茨城大学

学部・研究科等の教育に関する現況分析結果
学部・研究科等の教育に関する現況分析結果（概要）１． 人文学部
２． 人文科学研究科
３． 教育学部
４． 教育学研究科
５． 理学部
６． 工学部
７． 理工学研究科
８． 農学部
９． 農学研究科

教育 0-1
教育 1-1
教育 2-1
教育 3-1
教育 4-1
教育 5-1
教育 6-1
教育 7-1
教育 8-1
教育 9-1

茨城大学

茨城大学

学部・研究科等の教育に関する現況分析結果（概要）
学部・研究科等

教育活動の状況

教育成果の状況

質の向上度

人文学部

期待される水準にある期待される水準にある質を維持している

人文科学研究科期待される水準にある期待される水準にある質を維持している教育学部期待される水準にある期待される水準にある質を維持している

教育学研究科

期待される水準にある期待される水準にある質を維持している

理学部

期待される水準にある期待される水準にある質を維持している

工学部

期待される水準にある期待される水準にある

改善、向上している

理工学研究科

期待される水準にある期待される水準にある質を維持している

農学部

期待される水準にある期待される水準にある

改善、向上している

農学研究科

期待される水準にある期待される水準にある質を維持している

教育 0-1

茨城大学

教育 0-2

茨城大学 人文学部

人文学部
Ⅰ

教育の水準

･････････････････････････････････

教育 1-2

Ⅱ

質の向上度･････････････････････････････････

教育 1-4

教育 1-1

茨城大学 人文学部

Ⅰ

教育の水準（分析項目ごとの水準及び判断理由）
分析項目Ⅰ

教育活動の状況〔判定〕

期待される水準にある〔判断理由〕
観点１－１「教育実施体制」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

専任教員が主に専門科目を担当し、非常勤講師は主に教職科目等を担当することとしている。

○

ファカルティ・ディベロップメント（FD）については、毎年 12 月以降の学部
FD において講演や模擬授業等を行っているほか、前学期と後学期に教員相互による授業参観を実施し、教育改善を図っている。

観点１－２「教育内容・方法」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

各授業科目の専門性に応じて専門科目を分類するとともに、平成 26 年度から導入した科目ナンバリングを適用することにより、段階的なカリキュラムを編成している。

○

実践的なコミュニケーション能力や課題解決能力を養成するために、学部共通プログラムを設置しており、そのうち根力養成プログラムにおいては、県内の企業等から外部講師を招き、講演や模擬面接を行う「地域連携論Ⅰ・Ⅱ（働く意義・学ぶ意味）」を実施しているほか、課題解決型学習科目である「プロジェクト実習」を実施し、その成果を毎年活動報告会で発表している。

以上の状況等及び人文学部の目的・特徴を勘案の上、総合的に判定した。
分析項目Ⅱ

教育成果の状況〔判定〕

期待される水準にある〔判断理由〕
観点２－１「学業の成果」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

第２期中期目標期間（平成 22 年度から平成 27 年度）において、地域連携や国際交流に関わる活動により、大学から学生表彰を受けた学生は 199 名となっている。

○

平成 22 年度から平成 26 年度の学生への専門科目授業アンケートの集計結果では、人文コミュニケーション学科、社会科学科の双方の授業の満足度に対する教育 1-2

茨城大学 人文学部

肯定的な回答は、平均約 90％となっている。
観点２－２「進路・就職の状況」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

就職率は、平成 22 年度の 73.6％から平成 27 年度の 92.1％となっており、主な進路・就職先については、民間企業は約 63％、公務員は約 13％、教員は約１％、大学院への進学者は約６％となっている。

○

平成 25 年度の地元金融機関への企業アンケートでは、「教養・専門的知識・思考力のみならず、自律的・主体的な行動力、コミュニケーション能力、課題解決能力の獲得が十分に行われている」という意見を得ている。

以上の状況等及び人文学部の目的・特徴を勘案の上、総合的に判定した。

教育 1-3

茨城大学 人文学部

Ⅱ

質の向上度
１．質の向上度〔判定〕

質を維持している〔判断理由〕
分析項目Ⅰ「教育活動の状況」における、質の向上の状況は以下のとおりである。
○

ファカルティ・ディベロップメント（FD）については、毎年 12 月以降の学部
FD において講演や模擬授業等を行っているほか、全学期と後学期に教員相互による授業参観を実施することで、教育改善を図っている。

