注３

大学番号：私147

認可[平成26年度設置］
計画の区分：研究科の専攻に係る課程の変更
注１

昭和音楽大学大学院 音楽研究科
音楽芸術専攻（博士後期課程）
注２【認可】設置に係る設置計画履行状況報告書

学校法人 東成学園
平成２７年５月１日現在
作成担当者
担当部局（課）名
職名・氏名

（注）１
２

総務部企画・IR推進室
カチョウダ イ リ

モリカワ

ヨウイチロウ

課長代理・森川 陽一郎

電話番号０４４-９５３-９８３６（夜間）

０４４-９５３-９８３６

Ｆ Ａ Ｘ

０４４-９５３-１３１１

ｅ－mailmorikawa@tosei-showamusic.ac.jp「計画の区分」は設置時の基本計画書「計画の区分」と同様に記載してください。
大学院の場合は、表題を「○○大学大学院

・・・」と記入してください。

設置時から対象学部等の名称変更があった場合には，表題には設置時の旧名称を記載し，その下欄に（）書きにて，現在の名称を記載してください。

例）

○○大学

△△学部
（□□学部（平成◇◇年度より変更））

表題は「計画の区分」に従い、記入してください。
例）
・大学新設の場合：「○○大学」
・学部の設置の場合：「○○大学△△学部」

・学部の学科の設置の場合：「○○大学△△学部・短期大学の学科の設置の場合：「○○短期大学

□□学科」
△△学科」

・大学院の研究科の設置の場合：「○○大学大学院
・通信教育課程の開設の場合：「○○大学△△学部○○研究科」□□学科（通信教育課程）」※「留意事項実施状況報告書」の場合は，表題を修正してください。
３

大学番号の欄については，平成２７年３月３０日付事務連絡「大学等の設置に係る設置計画履行状況
報告書等の提出について（依頼）」の別紙に記載のある大学番号を記載してください。

1

目次
昭和音楽大学大学院

音楽研究科
ページ

＜音楽芸術専攻（博士後期課程）＞
１．調査対象大学等の概要等

3

・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・

７

２．授業科目の概要

・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・

３．施設・設備の整備状況、経費

１０・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・

１２

・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・

１４

４．既設大学等の状況

・・・・・・・・・・・・・・・・・・

５．教員組織の状況

６．留意事項等に対する履行状況等
７．その他全般的事項

・・・・・・・・・・・・・・・・・

１８

・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・

２０※ 5．教員組織の状況（１）担当教員表（P14，15）は省略

2

１

調査対象大学等の概要等

（１） 設

置

者

学校法人東成学園（２） 大 学 名
昭和音楽大学大学院（３） 大学の位置〒２１５－８５５８神奈川県川崎市麻生区上麻生１－１１－１（〒２１５－０００４）（神奈川県川崎市麻生区万福寺１－１６－６）（注）・対象学部等の位置が大学本部の位置と異なる場合，本部の位置を（）書きで記入してください。

・対象学部等が複数のキャンパスに所在する場合には，複数のキャンパスの所在地をそれぞれ記載してください。

（４） 管理運営組織
職

名

設

置

（ シモヤカワ

理 事 長

下八川

時

変

更

状

況

備

考

キョウスケ ）

共祐

（昭和５５年３月）
（ フタミ

学

長

二見

シュウジ ）

修次（平成２１年４月）
（ ネキ

研究科長

根木

アキラ ）

昭

（平成２４年４月）（注）・「変更状況」は，変更があった場合に記入し，併せて「備考」に変更の理由と変更年月日，報告年度を（）書きで記入してください。

（例）平成２５年度に報告済の内容→（25）

平成２７年度に報告する内容→（27）

・昨年度の報告後から今年度の報告時までに変更があれば，「変更状況」に赤字にて記載（昨年度までに報告された記載があれば，そこに赤字で見え消し修正）するとともに，上記と同様に，「備考」に変更理由等を記入してください。
・大学院の場合には，「職名」を「研究科長」等と修正して記入してください。

3

（５）

調査対象研究科等の名称，定員，入学者の状況等（注）・

当該調査対象の学部の学科または研究科の専攻等，定員を定めている組織ごとに記入してください（入試
区分ごとではありません）。
・ 様式は，平成２５年度開設の博士後期課程の場合（平成２７年度までの３年間）ですが，開設年度・修業年限に合わせて作成してください。（修業年限が２年以下の場合には欄を削除し，４年以上の場合には，欄を設けてください。）（５）－①

調査対象研究科等の名称，定員調査対象研究科等の名称（学位）

修業年限
年

音楽研究科
音楽芸術専攻（博士後期課程）
博士（音楽）
博士（芸術）
博士（音楽療法）3

設 置 時 の 計 画
入学定員
人
4

備

収容定員
人

基礎となる学部等

12

音楽学部（作曲学科、器楽学
科、声楽学科、音楽芸術運営学科）
音楽研究科（音楽芸術表現専
攻、音楽芸術運営専攻）（注）・「備考」に基礎となる学部等の名称を記入してください。
・定員を変更した場合は，「備考」に変更前の人数，変更年月及び報告年度を（・学生募集停止を予定している場合は、「備考」にその旨記載してください。

（５）－②

分

Ａ

入学定員

志願者数

受験者数

合格者数

Ｂ

）書きで記入してください。

調査対象研究科等の入学者の状況

報告年度
区

考

入学者数

入学定員超過率
Ｂ／Ａ

開設年度から
平均入学定員 提出年度まで
超 過 率の平均入学定春季入学 その他の学期 春季入学 その他の学期 春季入学 その他の学期
員超過率
平成２６年度

平成２７年度

平成２８年度

4人
人
4人
人
人
人
4
4
(
－
)
(
－
)
(
)
[
－
]
[
－
]
[
]
7
－
7
－
)(
)
( 5 )( － )( 3 )( － )([ － ] [ － ] [ － ] [ － ] [
] [
]
7
－
6
－
)(
)
( 5 )( － )( 3 )( － )([ － ] [ － ] [ － ] [ － ] [
] [
]
5
－
5
－
)(
)
( 4 )( － )( 3 )( － )([ － ] [ － ] [ － ] [ － ] [
] [
]
5
－
5
－
)(
)
( 4 )( － )( 3 )( － )([ － ] [ － ] [ － ] [ － ] [
] [
]
1.25

