつなぐことが大切になります。
このプログラムでは、新しい学部を構想するという業務を例として扱います。珍しい業
務ですが、学部等の設置や教務部門での経験・知識は不問です。自分の業務を相手につなぐとはどういうことなのかを学び、複数の個人ワークとグループワークを通して実践します。職場で役立つヒントが得られるよう、積極的な参加を期待しています。
準 備 物 ・事 前 課 題・新設する学部のアイデアとして、学部名称と特徴を考えてきてください。
・当日までに事前に配信する動画を見てください。URL は後日お知らせします。
主 な受 講 対 象 者
・30 歳程度までの事務職員・担当業務の幅を広げたい事務職員
・アイデアを今よりもうまく他者に伝えたい事務職員※学部等の設置や教務部門での経験や知識は不問です。
到達目標
1．相手とのつながりを意識して、自分の業務を他者に伝えることができる。
2．自分のアイデアと他部課の業務とを関連付けることができる。
3．他者と協力・調整しながら、アイデアを具体化できる。
※学部等の設置認可申請の実務に関するプログラムではありません。

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講義中心

これだけは押さえたいオンライン授業の基礎
藤澤 修平 （香川大学 大学教育基盤センター 特命講師）
講師略歴
平成 24 年香川大学創造工学部実験実習係に採用後、香川大学防災教育センター、
四国危機管理教育・研究・地域連携推進機構（危機管理先端教育研究センター）にて技術補佐員として勤務。在職中、遠隔講義システムの維持管理、技術補助業務に従事。令和 2 年度から現職。情報リテラシー関連科目のマネジメントの他、香川大学
Moodle・Zoom に関するサポート、学内向け活用ガイド作成等を行う。
プログラム概 要2020 年以降、新型コロナウイルス感染症の流行等が発端となって、全国の大学において、ICT 技術を用いたオンライン授業（オンデマンド、リアルタイム、ハイブリッド等）が急速に普及・発展しました。2023 年の今となっては、オンライン授業はその有用性や利便性が広く認知されるようになり、（対面授業と同様に）出来て当たり前の授業形態となっています。
このプログラムでは、一般的な知識や手法の紹介、香川大学における実践事例の紹介等により、オンライン授業の基礎的な知識を学び、到達目標の修得を目指します。一から学びなおしたい方だけでなく、既に持っているオンライン授業の知識を点検し、不足部分を補う目的の方にも受講いただければと思います。
準 備 物 ・事 前 課 題
特になし
主 な受 講 対 象 者・オンライン授業について基礎から学びたい教員
・オンライン授業に関する自身の知識状態を点検したい教員
到達目標
1．オンライン授業の種類と特徴を説明できる。
2．オンライン授業の内容に応じて適切な教授方法やアプリケーションを選択できる。

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講義中心

パフォーマンス評価の設計
飯尾 健 （徳島大学 高等教育研究センター教育改革推進部門 助教）
講師略歴
令和 2 年 3 月、京都大学大学院教育学研究科博士後期課程（高等教育開発論講座）
研究指導認定退学。京都大学高等教育研究開発推進センター研究員を経て、令和 2
年 9 月より現職。主な研究テーマは情報リテラシー教育・学習評価。
プログラム概 要
パフォーマンス評価とは、○×式や多肢選択式、空欄記入式のテストではなく、レポー
ト・論文を含む文章での記述や、実技、成果物の作成等を通じて学生の学習成果を評価する方法です。パフォーマンス評価により、単なる学習内容の記憶だけでない深い理
解や、現実に近い場面で学習内容を発揮できるか、さらには知識だけはない判断力や表現力等も評価することが可能です。しかし、その方法は分野や内容、さらにその授業や大学全体が目指す目標に応じて様々な形があり得ます。
このプログラムでは、まずパフォーマンス評価とは何か、どのようなときにパフォーマン
ス評価が有効になるか、どのように自分の授業でパフォーマンス評価を作成するかについて、講義を通じて理解を深めることを目的としています。
皆さまのご参加をお待ちしております。
準 備 物 ・事 前 課 題
自身の授業のシラバスや実施しているテスト・課題
主 な受 講 対 象 者「パフォーマンス評価」に関心がある・理解を深めたい・自分の授業で実施したい教員
到達目標
1．パフォーマンス評価とは何かを説明することができる。
2．自身の授業にパフォーマンス評価がふさわしいかどうかを判断できる。
3．授業に適したパフォーマンス評価を計画することができる。

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講義中心

事務系職員のための文書作成能力向上研修
坂本 智香 （高知大学 学び創造センター学生支援部門ラーニングサポ
ートユニット ユニット長／准教授）
講師略歴
専門は言語学、アカデミック・ライティング教育、学生支援。2003 年～2013 年まで神戸学院大学にてアカデミック・ライティング教育・研究に従事。2016 年に高知大学学
生総合支援センター修学支援ユニットに着任し、2022 年 10 月より現職。学術情報
基盤図書館と連携した学生のレポート作成支援を中心に、大学での学びを促進する
基礎的リテラシー（情報収集、思考、レポート作成等のスキル）の育成に取り組んでいる。
プログラム概 要2022 年（令和 4 年 1 月）に発表された「公用文作成の考え方（文化審議会建議）」では、「読み手に伝わる公用文作成の条件」として、（1）正確に書く、（2）分かりやすく書く、（3）気持ちに配慮して書くという３つのポイントが提示されています。
これらのポイントをより具体的に言い換えると「読み手が必要とする情報を、文書の目的に照らして厳選し、文書の目的に合った表現・構成で、わかりやすく、正確に書く」のようになります。しかし、学生時代にこれらについて十分な練習機会のあった社会人は少なく、就職後に自分が苦労するケース、上司が部下の指導に困るケース等が多く見られます。
本プログラムでは、大学の事務職員が書く機会の多い文章ジャンルの中から「報告」を目的とする文章を取り上げ、日本語文法や省略の観点から、わかりやすく、正確に書くためのポイントを共有します。また、文章作成に関する質問・指導を効率化・促進する支援として、文章作成の事前準備のポイントを解説します。
準 備 物 ・事 前 課 題
当日までに事前に配信する動画を視聴し、読みにくさ、分かりにくさの原因や、より良くするにはどうすればよいかを考えておいてください。
主 な受 講 対 象 者
・「報告」を目的とする文章を作成する機会がある事務職員の方
・自分や部下が作成した文章のわかりやすさ・正確さについて、不安や疑問を感じている方
到達目標
1．わかりやすい文章のポイントを説明することができる。
2．伝えたいことが正確に（＝過不足なく）伝わる文章のポイントを説明することができる。
3．文章作成の事前準備（必要な検討・情報収集）のポイントを説明することができる。

NEW！

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ワーク･講義併用

NEW！

設置基準／設置手続入門－組織改革と活性化
宮内 卓也 （高知大学 法人企画課課長補佐兼理事特別補佐）
講師略歴
平成 15 年に高知大学に就職。総務系からキャリアを始め、平成 17 年には、文部科学
省研究振興局に派遣された。高知大学に戻って以降は、知的財産・技術移転や研究支援等の業務を担当してきた。平成 24・25 年には SPOD 次世代リーダー養成ゼミナールを第３期生として受講。平成 24 年から法人企画課にて、大学改革・教育組織改
革等を担当。これまでの間で、学部設置 5 件・大学院専攻設置 7 件の申請等を担当してきた。
プログラム概 要
大学の最も重要な機能である「人材育成・輩出」の中心となるのは、学部・学科や研究科・専攻といった教育組織であり、この教育組織を構成する要素は、学校教育法の下で、「大学設置基準」などの省令・告示により規定されている。
このプログラムでは、「設置書類」の様式や「設置手続の流れ」を概観しながら、「大学設置基準」に定められた大学（学部・学科）の構成要素を理解するとともに、学部等の新組織設置に向けて必要となる知識を身につける。併せて、令和 4 年に「大学設置基準」の主要な事項が改正された背景や新基準の概要にも触れることとする。
また、近年の大学改革に関する競争的資金においては、学部改組・新設など新組織設置に焦点を当てたものも増加してきている。このことにも関連付けながら、「設置基準」、「設置手続」などを理解することを目標としている。
準 備 物 ・事 前 課 題
自身の所属する大学に設置されている「学部・学科名」、「入学定員数」、「配置されている教員数」、「学位（学士(○○)の特に「○○」の部分）」を事前に確認しておいてください。
主 な受 講 対 象 者
学部設置等について、関心のある職員。特に、経験のない方・経験年数の短い方歓迎です。
設置手続きについては、国立大学と公私立大学で「設置手続の流れ」が異なりますが、両方に共通する「申請書類」などを基に説明するので、大学の設置形態は気にせずご
参加ください。
到達目標
1．学部等の設置手続きの概略を説明できる。
2．設置手続に用いる「基本計画書」に記載すべき事項を説明できる。
3．学部等の教育組織に関する大学設置基準の規定について、説明できる。

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ワーク･講義併用

ハラスメント予防のためのアサーション
井ノ崎 敦子 （徳島大学 キャンパスライフ健康支援センター 講師）
講師略歴
専門は臨床心理学。2011 年に徳島大学学生相談室助教を経て、2016 年より現職。
徳島大学での学生相談、職員相談、ハラスメント対応の従事するとともに、学内の FD
及び SD でのハラスメント研修を実施している。学生相談、女性に対する暴力被害者支援などの論文多数。
プログラム概 要
大学は、研究活動と人材育成を目的としており、すべての構成員が安心して充実した研究・教育活動を行うことが求められています。しかし、残念なことに、大学におけるハラスメント問題は後を絶たず、安全な研究・教育活動環境が脅かされている現状があります。
このプログラムでは、ハラスメント予防に効果的なコミュニケーション・スタイルである、自分も相手も大切する「アサーティブ・コミュニケーション」を紹介し、参加者のみなさまにその基本を習得していただき、安全な研究・教育活動環境の形成に役立てることを目的としています。
参加者の皆様には、ディスカッションやグループワークなどの活動に積極的にかつ建設的に参加することを期待しています。
準 備 物 ・事 前 課 題
特になし
主 な受 講 対 象 者
全教職員
到達目標
1．ハラスメントについて理解できる。
2．ハラスメント予防の重要性について理解できる。
3．アサーティブ・コミュニケ―ションを理解し、習得できる。
4．ハラスメント予防にアサーティブ・コミュニケーションの実践が有効であることを理解
できる。