分析項目Ⅱ「教育成果の状況」における、質の向上の状況は以下のとおりである。
○

就職率は、平成 22 年度の 73.6％から平成 27 年度の 92.1％となっており、主な進路・就職先については、民間企業は約 63％、公務員は約 13％、教員は約１％、大学院への進学者は約６％となっている。特に、公務員となった者は、
平成 22 年度の約７％から平成 27 年度の約 16％となっている。

○

留年率は平成 22 年度の 5.7％から平成 27 年度の 3.8％となっている。

これらに加え、第１期中期目標期間の現況分析における教育水準の結果も勘案し、総合的に判定した。

教育 1-4

茨城大学 人文科学研究科

人文科学研究科Ⅰ

教育の水準･････････････････････････････････

教育 2-2

Ⅱ

質の向上度･････････････････････････････････

教育 2-4教育 2-1

茨城大学 人文科学研究科

Ⅰ

教育の水準（分析項目ごとの水準及び判断理由）
分析項目Ⅰ

教育活動の状況〔判定〕

期待される水準にある〔判断理由〕
観点１－１「教育実施体制」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

教育効果を高めるため、学生が正研究指導教員及び副研究指導教員により教育研究及び修士論文の指導を受ける共同指導体制を整備しており、論文審査についても複数教員による共同審査を実施している。

○

教育プログラムに係る学生の意見を把握するため、１年次及び修了時に学生アンケートを実施しているほか、学生生活における学生の意見等を直接聴取するため、４月ガイダンスの修了後に院生懇談会を実施している。

観点１－２「教育内容・方法」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

学生が専門職業人として必須の技能を身に付けるため、キャリア支援科目として外国語科目、外国人留学生を対象とした日本語科目、インターンシップ、
高度情報処理科目等を実施している。

○

副専攻プログラムとして、実践的知識とスキルの獲得を目的としたコミュニ
ティ・マネージャー養成プログラム及び人文社会系サステイナビリティ学プロ
グラムを実施している。

以上の状況等及び人文科学研究科の目的・特徴を勘案の上、総合的に判定した。
分析項目Ⅱ

教育成果の状況〔判定〕

期待される水準にある〔判断理由〕
観点２－１「学業の成果」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

平成 26 年度の地域政策専攻の修了予定者へのアンケート調査では、100%の学生が授業を通じて「社会が直面する学術的政策的諸課題の解明に向けた幅広い視野」、「専門的な研究・調査・分析の能力」、「社会での活躍に必要な社会科学を応用する能力」、「現代社会の諸問題に主体的に取り組むことができる能力」を身に付けることができたと回答している。

○

平成 22 年度から刊行している学生の研究論集である『人文科学研究』に優れ

教育 2-2

茨城大学 人文科学研究科

た修士論文を選定して掲載しており、第２期中期目標期間に 15 件の論文を掲載している。
観点２－２「進路・就職の状況」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

第２期中期目標期間における修了生の進路・就職状況については、民間企業
は合計 48 名、公務員は合計 21 名、教員は合計９名、進学者は合計６名となっており、地域別の主な就職者は、茨城県 27 名、東京都 15 名となっている。

以上の状況等及び人文科学研究科の目的・特徴を勘案の上、総合的に判定した。

教育 2-3

茨城大学 人文科学研究科

Ⅱ

質の向上度
１．質の向上度〔判定〕

質を維持している〔判断理由〕
分析項目Ⅰ「教育活動の状況」における、質の向上の状況は以下のとおりである。
○

社会科学専攻を４コースから３コースに再編し、教育目的の明確化と柔軟なカリキュラムを編成している。

○

学生が専門職業人として必須の技能を身に付けるため、キャリア支援科目として外国語科目、外国人留学生を対象とした日本語科目、インターンシップ、
高度情報処理科目等を実施している。

分析項目Ⅱ「教育成果の状況」における、質の向上の状況は以下のとおりである。
○

平成 26 年度の地域政策専攻の修了予定者へのアンケート調査では、100%の学生が授業を通じて「社会が直面する学術的政策的諸課題の解明に向けた幅広い視野」、「専門的な研究・調査・分析の能力」、「社会での活躍に必要な社会科学を応用する能力」、「現代社会の諸問題に主体的に取り組むことができる能力」を身に付けることができたと回答している。