1.25倍

備

考

倍

1.25

（注）・ 数字は，平成２７年５月１日現在の数字を記入してください。
・ （）内には，社会人の状況について内数で記入してください。該当がない年には「－」を記入してください。
・ 「社会人」については，認可申請書において貴学が定める社会人の定義に従って記入してください。
・ []内には，留学生の状況について内数で記入してください。該当がない年には「－」を記入してください。
・ 留学生については，「出入国管理及び難民認定法」別表第一に定められる「『留学』の在留資格（いわゆる「留学ビザ」）により，我が国の大学（大学院を含む。），短期大学，高等専門学校，専修学校（専門課程）
及び我が国の大学に入学するための準備教育課程を設置する教育施設において教育を受ける外国人学生」を記載してください。
・ 短期交換留学生など，定員内に含めていない学生については記入しないでください。
・ 学期の区分に従い学生を入学させる場合は，春季入学とその他の学期（春季入学以外の学期区分を設けている場合）に分けて数値を記入してください。春季入学のみの実施の場合は，その他の学期欄は「－」を記入してください。また，その他の学期に入学定員を設けている場合は，備考欄にその人数を記入してください。
・ 「入学定員超過率」については，各年度の春季入学とその他を合計した入学定員，入学者数で算出して4ください。なお，計算の際は小数点以下第３位を切り捨て，小数点以下第２位まで記入してください。
「平均入学定員超過率」には，開設年度から提出年度までの入学定員超過率の平均を記入してください。
なお，計算の際は「入学定員超過率」と同様にしてください。
・「開設年度から提出年度までの平均入学定員超過率」は，完成年度を越えて報告書を提出する大学（「改善意見等対応状況報告書」を提出する大学）のみ記入してください。「設置計画履行状況等報告書」の場合は「－」を記入してください。
・5

（５）－③

調査対象研究科等の在学者の状況
平成２６年度

報告年度

平成２８年度

平成２７年度備学

年

考春季入学 その他の学期 春季入学 その他の学期 春季入学 その他の学期
[

１年次

－

] [

－

] [

－

] [

][

（－） （－） （－） （
5

－

]

）

5
] [

][

][

]

（－） （

） （

） （

）

[

][

]

（

） （

）

[

２年次

][

－

5

３年次

計

[

－

]

[

－

]

[

]

（

－

）

（

－

）

（

）

5

10

（注）・
・
・

数字は，平成２７年５月１日現在の数字を記入してください。
[]内には，留学生の状況について内数で記入してください。該当がない年には「－」を記入してください。
留学生については，「出入国管理及び難民認定法」別表第一に定められる「『留学』の在留資格（いわゆる「留学ビザ」）により，我が国の大学（大学院を含む。），短期大学，高等専門学校，専修学校（専門課程）
及び我が国の大学に入学するための準備教育課程を設置する教育施設において教育を受ける外国人学生」を記載してください。
・ 短期交換留学生など，定員内に含めていない学生については記入しないでください。
・ 学期の区分に従い学生を入学させる場合は，春季入学とその他の学期（春季入学以外の学期区分を設けている場合）に分けて数値を記入してください。春季入学のみの実施の場合は，その他の学期欄は「－」を記入してください。また，その他の学期に入学定員を設けている場合は，備考欄にその人数を記入してください。
・ 「計」については，各年度の春季入学とその他の学期を合計した在学者数，留学生数を記入してください。
・（ ）内には，留年者の状況について，内数で記入してください。該当がない年には「－」を記入してください。

6

（５）－④
区

調査対象学部等の退学者等の状況
分
入学者数（b） 退学者数（a）

退学した年度

対象年度

平成２６年度
入学者

5 人

退学者数の

退学者数 うち留学生数0人

0人

0 人 平成２７年度

0人

0人

平成２８年度-人-人

平成２７年度

0人

0人

平成２８年度-人-人

平成２８年度人

人

5 人

平成２８年度
入学者

人

人

10 人

0人

計

主な退学理由平成２６年度

平成２７年度
入学者

合退学者数（内訳）

入学者数に対する退学者数
の割合
（a/b）

0 ％

0 人

0 ％

％
0％

（注）・ 数字は，平成２７年５月１日現在の数字を記入してください。
・ 各年度の入学者数については，該当年度当初に入学した人数を記入してください。（途中で退学者がいた場合でも、その退学者数を減らす必要はありません。）
・ 各年度の退学者数については，退学年度ごとに記入してください。また、留学生数欄の人数については、退学者数の内数を記入してください。
・

留学生については，「出入国管理及び難民認定法」別表第一に定められる「『留学』の在留資格（いわゆる「留学ビザ」）

により，我が国の大学（大学院を含む。），短期大学，高等専門学校，専修学校（専門課程）及び我が国の大学に入学するための準備教育課程を設置する教育施設において教育を受ける外国人学生」を記入してください。
・

短期交換留学生など，定員内に含めていない学生については記入しないでください。

・ 「入学者数に対する退学者数の割合」は，【当該対象年度の入学者のうち，平成２７年５月１日現在までに退学した学生数の合計】を，【当該対象年度の入学者数】で除した割合（％）を記入してください。その際，小数点以下第２位を四捨五入し，小数点以下第１位までを記入してください・ 「主な退学理由」は，下の項目を参考に記入してください。その際，「就学意欲の低下（○人）」というように，その人数も含めて記入してください。
（記入項目例）・就学意欲の低下
・就職

・学力不足

・他の教育機関への入学・転学

・学生個人の心身に関する事情

・家庭の事情

7

・除籍

・海外留学
・その他

２

授業科目の概要＜音楽研究科

音楽芸術専攻（博士後期課程）＞（１） 授業科目表
科目
区分

必
修
科
目

研
究
領
域
共
通

授業科目の名称

必

修 選

択 自

専任教員等の配置
由 教

授 准教授 講

1～3通

－

12

1

博士論文演習①

1通

2

5

1

博士論文演習②

2通

2

5

1

音楽と学術研究特講
博士西洋音楽史特講Ⅰ
博士西洋音楽史特講Ⅱ
博士音楽美学特講Ⅰ
博士音楽美学特講Ⅱ
博士外国語原典研究特講Ⅰ
博士外国語原典研究特講Ⅱ
選
択
科
目