NEW！

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ワーク･講義併用

カリキュラムの授業科目数適正化のために
上月 翔太 （愛媛大学 教育・学生支援機構教育企画室 講師）
講師略歴
専門は高等教育論、文芸学。日本学術振興会特別研究員（DC2）、大阪産業大学等非常勤講師、大阪大学大学院文学研究科助教等を経て、2023 年より現職。学内外
における FD 活動の企画、実施などにかかわるほか、大学教育におけるカリキュラムについて調査研究を行う。2022 年に出版した『カリキュラムの編成』（分担執筆）において、授業科目数削減についての章を担当。
プログラム概 要
授業科目数の適正化は今日多くの大学で重要な論点となっています。人的、物的な資源の制約の中で、学生の学習を促すカリキュラムを実転するためには、カリキュラムの授業科目数を適正なものにすることが大切です。本プログラムはカリキュラムを数で捉え、適正な授業科目数とは何か、そして授業科目数の適正化に向けて何を行うべきかを考えていきたいと思います。
まず、授業科目数の適正化に関するさまざまな議論を紹介します。次に授業科目数の適正化とは具体的に何を意味するのかを考えたいと思います。そして、授業科目数を適正なものにするためのさまざまな具体的な手法を学習します。また学内で議論を進め
るうえでの留意点について考えます。合意形成を進めるために何ができるかを議論を通じて検討していきます。最後には自大学の文脈においてどのように授業科目数の適正化を進めていけるかを考える時間をもちたいと思います。
準 備 物 ・事 前 課 題・事前に配信する動画をご視聴ください。
・ご自身がかかわるカリキュラムにおける授業科目数を調べてみてください。
・『カリキュラムの編成』（玉川大学出版部、2022 年）の 7 章「授業科目数を削減する」をお読みください。
主 な受 講 対 象 者
カリキュラムの編成に携わる教職員はもちろんですが、本テーマに関心のある方はぜ
ひご参加ください。
到達目標
1．授業科目数の適正化の背景や意義を説明することができる。
2．さまざまな数字を通じて自大学のカリキュラムを分析することができる。
3．自大学における授業科目数の適正化を進めるための論点を挙げることができる。
4．授業科目数の適正化のために行うべきことを具体的に挙げることができる。

NEW！

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講義中心

NEW！

大学改革を理解するための大学設置基準解読
大津 正知 （茨城大学 情報戦略機構 助教）
講師略歴
専門は高等教育マネジメント。九州大学理学部物理学科卒業後、大学院で科学史を専攻。これまで九州大学、中京大学に勤務。教育改革を中心とした大学改革、FD・SD、
大学評価、競争的資金の獲得等の教学マネジメントに関わる。大学の制度や歴史、組織文化に着目しながら業務を行ってきた。2022 年度から現職。現在は IR 等を中心に従事。著書に『大学の組織と運営』（分担執筆）など。
プログラム概 要
令和 4 年度の大学設置基準改正に関して、各大学で教職員が協働して対応をとられていることと思います。大学の取組が効果を発揮するためには、設置基準を表面的に把握するのではなく、改正の経緯や設置基準そのものの性格を深く理解し、学内で認識を共有することが大切です。
設置基準は「必要な最低の基準」とされる一方、大学には「水準の向上を図ること」
が求められており、実は複雑な性格をあわせもっています。このような性格をもつに至った歴史的背景を探ったり、単位制度、教員組織等の具体的な条文を掘り下げたりしながら設置基準改正の核心に迫ります。設置基準を深く読み解くことで、目指すべき大学改革について、受講者それぞれがどのように向き合うべきかを考える契機になればと思います。
形式は講義中心としていますが、様々な問いを踏まえながら、受講者同士で意見交換をしてもらう時間を設ける予定です。
準 備 物 ・事 前 課 題
現行の大学設置基準（特に第 1 章から第 7 章まで）に目を通しておいてください。
主 な受 講 対 象 者
・大学改革、特に教育の質保証や教学マネジメントに携わる教職員
・単位、教員組織等の教育制度に関心のある教職員・大学設置基準の歴史的変遷に興味のある教職員※役職、職歴、経験年数は問いません。
到達目標
1．大学設置基準に関して、役割、特質、由来などの基本的な事項を説明することができる。
2．大学設置基準の解釈を踏まえた学内の制度改革に際し、課題解決の方法を提案することができる。
3．法令や制度の本質的な意味や隠れた機能を理解する姿勢を身につけることができる。

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講義中心

研究戦略推進を支える URA
矢吹 命大 （横浜国立大学 経営戦略本部大学戦略情報分析室 准教
授／研究推進機構 リサーチ・アドミニストレーター）
講師略歴
一般社団法人リサーチ・アドミニストレータースキル認定機構認定 URA。内閣府科学技術・イノベーション推進事務局科学技術政策フェロー。 筑波大学大学院人文社会科学研究科国際政治経済学専攻単位取得退学、修士（国際政治経済学）。筑波大学
大学院人文社会系特任研究員として巨大科学を巡る国家間関係の研究に従事した
後、2014 年横浜国立大学特任教員（講師）・URA。2020 年 4 月より現職。大学戦略情報分析室において大学経営判断を支援する各種情報収集、提言を行うと共に、URA としては研究力分析、オープンサイエンスの推進に取り組んでいる。
プログラム概 要
日本の大学・研究機関に本格的にリサーチ・アドミニストレーター(URA)が配置されるようになり、10 年あまりとなります。多くの URA が大学・研究機関等に配置され、個別具体の研究活動支援から、組織の研究戦略立案、推進においても重要な役割を果たすようになっています。
本プログラムでは日本の URA について、その整備されてきた政策的な背景や、活動状況等について概説すると共に、いくつかの具体的な取組をご紹介いたします。URA
は、職種としてはまだ新しく、また、学内外の既存の枠組みを超えた活動をする性質もあります。本プログラムを通じて URA という存在に対する理解を深めていただくことで、参加者の皆様方が組織内外の URA と連携する機会があった際、その連携を前向きに考えていただけるようになることを期待します。
準 備 物 ・事 前 課 題
特になし
主 な受 講 対 象 者
URA や研究戦略推進活動に関心をお持ちの教職員
到達目標
1．URA についてその基本的な役割を理解する。
2．URA との連携を前向きに考えることができるようになる。

NEW！

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ワーク･講義併用NEW！

大学職員の業務における見直しと改善
藤本 正己 （山口大学 教育・学生支援機構教学マネジメント室 講師）
笹山 明伸 （高知大学 法人企画課 IR・評価室 係長）
講師略歴【藤本 正己】専門は統計科学、高等教育論。2008 年に徳島文理大学に大学職員として入職後、情報センターで学内システムの運用・管理の業務、教務部教務課において入試業務を担当。2022 年 1 月に愛媛大学教育企画室特定研究員、特任助教を経て、2023 年 4 月より現職。現在、学内の教学 IR に関する業務を中心に大学職員を対象とした SD 研修の講師も行っている。
【笹山 明伸】2012 年高知大学事務職員に採用。これまで入試課で入試システム・
入試実施、総務課で総務業務、2020 年 4 月以降は IR・評価室で主に大学評価業務
をそれぞれ担当、2022 年 8 月から現職。
プログラム概 要
大学職員の業務は年々扱う領域が拡大し、高度化・複雑化しています。経験や前例が無い業務を担当することへの不安や、業務量の増加を感じる大学職員もいることでしょう。特に若手の大学職員の中には、日々の業務において課題を抱えているものの、それをどのようにして改善していけばよいのか分からない人もいるのではないでしょうか。
このプログラムでは、若手の大学職員を対象に日常業務の現状の把握からはじまり、
課題の発見、改善案の作成に向けた方法を学んでいきます。
参加者のみなさまには、個人ワークやグループワークなどの活動を通じて、他の参加者とともに日常業務についての振り返りと明日からの改善に向けた行動につながる機会にしてもらいたいと思います。
準 備 物 ・事 前 課 題・指定する「事前のオンデマンド教材」を視聴してください。
・日常業務における課題を３つ程度説明（業務内容・現状・課題）できるように準備をしておいてください。
主 な受 講 対 象 者
・入職 10 年目までの大学職員・業務改善に興味・関心のある大学職員
到達目標
1．業務改善の意義と必要性を説明できる。
2．日常業務を振り返ることができる。
3．日常業務の課題を挙げることができる。
4．日常業務の課題の解決案を提案できる。

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ワーク･講義併用NEW！

準正課教育プログラムの立ち上げ
山内 一祥 （佐賀大学 キャリアセンター 准教授）
村田 晋也 （愛媛大学 教育・学生支援機構教育企画室／同 大学院
人文社会科学研究科 講師）
講師略歴【山内 一祥】専門は高等教育論。2009 年より愛媛大学教育・学生支援機構教育企
画室特定研究員、2011 年より佐賀大学高等教育開発センター特任助教、2012 年
より同大学全学教育機構講師を経て 2020 年より現職。企業と協働で正課外のキャリ
ア教育プログラムの開発・実施や、正課の PBL 教育に取り組む。また、教学マネジメン
トにおける教学 IR や教育企画業務にも携わっている。
【村田 晋也】九州大学大学院経済学府博士後期課程単位取得満期退学。九州国際大学経済学部経営学科専任助教を経て、平成 26 年 9 月より現職。専門は経営学（組織論、人的資源管理論、リーダーシップ論）。現所属部署にて、FD・SD、学生の汎用的能力開発プログラムの運営、共通教育科目の担当、初年次科目の授業支援等に従事。
大学間連携共同教育推進事業 UNGL（西日本学生リーダーズ・スクール）事業推進責任者。
プログラム概 要本プログラムでは、主に学生のキャリア形成支援を目的とした、企業等と協働で実施する準正課（正課外）教育プログラムの立ち上げについてワークショップ形式で学びます。近年、学生の多様化、職業の多様化、更には就職活動等のツールの多様化などにより、従来型の画一的なキャリア支援、就職支援に行き詰まりを感じている大学は多いのではないでしょうか。実際に、大学内で実施する会社説明会に学生が集まらず、学生がどうやって就職活動を行なっているのか把握できていないように思います。このプ
ログラムでは、従来の画一的なキャリア教育からの脱却を図るべく、対象とする学生を明確にするためペルソナを設定した上で、その学生に必要なキャリア形成支援、特にキャリア教育はどのようなものか考え、自大学で展開するための仕組みを設計します。これまでの大学でのキャリア教育に行き詰まりを感じていたり、企業等との連携を考えている方の参加をお待ちしております。
準 備 物 ・事 前 課 題
所属大学で実施されているキャリア形成支援を目的としたキャリア教育プログラムについて、その内容がわかる資料があれば持参ください。
主 な受 講 対 象 者
学生のキャリア形成支援（特にキャリア教育）に携わる教育スタッフ（教員および職員）のうち、これから企業等と協働で準正課（正課外）のキャリア教育プログラムを立ち上げたいと考える方
到達目標
1．自大学のキャリア形成支援が必要な学生のペルソナを 1 つ以上設定することができる。
2．自大学の教育へ「企業等と協働で取り組む準正課（正課外）教育プログラム」を導入・展開するための課題を述べることができる。
3．自大学の教育へ「企業等と協働で取り組む準正課（正課外）教育プログラム」を導入・展開するための仕組み（戦略）を説明できる。