これらに加え、第１期中期目標期間の現況分析における教育水準の結果も勘案し、総合的に判定した。

教育 2-4

茨城大学 教育学部

教育学部
Ⅰ

教育の水準

･････････････････････････････････

教育 3-2

Ⅱ

質の向上度･････････････････････････････････

教育 3-4教育 3-1

茨城大学 教育学部

Ⅰ

教育の水準（分析項目ごとの水準及び判断理由）
分析項目Ⅰ

教育活動の状況〔判定〕

期待される水準にある〔判断理由〕
観点１－１「教育実施体制」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

平成 26 年度にグロスターシャー大学（英国）と協定を締結し、短期語学研修を行っている。

○

平成 27 年度末における専任教員のうち女性教員の割合は 19％、実務経験を有する教員の割合は 44％となっている。

観点１－２「教育内容・方法」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

平成 22 年度入学生から教員の資質能力の形成を確認する「教職実践演習」を開設しており、平成 27 年度の受講学生の約９割が有意義であったと回答している。

○

カリキュラム・ツリーの作成、模擬授業室の整備、附属学校や他の学校との連携による授業やプロジェクトの展開に取り組み、学生の教師像形成を促進している。

以上の状況等及び教育学部の目的・特徴を勘案の上、総合的に判定した。
分析項目Ⅱ

教育成果の状況〔判定〕

期待される水準にある〔判断理由〕
観点２－１「学業の成果」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

平成 25 年度入学生から Grade Point Average（GPA）制度を本格導入し、成績評価基準をシラバスに明記するとともに、成績に関する疑義申し立て制度を設
けている。

○

平成 27 年度卒業生アンケート結果では、「茨城大学に在学したこと」は 91％
が肯定的な回答をしており、「課題解決のための思考力・判断力・表現力が身に付いた」は 90％が肯定的な回答をしている。

教育 3-2

茨城大学 教育学部

観点２－２「進路・就職の状況」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

就職支援として就職相談室の開設のほかに、教員採用試験対策講座や校長経験者４名の就職相談員としての配置を実施している。第２期中期目標期間（平成 22 年度から平成 27 年度）の就職相談室相談件数は年間約 4,000 件となっている。

○

第２期中期目標期間における学校教育教員養成課程及び養護教諭養成課程の教員就職率（臨時採用含む）は 53.7％から 71.8％の間を推移している。

○

平成 25 年度に卒業生の勤務校を対象に実施した意見聴取結果では、卒業生の資質・能力について「暖かみのある教育を行う力、頭だけでなく心で児童と接する態度が身についている」等の意見を得ている。

以上の状況等及び教育学部の目的・特徴を勘案の上、総合的に判定した。

教育 3-3

茨城大学 教育学部

Ⅱ

質の向上度
１．質の向上度〔判定〕

質を維持している〔判断理由〕
分析項目Ⅰ「教育活動の状況」における、質の向上の状況は以下のとおりである。
○

平成 22 年度入学生から教職課程の学びの総括科目として「教職実践演習」を開設している。平成 27 年度のアンケート結果によれば、「教職関連科目学修のまとめとなった」と回答した学生は 90％、「教職に対する考えが深まったり、変わったりした」と回答した学生は 87％となっている。また、平成 28 年度以降
は、紙の学修カルテから電子ポートフォリオシステムを使用した電子カルテを使用して実施する予定となっている。

分析項目Ⅱ「教育成果の状況」における、質の向上の状況は以下のとおりである。
○「平成 27 年３月卒業者の大学別就職状況（教員養成課程）」（文部科学省）によれば、教員養成課程卒業生の教職就職率（正規と臨時含む）は、全国の国立大学の平均 60.4％を上回る 63.1％となっている。

○

平成 27 年度卒業生アンケート結果では、「茨城大学に在学したこと」は 91％
が肯定的な回答をしており、「課題解決のための思考力・判断力・表現力が身に付いた」は 90％が肯定的な回答をしている。

これらに加え、第１期中期目標期間の現況分析における教育水準の結果も勘案し、総合的に判定した。

教育 3-4

茨城大学 教育学研究科

教育学研究科Ⅰ

教育の水準･････････････････････････････････

教育 4-2

Ⅱ

質の向上度･････････････････････････････････

教育 4-4教育 4-1

茨城大学 教育学研究科

Ⅰ

教育の水準（分析項目ごとの水準及び判断理由）
分析項目Ⅰ

教育活動の状況〔判定〕

期待される水準にある〔判断理由〕
観点１－１「教育実施体制」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