単位数

（博士研究指導）

表 音 博士特別表現研究①
現楽選 領芸
択 域 術 博士特別表現研究②
必修
運 音 博士特別運営研究①
科
営楽
目
領芸
域 術 博士特別運営研究②

研
究
領
域
共
通

配 当
年 次

博士楽曲研究特講Ⅰ
博士楽曲研究特講Ⅱ
博士舞台芸術政策特講Ⅰ
博士舞台芸術政策特講Ⅱ
博士舞台芸術マネジメント特講Ⅰ
博士舞台芸術マネジメント特講Ⅱ

博士音楽療法特講Ⅰ
博士音楽療法特講Ⅱ
博士研究方法論特講

1通

2

7

2通

2

7

未開講
1～3通

2

3

2

3

2

7

未開講
1～3通

1前
未開講

1前
2前
未開講

1後
2後
未開講

1前
2前
未開講

1後
2後
未開講

1前
2前
未開講

1後
2後
未開講

1後
2前
未開講

1前

師 助

教 助

備

手

履修該当者がいなかったため（2014.4）（2015.4.）
履修該当者がいなかったため（2015.4.）

2

1

兼1

2

1

兼1

履修希望者がいなかったため（2015.4.）

履修希望者がいなかったため

2

1

2

1

2

2

1

兼1

2

2

1

兼1

2

1

1

2

1

1

2

1

2

1

2

1

2

1

2

考

（2015.4.）

履修希望者がいなかったため（2015.4.）

履修希望者がいなかったため（2015.4.）

履修希望者がいなかったため（2014.4）

履修希望者がいなかったため（2014.4）

履修希望者がいなかったため（2014.4）

1

2

兼1
1

2

（注）・
・

履修希望者がいなかったため（2014.4）

認可申請書の様式第２号（その２の１）に準じて作成してください。
設置認可時の授業科目全て（兼任，兼担教員が担当する科目を含む。）を黒字で記載してください。その上で，前年度報告時（平成２７年度に認可された大学等は設置認可時）より変更されているものは赤字見え消し修正し，「備考」に赤字で理由・変更年月等を記入してください。
なお，昨年度の報告書において赤字で見え消しした部分については，見え消しのまま黒字にしてください。
・ 兼任，兼担の教員が担当する授業科目については，備考欄に担当する教員数を「兼○」と記入してください。
・ 授業科目を追加又は内容を変更する場合で，専任教員が担当するため教員審査が必要なものについては，

8「専任教員採用等設置計画変更書」の審査予定年月等を「備考」に記入してください。（今後審査を受ける場合には，「平成○年○月 提出予定」と記入してください。）
・ 「配当年次」について，設置認可申請時に開講時期を記入する必要がなかった学部等（平成１９年度認可
以前）についても，設置認可時の状況を黒字で記入してください。また，前年度報告時より修正があれば，赤字で見え消し修正をしてください。
・ 履修希望者がいなかったために未開講となった科目についても記入してください。

（２） 授業科目数
設
必

置

修

選

時

の

択

計
自

画
由

変
計

必

修

選

更

状

択

自

況
由

備

計

科目

科目

科目

科目

科目

科目

科目

科目

2

20

0

22

2

20

0

22

考

[ － ] [ － ] [ － ] [ － ]未開講科目も含めた教育課程上の授業科目数を記入するとともに，［ ］内に，届出時の計画からの増減を記入してください。（記入例：１科目減の場合：△１）・ 資格に関する課程など，別課程としている授業科目については算入する必要はありません。

（注）・

9

（３） 未開講科目
番号
１

授業科目名

単 位 数 配当年次 一般・専門 必修・選択

未開講の理由，代替措置の有無

該当なし

２
３

（注）・

設置時の計画にあった授業科目が配当年次に達しているにも関わらず，何らかの理由で未開講となっている授業科目について記入してください。なお，理由については可能な限り具体的に記入してください。
・ 履修希望者がいなかったために未開講となった科目については，記入しないでください。
・ 教職大学院の場合は，「一般・専門」を「共通・実習・その他」と修正して記入してください。

（４） 廃止科目
番号
１

授業科目名

単 位 数 配当年次 一般・専門 必修・選択廃止の理由，代替措置の有無

該当なし

２
３
（注）・

設置時の計画にあり，何らかの理由で廃止（教育課程から削除）した授業科目について記入してください。なお，理由については可能な限り具体的に記入してください。
・ 教職大学院の場合は，「一般・専門」を「共通・実習・その他」と修正して記入してください。

（５） 授業科目を未開講又は廃止としたことに係る「大学の所見」及び「学生への周知方法」

該当なし

（注）・

授業科目を未開講又は廃止としたことによる学生の履修への影響に関する「大学の所見」及び「学生への周知方法」を記入してください。

（６） 「設置時の計画の授業科目数の計」に対する「未開講科目と廃止科目の計」の割合
未開講科目と廃止科目の計＝

設置時の計画の授業科目数の計（注）・

小数点以下第３位を切り捨て，小数点以下第２位までを記入してください。

10

0.00

３

施設・設備の整備状況，経費

区

分

(１)

区

内

分

専

容

用

共

備考

共用する他の学校等の専用用計
昭和音楽大学・昭和音楽大学短期大学部と共用(借用面積:848.46㎡
623.52㎡ <期間H12～H32>含)校 舎 敷 地0㎡

22,742.00㎡

0㎡

22,742.00㎡

運動場用地

0㎡

623.52㎡

0㎡

小

計

0㎡

23,365.52㎡

0㎡

23,365.52㎡

他

0㎡

1,162.96㎡

0㎡

1,162.96㎡

計0㎡

24,528.48㎡

0㎡

24,528.48㎡

校
地

そ

の

等
合

専
(２) 校

用

舎

講
室

用

284.45㎡
（

(３) 教

共

義

演

計

29,436.03㎡

284.45㎡）室共用する他の学校等の専用（習

0㎡

29,436.03㎡）

室

（

実験実習室

29,720.48㎡

0㎡）（

情報処理学習施設

等

29,720.48㎡）

語学学習施設

2室
37室

125室

169室
（補助職員

新設学部等の名称

専用は昭和音楽大学大
学院全体

0人）

（補助職員

室

昭和音楽大学大学院・0室 昭和音楽大学・昭和音楽大学短期大学部全体
0人）

数(４) 専任教員研究室
音楽研究科音楽芸術専攻（博士後期課程）
図
(５)