2303E

ワーク･講義併用「大学生のキャリアデザイン」研修の内製化
阿部 光伸 （愛媛大学 教育・学生支援機構学生支援センター 講師）
講師略歴
専門は、高等教育政策論および産業教育論。専門学校での教員、私立大学の職員を経て平成 25 年 10 月から現職。現在は、学生支援センター／教育企画室（兼担）にて大学生のキャリア形成支援、準正課教育（特に、ボランティア活動支援）と、他機関を含め大学職員の能力開発を担っている。
プログラム概 要
全国の大学でキャリアセンターなどの機能が拡充されると共に、キャリア教育科目が教育課程の中に適切に位置づけられることが求められて 20 有余年が経ちました。しかし、多くの学生は、就職支援業者のサイトやセミナーを頼っているという現状を見る限り、学生のキャリア教育のあり方（特に「キャリアデザイン」や「キャリアマネジメント」の促し方）を今一度問い直す必要があると言えます。その背景には、キャリア教育科目があるからいい、一部の教員に任せればいい、キャリア支援は職員がやればいいという個々人の思いが見え隠れします。
そこでこのプログラムでは、キャリア教育の目的である「キャリア意識の啓発」「社会的・職業的自立に必要なスキルの涵養」に立ち返り、自律した行動を促す「大学生のキャリアデザイン」についての論点と様々な実践手法を紹介し、参加者の所属大学に適したプログラムの内製化方法を学んでいただきます。
準 備 物 ・事 前 課 題
特になし
主 な受 講 対 象 者
・学生のキャリア形成支援に興味のある方・研修プログラムの内製化に興味のある方
到達目標
1．大学生のキャリア教育・支援の目的を説明できる。
2．キャリアデザインのテーマに合わせた手法を選択することができる。
3．アウトソーシングに頼らない、キャリアデザイン研修を提案できる。

NEW！

2303F

ワーク･講義併用研修を組織の原動力とするための理論と実践
竹中 喜一 （近畿大学 IR・教育支援センター 准教授）
講師略歴
専門は高等教育論および教育工学。特に大学教職員の学習と研修転移に関心を寄せている。民間企業での SE 等の業務、関西大学での事務職員および愛媛大学特任
助教、講師、准教授としての FD、SD、教学 IR 等の業務を経て、2023 年より現職。並行して 2023 年より山梨県立大学特任准教授として教学マネジメントアドバイザーも務める。関西大学在職中に名古屋大学大学院、大阪大学大学院を修了。博士（人間科学）。主な著書に『大学 SD 講座４ 大学職員の能力開発』（共編著）、『大学の学習
支援 Q&A』（分担執筆）などがある。
プログラム概 要
研修は、業務を離れて行う能力開発の主要な方法で、大学職員を対象とするものはSD（Staff Development）と呼ばれています。SD は大学設置基準で大学に実施が義務づけられています。義務を果たすということそのものが目的で、本来の目的とすべ
きはずの能力開発に至っていない、もしくは至っているかわからないと考える人や組織は少なくないのではないでしょうか。
本プログラムには、そういった SD の課題を解決するヒントを提示するねらいがあります。プログラムではまず、SD を含む研修評価の理論であるカークパトリックのモデルについて紹介し、モデルに対応した SD の評価方法を提示します。同モデルをもとに、SDが受講者の行動変容や受講者が所属する組織の業績向上（業務改善）につながるた
めには、誰が何をすべきについても考えていきます。参加者のみなさまがもつ実践知の共有も交えながら、SD を組織の原動力とするための理論と実践について学ぶ機会とできればと考えています。
準 備 物 ・事 前 課 題
竹中喜一・中井俊樹編著(2021)『大学 SD 講座 4 大学職員の能力開発』の内容（特に 10 章、12 章）、ならびに事前にお知らせする動画教材の内容を踏まえて行いますので、受講前にご確認ください。
主 な受 講 対 象 者
・研修を企画・運営する SD 担当部署の職員
・部下を研修に送り出す立場にある職員
・組織の発展に研修を活かしたいと考えている教職員
到達目標
1．研修評価の枠組みを説明することができる。
2．研修を行動変容や業務改善につなげるための方法を説明することができる。
3．所属組織の研修を行動変容や業務改善につなげるにあたっての課題を抽出し、解決策を検討することができる。

NEW！

2401A

講義中心

NEW！

【トップリーダーセミナー】
現場が動きだす大学教育マネジメント
嶌田 敏行 （茨城大学 全学教育機構 教授）
講師略歴
専門は、大学経営論。平成 15 年 4 月に茨城大学総務部総務課に文部科学事務官（一般係員）として着任。平成 17 年 3 月からは評価室（Office of Institutional
Research）の専任教員として評価業務と IR 業務に従事する。平成 28 年 8 月から
全学教育機構総合教育企画部門において、教育の内部質保証を中心に、IR およびア
セスメント関連業務を担当している。
プログラム概 要
すべての大学に教育の内部質保証システムの導入とそれを機能させることが求められていますが、みなさんの大学ではいかがでしょうか。３巡目の大学機関別認証評価をパスしたものの、具体的な改善の手応えが年々小さくなっている（大学・学部執行部）、前任者から引き継いだが、なぜこの点検を行っているのかよく分からない（事務担当者）、単に作業として規程類に定められたことをたまに実施しているだけ（現場の先生方）、というお話はよく耳にします。
せっかく全学で構築した教育の内部質保証システムが、なぜ機能しないのでしょうか。
もしくは機能しているものの期待したほどの改善効果が得られないのでしょうか。
その疑問にお答えするために茨城大学における教育の内部質保証システム（大学教育再生加速プログラム採択校を代表して中央教育審議会大学分科会で成果報告を担当）をどのように構築したのか、機能させるためにどのようにすればよいか、ということについて解説します。
予習代わりに太田寛行・嶌田敏行 (編)「茨城大学コミットメント」プロジェクト (著)「現場が動きだす大学教育のマネジメントとは ― 茨城大学「教育の質保証」システ
ム構築の物語」を事前にご覧いただくと理解が増すと思いますが、もちろんご覧になっていない方でも分かるように当日は講義を行います。
準 備 物 ・事 前 課 題
特になし
主 な受 講 対 象 者
・教育を中心とした大学経営を担当されている方・教育の内部質保証を担当している、もしくは担当することが予定される方・教育の内部質保証システムを支援する教務企画、IR、大学評価（教育関係）などの業務を担当している方
到達目標
1．教育の質を考慮した大学教育マネジメントについて、その概要を理解し、改善点を提案することができる。
2．自大学における内部質保証システムが機能しない理由を把握し、機能させるための考え方を把握することができる。

2401B

講義中心

PowerQuery で効率的なデータ処理
髙畑 貴志 （高知大学 学び創造センター教育企画部門学びの質保証ユニット ユニット長／准教授）
講師略歴
専門は情報科学。2000 年に大阪大学基礎工学研究科助手、2003 年に高知学園短期大学講師、2015 年に湊川短期大学准教授、2018 年より高知大学大学教育創造センター特任講師、2022 年 10 月より現職。e ラーニング（知プラ e）や教学 IR などを担当。
所属学会：日本教育工学会、日本オペレーションズ・リサーチ学会、 日本医療情報学
会
プログラム概 要Power Query は、多様なソースからの形式の異なるデータを統合して扱う前処理のツールであり、ワークシート上の作業をデータ処理の手順として記録できます。このプログラムでは、講師がダミーのデータを用いた Power Query による処理手順を順に説明していきます。受講生は、手元で同じ処理を再現することで、Power Query の基本的な概念と操作方法を学びます。
Power Query により、以下のようなデータ処理を効率的に行えます。
・複数のデータソースからのテーブル（表）を Excel 上で容易に結合できる。
・データ処理の試行錯誤が、操作ステップの削除、追加、適用順序の入れ替えとして行える。（途中の状態の表を作成しておく必要がない。）
・一連の操作を、更新されたデータや異なるデータセットに対して容易に適用できる。
・ワイド形式（学生毎に 1 行のアンケートデータ：Google Form の出力等）とロング形
式（回答ごとに、回答者、質問番号、回答内容を 1 行で格納：BI ツールに適する）を相互に変換できる。
準 備 物 ・事 前 課 題
受講には、Windows のデスクトップ版の Excel 2016、 Excel 2019、 Excel
2021、 Office365 版 Excel のいずれかをご用意ください。(Mac や Web アプリ版
では Power Query のほとんどの機能を利用できません。)
プログラム受講前に事前に公開される説明資料とダミーデータを用いて、オンデマンドで学習することができます。
主 な受 講 対 象 者
日常の業務でデータ処理を多く行う教職員、特に、以下のような経験をされている方に適した内容です。
・同じようなデータ処理を何度も繰り返すことがある
・データの集計のために試行錯誤を繰り返す
・Power BI 等の、Microsoft PowerPlatform のサービスを使用することがある（Power Query は Power Platform にも組み込まれているため）

到達目標
1．プログラムで提供される資料を参照して、Power Query で a～d の操作を再現することができる。
a．複数の Excel 表のデータを結合して、特定の条件に適合する対象のみを抽出して集計した結果を Excel の表として取得するという一連の集計手順を実行できる。
b．抽出条件を変更して同じ集計を適用できる。
c．元データを入れ替えて同じ集計を適用できる。
d．ワイド形式とロング形式のデータを相互に変換できる。
2．Power Query を自分の大学の業務で活用できる場面を挙げることができる。

2401C

ワーク中心

新時代に必要な英語のスキルを整理しよう！
中山 晃 （愛媛大学 教育・学生支援機構英語教育センター 教授）
講師略歴
専門は英語教育。1996 年 8 月、兵庫県内の公立高校に臨時講師として赴任、英語教師のキャリアをスタートさせる。2003 年に足利工業大学（現 足利大学）共通課程
講師、同准教授を経て、2009 年から愛媛大学教育・学生支援機構英語教育センター
准教授。2022 年に同教授となり現在に至る。この間、主に初年次英語教育プログラムの企画・開発に携わる。さらに、事前・事後指導を含めた「愛媛大学 SEA プログラム」という海外短期研修、海外留学の仕組みを整え、学生の海外での学びをサポートしている。
プログラム概 要
コロナ禍を経たことで、情報・コミュニケーション技術（ICT）が格段に進歩しました。
英語教育にかかわる技術としては、AI を活用した文章生成や翻訳です。例えば、和文
英訳や英文和訳などにおいては、数年前とは比較にならないほど、インターネット上のWeb ツールの精度が上がっており、またそのスピードもとても早いため、特に「読み」、「書き」といった英語のリテラシーにかかわる能力の指導においては、その内容や教授法のアップデートが喫緊の課題となっています。
今後は、より一層、これらの技術は進歩することが予想され、人、すなわち「教員が英語を教える」という教育モデルを再考しなければならない時代がやってくると思われます。この新しい時代において、わたくしたちを含め、大学生が身につけなければならない「英語力」の再定義と、その学び方となる「どのように英語を学ぶか」という言語習得・
学習プロセスを今一度考える機会が必要ではないでしょうか。
本プログラムでは、まさに新時代の、岐路に立つ我が国の英語教育において、今後、教職員及び学生が身につけるべき英語のスキルを参加者の皆さんと一緒に整理し、そのスキルを涵養するための授業案（簡易版シラバス）をデザインできたらと思います。
講義形式での話題提供の後、その内容を踏まえて、グループ内でディスカッションを行ってもらい、最後に各グループからの発表を通して、アイディアの共有をしたいと思います。
準 備 物 ・事 前 課 題
所属大学の共通教育（教養）の英語のシラバスや、公開可能な教職員に求められている語学力が示されている文書など
主 な受 講 対 象 者
共通教育（英語）を担当する教員や「グローバル」や「国際」といったキーワードに関連する部局に所属する教職員
到達目標
1．大学教職員や大学生に求められる「語学力」がどのようなものになるか、現在の知見をもとに説明することができる。
2．大学教職員や大学生に求められる「語学力」を涵養するための授業案（簡易版シラバス）をデザインすることができる。