ファカルティ・ディベロップメント（FD）活動は教育学部との合同開催で、学内外の教育関係者等を講師として実施している。

○

自己点検評価として大学院生への授業アンケート、修了生への聞き取り調
査、就職先へのアンケートの実施のほか、全教員が教員業務評価を２年に１回実施している。

観点１－２「教育内容・方法」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

アドミッション・ポリシ－、カリキュラム・ポリシー、ディプロマ・ポリシ
ーを定め、授業科目を体系的に設定し、大学院共通科目や研究科共通科目を開設しており、幅広い教養と思考力の育成に取り組んでいる。

○

実践力育成のため、地域社会を教育資源として学校教材となる課題を見出す
ことを目的とする「地域教育資源フィールドスタディ」や、附属小・中学校を現場とし観察等から教育課題の理解と柔軟な思考による提言を行う「授業展開ケーススタディ」を開講し、平成 25 年度からは小学校教室を再現した模擬授業室を整備している。

○

国際性を高めるため「国際実践教育演習」や「サステイナビリティ教育演習
Ⅲ」はカナダ等の海外で実施し、平成 27 年度からはグロスターシャー大学（英国）との交流によって、語学研修の機会を設けている。

以上の状況等及び教育学研究科の目的・特徴を勘案の上、総合的に判定した。
分析項目Ⅱ

教育成果の状況〔判定〕

期待される水準にある〔判断理由〕
観点２－１「学業の成果」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

平成 22 年度から平成 26 年度における標準修業年限内の修了率は、平均 91.3％となっている。

教育 4-2

茨城大学 教育学研究科○

学生を対象に実施した授業アンケート結果では、演習科目の理解度についての項目で肯定的な回答の割合は、平成 23 年度前期の 80.3％から平成 26 年度後期の 94.4％となっている。

観点２－２「進路・就職の状況」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

第２期中期目標期間における修了生の教員就職率は、平均 62％となっている。平成 27 年度の就職者の 94.1％が教員や保健医療従事者等に就いている。

以上の状況等及び教育学研究科の目的・特徴を勘案の上、総合的に判定した。

教育 4-3

茨城大学 教育学研究科

Ⅱ

質の向上度
１．質の向上度〔判定〕

質を維持している〔判断理由〕
分析項目Ⅰ「教育活動の状況」における、質の向上の状況は以下のとおりである。
○

平成 20 年度に取り組んだ「地域教育資源開発による高度教育専門職養成事業」において開講した「地域教育資源フィールドスタディ」及び「授業展開ケーススタディ」について、第２期中期目標期間では引き続き開設するとともに、必修授業科目として実践力養成に重点をおき、グループディスカッション
やプレゼンテーションを取り入れた主体的な学習の促進に取り組んでいる。

分析項目Ⅱ「教育成果の状況」における、質の向上の状況は以下のとおりである。
○

第２期中期目標期間の就職率は、平均 83.6％となっている。

これらに加え、第１期中期目標期間の現況分析における教育水準の結果も勘案し、総合的に判定した。

教育 4-4

茨城大学 理学部

理学部
Ⅰ

教育の水準

･････････････････････････････････

教育 5-2

Ⅱ

質の向上度･････････････････････････････････

教育 5-4

教育 5-1

茨城大学 理学部

Ⅰ

教育の水準（分析項目ごとの水準及び判断理由）
分析項目Ⅰ

教育活動の状況〔判定〕

期待される水準にある〔判断理由〕
観点１－１「教育実施体制」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

理学の基本的知識と専門分野の基礎的学力を育成するため、数学・情報数理コースをはじめとする理学の教育分野５コースと複数分野に及ぶ領域の学際理学コースによる、１学科６コース制の教育体制を整備している。

○

教学点検委員会を中心として、コース長会議、教務委員会等が連携し、教育
内容と教育方法を改善する体制を整えており、学生モニター会による学生の意
見聴取等を行っている。

観点１－２「教育内容・方法」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

平成 25 年度に学際理学コースの教育プログラムの改善のため、主履修分野と副履修分野からの４教育プログラムに整理し、理学科全教員による教育体制を構築している。また、先端的研究機関や企業と連携した授業等、実践力を高める教育に取り組んでいる。

○

平成 18 年度に開始した地球科学技術者養成プログラムでは、平成 23 年に日本
技術者教育認定機構（JABEE）の認定継続審査を受け、技術者教育を引き続き行っている。また、平成 28 年３月には４名の学外委員による地球科学技術者養成プログラム外部アドバイザー会議を行うなど、国際的水準の技術者教育に取り組んでいる。

