賛助会員だより

日本システム技術株式会社
通学・通信課程で同じ学修環境を目指した

通信でも2001年の学生用Webシステムを皮切りシステムの構築として、GAKUENをベースにしたシステムが稼働していました。これは業務適合率が15%以下と、ほぼ■ALL GAKUENのワンストップサービススクラッチでの開発でした。当時は他に一般の通信長年、通学と通信それぞれの教育課程で独自のシ教育向けシステムの中で適合率が30%を超えたパッステム運用を続けてきた玉川大学の両課程においケージも存在していましたが、GAKUENの担当者かて、どのような目的で同じパッケージをご選定いたらDBの設計書を見せていただいたところ、DBの設だいたのか。「GAKUEN通信教育ソリューション」

計はGAKUENの方が大学向けとして信頼ができると誕生の背景と、「ALL GAKUEN」導入のメリットにいうことで、アプリケーションを大幅に改修し、主ついて、玉川学園にデータの器として利用した形です。

総務部情報基盤シ

そして、前システムから10年以上経過した2014

ステム課課長 中

年に、再びFit&Gapを行ったところ適合率は50%超

村順一氏にお話をとかなり向上していました。通学の場合は、パッケ伺いました。

ージとして汎用的な製品が多く存在していますが、通信では独自開発が主流であり、適合率が高いとい■K12から大学、大学院まで、約15,000人がうのは大変希少でした。通信は通学と大きく業務内集う61万㎡のワンキャンパス

容が異なるため、私の知る限り通信に特化したパッ

玉川学園は、東京都町田市を中心とした約61万㎡ケージはありません。今回、本学で開発されたシスのワンキャンパスに、K-12（Kindergarten to 12th）

テムは「GAKUEN通信教育ソリューション」としてから大学院生までが通うワンキャンパスが特長の総新たにリリースされましたが、通信向けに改修した合学園です。所属する総務部情報基盤システム課でことに加え、カリキュラムがより通学に近い大学のは、学内LANなどネットワークの整備や、学校法人場合、本学より適合率はもっと上になるのではないとしてICT支援、コンプライアンス対策、さらに事でしょうか。

務を中心とする業務システムの開発から運用保守などを担当しています。校地が広いため、学内のシス■通信課程の存在をかけた改革―通信と通学でテムは基本的にオンプレミスでプライベートクラウ

同じ学修環境を目指したシステムの構築

ドを構築して基盤を運用しています。

通信基幹システムの更改は、前回■適合率15%から、50%への開発時と比較し「GAKUEN 通信教育ソリューション」の共同開発て学生数が半数以

玉川学園のシステムは、1980年頃から長くホス下に減った中、コトコンピュータを使って運用してきました。その後、ストの削減と学生サービス向上による学生数の増加要求されるシステムの処理性能が増大し、再び各部が重要な命題でした。

署が独自にパッケージやクライアント・サーバ型のまず、学生満足度の向上のために、事務手続きやシステムを導入する形となりました。通学では、各種連絡は郵送を基本とした紙ベースの手段から、1999年に初めてGAKUENシリーズのパッケージをインターネットを通じた電子化に軸を移すことに決導入しました。2009年に一度システム更改を行っめました。2015年４月から新システムが導入され、て、現在まで利用を続けています。

履修登録や資格取得判定の手続き、学費納付状況の60 JUCE Journal 2015年度 No. 2

賛助会員だより確認など、必要な手続きや情報がWebでいつでもど

特に動画は、授業を録画しておけば、授業中に聞きこからでも実現できるようになりました。

逃した箇所をあとで復習に利用することもできます

これまでは、システムが異なることによって、通し、実習や実験などはテキストより理解しやすい教

学と通信で別々の学修環境が提供されていました

材です。今回、通信では総合事務、学生支援システが、どちらも同じパッケージをベースとしているこムの他にGAKUEN EduTrack（以下、GET）というとで、大学として両方の課程が同じ方向を目指すこ

LMSも導入していますが、今すぐに通信のメディアとができるようになりました。インターネットの普授業として前提にしているかというと、現在はまだ及率が上がり、学修環境も変化する中で変化への対見送っています。コンテンツの整備ができていない

応は重要だと考えています。

ことと、運用方法が決まっていないことが理由です次に、コスト削減の問題ですが、これはパッケーが、単位を安売りするようなものではなく、教育のジの活用により、開発費用が圧縮できました。さら

質を保証するための学修支援として利用したいと考に、共通プラットフォームである仮想基盤へのサーえています。今は、何をメディア授業で実現し、何バ移行や、通学とのサポートの一本化ができたことを対面の面接授業で重視するのか検討している段階

で、問題発生時の切り分けやSE作業費の工数など、です。まずは、単位認定を伴わないガイダンスや学運用、保守面でもコストの削減ができています。今修の手引、テキスト授業の補助教材、スクーリング回、「ALL GAKUEN」のワンストップサポートをおの反転授業として利用を開始したいと思います。

願いし、パッケージだけでなく、OSやミドルウェ
ア、ハードウェアまで含めて保守サ―ビスを提供し■今後の期待と課題てもらったことで、これまで大学側で実施していた通学の事務を運営する教学部の中に席を設ける形調査対応や複数の窓口への保守問い合わせなど、かで設置した「サービスデスク」は、職員からも非常かっていた時間的負担も減らすことができました。に好評を得ています。メーカーのSEが現場に居るこ人件費という面では、通学と通信で同じUI（ユーザとで本学の業務理解度が上がり、職員との認識の差インターフェース）であるため、通学の職員が通信が少なくなるのか、適切な提案を受けることができに異動した際なども操作に早く慣れることも可能でています。現在は主に実務担当者のサポートを行っす。今回のシステム更改を機に、これまで通信が独ていますが、今後は直接のユーザである、学生や保自で運用してきた業務をなるべく通学に合わせ、コ護者に間口を広げても良いのではないかと考えていード体系や書式なども通学側に寄せて構築を行ってます。また、通信のGETについては、教務情報とのいます。また、担当者によってばらばらだった業務連携の容易性やコストといっフローをパッケージに合わせて標準化することにもた部分でメリットから導入を力を入れています。

していますが、いくつかの機開発の際の大きな方針としては、新システムは、能についてはまだ課題がある

事務処理の効率化だけでなく学生目線での学修支援と思っています。こちらはや、学生サービスの向上を優先して開発しました。

「GAKUEN通信教育ソリュー

大学として利便性の追求だけでなく、教育の質を保ション」とともに、今後の発つことを目指しています。

展に期待します。

■LMSを活用した学修支援の提供

問い合わせ先大学通信教育においてはインターネットを利用し玉川学園 総務部
情報基盤システム課課長 中村順一氏

日本システム技術株式会社

た授業で卒業に必要な124単位がすべて認定できる［東日本地区］文教事業部 TEL:03-6718-2790

ようになるなど、技術革新により今の学生の学修環［西日本地区］GAKUEN事業部 TEL:06-4560-1030

境は変化しています。インターネットを利用した学

E-mail:g-event@jast.co.jp

修支援の中で通学と通信相互で期待していることとhttp://www.jast-gakuen.com

しては、LMSによる動画や反転授業の実現でした。

JUCE Journal 2015年度 No. 2 61