NEW！

2401D

ワーク･講義併用障害のある学生への合理的配慮と修学支援
佐々木 銀河 （筑波大学 人間系 准教授）
講師略歴
博士（障害科学）。筑波大学ダイバーシティ・アクセシビリティ・キャリア（DAC）センタ
ー助教、准教授を経て、2019 年 10 月より現職。専門は障害学生支援で、筑波大学
ヒューマンエンパワーメント推進局の業務推進マネージャーとして、障害学生支援業務のマネジメントを担当している。また、教育関係共同利用拠点「ダイバーシティ＆インク
ルージョン教育拠点」の運営委員およびスタッフとして、全国の大学等への障害学生支援に関する普及啓発もと取り組んでいる。主な著書（いずれも共著）に、『よくわかる！大学における障害学生支援』（ジアース教育新社、2018）『合理的配慮ハンドブッ
ク：障害のある学生を支援する教職員のために』（日本学生支援機構、2018）。
2022 年 4 月科学技術分野の文部科学大臣表彰 科学技術賞（理解増進部門）を受賞。
プログラム概 要2024 年 4 月から改正障害者差別解消法が施行され、私立大学等においても合理的配慮の提供が義務となります。近年、障害のある学生からの合理的配慮の申請は多岐にわたっており、コロナ禍の影響を受けて合理的配慮として対面授業をオンラインで受講したいなどの申請も少なくありません。
このプログラムでは、障害学生への合理的配慮や修学支援について基本的な原則や検討プロセスを紹介します。グループワークにより、障害学生からの申し出事例を講師から提供し、合理的配慮の検討を参加者同士で行います。また、筑波大学で制作する
発達障害のある学生を想定した仮想事例動画を用いて、参加者同士で学生のみたてや対応方法の検討も行います。これにより、個別具体的な学生像を共有した上で各学校における現状や対応状況なども共有する機会になればと考えております。
なお、このプログラムでは身体障害から発達・精神障害までを取り扱います。
準 備 物 ・事 前 課 題
プログラム中に、QR コードや URL を示し、スマートフォンやパソコンで反応を求めることがあるので、ネット接続可能な端末があればお持ちください。なくても問題なく参加できます。また、可能であれば、自校の障害学生支援、合理的配慮の提供プロセスについて調べておくことを推奨します。
主 な受 講 対 象 者
・授業担当教員
・障害学生支援に関係する教職員、関心のある教職員
到達目標
1．改正障害者差別解消法の施行による変化を説明することができる。
2．障害学生への合理的配慮において踏まえるべき７つの観点を説明することができる。
3．合理的配慮の検討が必要な障害学生に対して、対応方法を１つ以上、提案することができる。
4．障害学生への組織的な対応について、自校の課題を説明することができる。

2401E

ワーク･講義併用

デジタル学修歴証明書を知ろう鈴木 洋 （芝浦工業大学 情報システム部 部長）
講師略歴1991 年より芝浦工業大学に勤務。情報部門から 2014 年に教育イノベーション推進
センター事務課に異動し、FDSD 支援、IR、教学マネジメント、学生支援等に携わる。
2023 年 4 月より現職。大学行政管理学会(JUAM)常任理事、SD コーディネーター。
プログラム概 要
諸外国に比べ、日本における学修歴のデジタル化は遅れていると言われています。しかし近年、ようやく日本においても学修歴のデジタル化が進み始めました。このプログ
ラムでは、学修歴のデジタル化についての基本的な事項や、マイクロクレデンシャルとデジタルバッジについて、諸外国との比較と日本における現状と課題などについて説明します。
実際のデジタル学修歴証明書の導入事例として、講師の所属機関である芝浦工業
大学における導入から運用まで、また、実際の発行例などについて紹介し、参加者が、それぞれの課題を見いだし、所属組織における学修歴のデジタル化に向けたヒントをつかめる事を期待しています。
皆様のご参加をおまちしています。
準 備 物 ・事 前 課 題
特になし
主 な受 講 対 象 者
・学修歴のデジタル化を推進したい教職員
・DX 推進に携わる教職員
到達目標
1．デジタル学修歴について基本的な事項を説明することができる。
2．マイクロクレデンシャルとデジタルバッジについての基本的な事項を説明することができる。
3．所属組織におけるデジタル学修歴の導入と運用に向けた課題を示すことができる。

NEW！

2401F

ワーク中心

ケースを通して考える中間管理職入門
小方 直幸 （香川大学 人文社会学系 教育学部・創発科学研究科 教授）
野口 里美 （香川大学 企画総務部戦略企画課 次長（戦略企画課長併任）)石原 卓也 （神戸大学 医学部総務課 課長）
講師略歴【小方 直幸】広島大学高等教育研究開発センター教授、東京大学大学院教育学研究科教授を経て現職。専門は高等教育論。大学の理念や機能、高等教育政策や大学経営について教育・研究し、現在、放送大学の大学マネジメント論も担当。
【野口 里美】1986 年香川大学採用。総務、会計、学務を一通り経験した後、2018年度から現在の部署に所属。2007 年度から 2012 年度まで FD 関係業務を担当し、SPOD 設立当初からネットワークコア校の FD 担当事務として携わる。これまでのSPOD フォーラムでは、「ワールド・カフェ」「ツールを使ってコミュニケーション～自己理
解と他者理解～」等の講師を担当。2015 年度 SPOD-SDC 認定。2016 年度教職員能力開発拠点 SDC 認定。その他、Coco-iku（心育）SPT コミュニケーションカウン
セラー・メンタルヘルスインストラクター認定。
【石原 卓也】2002 年香川医科大学採用。財務・医事業務等を経験し、大分大学医学・病院事務部医事課長を経て、2023 年 4 月より現職。2011 年度に次世代リーダ
ー養成研修を修了。2016 年度 SPOD-SDC、2018 年度教職員能力開発拠点 SDC認定。この他 2016 年から、全国国立大学病院事務部長会議と大学改革支援・学位授与機構が主催する国立大学附属病院経営分析ワークショップの実施にも関わり、病院経営を担なう人材育成に取り組んでいる。
プログラム概 要
昨今の大学改革の中で、定型業務だけでなく様々なプロジェクトへの対応が求められる職場が多いと思います。プロジェクト業務は、トップダウンによる指示も多く、職場のリソースも限られていることもあるため、中間管理職は、どのような対応が組織にとって最適かの意思決定を求められます。この時、事案の重要性、職場の状況次第では、悩ましい課題に直面することもあります。
そこで、本プログラムでは、具体的な事例を通じて中間管理職の立場や役割を考えるとともに、職場の中でどのような観点から悩ましい課題に向き合うか、グループディスカ
ッションを通じて考える契機といたします。
準 備 物 ・事 前 課 題
当日までに事前配付資料に必ず目を通し、設問に対するご自身の考えや回答をまとめ、当日持参してください。予習時間 2 時間程度。
主 な受 講 対 象 者
・課長又は課長補佐(副課長)相当級の職員（昇格して 5 年以内程度が望ましい）・管理職等への登用を考えている中堅職員
到達目標
1．管理職の立場や役割を理解することができる。
2．管理職としての振る舞い方を理解することができる。
3．部下の育成や部下との関係性を構築する上で、ヒントを共有することができる。

2402A

講義中心【トップリーダーセミナー】
大学教育改革の力学
田中 岳 （岡山大学 副学長／教学企画室 教授）
講師略歴
大学卒業後、会社勤務等を経て、1994 年 4 月から京都精華大学職員。事務職員として教学現場の経験を積み、教育推進センターでは学長のもと特色 GP 採択等の教育改革を展開する。2004 年度より名古屋大学大学院教育発達科学研究科に進学、高等教育マネジメントを専攻。2009 年 3 月同研究科博士後期(Ed.D)課程単位取得退学。2008 年 4 月九州大学教育改革企画支援室准教授、教育担当の理事・副学長を支援する。2012 年 10 月同大学基幹教育院教育企画開発部准教授、2014 年度ス
タートの新たな初年次カリキュラム「基幹教育」の開発・マネジメントを担う。また文部科学省の補助を受け、Q-Links（九州地域大学教育改善 FD・SD ネットワーク）を主宰した。2016 年 4 月東京工業大学教育革新センター教授、新設された同センターの活動構築を通じ教育改革の実行支援と質向上の仕組みづくりを推進する。2021 年 4月から岡山大学副学長。入試改革と教育改革を中心に活動中。
プログラム概 要
積み上げた検討が崩れたり、鶴の一声で事態が進んだり、大学における教育改革は
思いもよらないことの連続です。とはいえ、いくらかの経験によって、先読みもできるようになります。
大学のカリキュラムや学生の学びをどう見立てるか、チームや組織を奮い立たせるファシリテーションはどのようなものか、行く末をどのように予見してみるか等により、大学教育改革を立体的に捉え、この複雑な立体構造を動かすレバレッジ・ポイント（てこの作用点のように大きな変化を小さな力で起こせる点）を見つけ出すことが、教育改革の推進では求められます。1987 年刊行の訳書『大学教育改革のダイナミックス－カリ
キュラムをいかに変革するか』で、著者ヘファリンの示した理論と実践は、今も色あせる
ことのないものです。本プログラムでは、このヘファリンの示唆も参考に、講師の経験知を供することで、参加の皆さんが課題発見と解決を考えることに貢献したいと考えています。
準 備 物 ・事 前 課 題
特になし
主 な受 講 対 象 者
・大学等で教育改革・教育改善に携わっている（携わってきた）方・大学等で教育改革・教育改善を進める知恵について考えてみたい方※最前線で格闘されている教職員の御参加も歓迎です。明日すぐ役立つ処方箋というよりも、俯瞰的な話題提供を想定していますので、御承知おきください。
到達目標
1．大学のカリキュラムや学生の学びの見立て方を説明することができる。
2．チームや組織を動かすファシリテーションについて言語化できる。
3．将来を予見する技法と手順を解説することができる。
4．1〜3 を総合的に捉えて、自身の課題を実際に動かすイメージができる。

NEW！

2402B

ワーク･講義併用

NEW！

みんなで DX－業務システムを開発しよう
武田 啓之 （香川大学 情報部情報企画課併任情報システム課 課長補佐）
小寺 賢志 （香川大学 情報部情報基盤課併任情報システム課 係長）
渡部 昌尚 （香川大学 情報部情報基盤課併任情報システム課 係長）
講師略歴【武田 啓之】平成 16 年香川大学事務職員に採用。これまで香川大学、香川高専で勤務。香川大学では情報課、人事課、企画課、令和 3 年度から現職。デザイン思考に基づく要件定義からのシステム内製開発の業務に従事。
【小寺 賢志】平成 16 年香川大学事務職員に採用。経済学部学務係、医学部経営企
画課、医学部総務課、医学部管理課、令和 2 年度から現職。０から始める DX を自ら実践し、学内外向けのハンズオン(Microsoft PowerPlatform を使用した内製開発）の講師を担当。
【渡部 昌尚】平成 11 年から 23 年ほどシステム開発会社にてユーザサポート業務・システム開発・運用業務、IT インフラ開発業務に従事し、令和 4 年香川大学技術職員に採用。採用後は学内ヘルプデスク担当、情報システム基盤検討・運用業務に従事。
プログラム概 要
変容する社会ニーズに応じて、大学職員に求められる能力が変わってきています。またオンライン会議の開催や、事務手続きの電子化などが求められるようになってきました。デジタル化だけでなく、業務そのものを変化させる DX(デジタルトランスフォーメーション）も求められています。
香川大学では、みんなで進める KadaiDX の一環として、学内外に向けて、業務で使用できるシステムの開発方法を学ぶハンズオンを学内外に向けて開催しています。
今回は、そのなかで、Microsoft Power Platform を使用して、明日から大学の業務で使える内製システムを作成の仕方を学びます。さらに、チャットボットを使用した問い
合わせ・電子申請システムの作成にも挑戦していただきます。
参加者のみなさまには、内製開発を体験してもらって、身近なところから DX を一緒に進めていきましょう！
準 備 物 ・事 前 課 題
可能であれば、システムのプロトタイプをダウンロードして予習しておいてもらえるとありがたいです。
https://dx-labo.kagawa-u.ac.jp/
主 な受 講 対 象 者
教職員
到達目標
1．明日から業務で使える大学業務支援システムの内製開発ができる。