新設学部等
の名称

書

図
書
・
設
備

室

学術雑誌

〔うち外国書〕〔うち外国書〕
冊

音楽研究科
音楽芸術専攻(博士後期課程)

18

視聴覚資料

機械・器具

点

点

標

本

電子ジャーナル〔うち外国書〕

種

点 図書は蔵書見直しによ122,576〔59,072〕

53〔35〕

2〔2〕46,133149

0(113,423[57,116])(112,308[56,207])(116,776[56,672])（50〔32〕）（53〔35〕）（1〔1〕）（2〔2〕）（45,671）（43,637）（42,133）

(76）
(87）
(149）

（0）

122,576〔59,072〕

53〔35〕

2〔2〕46,133149

0(113,423[57,116])(112,308[56,207])(116,776[56,672])（50〔32〕）（53〔35〕）面書

積

閲 覧 座 席 数

収

館

面
育

(76）
(87）
(149）

（45,671）（43,637）（42,133）（1〔1〕）（2〔2〕）

納

可

能

286
250

1,597.27㎡(７) 体

る除籍のため減少、視聴覚資料は寄贈資料が多かったため増加、機器・器具は「個人キャレル」設置により減少（26）
学術雑誌は、図書委員会で検討し、2種選書
せず、また1種廃刊により合計3種の減少（27）
電子ジャーナルは、図書委員会で検討し、1
本選書せず減少（27）データベース契約本数
16本（27）

計(６) 図

昭和音楽大学大学院・
昭和音楽大学・昭和音楽大学短期大学部全体

積（0） 視聴覚資料は寄贈資料が多かったため増加、機器・器具は「データベース閲覧席」設置増により減少（27）冊

数102,719 学習環境を充実するた
96,611 め増加（26）体育館以外のスポーツ施設の概要

館
－㎡ 該

区
分
経費
(８)
の見 教員 １人 当り 研究 費等積り
経費の見
共 同 研 究 費 等
積り及び
維持方法
第１年次
の 概 要 学生１人当り納付金1,550千円

開設年度

当

完成年度

な
区

し

分

開設前年度

開設年度

完成年度

昭和音楽大学大学院・
昭和音楽大学・昭和音楽大学短期大学部全体

250千円

250千円

図書購入費

18,949千円
21,857千円

20,131千円
22,357千円

23,357千円

1,882千円

1,882千円

設備購入費

100,971千円

43,701千円

図書購入費を学生数に43,701千円 見合った水準に抑制し学生納付金以外の維持方法の概要

第２年次
1,350千円

第３年次

第４年次

1,350千円

第５年次－千円

私立大学等経常費補助金、資産運用収入、事業収入

11

－千円
等

第６年次
－千円

たため減額（26）

（注）・

設置時の計画を，申請書の様式第２号（その１の１）に準じて作成してください。（複数のキャンパスに分かれている場合，複数の様式に分ける必要はありません。なお，「（１）校地等」及び「（２）校舎」は大学全体の数字を，その他の項目はＡＣ対象学部等の数値を記入してください。）

・

運動場用地が校舎敷地と別地にある場合は，その旨（所要時間・距離等）を「備考」に記入してください。

・「(５)図書・設備」については，上段に完成年度の予定数値を，下段には平成２７年５月１日現在の数値を記入してください。

・

昨年度の報告後から今年度の報告時までに変更のあったものについては，変更部分を赤字で見え消し修正するとともに，その理由及び報告年度「（27）」を「備考」に赤字で記入してください。
なお，昨年度の報告において赤字で見え消しした部分については，見え消しのまま黒字にしてください。

・

校舎等建物の計画の変更（校舎又は体育館の総面積の減少，建築計画の遅延）がある場合には，「建築等設置計画変更書」
を併せて提出してください。

12

４ 既設大学等の状況
大 学 の 名 称

昭和音楽大学

既設学部等の名称

修業 入
年限 定
年

学 編入学 収員 定 員 定

容
員

人

人

年次

学位又
は称号

平均入学
定員
超過率

開
年

設
度

所

在

備

考

備

考

地

倍

人
大学院音楽研究科
博士

音楽芸術専攻（博士後期課程）

(音楽)

3

4

－

12

博士
(芸術)

神奈川県川崎市麻生区1.25 平成26年度 上麻生1-11-1

博士(音楽療法)

音楽芸術表現専攻（修士課程）

2

18

－

36

音楽芸術運営専攻（修士課程）

2

6

－

12

作曲学科

4

25

－

100

器楽学科

4

100

声楽学科

4

音楽芸術運営学科

4

修士
(音楽)

修士
(芸術)

1.47 平成23年度

同上

0.83 平成9年度

同上

音楽学部

3年次
20
3年次
50
15
3年次
100
5

大 学 の 名 称

昭和音楽大学短期大学部

既設学部等の名称

修業 入
年限 定
年

440
230
410

学 編入学 収員 定 員 定

容
員

人

人

年次

学士
(音楽)

学士
(音楽)

学士
(音楽)

学士
(芸術)

学位又
は称号

神奈川県川崎市麻生区

0.61 昭和59年度 上麻生1-11-1
1.44 昭和59年度

同上

0.75 昭和59年度

同上

0.97 平成6年度

同上

平均入学
定員
超過率

開
年

設
度

所

在

地

倍

人
短期大学士

音楽科

2

100

－

240 （音楽）短期大学士

神奈川県川崎市麻生区

0.90 昭和44年度 上麻生1-11-1（芸術）平成27年度入学
定員変更（140→
100）（注）・本調査の対象となっている大学等の設置者（学校法人等）が設置している全ての大学（学部，学科），
大学院（専攻）及び短期大学（学科）（ＡＣ対象学部等含む）について，それぞれの学校種ごとに，
平成２７年５月１日現在の上記項目の情報を記入してください。
・学部の学科または研究科の専攻等，「入学定員を定めている組織」ごとに記入してください。
※「入学定員を定めている組織ごと」には，課程認定等によりコース・専攻に入学定員を定めている場合を含めます。履修上の区分としてコース・専攻を設けている場合は含めません。
※なお，課程認定等によりコースや専攻に入学定員を定めている場合は，法令上規定されている組織上の最小単位（大学であれば「学科」，短期大学であれば「専攻課程」）でも記載してください。
・専攻科に係るものについては，記入する必要はありません。
・ＡＣ対象学部等についても必ず記入してください。
・「平均入学定員超過率」には，標準修業年限に相当する期間における入学定員に対する入学者の割合の平均の小数点以下第２位まで（小数点以下第３位を切り捨て）を記入してください。
・学生募集を停止している学部等がある場合，入学定員・収容定員・平均入学定員超過率は「－」とし，「備考」に「平成○○年より学生募集停止」と記入してください。