以上の状況等及び理学部の目的・特徴を勘案の上、総合的に判定した。
分析項目Ⅱ

教育成果の状況〔判定〕

期待される水準にある〔判断理由〕
観点２－１「学業の成果」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

平成 27 年３月の卒業時アンケートでは、「課題解決のための思考力・判断力・表現力」、「論理的な記述力、口頭発表力、議論などのコミュニケーショ
ン能力」について、90％以上が肯定的に回答している。

教育 5-2

茨城大学 理学部○

卒業研究をベースにした２件の論文は、平成 25 年度及び平成 26 年度に論文賞をそれぞれ受賞している。

観点２－２「進路・就職の状況」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

第２期中期目標期間の標準修業年限内の卒業率は、平均 84.2％となっている。

○

平成 25 年度から平成 27 年度の卒業生のうち、進学者は平均 51.3％、就職者は平均 40.4％となっている。また、就職者のうち、専門的・技術的職業に就いた者は 46.5％、専門的・技術的職業以外の職に就いた者は 53.5％となっている。

○

平成 25 年度から平成 27 年度の就職者の約 50％は、「情報通信業」、「製造業」、「教育学習支援業」に就職している。

以上の状況等及び理学部の目的・特徴を勘案の上、総合的に判定した。

教育 5-3

茨城大学 理学部

Ⅱ

質の向上度
１．質の向上度〔判定〕

質を維持している〔判断理由〕
分析項目Ⅰ「教育活動の状況」における、質の向上の状況は以下のとおりである。
○

履修モデルを大学のウェブサイトに掲載し、各授業科目がコースの授業体系の中で、どのような位置付けになっているかを明示しており、履修選択等で活用されている。

○

新入生に対しては、尐人数ゼミ形式の主題別ゼミナールを実施しており、演習、実験、実習のほか、個別の事象を通じ、主体的に学ぶ機会を提供している。

分析項目Ⅱ「教育成果の状況」における、質の向上の状況は以下のとおりである。
○

平成 27 年３月の卒業時アンケートでは、「課題解決のための思考力・判断力・表現力」「論理的な記述力、口頭発表力、議論などのコミュニケーション
能力」について、90％以上が肯定的に回答している。

これらに加え、第１期中期目標期間の現況分析における教育水準の結果も勘案し、総合的に判定した。

教育 5-4

茨城大学 工学部

工学部
Ⅰ

教育の水準

･････････････････････････････････

教育 6-2

Ⅱ

質の向上度･････････････････････････････････

教育 6-4

教育 6-1

茨城大学 工学部

Ⅰ

教育の水準（分析項目ごとの水準及び判断理由）
分析項目Ⅰ

教育活動の状況〔判定〕

期待される水準にある〔判断理由〕
観点１－１「教育実施体制」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

教育改善の取組として、全教員が成績データ、授業アンケート結果、教材等を持ち寄り、学修成果の把握や今後の改善計画について議論する FD ミーティン
グを行っている。また、学生による授業アンケートは学期末の実施のほか、中間アンケートも必須としており、各教員による授業改善を速やかに行う体制を整備している。

○

第２期中期目標期間（平成 22 年度から平成 27 年度）に、全学科で日本技術者
教育認定機構（JABEE）による認証を取得するなど、組織的に PDCA サイクルを構築し、教育の質の確保及び向上を図る体制を整備している。

観点１－２「教育内容・方法」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

地域志向教育として、平成 26 年度文部科学省の地（知）の拠点整備事業による「地域志向教育プログラム」や文部科学省の産業界のニーズに対応した教育改善・充実体制整備事業等による「根力（ねぢから）」育成プログラム」に関する取組を実施しているほか、アクティブ・ラーニングの導入を進めており、
平成 27 年度の学部専門科目のうち、67.2％がアクティブ・ラーニング科目とな
っている。

○

学生の自主的な学習を支援するため、夜間も利用できる学習スペースを設置
し、自由にパソコンにアクセスできる環境を提供している。また、平成 27 年度
から学習に必要な基本的なソフトウェアを全学生に提供している。