2402C

ワーク･講義併用

SD 担当になるとき知っておくべき 7 つの基本
阿部 光伸 （愛媛大学 教育・学生支援機構学生支援センター 講師）
講師略歴
専門は、高等教育政策論および産業教育論。専門学校での教員、私立大学の職員を経て平成 25 年 10 月から現職。現在は、学生支援センター／教育企画室（兼担）にて大学生のキャリア形成支援、準正課教育（特に、ボランティア活動支援）と、他機関を含め大学職員の能力開発を担っている。
プログラム概 要
大学設置基準の改正に後押しされ、多くの大学で SD が実施されるようになりました。
しかし、職員の能力開発の実質化が図られていない大学が多いのではないかと思います。また、研修転移（学んだことが、仕事の現場で一般化され役立てられ、かつその効果が持続されること。）が起こっていない「やりっぱなし研修」で終わっている大学も多いのではないでしょうか?
このプログラムでは、研修担当になった方を対象に、研修で学んだことが職場で実践されることを促す SD プログラムの企画・運営・評価に関する基礎的な知識と技能の習得を目的としています。特に今回は、「Off-JT と OJT」「大人の学習理論」「目標設定」「対話学習」「評価」「自己・他者理解」「エンパワー」に焦点を当て研修づくりのポイ
ントを明確にしていきます。
準 備 物 ・事 前 課 題
特になし
主 な受 講 対 象 者
・SD を担当する教職員（予定でも可）・人材育成に関心のある教職員
・働き方改革に興味関心のある教職員
到達目標
1．SD の目的とは何かを説明することができる。
2．研修転移について説明することができる。
3．目的に応じた人材育成手法を選択することができる。

2402D

ワーク･講義併用

テキストマイニング入門
塩川 奈々美 （徳島大学 高等教育研究センター教育の質保証支援室 助教）
講師略歴
徳島大学大学院総合科学教育部地域科学専攻地域創生分野博士後期課程修了。
博士（学術）。専門は日本語学および方言学。2018 年に徳島大学総合教育研究センター（現：高等教育研究センター）教育改革推進部門特任助教を経て、2020 年 4 月より現職。同センター教育改革推進部門（兼任）。FD 担当として徳島大学における全学 FD プログラムの企画・運営・調査研究に携わり、支援業務に取り組むほか、学生ア
ンケートや教員アンケートなどの教学アンケートにおける自由記述についてテキストマ
イニングを活用した質的分析に取り組む。
プログラム概 要
皆さんは授業評価アンケート等で回収した自由記述の回答をどのように処理していますか。自由記述の内容をトピック毎にまとめたり、一覧化するに留まっているものも多いのではないでしょうか。こうした手作業による集計は少ない件数であれば有効な手段となりますが、膨大な件数の回答や、属性別の傾向を捉えたい時等、条件や状況によって処理できる量にも限界があります。
そこで、本プログラムでは KH Coder を利用したテキストマイニングについてその方法や事例紹介を行いつつ、実際に参加者の皆さんに体験してもらうことにより、テキス
トマイニングの基礎を学んでいただくことを目指します。
データ整理の方法や注意点、ソフトの使い方、図の読み方などの基本を押さえ、どのように活用することができるのか一緒に探っていきましょう。
準 備 物 ・事 前 課 題
受講者には事前にテキストマイニングソフト・KH Coder をダウンロードしていただきます。
主 な受 講 対 象 者
アンケートの自由記述やテキストデータを活用した分析に関心がある教職員。基礎的な内容となりますため、主に初級者の方を対象とします。
到達目標
1．テキストデータの特徴や取り扱う際の注意点を理解し、説明することができる。
2．テキストマイニングソフト「KH Coder」の基本操作を行うことができる。
3．テキストマイニングソフト「KH Coder」を利用して作成した図から解釈を行うことができる。
4．学んだ方法をもとに、自身の業務での活用案を提案することができる。

2402E

ワーク･講義併用

教学マネジメント入門
山咲 博昭 （広島市立大学 教育基盤センター センター長補佐／講師）
荒木 俊博 （淑徳大学 学長室 課長）
講師略歴【山咲 博昭】学校法人関西大学の事務職員を経て、2019 年より現職。関西大学では総務局付(大学基準協会出向)、総合企画室企画管理課で主に自己点検・評価業
務等に従事。現職では、主に内部質保証、大学評価、教学企画や IR、SD 等を担当。専門は大学評価や内部質保証、SD。愛媛大学教職員能力開発拠点スタッフ・ディベロッ
プメント・コーディネーター。
【荒木 俊博】民間企業を経て、2009 年度より淑徳大学大学改革室にて内部質保証、
大学評価、教育改革や FD／SD を担当。専門は大学評価や内部質保証。 2023 年
度より現所属。
プログラム概 要
令和のこの時代、個々の大学は教学マネジメントの体制を構築することが求められています。教学マネジメントは様々な領域に関わるものであり、どの部署の職員であっても教学マネジメントに関わります。
あなたは所属組織の教学マネジメントの体制や取り組みについて説明できますか？
所属組織の教学マネジメントにどういう課題があるか把握していますか？
学修者本位というキーワードは近年よく聞きますが、何を意味しているか説明できますか？
本プログラムでは、教学マネジメントとは何か、教学マネジメントの 5 つの柱について理解するインプットやワークを行います。またプログラムの中の講演やワークを通じて、学修者本位とは何かを理解します。そのうえで、学修者の立場から教学マネジメントを捉えなおすことで、所属大学の課題を把握するとともに、大学の構成員の一員として、自らの置かれた立場からできることを考えます。
準 備 物 ・事 前 課 題
事前課題：1）令和 2 年 1 月 22 日 中央教育審議会大学分科会の「教学マネジメント指針」を読んでくる。
2）事前課題動画（「『教学マネジメント指針』の 5 つの柱」「学修者本位の勘所」）を視聴する。
3）申し込み後にお送りするチェックリストで所属組織の状況を確認する。
事前準備：
1）事前課題のチェックリストを手元に準備する。（データ、紙どちらでも可）
2）チェックリストで使用した資料があれば、当日手元にあるように準備する。
主 な受 講 対 象 者・係長、課長補佐相当の中堅層の職員
・教学マネジメントに関連した実務を担う方
到達目標
1．教学マネジメントの 5 つの柱を説明することができる。
2．学修者本位とは何かを説明することができる。
3．所属組織における教学マネジメントの課題を抽出することができる。
4．教学マネジメント上の課題の解決案を提案することができる。

2402F

ワーク中心

大学教育学習センターの開発
吉田 博 （徳島大学 高等教育研究センター 准教授）
竹中 喜一 （近畿大学 IR・教育支援センター 准教授）
西野 毅朗 （京都橘大学 教育開発・学習支援室 准教授）
杉森 公一 （北陸大学 高等教育推進センター 教授）
講師略歴【吉田 博】愛媛大学理学部数理科学科卒業。同大学院理工学研究科数理科学専攻
博士前期課程修了。2009 年度から徳島大学で全学 FD プログラムの企画・運営に携わる。また、四国地区大学教職員能力開発ネットワーク（SPOD）の FD 担当として、
SPOD-FD プログラムの企画立案、調査研究に携わる。主な著書に、『学習評価（シリーズ大学の教授法４）』（分担執筆）、『アクティブラーニングの活用（看護教育実践シ
リーズ４）』などがある。日本高等教育開発協会理事、大学教育学会、初年次教育学会等所属。専門は高等教育開発。
【竹中 喜一】大阪大学人間科学部人間科学科卒業。同大学院人間科学研究科人間科学専攻博士後期課程修了。2008 年度から関西大学、2018 年度から愛媛大学、
2023 年度から近畿大学で FD・SD・IR に携わる。また、山梨県立大学教学マネジメ
ントアドバイザーの他、年間 20 件程度の教職員対象の研修講師を務める。主な著書に、『大学 SD 講座４ 大学職員の能力開発』（共編著）、『大学の FD Q&A』（分担執筆）などがある。日本高等教育開発協会、大学教育学会、日本教育工学会等所属。
専門は高等教育開発、教育工学。
【西野 毅朗】同志社大学政策学部卒業。同大学院社会学研究科教育文化学専攻博士後期課程修了。博士（教育文化学）。2016 年度から京都橘大学教育開発支援セ
ンターの専任講師として着任。各種 FD 活動やセンターそのものの組織開発を推進してきた。2018 年度日本高等教育開発協会賞、2021 年度京都橘大学マスタープラン
アワードを受賞。主な著作に『日本のゼミナール教育』（単著）、『研究指導』『アクティ
ブラーニング』（共著）（いずれも玉川大学出版部）などがある。専門は、高等教育開発論。
【杉森 公一】筑波大学第一学群自然学類卒業。同大学院修士課程教育研究科教科教育専攻、金沢大学自然科学研究科博士後期課程数物科学専攻修了。2021 年度
から北陸大学高等教育推進センター長として、CTL アセスメント基準をもとにしたセン
ター立ち上げに関わる。共訳書に『ROBOT-PROOF：AI 時代の大学教育』がある。
専門は計算量子化学、理科教育、大学教育開発。
プログラム概 要
日本における大学教育センター等（Center for Teaching and Learning: CTL）
は、授業改善やカリキュラム開発の支援、学修支援の充実など、教育の質保証や教学
マネジメントに寄与しており、学習者本位の教育を実現するためには重要な役割が期待されています。
本プログラムでは、講師らが共同で開発した「日本版 CTL アセスメント基準（以下、基準）」を用いて、事前に参加者の所属組織における CTL の特徴や課題を可視化します。プログラム当日は、参加者同士の意見交換を通して、様々な CTL の役割や具体的な取組を理解し、課題解決に向けたアイディアを共有することで、今度の計画を具体化します。参加者同士の情報交換を行うことで、CTL 関係者同士のコミュニティづくりにつながることを期待しています。