13

５

教員組織の状況＜音楽研究科

音楽芸術専攻（博士後期課程）＞（１） 担当教員表（P14，15）
～

省略

～

14

（２） 専任教員数
設

置

時

の

計

画

変

更

状

年

況

齢

構

成

年齢構成（前年度の状況）

研究指導教員

研究指導
補助教員

計

研究指導教員

研究指導
補助教員

計

定年規定の 定年を延長 定年規定の 定年を延長
定める定年 している教 定める定年 している教
員数
年齢
員数
年齢

9

9

18

9

9

18

教授65歳
准教授62歳
講師他60歳

（

9

）

（

9

）

（18）

［

0

］

［

0

］

［

0

］

歳

教授65歳
准教授62歳
講師他60歳8

名8

歳（注）・「設置時の計画」には，設置時に予定されていた完成年度時の人数を記入するとともに，（ ）内に開設時の状況を記入し，「変更状況」には，平成２７年５月１日現在（就任予定の者を含む）の状況を記入するとともに，［ ］内に設置時の計画との増減数を記入してください。（記入例：１名減の場合：△１）
・「年齢構成」には，当該学部における教員の定年に関する規定に基づく定年年齢（特例等による定年年齢ではありません），
および，平成２７年５月１日現在，定年に関する規定に基づく特例等により定年を超えて専任教員として採用されている
教員数を記入してください。
・なお,職位等によって定年年齢が異なる場合には,職位ごとの定年年齢を「定年規定の定める定年年齢」に二段書きで記入
し，「定年を延長している教員数」には合算した数を記入してください。
・「年齢構成（前年度の状況）」については，報告書提出の前年度の状況を記載してください。今年度初めて報告書を提出する
場合は記入不要ですので，「－」を記入してください。
・専門職大学院の場合は，「研究指導教員」を「研究者教員」と，「研究指導補助教員」を「実務家教員」と修正して記入してください。

16

名（３） 専任教員辞任等の理由
番

号 職
１

位

専任教員氏名辞任（就任辞退を含む）等の理由

該当なし

２

３

（注）・
・

専任教員の辞任等の理由について，可能な限り具体的に記入してください。
昨年度の報告後から今年度の報告時までに専任教員が新たに辞任等した場合，赤字にて記入するとともに，「辞任（就任辞退を含む）等の理由」に辞任理由等および（）書きで報告年度を記入してください。

（４） 専任教員交代に係る「大学の所見」及び「学生への周知方法」

該当なし

（注）・

上記（３）の専任教員辞任等による学生の履修等への影響に関する「大学の所見」及び「学生への周知方法」を記入してください。

17

６

留意事項等に対する履行状況等

区

分

留

意

事

項

等

履

行

状

況

未履行事項についての実施計画

完成年度以降、教育水準を維持しつつ、博士研究指導を担当するに相応しい教員の採用を進めるため、定年に関する規程を踏まえ、適切な年
齢構成となるよう以下の点を重視していく。
1．博士号を持ち、研究業績のある者、指導実績のある者を採用することにより、教育水準の維持・向上を
はかる。

設

置

時

完成年度前に、定年規程に定める退職年齢を超える専任教員数の割合が高いことから、定年規程の趣旨を踏まえた適切な運用に努めるとともに、教員組織編成の将来構想について着実に実行すること。

（26年4月）音楽研究科音楽芸術
専攻（Ｄ）において、定年規程に定める退職設置計画履行状況 年齢を超える専任教員数の割合が高いことか
調査
時 ら、定年規程の趣旨を踏まえた適切な運用に（27年5月）努めるとともに、教員組織編制の将来構想を策定し、着実に実行すること。

2．研究指導補助教員を含む中堅・若手の教員の一層の研究時間の確保、研究発表を行う機会の創出など環境面の整備に取り組むことにより、中留意事項 堅・若手教員の人材養成をはかる。
研究活動を推進するため、科学研究費補助金・外部研究費等の獲得や教員個人の研究活動を評価する制度は既に定め運用している。
本件に関する留意事項は大学院研究科委員会にも報告され、教員組織編成の将来構想などを検討していくため審議を開始した。（平成26年度）

完成年度以降、定年規程の趣旨を踏まえ、適切な年齢構成となるよう、音楽研究科とその基礎となる音楽学部の教員組織編制に関する中長期計画として、平成31年度までのシ
ミュレーションを作成した。
平成27年5月1日現在、音楽研究科の修士課程を担当する教授の年齢構
成は、平成26年5月1日に比べて低く
改善意見 なっており、これらの教員が今後、博士研究指導を担当するに相応しい教員となるよう、研究時間の確保、研究発表を行う機会の創出に努めている。
上記の研究活動を評価するため、毎年度実施している「教員業績評価制度」についての見直しを進めている。（平成27年度）

18

教員組織編制のシミュ
レーションの着実な実行に努め、定年規程の趣旨を踏まえ、完成年度以降の採用に反映させる。
研究活動の推進に努めるとともに、「教員業績評価制度」における研究活動を適切に評価することで、音楽研究科の修士課程を担当する教員が、博士研究指導を担当するに相応しい教員となるように努めていく。
上記により、完成年度以降の音楽芸術専攻（Ｄ）における専任教員を適切な年齢構成にする。（平成27年度）

音楽学部作曲学科の学生確保のため、以下の取り組みを行い、その結果、平成
27年度の作曲学科の入学者は、平成26年度に比べて増加した。
1．オープンキャンパス、講習会等の実施
平成26年度のオープンキャンパスは、
平成25年度に比べて回数を増やし、全体で26回実施した。その中で作曲学科の説明の機会を8回設け、このうち2回は作曲学科のみのオープンキャンパスとして開催し、学生の確保に向けた取り組みを強化した。また学内におけるオープンキャ
ンパスにおいて作曲学科を分かりやすく周知するため、学科の説明にとどまらず、在籍学生の作品発表や模擬授業等を開催し、内容の充実を図っている。
入試に備えるためのレッスンや講座を実施する講習会は、全国各地で行う受験講習会（主に5～7月に30都市で開催、9月、10月、3月は主に本学で開催）、夏期講習会（8月）、冬期講習会（12月）を開
催し、学生の確保に向けた取り組みを継続して行っている。