○

グローバル化への対応として、平成 27 年度から TOEIC 受験を義務化し、成績に反映している。

以上の状況等及び工学部の目的・特徴を勘案の上、総合的に判定した。

教育 6-2

茨城大学 工学部

分析項目Ⅱ

教育成果の状況〔判定〕

期待される水準にある〔判断理由〕
観点２－１「学業の成果」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○ 平成 26 年度における標準修業年限内の卒業率は、83.8％となっている。
○ 平成 26 年度に実施した卒業生への学業の成果に関するアンケート（５段階評価）では、「教養・基礎学力が身についた」、「論理的思考能力が身についた」、「専門的な知識と技術が身についた」の設問において、平均値は 3.6 以上となっている。
観点２－２「進路・就職の状況」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○ 平成 26 年度における大学院進学者を除いた卒業生のうち就職者の割合は 90.0％となっており、主な就職先は製造業や情報通信業等の教育内容に沿った就職先となっている。また、進学率は 47.4％となっている。
○ 平成 26 年度に実施した企業担当者に対するアンケートでは、「茨城大学工学部
卒業生は、総合的に見てこれからの技術者に必要な能力を身につけていると思いますか」との設問（５段階評価）において、平均値は 4.2 となっている。
以上の状況等及び工学部の目的・特徴を勘案の上、総合的に判定した。

教育 6-3

茨城大学 工学部

Ⅱ

質の向上度
１．質の向上度〔判定〕

改善、向上している〔判断理由〕
分析項目Ⅰ「教育活動の状況」における、質の向上の状況は以下のとおりである。
○

JABEE 認証の取得について、平成 21 年度の２学科から平成 27 年度までに全８学科が認証を取得しており、組織的な PDCA サイクルを構築し、活動を進める体制を整備している。

○

授業にアクティブ・ラーニング要素の取入を推進しており、平成 27 年度の学部専門科目のうち 67.2％がアクティブ・ラーニング科目となっている。

分析項目Ⅱ「教育成果の状況」における、質の向上の状況は以下のとおりである。
○

全学科が JABEE 認証を取得したことにより、技術士補となる資格（技術士第一次試験免除対象）を持つ者は、平成 22 年度の 237 名から平成 27 年度の 457 名へ増加している。

これらに加え、第１期中期目標期間の現況分析における教育水準の結果も勘案し、総合的に判定した。

教育 6-4

茨城大学 理工学研究科

理工学研究科Ⅰ

教育の水準･････････････････････････････････

教育 7-2

Ⅱ

質の向上度･････････････････････････････････

教育 7-4

教育 7-1

茨城大学 理工学研究科

Ⅰ

教育の水準（分析項目ごとの水準及び判断理由）
分析項目Ⅰ

教育活動の状況〔判定〕

期待される水準にある〔判断理由〕
観点１－１「教育実施体制」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

多様な教員の確保と指導の高度化を図るため、学内共同教育施設や近隣の研究機関、企業から客員教授 17 名を招へいしている。

○

地域の企業とインターンシップ協定を結んでいるほか、公的機関や中小企業の協力を得て、経営者の講演や企業訪問を含む授業を行うなど、地域と連携した実践的な教育を実施している。

観点１－２「教育内容・方法」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

企業等の現場でのインターンシップ等を取り入れた実践的教育を実施しており、第２期中期目標期間（平成 22 年度から平成 27 年度）においては、理学系で平均 36.0 名、工学系で平均約 64.3 名がインターンシップ科目を履修している。

○

英語力向上のため、「茨城大学学生国際会議」を開催しているほか、「国際コミュニケーション基礎」、「実践国際コミュニケーション」の授業科目において、英語発表技法等の講義を実施している。

以上の状況等及び理工学研究科の目的・特徴を勘案の上、総合的に判定した。
分析項目Ⅱ

教育成果の状況〔判定〕

期待される水準にある〔判断理由〕
観点２－１「学業の成果」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

第 ２期 中期 目 標期間 の 標 準修 了年 限 内の修 了 率 は、 博士 前 期課程 で 平 均
92.3％、博士後期課程で平均 48.3％となっている。

○

博士前期課程学生に研究成果の学会等での発表を奨励しており、第２期中期
目標期間中に学生が学会の優秀発表賞等を受賞している。

観点２－２「進路・就職の状況」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。

教育 7-2

茨城大学 理工学研究科○

平成 25 年度から平成 27 年度の修了生のうち就職者の割合は、博士前期課程で９割以上、博士後期課程で８割以上となっている。平成 27 年度の職業別の就職
先は、技術者、研究者、教員等の分野が９割程度となっている。

以上の状況等及び理工学研究科の目的・特徴を勘案の上、総合的に判定した。

教育 7-3

茨城大学 理工学研究科

Ⅱ

質の向上度
１．質の向上度〔判定〕

質を維持している〔判断理由〕
分析項目Ⅰ「教育活動の状況」における、質の向上の状況は以下のとおりである。
○

博士前期課程では、学生や教員による授業評価を含む教育の評価点検体制を整備し、課題や改善策を取りまとめるとともに、その内容を各専攻のファカル
ティ・ディベロップメント（FD）においても検討している。工学系では FD 報
告書を作成するなどして、各専攻での FD の結果を報告・共有している。

