専 門 実 践 教 育 訓 練 明 示 書
講座の名称
実施方法

鍼灸マッサージ科午前コース① 通学 （ 昼間 ・ 夜間 ・ 土日 ）指定講座番号（15桁）
1410006―
講 座 の 創 設 年 月 日 専門実践教育訓練給付金 過 去 一
対象講座の指定期間
年の講座実績
平成 １４ 年 ４ 月 １ 日
令和7年9月30日まで
訓練期間

36ヶ月

②

通信

スクーリング（回数2220011―

入講者数（30人）

修了者数回）

1

総訓練時間

（28人）
2838時間１． 教 育 訓 練 目 標■ 業務独占資格・名称独占資格 （□ 職業実践専門課程①取得目標とする資格の名称、目標レベル

あん摩マッサージ指圧師）（）□ キャリア形成促進プログラム （）□ 専門職大学院（）□ 職業実践力育成プログラム （）□ 情報通信技術関係資格（）□（）□ 専門職大学、専門職短期大学、専門職学科 （）

第四次産業革命スキル習得講座

教育訓練を通じて取得を目指す上記以外の資格等
はり師、きゅう師②①に係る資格・試験等の実施機関名称

厚生労働省③当該資格等を取得するための要件または受験資格等

学校教育法第90条第1項の規定により大学に入学することができる者で、3年以上、文部科学大臣の認定した学校又は厚生労働大臣の認定した養成施設においてあん摩マッサージ指圧師・はり師・きゅう師となるのに必要な知識及び技能を習得した者④当該技能・知識の習得が必須又は有利となる職種・職務及び習得された技能・知識が活用されておいる業界と活用状況

・医療分野（鍼灸マッサージ院、鍼灸院、鍼灸接骨院、病院、クリニック等）
・スポーツ分野（スポーツトレーナー、スポーツジム、スポーツチーム等）
・介護福祉分野（在宅訪問医療、ディサービス施設、介護施設等）
・美容分野（美容鍼灸、美容マッサージ、エステ等）・独立開業（鍼灸マッサージ院、鍼灸院、スポーツトレーナー、在宅訪問医療等）
以上のような分野業界で活用されている。

２． 教 育 訓 練 の 内 容
教 科 （カ リ キ ュ ラ ム）

時間科学的思考の基盤人間と生活
人体の構造と機能210
288

疾病の成り立ち、その予防及び回復の促進

252

保健医療福祉とあん摩マッサージ指圧、はり及びきゅうの理念

72

基礎あん摩マッサージ指圧学・基礎はり学・基礎きゅう学

216「新版 東洋医学概論」「新版 経絡経穴概論」「はりきゅう理論」「あん摩マッサージ指圧理論」「東洋医学臨床論」

臨床あん摩マッサージ指圧学・臨床はり学・臨床きゅう学360「新版 東洋医学概論」「新版 経絡経穴概論」「衛生学・公衆衛生学」「あん摩マッサージ指圧理論」「生理学」「病理学概論」「リハビリテーション医学」

社会あん摩マッサージ指圧学・社会はり学・社会きゅう学

72「東洋医学概論」「東洋医学臨床論」

実習（あん摩マッサージ指圧実技、はり・きゅう実習）

792「按摩・マッサージ・指圧（新版） 実技編」「はりきゅう実技<基礎編>」「はりきゅう理論」「経絡経穴概論」「東洋医学臨床論<はりきゅう編>」

臨床実習

180

配付プリント396「解剖学」「臨床医学各論」「臨床医学総論」「医療概論」「関係法規」「新版
東洋医学概論」「新版 経絡経穴概論」「はりきゅう理論」

総合領域

使用教材名
配布プリント「生理学」「解剖学」「臨床医学総論」「「臨床医学各論」「病理学」「衛生学・公衆衛生学」「リハビリテーション医学」「臨床医学総論」「リハビリテーション医学」「関係法規」「医療概論」

３． 受 講 者 と な る た め の 要 件 （この講座を受講するために必要とされている条件など）①受講するに当たって必要な実務経験等

特になし②受講者が受講に最低限有しておくべき資格・学校教育法第90条第1項の規程により大学に入学することができる者
技能・知識等の内容及びその水準③その他〔特記事項〕

特になし

専 門 実 践 教 育 訓 練 明 示 書
４． 教育訓練の受講の実績及び目標達成の状況（１）資格取得状況① 前年度の修了者数① 通学 （ 昼間 ・ 夜間 ・ 土日 ）
28人

②通信

スクーリング（回数回）② ①に係る教育訓練の入講者数30人③ ②のうち目標資格の受験者数

28人

受験率(③/②)

93.3％④ ③のうち合格者数

28人

合格率(④/③)

100.0％⑤ ①（修了者数）のうち就職者数 ※１

25人⑥ ①（修了者数）のうち在職者数 ※２0人 就職・在職率(⑤+⑥/②)

83.3％※１ 前年度の修了者のうち、受講開始時に職に就いていなかった者で修了後に就職した者。
この場合、就職したとは、臨時的な仕事に就職した者は含めない。
※２ 受講開始時に既に職に就いていた者で、卒業後も引き続きその職にある者及び受講開始時に既に職に就いている者で、修了後に別の職に転職した者。
（２）受講修了者による講座の評価等① 回答者総数② 受講開始時の就業状況等③ 就業中の受講者による講座の評価④ 就業していない受講者による講座の評価⑤ 受講者の就業状
況⑥ 講座の全体評価