平成27年度の入学者は、
平成26年度に比べて増加したが、作曲学科の定員充足率については、0.7倍を達成することが難しい状況と認
既設学部等（音楽学識している。今後は、履行部作曲学科）の定員充状況に示した学生の確保に足率が0.7倍未満となっ向けた取り組みを継続してていることから、学生
実施することで、入学者確の確保に努めるととも保につなげていく。
に、入学定員の見直し
2．学生確保に向けた新たな取り組み
また作曲学科も含めた教について検討するこ
上記1．の取り組みのほか、以下の取り 育課程の見直しを行うたと。
組みを新たに行っている。
め、学内に教育課程を検討①作曲学科の在籍学生による作品発表の設置計画履行状況する組織を設置し、定員の機会を学外でも行い、周知に努めた。
管理の改善を含めた検討を②作曲学科の専任教員が高等学校を訪問
調
査
時
改善意見
進めていく。（平成27年
し、説明する機会を得た。
③入試に備えるための試みとして、「AO 度）（27年5月）
入試対策クリニック」と称したイベントを行った。
④本学の学校案内やホームページで作曲学科に関する情報を掲載するだけではな
く、作曲学科の単独のパンフレットを作成し、配付した。
⑤作曲学科のfacebookを新たに開設し、情報発信を強化した。
3．海外の大学における授業の実施
アジアの大学において、作曲学科の専任教員が授業を実施し、留学生の獲得に向けた取り組みを行った。（平成27年度）

既設学部等（音楽学部器楽学科）の入学定
員超過の改善に努める
こと。

（注）・

器楽学科の入学定員に対する入学者の超過率は、平成25年度は1.62、入学定員超過の改善をさ
平成26年度は1.35と減少し、平成27
らに進める。（平成27年
改善意見
年度の入学者の超過率は、1.34とさ 度）らに減少した。（平成27年度）「設置時」には，当該大学等の設置時に付された留意事項（学校法人の寄附行為又は寄附行為変更の認可の申請に係る留意事項を除く。） と，それに対する履行状況等について，具体的に記入し，報告年度を（・）書きで付記してください。

「設置計画履行状況調査時」には，当該設置計画履行状況調査の結果，付された意見に対する履行状況等について，具体的に記入するとともに，その履行状況等を裏付ける資料があれば，添付してください。

・

定員管理に係る留意事項への履行状況は，指摘を受けた学科等についてのみ記入してください。

・

該当がない場合には，「該当なし」と記入してください。

19

７

その他全般的事項＜音楽研究科

音楽芸術専攻（博士後期課程）＞（１） 設置計画変更事項等
設

置

時

の

計

画

変更内容・状況，今後の見通しなど

特になし
（注）・

１～６の項目に記入した事項以外で，設置時の計画より変更のあったもの（未実施を含む。）
及び法令適合性に関して生じた留意すべき事項について記入してください。
・ 設置時の「設置の趣旨等を記載した書類」の項目に沿って作成し，それ以外の事柄については適宜項目を設けてください。（記入例参照）（２） 教員の資質の維持向上の方策（ＦＤ活動含む）
①

実施体制
ａ

委員会の設置状況ｂ

委員会の開催状況（教員の参加状況含む）※平成26年度実績

昭和音楽大学大学院音楽研究科FD委員会
4回実施（委員14名に対し、各回平均11.50名が参加）
ｃ

委員会の審議事項等※平成26年度実績

第1回音楽研究科FD委員会

１． 平成26年度大学院「学生による授業評価アンケート」について

第2回音楽研究科FD委員会

１． 平成26年度大学院FD全体研修会に関する件

第3回音楽研究科FD委員会

１． 平成26年度大学院FD全体研修会に関する件（報告）２． 平成26年度大学院FD全体研修会に関する件

２． 平成26年度前期授業評価アンケート結果について
３． 進学希望に関するアンケートについて
４． 平成26年度FD研修会報告書に関する件
第4回音楽研究科FD委員会

１． 平成27年度第1回大学院FD研修会について
２． 博士後期課程の授業評価アンケートの実施について

②

実施状況
ａ

実施内容
①

大学院音楽研究科FD全体研修会の企画及び運営②

学生による授業評価アンケートの企画及び運営③

進学希望に関するアンケートの運営④
ｂ

FD報告書の作成
実施方法

①

②
③
④
ｃ

大学院音楽研究科FD全体研修会は、大学院を担当する教員（非常勤講師含む）が一同に会して行う全体研修会で、平成26年度は4月2日と9月3日に開催した。平成27年度は4月5日に実施し、9月9日にも開催を予定している。
学生による授業評価アンケートは、大学院の修士課程は前期（6月）と後期（12月）に、博士後期課程は
後期（3月）に実施した。
進学希望に関するアンケートは、大学院の修士課程の学生を対象に、6月に実施した。
FD報告書は、大学のFD委員会と合同で作成しており、大学院のFD研修会の報告書と授業評価アンケートの考察を執筆した。
開催状況（教員の参加状況含む）①

大学院音楽研究科FD全体研修会
・平成26年度

第1回大学院音楽研究科FD全体研修会

日時：平成26年4月2日（水）16:50～18:30（参加者：教員97名）
テーマ：「博士後期課程の開設と今後の展望」
目的：博士後期課程の目的やカリキュラム、既設の修士課程との関係、関係部会の関わりの在り方等を理解し、本学全体の中における博士後期課程の位置づけを確認し、今後の教育・研究
ないし授業の運営に活かす。

20

・平成26年度

第2回大学院音楽研究科FD全体研修会（参加者：教員90名、学生31名）

日時：平成26年9月3日（水）10:00～13:00
テーマ：大学院音楽研究科の充実と自己点検
目的：音楽大学の大学院にふさわしい、大学院ならではの教育とはどのようなものか。また、特色ある大学院となるために、本学はどのような教育をめざし、どのような体制作りが必要か。
中・長期の将来像を見据えながら、大学院教育の充実について考える。
・平成27年度

第1回大学院音楽研究科ＦＤ全体研修会（参加者：教員234名）※大学及び併設する短期大学部と合同での開催
日時 ：平成27年4月5日（月）13:30～17:45
内容 ：学長講話、理事長講話、講演「イノベーターを育む大学（外部講師による講演）」、研修「新しいTA・RAの活用について」等の実施②