分析項目Ⅱ「教育成果の状況」における、質の向上の状況は以下のとおりである。
○

第 ２期 中期 目 標期間 の 標 準修 了年 限 内の修 了 率 は、 博士 前 期課程 で 平 均
92.3％、博士後期課程で平均 48.3％となっている。

○

平成 25 年度から平成 27 年度の修了生のうち就職者の割合は、博士前期課程で９割以上、博士後期課程で８割以上となっている。

これらに加え、第１期中期目標期間の現況分析における教育水準の結果も勘案し、総合的に判定した。

教育 7-4

茨城大学 農学部

農学部
Ⅰ

教育の水準

･････････････････････････････････

教育 8-2

Ⅱ

質の向上度･････････････････････････････････

教育 8-4

教育 8-1

茨城大学 農学部

Ⅰ

教育の水準（分析項目ごとの水準及び判断理由）
分析項目Ⅰ

教育活動の状況〔判定〕

期待される水準にある〔判断理由〕
観点１－１「教育実施体制」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

内部質保証システムとして、授業アンケート結果に基づく授業点検を実施している。また、授業アンケートの結果に基づき、テーマを定めた授業相互レビ
ュー（授業参観）を実施している。

○

平成 29 年度からの学科改組に向け、想定するステークホルダーとの意見交換や調査を行い、現在の生物生産科学科、資源生物科学科、地球環境科学科の３学科から、食生命科学科と地域総合農学科の２学科への改組案を、平成 27 年度中に決定している。

観点１－２「教育内容・方法」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

平成 26 年度から教育課程の見直しを実施し、農学を総合科学として捉えるための多様な視点を涵養する必修科目として、１年次生向けに「農学入門」、「農学基礎（食料）」、「農学基礎（生命）」、「農学基礎（環境）」の４科目を配置し、２年次生向けには主に附属農場を活用した「農学実習」を配置しており、これらの科目は原則として全教員が携わっている。

○

学生の国際教育への要望にこたえるため、学部生が参加できる海外（アジア・太平洋地域）での教育プログラムを２件設置している。平成 25 年度から実施している国際インターンシップでは、２週間程度の短期プログラムで平成 27
年度までに 36 名を海外に派遣し、平成 26 年度に開講した ASEAN 地域との留学交流（派遣・受入）に関わる科目群である AIMS プログラムでは、平成 27 年度
までに 17 名を海外に派遣している。

以上の状況等及び農学部の目的・特徴を勘案の上、総合的に判定した。

教育 8-2

茨城大学 農学部

分析項目Ⅱ

教育成果の状況〔判定〕

期待される水準にある〔判断理由〕
観点２－１「学業の成果」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

平成 24 年度から平成 27 年度に実施した授業アンケートにおいて、授業の理解度について普通（５段階の中央）以上を選んだ学生の割合は、平均 92.4％とな
っている。

○

第２期中期目標期間（平成 22 年度から平成 27 年度）における卒業時の免許・資格取得者数は、高等学校教諭一種免許状は平均 10.2 名、家畜人工授精師は平均 6.5 名、食品衛生管理者・監視員の任用資格は平均 13.2 名、測量士補は平均15.8 名となっている。

観点２－２「進路・就職の状況」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

第２期中期目標期間の卒業生のうち就職者は 62％、進学者は 30％となっている。平成 25 年度から平成 27 年度の産業別就職者数では、製造業は 69 名、公務員は 48 名、卸売・小売業は 30 名、学術研究専門・技術サービス業は 22 名とな
っている。

○

平成 26 年度に実施した企業や地方公共団体等へのアンケートにおいて、「農学部卒業生・修了生が、特に優れている」と思う能力として、「一般教養・基礎学力」、「専門知識・専門技術」や「論理的思考能力」等の回答がある。

以上の状況等及び農学部の目的・特徴を勘案の上、総合的に判定した。

教育 8-3

茨城大学 農学部

Ⅱ

質の向上度
１．質の向上度〔判定〕

改善、向上している〔判断理由〕
分析項目Ⅰ「教育活動の状況」における、質の向上の状況は以下のとおりである。
○

すべての学生に必要かつ十分なサービスを提供することを目的として、平成
22 年度から「学生サービスのパッケージ化」に取り組み、学生同士のつながり
強化や勉学意欲の向上を図るために「１年次生阿見オリエンテーション」を実施しているほか、担任教員による履修指導や生活指導及び意見の聴取を行い、１年次生から４年次生までのクラス委員が修学上の課題について議論し、学習環境の改善等に対する提言を行う「クラス委員制度」を設けるなどの取組を行
っている。