NEW！

準 備 物 ・事 前 課 題
・日本版 CTL アセスメント基準(第 1 版_研究会用)の作成（フォーマット配付）
・自身が所属する組織の CTL の特徴及び課題を整理（ワークシート配付）
主 な受 講 対 象 者
大学教育センター等、学内の教育開発を推進する組織に関係する高等教育機関の教職員
到達目標
1．自身が所属する組織の CTL の特徴（強み・弱み）を把握することができる。
2．自身が所属する組織の CTL の課題や課題解決に向けた計画を可視化・具体化することができる。
3．日本の大学における CTL 関係者同士の（緩やかな）コミュニティづくりができる。

２４０３G

シンポジウム未来を切り拓く人材の育成
講師
西條 辰義 （京都先端科学大学 国際学術研究院 特任教授）
専門はフューチャー・デザイン。1985 年にオハイオ州立大学講師、カリフォルニア大学
助教授、筑波大学教授、大阪大学教授、高知工科大学教授、一橋大学教授などを経て 2023 年より現職。制度設計、排出権取引、実験経済学、公共経済学などの研究・教育に携わる。
上月 翔太 （愛媛大学 教育・学生支援機構教育企画室 講師）
専門は高等教育論、文芸学。日本学術振興会特別研究員（DC2）、大阪大学大学院
文学研究科助教等を経て 2023 年より現職。愛媛大学の新設科目群である「未来思考支援科目」の開発に中心的に携わり、その中の 1 つ「未来思考リテラシー」の授業を担当する。著書に『カリキュラムの編成』（分担執筆）、『人はなぜ神話を語るのか』（分担執筆）等がある。
岡本 剛 （九州大学 基幹教育院 准教授）
専門はシステム神経科学、生体医工学。博士（工学）（東京大学）。科学技術振興機構研究員、九州大学デジタルメディシン・イニシアティブ助教授・准教授、九州大学大学
院医学研究院准教授を経て 2013 年より現職。学部 1 年生から大学院生まで全学部を対象にした基幹教育に携わる一方、大学院システム生命科学府、マス・フォア・イノベ
ーション連係学府、共創学部、未来デザイン学センター等での教育・研究・運営にも関わっている。世界で唯一人の「焚き火の脳科学研究者」でもある。
コメンテーター
小方 直幸 （香川大学 教育学部 教授）
広島大学高等教育研究開発センター教授、東京大学大学院教育学研究科教授を経て現職。専門は高等教育論。大学の理念や機能、高等教育政策や大学経営について
教育・研究し、現在、放送大学の大学マネジメント論も担当。
司会
中井 俊樹 （愛媛大学 教育・学生支援機構教育企画室 教授）
プログラム概 要
予測困難な時代において、大学をはじめとした高等教育機関には、未来を見据えた取り組みが求められています。「未来」という言葉を掲げている大学の目標やビジョン
も多くなってきています。
そこで、本シンポジウムは「未来を切り拓く人材の育成」と題し、その名の通り、未来を切り拓く人材に必要な能力とは何かを具体的な実践の報告や参加者との議論を通じて考えていきます。「未来を切り拓く人材の育成」においては、学生個人の幅広い領域にわたる成長だけでなく、地域社会の発展、地球環境問題への対応といった公共性の高い課題の解決も視野に入ります。社会における高等教育の役割について改めて検討する機会となるでしょう。
シンポジウムではまず各登壇者が実践について報告します。登壇者が考える「未来を切り拓く人材」に必要な能力とは何か、「未来を切り拓く」意義や大切さを学生にいかに伝え、どのように教育を行っているかについて先駆的な取り組みが紹介されます。
そして、各登壇者の報告に対するコメンテーターの意見や問題提起をうけた議論を参加者もまじえて行い、個々の大学において何ができるのかを考える契機を提供します。

2501A

ワーク･講義併用

教務が理解しておきたい法令と最新政策動向
宮林 常崇 （東京都立大学 理系管理課長 兼務 学務課長）
講師略歴
公立大学法人首都大学東京（現 東京都公立大学法人）に入職後、首都大学東京（現 東京都立大学）で教務畑を中心に歩み、文部科学省へ出向した後、URA 室長、
企画広報課長、東京都立産業技術大学院大学管理課長等を経て 2023 年 4 月から現職。主に職員対象の研修会やセミナーにおいて人材育成に関する報告・発表を行っている。公立大学協会事務局参与、名古屋大学高等教育研究センター教務系 SD 研
究会・大学教務実践研究会事務局長、公立大学職員 SD フォーラム代表。著書に『大学の教務 Q＆A 第２版』（共編著）、『大学業務の実践方法』（共編著）、『大学教育と学生支援』（分担執筆）、『大学の組織と運営』（分担執筆）などがある。
プログラム概 要
教務事務では学内規則等が想定していない事案が少なからず生じます。この場合、類似事例に照らす等により現場で都度判断せざるを得ないのですが、教務関連法規・制度・政策の考え方が十分に身についていないと、事例を誤って解釈してしまう可能性があり、円滑に対応することができません。
この研修では、法規・制度の基本と大学設置基準等改正をはじめとした最新政策動
向のポイントを確認した後、教務事務の現場で起こるケース（授業科目の単位数設
定・単位認定・休学や退学・リカレント教育等）を題材としたワークや、窓口対応（成績問い合わせ等）のケーススタディ、政策動向を把握する方法や職場における実践的な知識の継承方法の理解により、大学教育を支援する職員に求められる基本的な知識や心構えを身につけます。
※プログラムの半分程度は、大学教務実践研究会が毎年開催している「教務系職員
初任者講習会」と同一です。
準 備 物 ・事 前 課 題
特になし
主 な受 講 対 象 者
・教務事務を担当して１～３年目程度の職員
・教務事務の経験はあるが、根拠を意識して業務を遂行した経験が少ない職員
・教務事務の経験はないが、教務事務関連法規の考え方に触れてみたい職員（会計や施設管理といった「管理部門」の方にも、高等教育機関で働く上で大切な視点を身につけることができます）
到達目標
1．大学教育を支援する職員に求められる基本的な知識や心構えを身につけることができる。
2．担当業務の根拠を自分で調べることができる。
3．教務事務を取り巻く制度（単位認定や退学・除籍など）の根拠と実務の差を説明できる。
4．大学設置基準等改正を実務で扱う上でのポイントを理解し、職場で共有することができる。
5．実践的な知識を継承することができる。

2501B

講義中心

NEW！

大学のライティング教育から考える職能開発
蝶 慎一 （香川大学 大学教育基盤センター 准教授）
講師略歴
専門は高等教育論、学生支援、大学史。北海道大学教育学部卒業後、2018 年に東京大学大学院教育学研究科総合教育科学専攻博士課程修了。博士（教育学）。
2012 年に国立大学協会特別研究員、2015 年に大学評価・学位授与機構研究開発部特任研究員、2016 年に大学改革支援・学位授与機構研究開発部助教、2020 年に広島大学高等教育研究開発センター（RIHE）助教を経て、2022 年 4 月より現職。
日本学生支援機構の学生支援の取組状況に関する調査協力者会議委員、国立大学
協会政策研究所客員研究員なども務める。香川大学の全学共通教育、FD、TA、教学
IR を始めとした諸活動や研修等を行う。主な研究関心は、日本、アメリカ、カナダの学生支援、教養教育、TA などに関する歴史研究・国際比較である。
プログラム概 要
大学におけるライティング教育（特に、アカデミック・ライティング）はきわめて重要になっています。昨今、大学教育に関するニュースでは「生成 AI」の利用について少なくない大学が諸方針を公表したことが報じられました。これまでも授業で課されるレポート、
ゼミや研究室での卒業論文の執筆に代表される「書く力」の育成が問われてきました。
一方で、こうしたアカデミック・ライティングにおいて、学生たちはどのような問題や困難、課題を抱えているのでしょうか。大学のライティング教育をめぐって、どのような職能開
発の新たな可能性が考えられるでしょうか。
このプログラムでは、日本の大学におけるライティング教育の現状と特徴について先
駆的な取組事例を紹介することで、参加者の皆様の大学等におけるライティング教育をめぐる職能開発の可能性を試行的に考えるきっかけとしたいと考えております。皆様のご参加をお待ちしております。
準 備 物 ・事 前 課 題
特になし
主 な受 講 対 象 者・ライティング教育（アカデミック・ライティング）をめぐる取組事例に興味関心のある教職員
・ライティング教育（アカデミック・ライティング）をめぐる職能開発に興味関心のある教職員
・大学のライティングセンターやそこでの学生スタッフの活動に興味関心のある教職員・学習支援に興味関心のある教職員
到達目標
1．日本の大学におけるライティング教育（アカデミック・ライティング）の現状と特徴を理解することができる。
2．他大学のライティング教育（アカデミック・ライティング）の取組事例を把握し、その特徴と可能性を抽出することができる。
3．自大学のライティング教育（アカデミック・ライティング）をめぐる職能開発の可能性を試行的に考えることができる。

2501C

ワーク･講義併用

学生の自律性を引き出す授業設計
仲道 雅輝 （愛媛大学 教育・学生支援機構教育企画室 副室長／准教授）
講師略歴1995 年日本福祉大学社会福祉学部卒、2009 年熊本大学社会文化科学研究科教授システム学専攻博士前期課程修了 修士（教授システム学）。2017 年熊本大学社会文化科学研究科教授システム学専攻博士後期課程修了 博士（学術）。1995 年より日本福祉大学職員。2011 年から愛媛大学にて FD・SD や学生能力開発、授業改
善・授業コンサルテーションなどの支援に取り組む。主な研究課題は、インストラクショ
ナル・デザインを活用した教育改革に関する研究。（H20 年度 eLC 認定 e-Learning
Professional、H26 年度 SDC 認定）
主な著書には、ナカニシヤ出版の「大学におけるｅラーニング活用実践集―大学における学習支援への挑戦２」（共著）、「大学初年次における日本語教育の実践－大学における学習支援への挑戦 3」（編著）、さくら社出版の「教育評価との付き合い方－これからの教師のために」（共著）など。
プログラム概 要
新型コロナウィルス感染拡大やデジタルテクノジーの革新、ダイバーシティーをはじめとする急激な社会状況の変化に臨機応変に対応し、貢献できる人材となるには、自ら考え、自身を学習に導く自律的な学習者となることが求められます。
このプログラムでは、インストラクショナルデザインの考え方を基盤として、学生の自律性を引き出す授業設計に活用できるいくつかの原理・理論を紹介しながら、ご自身の授業において、学生の自律性を引き出す方略について考えていきます。
参加者の皆さまには、学生の自律性を引き出すために行っている工夫やうまく自律性が引き出せていないと感じる授業の悩みを持ち寄っていただきます。グループワークへの積極的な参加を通じて、現実的な授業方略のヒントにつながるディスカッションとなることを期待しています。
準 備 物 ・事 前 課 題
特になし
主 な受 講 対 象 者
学生の自律性を引き出す授業がしたいと考えている教員
到達目標
1．自律性を引き出すための理論について、１つ以上説明することができる。
2．自律性を引き出すために、自身の授業に取り入れられる工夫点が３つ以上発見できる。