学生による授業評価アンケート
・平成26年度前期（修士課程）は、前期に開講している講義科目のうち、匿名性を確保するため10名以上の履修者のいる科目を対象に実施し、アンケート全体の満足度は100.0%であった。
・平成26年度後期（修士課程）は、通年及び後期に開講している講義科目のうち、匿名性を確保するため10名以上の履修者のいる科目を対象に実施し、アンケート全体の満足度は96.9%であった。
・平成26年度後期（修士課程）は、個人レッスンの実技科目として開講する科目を対象に実施し、アン
ケート全体の満足度は100.0%であった。
・平成26年度の博士後期課程は、匿名性を確保するため、必修科目と選択必修科目を対象に実施し、アン
ケート全体の満足度は100.0%であった。

③

進学希望に関するアンケート・修士課程の学生38名から回答があり、「博士後期課程への進学を考えている」の設問で、10名が「考えている」と回答し、そのうち9名が「本学の博士後期課程への進学を希望している」と回答した。また「どのような進路を考えているか」の設問では、留学や他大学への進学、音楽関係の企業等への就職などの回答があり、多様な進路を考えていることが分かった。

ｄ

実施結果を踏まえた授業改善への取組状況①

大学院音楽研究科FD全体研修会
・平成26年度 第1回大学院音楽研究科FD全体研修会
参加報告書では、博士後期課程のカリキュラム内容、今後の課題について理解できた、大変分かり易く明確に理解できた、との回答が多く見られた。今回の内容は、昨年度のFD研修会において参加者から要望のあったテーマを汲み設定したものであり、また博士後期課程を開設する時期とも重ねり、参加者の関心は高かったと考えられる。FD委員会では、参加報告書の内容を検討し、教員の興味・関心を理解した上で、次回のFD研修会の内容を企画するよう努めている。
・平成26年度 第2回大学院音楽研究科FD全体研修会（参加者：教員90名、学生31名）
参加報告書では、芸術系大学院の状況がデータで客観的に示され参考になった、社会に求められる人材（音楽大学出身者として）とは何かを考えるきっかけになった、との意見があり、充実した内容であったことがうかがえる。またこの研修会の参加報告書から4段階評価を導入したが、121名の参加者のうち、「参考になったか」という設問に対して、85名が「そう思う」、17名が「ややそう思う」と回答し、85%近い参加者から肯定的な評価を得ることができた。また「授業で活用できるか」という設問に対しては、65名が「そう思う」、22名が「ややそう思う」、6名が「あまりそう思わない」と回答した。FD委員会では、参加報告書の内容を検討し、教員の興味・関心を理解した上で、次回のFD研修会の内容を企画するよう努めている。

③②

学生による授業評価アンケート
・アンケートを実施した科目については、当該教員に結果を送り、授業改善計画書の提出を求めている。
授業改善計画書では、数値の所見と、今後の改善策を記載してもらうことで、授業改善への取組を組織的に行っている。

③

進学希望に関するアンケート
・このアンケートは今年度からFD委員会で組織的に取り組むこととなったが、今後も継続して実施し、希望する進学先・進路先を把握し、指導に役立てていく。

学生に対する授業評価アンケートの実施状況
ａ

実施の有無及び実施時期
修士課程

実施：有、実施時期

博士後期課程ｂ

前期科目：平成26年6月24日、後期･通年科目：平成26年12月2日

実施：有、実施時期

平成27年3月5日から配布し、3月中に回収した。

教員や学生への公開状況，方法等
アンケート結果は、音楽研究科FD委員会で検討のうえ、図書館で公開している。

（注）・「①ａ

委員会の設置状況」には，関係規程等を転載又は添付すること。

「②実施状況」には，実施されている取組を全て記載すること。（記入例参照）

21

昭和音楽大学大学院研究科ＦＤ委員会規程（目的）
昭和音楽大学大学院音楽研究科（以下、研究科という）のＦＤ活動を推進す

第１条

るための、必要な事項を審議・検討・実施する目的で、大学院研究科委員会（以下、研究科委員会という）のもとに研究科ＦＤ委員会（以下、委員会という）を置く。
（職務）
第２条

委員会は、次の職務を行う。

（１）授業内容及び方法等の改善を図るための、研修と研究の企画立案と実施に関すること（２）教員の資質向上のための研修と研究に関すること（３）学生による授業評価アンケートに関すること（４）その他ＦＤに関すること
（構成）
第３条

委員会の委員は次の各号の者とする。

（１）委員長

１名（２）副委員長１名（必要に応じて置くことができる）

（３）委員

若干名

（４）事務局責任者

１名

２

前項の他、委員会には、必要に応じて委員以外の者を出席させることができる。

（委員長）
第４条

委員長は大学の専任教員（以下、専任教員という）のうちから学長が決定する。

２

委員長は委員会を統轄し、委員会において審議された事項について、必要と判断した場合は、研究科委員会に附議または報告する。

（副委員長）
第５条

委員会には必要に応じて副委員長をおくことができる。

２

副委員長の選任・委嘱は、前条第 1 項に準ずる。

３

副委員長は委員長を補佐し、委員長に事故あるときはその職務を代行する。

（事務局責任者）
第６条

事務局責任者は委員長と連繋し、運営委員会で決定された事項並びに方針について委員会への提言・連絡を行い、また委員会での審議事項及び決定事項について運営委員会への提言と報告を行うとともに、施策実施面での統率者となる。

（委員）
第７条
２

委員は専任教員及び事務職員のうちから学長が決定する。
委員は委員会での審議事項ならびに決定事項について、所属する部会又は部課への報告を行い、所属する部会等からの要請事項を委員長へ提言する。