24人

１ 正社員4人

２ 非正社員、派遣社員

6人

３ その他の就業（自営業等）

3人

13

４ 非就業

11人

②B：非就業者計

１ 処遇の向上（昇進、昇格、資格手当等）に役立つ

4人

２ 配置転換等により希望の業務に従事できる0人

３ 社内外の評価が高まる

1人

４ 円滑な転職に役立つ

4人

５ 趣味・教養に役立つ

2人

６ その他の効果

2

人

７ 特に効果はない

0人

１ 早期に就職できる

1人

２ 希望の職種・業界で就職できる

6人

３ より良い条件（賃金等）で就職できる0人

４ 趣味・教養に役立つ1

人５ その他の効果

0人

６ 特に効果はない

3人

１ 受講中又は受講修了後３か月以内に就職した

12人

２ 受講修了後３～６か月以内に就職した

0人

３ 受講修了後６～１２か月以内に就職した

0人

４ 就職していない

0人

12②A：就業者計③の回答数合計※②Aと同数(又はそれ以下）

13④の回答数合計※②Bと同数(又はそれ以下）

11⑤の回答数合計※②Bと同数(又はそれ以下）

１ 大変満足3人

２ おおむね満足

16人⑥の回答数合計※①と同数(又はそれ以下）

３ どちらとも言えない

2人

24

４ やや不満3人

５ 大いに不満0人（３）受講者、受給者の修了後の状況（就職等の状況、受講修了者による教育訓練への評価状況、受講後の職務内容変化等の処遇改善の状況、一定期間内でのキャリアアップ成果やその事例、在籍・採用企業の側の評価 等）
５． 教育訓練の受講による効果の把握及び測定の方法並びにそのレベルを受講者に対して明らかにするための具体的な方法
１に掲げた教育訓練目標に対する技能・知識のレベル 受講認定に係る技能の到達度は、各期末の実技試験において、施術技能を項目別に評価し、平素の学業成績を評価の上、教務会の議を経て校長がこれを決定す到達度の把握・測定方法る。（実技試験及び学科試験は100点満点換算で60点以上を合格とする。）（通信制講座の場合）
スクーリングの実施場所、時期、期間・回数

専 門 実 践 教 育 訓 練 明 示 書
６． 受講効果の把握方法（１）受講認定基準
出席率60％以上、試験合格率得点率60％以上で合格、補講・追（6ヶ月ごとの出席率・定期試験、進級試験等の具体的基試は認める。
準）受講認定に係る技能の到達度は、各期末の実技試験において、施術技能を項（２）受講認定基準に係る、教育目標に対する技能・知識 目別に評価し、平素の学業成績を評価の上、教務会の議を経て校長がこれを決定する。（実技試験及び学科試験は100点満点換算で60点以上を合格とすのレベル到達度把握・測定方法る。）

出席率60％以上、試験合格率得点率60％以上で合格、補講・追試は認める。

（３）修了認定基準（出席率・修了認定試験等の具体的な基準）（４）修了認定基準に係る、教育目標に対する技能・知識
卒業単位を満たし卒業試験合格のレベル到達度把握・測定方法
７． 受講中又は修了後における受講者に対する指導及び助言並びに支援の方法（１）受講中の者に対する習得度・理解度に関する具体的 担任制を採用し受講者が相談しやすい環境を提供するとともに、個別面談を通して日々の学習指導、生活指導を行っている。また学業不振や出席不良者にな助言・指導の方法は補習・補講等を実施して成績向上に努めている。
資格取得のバックアップ体制は、補習や個別対応等により国家試験対策を行うことで合格へのサポートに注力している。就職のバックアップ体制は、求人情報を本学園専用の求人サイトで公開するとともに、企業説明会やキャリアガイダンスを通して就職の斡旋や就職相（例：資格取得関連情報や資格関連職種の求人情報の提供方法、早期 談を行っている。またの昨年度から専門のスクールカウンセラーを配置し、心身の不調・ス
就職に向けた具体的な相談体制の整備状況）
トレス・人間関係・勉強・進路など学生の問題解決へのサポートも行っています。

（２）受講中又は修了時における資格取得・就職への具体的なバックアップ体制

８． その他の事項
指定教育訓練実施者名
及び代表者名
住所及び連絡先学校法人呉竹学園（代表者名：理事長 坂本 歩 ）東京都新宿区四谷三栄町16番12号TEL 03-3341-4043

施 設 名 称 及 び 施 設 長 名 呉竹鍼灸柔整専門学校
住所及び連絡先
苦情受付者
連絡先

氏名

（施設長：校長 坂本 歩）

神奈川県横浜市港北区新横浜2-7-24

津金 達也 所属

TEL

事務長

事務担当者

045-471-3731

連絡先

TEL 045-471-3731
氏名

後藤 真哉

TEL

専門実践教育訓練経費 １． 専門実践教育訓練給付金の対象となる経費 （① ＋ ②）

支払い方法
①一括払

①入学料 （税込額）（※割引・還元措置を実施した場合にはその差引き後の税込額とすること。）

所属

事務局

045-471-3731
4,523,030円

300,000円円

②分割払
③両方可能

②受講料（税込額）（※割引・還元措置を実施した場合にはその差引き後の税込額とすること。）

第1期

833,030円

第2期

650,000円

第3期

720,000円

第4期650,000円

第5期720,000円

第6期650,000円

113,030円）（うち、必須教材費

２． 専門実践教育訓練給付金の対象外となる経費 （① ＋ ② ＋ ③ ＋ ④）①

任意の教材費（税込額）②

実習等に伴う交通費・宿泊費（税込額）

343,200円

0円

0円円

③

施設維持費（税込額）

300,000④

その他（法人への寄付金、PCの損害保険料、情報誌代） （税込額）

43,200円

4,866,230円

３． 総額 （１＋２） （税込額）