2501D

ワーク･講義併用

NEW！

大学等の寄付金募集戦略－はじめの一歩
須山 弘一 （島根大学 教育・学生支援部入試課 係長）
講師略歴2005 年から島根大学職員。2017 年 4 月から総務部総務課法規・基金グループに所属し、3 年半、島根大学支援基金における企画立案、広報、営業、基金委員会の事
務局などファンドレイジング活動に関わる。日本ファンドレイジング協会大学チャプター
運営委員に 2021 年度から参画。認定ファンドレイザー（日本ファンドレイジング協会）。
「国立大学法人の年度実績報告書に見る大学ファンドレイジングの取組」8 回連載（文部科学教育通信誌 2022.6.12～2022.9.20）など執筆。大学行政管理学会
中国・四国地区研究会 講師（演題：大学ファンドレイジングの基本と学び）（令和 4 年
10 月 2 日）など講師経験。
プログラム概 要
近年、大学においてファンドレイジング（寄付金募集活動）が注目を浴びています。日
本の財政状況が厳しさを増している中、大学では寄付金等の外部資金獲得を強化する必要が高まっているためです。
そうした中、日本の大学ファンドレイジングには大きな伸びしろがあり、さらに、適切な形で継続していくことで、寄付者層の維持や拡大につなげることができる、安定的な財源確保に繋がる手段と考えられます。
このプログラムでは、寄付金戦略において有効な「大学ファンドレイジング７つのステップ」を説明し、事例を共有することで、参加者の所属機関の寄付金戦略の強化に繋がる機会にしていただくことを目的に実施します。
参加者のみなさまには、所属機関の寄付金募金活動の関連資料（可能な範囲で構いません）を手元に置いて、積極的にグループワークに取組んでいただくこと、このプログラムを通じて組織を越えた交流をしていただくことを期待しています。
準 備 物 ・事 前 課 題
受講者の準備物：
所属機関の寄付金募集の取組みに関する資料（直接に共有していただくものではありません。お持ちいただくことが可能な範囲の資料で構いません）
事前の課題等：①以下で公開している「国立大学法人の年度実績報告書に見る大学ファンドレイジン
グの取組」計 8 回連載（文部科学教育通信誌 2022.6.12～2022.9.20）をお読みいただいた上でご参加ください。
https://researchmap.jp/suyamako2283/published_works②上記連載記事に記載の「７つのステップに基づき、所属機関の寄付金募集の取組
み状況について確認しておいてください（グループワークでの学び合いに活用いただきます）。
主 な受 講 対 象 者
大学等の寄付募集担当者もしくは、大学等の寄付募集に関心を持つ者
到達目標
1．大学ファンドレイジング「７つのステップ」を説明することができる。
2．「７つのステップ」に基づき、所属機関の特徴と課題を抽出することができる。
3．所属大学の課題に関する課題解決の方法を提案することができる。
4．他機関の職員と共に学び合う雰囲気づくりに貢献できる。

2501E

ワーク･講義併用

高等教育の倫理（開発）を考える
関沢 和泉 （東日本国際大学 高等教育研究開発センター 教授）
講師略歴
専門は、自由学芸と哲学の歴史をバックグラウンドとし、所属機関での IR の立ち上げと ICE モデルを利用した教育プログラム単位での内部質保証体制の確立とその改善に取り組む。現在、日本高等教育開発協会において、研究費助成（研究代表者 中井俊樹）を受け、高等教育機関における教育場面での倫理開発について研究を進めている。
プログラム概 要
研究倫理研修は制度に組み込まれつつありますが、教育場面での倫理的課題については取組みが遅れています。
ここで教育場面での倫理とは以下のことです。既知の状況では、多くの場合、目的等を考慮しつつ前例に基づいた判断がなされることが多いでしょうが、未知の／例外的状況に直面した際は、価値（観）の領域に踏み込んだ判断が求められます。例えば生成系 AI（LLM）への対応です（注 今回の主題ではありません）。
生成系 AI は世界中の（高等）教育機関が直面している問ですが、未知の／例外的
状況は個別的なものであり、それぞれの機関の目的や専門領域等によって、課題への向き合い方が変わるであろうものです。
今回は、各機関やプログラム運営単位において、教育に関する価値観のすりあわせプ
ロセスを設定する際に、どのような研修が設定できるのか、先行事例共有の講義とディ
スカッション・グループワークを通じて共に考えます。所属機関にすでに教育場面での倫理綱領に類するものがある場合はお持ちください。
準 備 物 ・事 前 課 題
所属大学に教育の倫理に関する規程や綱領、ガイドラインがあれば、それをお持ちくだ
さい（持ち出すことが難しい場合は内容をご確認のうえご参加ください）。
時間が限られるため、事前に導入となる動画を公開します。視聴してご参加ください。
主 な受 講 対 象 者
教育の倫理について考える必要がある／考えてみたい教職員の方。
とくに所属機関でそうした方針を定めたり改訂したりすることにかかわることがある方向けの要素が多くなりますが、それ以外の方も歓迎します。
※ さまざまな場で取り上げられることが多い研究倫理については今回は扱いません。
※ どの機関でもそのまま使える解決策を示すというよりも、解決策を見つけるための手法を先行事例等から考えてみる場という方向性です。
到達目標
1．高等教育における教育の倫理がどのような点において課題とされてきたか、ポイントを列挙することができる。
2．課題解決のためにどのような研修が提案されているかを列挙することができる。
3．所属機関・組織において、それらの課題意識に対応する問題がどのように扱われているか、それぞれの立場から分析することができる。
4．所属機関・組織において、教育の倫理に関する課題を協働して解決していくための研修の概要を提案することができる。

NEW！

2501F

ワーク･講義併用

学生支援に関わる教職協働を考える不登校編
杉田 郁代 （高知大学 学び創造センター 准教授）
藤巻 晃 （徳島文理大学 地域連携センター兼総務部総務課 係長）
藤本 正己 （山口大学 教育・学生支援機構教学マネジメント室 講師）
講師略歴【杉田 郁代】専門は高等教育開発及び学生支援。2009 年に環太平洋大学次世代教育学部講師、同准教授、学生相談室長、比治山大学現代文化学部准教授などを経て、2018 年より現職。現在は、学び創造センター インクルージョン支援推進室において、障害学生支援を行う。公認心理師・臨床心理士・学校心理士。
【藤巻 晃】1999 年より徳島文理大学に勤務。総務課、入試広報部、地域連携センタ
ーを経て、2022 年度より総務課と兼務。2016 年 SPOD ｰ SDC、2019 年 SDC を取得。これまでに SPOD フォーラムにおいて、若手職員向けの学生支援・対応講座等の講師を担当。また、SPOD フォーラム 2022 において、「学生支援の課題について～
徳島文理大学の調査報告～」が優秀ポスター賞を受賞。
【藤本 正己】専門は統計科学、高等教育論。2008 年に徳島文理大学に大学職員として入職後、情報センターで学内システムの運用・管理の業務、教務部教務課において入試業務を担当。2022 年 1 月に愛媛大学教育企画室特定研究員、特任助教を経て、2023 年 4 月より現職。現在、学内の教学 IR に関する業務を中心に大学職員を対象とした SD 研修の講師も行っている。
プログラム概 要
不登校学生支援は、学生支援上の課題として位置づけられ、不登校学生を担当する
教員にとどまらず、学部・学科の教員や教務や学生支援部署と連携し教職協働による対応が進められています。
本プログラムでは、不登校学生対応の実践事例を行い、教職協働による学生支援について、参加者の皆さんと考えていきます。まず先行研究や調査を基に、高等教育機関
における不登校学生に対する教職協働による学生支援を確認します。次に、不登校学
生対応の実践事例の共有を行い、教職協働による学生支援の方法について考えていきます。実践事例の共有を基に、ディスカッションやグループワークを通じて、教職協働に関する意見交換を行います。参加者の機関において教職協働を実践するためのヒントを得てもらいたいと思っています。
準 備 物 ・事 前 課 題
特になし
主 な受 講 対 象 者
不登校学生に関わる教職員
到達目標
1．不登校学生支援の具体的な支援方法を説明することができる。
2．高等教育機関における不登校学生支援の課題を抽出することができる。
3．不登校学生支援に関する教職協働による課題解決方法を提案することができる。

NEW！

2502A

講義中心

若手職員向け超入門！ 研究者と学術情報流通
井上 昌彦 （関西学院大学 図書館 運営課 課長）
講師略歴
図書館情報大学卒業、大阪市立大学大学院 創造都市研究科 前期課程修了（都市情報学）。就任以来、大学図書館・短期大学図書館・研究推進社会連携機構に配属される。これまでの担当業務から、学術情報流通の変容と今後のあり方、それを通じての研究者支援について、強い関心を持つ。
プログラム概 要「オープンアクセス／オープンサイエンス」、「科研費」、「査読」、「電子ジャーナル」、「ハゲタカジャーナル」、「インパクトファクター」…。若手職員の皆さん、これらをどれくらいご存じでしょうか？
これから研究者を支援していくためには、まず研究者を取り巻く世界について知ることが大切です。例えば 2025 年度新規公募分から、公的資金による学術論文の著者最終稿・バックデータ掲載を義務化されることが検討されていますが、それらに対応する
ためには一定の予備知識が必要です。
研究者を取り巻く世界は、ドラスティックに変化しています。研究環境とともに、研究者の知的生産物である学術情報（論文等）も、そのあり方を劇的に変えています。
本プログラムでは以下のポイントを通じ、研究者を取り巻く世界と今後の支援のあり方について考えます。
＜3 つのポイント＞
・研究環境の変化
・学術情報流通の変化
・大学（とりわけ図書館）の果たすべき役割
準 備 物 ・事 前 課 題
特になし
主 な受 講 対 象 者
大学職員。特に本プログラム内容について、業務上接する機会の少ない一般職・若手を歓迎します（大学図書館員も歓迎）。
大学職員向けに基礎からゆっくりと話しますので、教員や研究支援に携わる職員など、本テーマに関する基礎的な知見を有する方や当事者は、受講する必要がありません。
到達目標
1．研究環境と学術情報流通の変化を通して、研究者を取り巻く世界を理解すること。
2．大学（図書館）の果たすべき役割や方向性を、イメージできること。
3．自分なりの問題意識や関心を持ち、長期的に研究者に寄り添う意識を強化すること。

2502B

講義中心

電子テキスト型コンテンツの制作と授業運用
林 敏浩 （香川大学 副理事／情報化推進統合拠点 拠点長／大学教育基盤センター 副センター長／創造工学部（兼務） 教授）
講師略歴
平成元年 3 月 徳島大学工学部情報工学科卒業、平成 6 年徳島大学にて博士（工学）の学位取得。平成 6 年より佐賀大学理工学部講師、平成 17 年より香川大学総合情報基盤センター准教授、平成 25 年より香川大学 総合情報センター（現在、情報化推進統合拠点）教授。教育工学を専門として、大学全体の教育支援システムを含む
コンピュータ・ネットワークシステムの導入、運用、管理、利活用支援まで広範に担当。
プログラム概 要
コロナ禍に対する対面授業の代替手段として多くの教育機関で e-Learning が採用されました。このような授業実施の経験を踏まえ、対面授業との併用を前提として eLearning の利活用が今後も進むと考えられます。そのような利活用では、対面授業にない e-Learning の特徴を生かすことが肝要です。例えば、時間割や場所に拘束されないので、学生の学びの機会を増やせます。一方、オンデマンド型 e-Learning では動
画教材コンテンツの作成や改修の負荷が高く、実施のハードルになる場合があります。
このような問題に対して本講師は 2018 年度より電子テキスト型 e-Learning コンテンツを制作して、それを用いてオンデマンド型 e-Learning を運用しています。この授業
実践に基づいて、本授業では、授業理念、設計、運用、実施に有用なノウハウなどについて情報共有したいと思います。
準 備 物 ・事 前 課 題
特になし
主 な受 講 対 象 者
オンライン授業（特にオンデマンド型 e-Learning）の設計や実施に関わる教職員
到達目標
1．e-Learning の利点、欠点を説明できる。
2．オンデマンド型 e-Learning の学習コンテンツの種類を説明できる。
3．電子テキスト型 e-Learning コンテンツの利点と欠点を説明できる。