22

（任期）
第８条

構成員の任期は１年とする。ただし、再任は妨げない。

（招集開催）
第９条

委員会は委員長が招集して開催する。

（議事）第１０条 委員会は委員の３分の２以上の出席をもって成立する。
（決議の方法）第１１条

委員会の議事は出席者の過半数をもって決し、可否同数のときは議長がこれを

決する。
（議事録）
第１２条 委員会の議事は、議事録を作成するものとする。
（作業部会）
第１３条

委員会には、委員会の職務のうち特定の分野について審議・遂行する組織として作業部会を置くことができる。
２

作業部会に関する事項は別に定める。

（規程の改廃）第１４条 この規程の改廃は運営委員会の議を経て学長が行う。
附則

この規程は平成２１年４月１日より施行する。

附則

この規程は平成２７年４月１日より施行する。

23

（３） 自己点検・評価等に関する事項①

設置の趣旨・目的の達成状況に関する総括評価・所見・別紙に記載②

自己点検・評価報告書
・平成27年度自己点検評価書ａ

公表（予定）時期
・平成28年3月末に公表を予定ｂ

公表方法
・自己点検評価書を刊行し、本学の専任教員に配付するほか、大学ウェブサイト上に公開予定（平成28年3月末を予定）③

認証評価を受ける計画
・平成27年度に評価機関（日本高等教育評価機構）の評価を受けるべく，学内で検討中（注）・

設置時の計画の変更（又は未実施）の有無に関わらず記入してください。
また，「① 設置の趣旨・目的の達成状況に関する総括評価・所見」については，できるだけ具体的な根拠を含めて記入してください。
なお，「② 自己点検・評価報告書」については，当該調査対象の組織に関する評価内容を含む報告書について記入してください。

（４） 情報公表に関する事項○

設置計画履行状況報告書ａホームページに公表の有無（ｂ

公表時期（未公表の場合は予定時期）

（

有

・

平成27年5月末日

24

無

）

）

＜別紙＞

設置の趣旨・目的の達成状況に関する総括評価・所見
昨年度に引き続き平成 27 年度も、アドミッション・ポリシーに基づいて入学試験を適切に実施した。音楽芸術表現領域においては、歌唱や楽器の演奏に関する専門的な知識と技能を持ち、その深化と向上に強い意欲があると同時に、音楽史や音楽美学等に関する基本的な知識と音楽の学術的研究への興味と意欲を備えた学生を 3 名選抜した。また音楽芸術
運営領域においては、舞台芸術マネジメント、音楽療法に関する専門的な知識や技能を持ち、その深化と向上に強い意欲があると同時に、音楽とそれに関わる芸術・学術領域に関する基本的な知識を持ち、音楽を中心とする各分野の学術的研究に強い興味と意欲を備えた学生を 2 名選抜した。
その結果、平成 27 年度は 5 名の入学者（声楽 1 名、ピアノ 2 名、舞台芸術マネジメ

ント 1 名、音楽療法 1 名）を迎え、博士後期課程在学者は 10 名（声楽 3 名、ピアノ 3
名、ヴァイオリン 1 名、フルート 1 名、舞台芸術マネジメント 1 名、音楽療法 1 名）となった。これらの学生に対し、設置の趣旨及び人材養成目的に沿った研究指導を行っている。
入学時には履修ガイダンスを行い、博士後期課程の「人材養成目的」「カリキュラム・ポリシー」「ディプロマ・ポリシー」を周知するとともに、履修科目の登録・確定に際しては、担任・研究指導教員が助言を行い、適切な履修計画を策定した。
授業運営については、社会や文化に対する広い視野と高い識見を養うため、専門領域における自身の研究テーマと直接関連した選択科目、あるいは同一領域であっても時に研究
テーマとは異なる主題に関する選択科目をバランスよく履修させるように指導している。
各科目とも、専門性の高い内容で授業運用しており、特に本学の特徴的なカリキュラムである「音楽と学術研究特講」では、学生と各研究領域の教員とのディスカッションを通じて、研究に必要な資質とは何かを学生が自ら見出す訓練を行っている。平成 27 年度は、音楽芸術運営領域の学生が入学したことで、学生同士の領域横断的な交流が実現している。
学生が将来的に高等教育機関や研究機関で教育研究を担うことを想定した、キャリア教
育としてのティーチング・アシスタント及びリサーチ・アシスタントの運用については、修士課程と博士後期課程学生の TA・RA の運用規程を制定し、平成 27 年度から運用を開始した。この内容は、FD 全体研修会で周知を図った。
学内の体制については、大学院規則をはじめとする各規程について、博士後期課程を含む適切な内容に改訂し、運用している。また研究科委員会及び研究科教育課程運用委員会（平成 26 年度までは研究科教務委員会）においては、博士後期課程の教学・運営についての重要事項を審議する体制を整え、大学院音楽研究科として独自の管理体制と責任ある研究指導体制を整備している。
FD 活動については、全体研修会を、大学院担当の専任・非常勤の教員を対象に実施している。平成 27 年 4 月の全体研修会は、学部との接続性に鑑み、合同での開催とし25た。授業評価アンケートについては、博士後期課程単独で実施したが、今後も継続して経年比較を行っていく予定である。
校舎・研究室等施設の申請時の整備計画については、計画通り運用している。
今後の学生確保の取り組みについては、ガイドブックや大学ウェブサイトへの情報の掲載、大学院音楽研究科単独のパンフレットの作成、博士後期課程単独の説明会の実施など、申請時の計画にしたがって着実に行っている。
以上により、設置の趣旨に記した四つの目的（第一に、学部から大学院に至る一貫した教育理念の下での教育課程を完成させる、すなわち音楽とそれに関わる芸術・学術領域
を教授研究する教育機関として、その深奥をきわめ、文化の進展に寄与することを目的とする。第二に、音楽を中心とした幅広い芸術領域に関するきわめて高度な知識と技能を備え、現代の社会と芸術文化に対する広い視野と高い識見を持つとともに、深い洞察を持って芸術文化の未来を展望し、将来、日本の芸術文化の中核あるいは先端においてその進展を担うことができる人材の育成を目的とする。第三に、研究者として、来たるべき知識基
盤社会において芸術文化を担う人材、すなわち音楽とそれに関わる芸術・学術領域において、変化する社会の動向や芸術・学問の進展を的確に捉え、つねに新しい発想と幅広い知見を持って、音楽芸術とそれに関わる多様な分野についての研究を自立して行うことができる研究能力のある人材の育成を目的とする。第四に、教育者として、知識基盤社会を担う日本の高等教育の現場において中核的な役割を果たすことができ、教育研究機関として大学を活性化するとともに、自らが蓄積した研究成果を社会に還元することができる人材を継続的に育成することを目的とする。
）については、現在その達成に向け、全学を上げて努めている。今後は、完成年度に向けて、音楽芸術表現領域・音楽芸術運営領域の各分野のバランスのとれた学生の構成と授業運営を実現するためにさらに努力していく。

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