NEW！

2502C

ワーク中心

NEW！

ゲームで考える職員間のギャップ
藤巻 晃 （徳島文理大学 地域連携センター兼総務部総務課 係長）
藤本 正己 （山口大学 教育・学生支援機構教学マネジメント室 講師）
石川 尚 （愛媛大学 教育学生支援部教育企画課 副課長）
講師略歴
【藤巻 晃】1999 年より徳島文理大学に勤務。総務課、入試広報部、地域連携センタ
ーを経て、2022 年度より総務課と兼務。2016 年 SPOD ｰ SDC、2019 年 SDC を取得。これまでに SPOD において、コミュニケーションやチームビルディング、キャリア形
成、学生支援等の講師を担当。
【藤本 正己】専門は統計科学、高等教育論。2008 年に徳島文理大学に大学職員として入職後、情報センターで学内システムの運用・管理の業務、教務部教務課において入試業務を担当。2022 年 1 月に愛媛大学教育企画室特定研究員、特任助教を経て、2023 年 4 月より現職。現在、学内の教学ＩＲに関する業務を中心に大学職員を対象としたＳＤ研修の講師も行っている。2023 年に SDC を取得。
【石川 尚】2003 年に高知工業高等専門学校事務職員に採用。これまで（独）国立高等専門学校機構職員、愛媛大学で勤務。愛媛大学では教育企画課、総務部総務課、人事課、学長秘書室、2021 年度から現職。2019 年に SPOD-SDC を取得。
プログラム概 要「ゲームで考える職員間のギャップ～働き方や考え方を尊重する講座～」
社会はダイバーシティ（多様化）や働き方改革などにより、人それぞれの事情に合わせた働き方を選択できるようになりつつあります。高等教育機関でも再雇用や長時間労働の是正、男性の育児休暇取得などが進められているところです。一方で、コロナ禍
によりデジタル化が進み対面コミュニケーションの機会が減少しました。
こうした社会的環境変化の中で、ベテラン職員と若い職員あるいはジェンダー等によって、働き方や考え方にギャップを感じることはないでしょうか？
本講座では、様々な年代の職員が感じている世代間ギャップやジェンダーギャップ、価
値観の相違等について、ゲームを通して楽しく本音で語り合い、互いの働き方や考え方を尊重しあうことで、明日からの実践に資することを目指します。
準 備 物 ・事 前 課 題
他者とのギャップを感じることを列挙できるようにしておくこと
主 な受 講 対 象 者
他者とのギャップを感じている多様な職員
到達目標
1．世代間やジェンダーの価値観ギャップを説明することができる。
2．参加者間で世代間やジェンダー等の価値観ギャップを共有することができる。
3．様々な年代、ジェンダーの働き方や考え方を尊重することができる。
4．様々な年代、ジェンダーの働き方や考え方をもとに明日から実践する内容を説明できる。

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ワーク･講義併用

ピア・サポート活動のはじめ方、すすめ方
佐々木 菜々 （広島修道大学 入学センター入学課 主事）
講師略歴
平成 26 年に広島修道大学入職。図書館配属となり、図書館ピア・サポーターの育成・指導やピア・サポートプログラムの運営、図書館の広報などを経験。平成 29 年に入学
センターに異動。高校生向けのガイダンスや動画コンテンツの作成などを担当。毎年約100 名の学生スタッフとともにオープンキャンパスをはじめとした学生募集イベントの企画・運営に取り組む。日本ピア・サポート学会所属。
プログラム概 要
2000 年に「廣中レポート」で学生中心の大学への転換や正課外活動の重要性が提示されて以降、多くの大学で学生支援のための取り組みが展開されてきました。
本プログラムでは、そのなかでも、指導者のもと仲間同士で援助し学びあう教育的な実践活動である「ピア・サポート」を題材とします。大学において、職員と学生が協働し、より教育効果の高い活動を実施するための考え方や手法について、理論と実践に基づいてお話しします。
まず前半の理論編では、ピア・サポートの定義やピア・サポートプログラムの構造、運営の方法などについて説明します。続いて後半の実践編では、ピア・サポーター対象の研修で実施されるコミュニケーションのワークを参加者の皆さんに体験していただく予定です。
「学内でピア・サポート活動をやってみたいけど、何から始めれば良いか分からない」「初めて学生支援業務の担当になり、学生との関わり方に悩んでいる」「大学の教職員として、学生支援に関する知識・スキルを身につけたい」そんな皆さんのご参加をお待ちしております。
準 備 物 ・事 前 課 題
特になし
主 な受 講 対 象 者
・学生支援業務やピア・サポートの担当者
・学生支援業務やピア・サポートに興味のある方
到達目標
1．ピア・サポートの理論を理解し、説明できる。
2．プログラムで学んだピア・サポートの知識・スキルを業務や日常生活で活かすことができる。
3．所属大学におけるピア・サポート活動の企画ができる。

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ワーク･講義併用

大規模授業でアクティブラーニングをしよう
金西 計英 （徳島大学 高等教育研究センター学修支援部門 教授）
講師略歴
徳島大学教育学部卒業。鳴門教育大学大学院学校教育研究科修了。2000 年、博士（工学）を徳島大学より取得。関西学院大学、金沢工業大学、四国大学を経て、1999
年より徳島大学へ。2009 年より徳島大学大学大学開放実践センター教授（現在は高等教育研究センター教授）。教育工学を専門とし、高等教育の e-Learning についての研究に取り組む。また、高等教育におけるアクティブラーニングの実践の研究にも取り組む。
プログラム概 要
ポストコロナにおける大学教育の模索が始まっています。対面形式のアクティブラーニ
ングも復活しつつあるように思われます。一方、個々の教員において、まだまだアクティ
ブラーニングに躊躇されている方もいるのではないか思われます。ここではアクティブ
ラーニングの一種である「橋本メソッド」について紹介します。特に、「橋本メソッド」は反転授業と相性の良いことを説明し、反転授業による「橋本メソッド」について示します。
本プログラムはワークショップ形式で、体験を通し、「橋本メソッド」を学ぶことを目指します。ワークショップ前半は、講義形式で反転授業について説明します。後半は、簡易な形で「橋本メソッド」を体験してもらう予定です。「橋本メソッド」の体験を通し、みなさん
独自の方法を開発してもらえばと思います。なお、「橋本メソッド」とは元富山大学の橋本勝先生の開発した大人数向けのアクティブラーニングのことです。
準 備 物 ・事 前 課 題
特になし
主 な受 講 対 象 者
アクティブラーニングを自分の授業で実施してみたいけれど、一歩が踏み出せないでいる教員の方を歓迎します。学務系の職員の方も、アクティブラーニングの理解を深め
たい、アクティブラーニングを実際に体験してみたいという方は歓迎します。
到達目標
1．反転授業について授業の構成方法等について説明できる。
2．橋本メソッドについての授業手法等について説明できる。
3．反転授業を橋目メソッドと組み合わせて実施する手順を説明できる。

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ワーク中心

FD 担当者のための FD 企画講座
吉田 博 （徳島大学 高等教育研究センター教育改革推進部門 准教授）
塩川 奈々美 （徳島大学 高等教育研究センター教育の質保証支援室 助教）
上月 翔太 （愛媛大学 教育・学生支援機構教育企画室 講師）
杉田 郁代 （高知大学 学び創造センター 准教授）
講師略歴
【吉田 博】愛媛大学理学部数理科学科卒業。同大学院理工学研究科数理科学専攻
博士前期課程修了。2009 年度から徳島大学で全学 FD プログラムの企画・運営に携わる。また、四国地区大学教職員能力開発ネットワーク（SPOD）の FD 担当として、
SPOD-FD プログラムの企画立案、調査研究に携わる。主な著書に、『学習評価（シリーズ大学の教授法４）』（分担執筆）、『アクティブラーニングの活用（看護教育実践シ
リーズ４）』などがある。日本高等教育開発協会理事、大学教育学会、初年次教育学会等所属。専門は高等教育開発。
【塩川 奈々美】徳島大学大学院総合科学教育部地域科学専攻地域創生分野博士後期課程修了。博士（学術）。専門は日本語学および方言学。2018 年に徳島大学総合教育研究センター（現：高等教育研究センター）教育改革推進部門特任助教を経て、2020 年 4 月より現職。同センター教育改革推進部門（兼任）。FD 担当として徳島大学における全学 FD プログラムの企画・運営・調査研究に携わり、支援業務に取り組む
ほか、学生アンケートや教員アンケートなどの教学アンケートにおける自由記述についてテキストマイニングを活用した質的分析に取り組む。
【上月 翔太】専門は高等教育論、文芸学。日本学術振興会特別研究員（ＤＣ２）、大阪大学大学院文学研究科文化表現論専攻助教などを経て 2023 年より現職。FD をはじめとした諸活動の企画や実施に加え、大学における人文学、芸術教育、カリキュラ
ム編成について調査研究も行っている。著作に『大学教育と学生支援』（分担執筆）、『大学の学習支援 Q＆A』（分担執筆）、『カリキュラムの編成』（分担執筆）など。
【杉田 郁代】専門は高等教育開発及び学生支援。2009 年に環太平洋大学次世代教育学部講師、同准教授、学生相談室長、比治山大学現代文化学部准教授などを経て、2018 年より現職。現在は、学び創造センター インクルージョン支援推進室において、障害学生支援を行う。公認心理師・臨床心理士・学校心理士。
プログラム概 要
近年、FD は教学マネジメントを支える基盤として位置づけられ、授業改善にとどまらず、カリキュラム改善や組織改善も含め、高等教育機関の教育開発に寄与することが求められています。また、オンラインによる FD 研修や、研修やセミナーの形式とは異なる FD 活動も拡大しています。
本プログラムは講義動画による自主学習とそれをもとにした企画案作成を事前学習としています。講義動画において、FD の概要、企画の基本手順、事例、運営上の留意点を紹介します。そのうえで、参加者が自身の所属する高等教育機関または学部等のニーズを整理し、FD の企画案を作成します。当日は、グループワークを通じて、参加者同士で共有及び意見交換を行いながら企画案をブラッシュアップします。FD 担当者
同士のコミュニティづくりにつながることを期待しています。
準 備 物 ・事 前 課 題・FD の概論・企画・運営・事例に関する動画教材を視聴する
・自組織の FD ニーズを整理する（事前に案内するジャムボードに整理）主 な受 講 対 象 者
FD について学び、自組織の FD の企画案を作成したい FD 担当者
到達目標
1．FD が求められる背景・政策・取組について説明できる。
2．FD を企画する際の順序や留意点を説明することができる。
3．FD の企画立案ができる。