○

平成 29 年度からの学科改組に向け、茨城県等との意見交換や調査を踏まえ、現在の生物生産科学科、資源生物科学科、地球環境科学科の３学科から、食生
命科学科と地域総合農学科の２学科への改組案を平成 27 年度中に決定している。

○

授業改善の取組として、平成 26 年度から、「予習・復習の時間確保」の視点から優れた授業科目を抽出して全教員が授業参観できる体制を整え、参観した教員にアンケートを実施するとともに授業改善に役立てる PDCA サイクルを実施している。

分析項目Ⅱ「教育成果の状況」における、質の向上の状況は以下のとおりである。
○

平成 26 年度に実施した企業や地方公共団体等へのアンケートにおいて、「農学部卒業生・修了生が、特に優れている」と思う能力として、「一般教養・基礎学力」、「専門知識・専門技術」や「論理的思考能力」等の回答が多くあがっている。

これらに加え、第１期中期目標期間の現況分析における教育水準の結果も勘案し、総合的に判定した。

教育 8-4

茨城大学 農学研究科

農学研究科
Ⅰ

教育の水準

･････････････････････････････････

教育 9-2

Ⅱ

質の向上度･････････････････････････････････

教育 9-4

教育 9-1

茨城大学 農学研究科

Ⅰ

教育の水準（分析項目ごとの水準及び判断理由）
分析項目Ⅰ

教育活動の状況〔判定〕

期待される水準にある〔判断理由〕
観点１－１「教育実施体制」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

専攻横断型のプログラムとして、「地域サステイナビリティの実践農学教育
プログラム」を設けており、プログラムの一環として、インドネシアでの「熱帯農業フィールド実習」を開講している。

○

他大学等との連携について、国内においては農業・食品産業技術総合研究機
構食品総合研究所、国立科学博物館筑波実験植物園と連携大学院方式による教育研究を行っている。国外においてはガジャ・マダ大学、ボゴール農科大学、
ウダヤナ大学（いずれもインドネシア）の３大学とダブルディグリー・プログ
ラムを締結している。

○

平成 29 年度からの改組に向け、想定するステークホルダーとの意見交換や調査を行い、１専攻４コース制へと再編し、うち１コースについては英語のみで修士の学位が取得可能なコースとする改組案を、平成 27 年度に決定している。

観点１－２「教育内容・方法」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

幅広い学識と俯瞰的視野及び職業的素養等を涵養するための大学院共通科目と、学生が学部で修得した様々な分野の知識を再確認し、その知識と最先端の農学研究分野との関連付けを図るための研究科共通科目を設けている。研究科
共通科目は農学基礎科目として４単位以上の履修を義務付けている。

○

平成 23 年度から「地域サステイナビリティの実践農学教育」をダブルディグ
リー・プログラムへと発展させ、インドネシアの３大学との教育研究の連携を進めている。

以上の状況等及び農学研究科の目的・特徴を勘案の上、総合的に判定した。

教育 9-2

茨城大学 農学研究科

分析項目Ⅱ

教育成果の状況〔判定〕

期待される水準にある〔判断理由〕
観点２－１「学業の成果」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

修士課程修了時のアンケートにおいて、大学院教育の満足度について肯定的な回答は、平成 26 年度は 83％、平成 27 年度は 86％となっている。

○

平成 24 年度から平成 27 年度に実施した授業アンケートにおいて、授業の満足度について普通（５段階の中央）以上を選んだ学生の割合は、平均 98.4％となっている。

観点２－２「進路・就職の状況」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

第２期中期目標期間（平成 22 年度から平成 27 年度）の修了生のうち就職者は62％、進学者は 19％となっている。

○

平成 25 年度から平成 27 年度における職業別就職者数では、就職者 67 名のう
ち 33 名は専門的・技術的職業に就いている。平成 25 年度から平成 27 年度における産業別就職者数では、製造業は 29 名、公務員は 12 名、学術研究専門・技術
サービス業は８名となっている。

○

第２期中期目標期間の地域環境科学専攻の進学率は、33.8％となっている。

以上の状況等及び農学研究科の目的・特徴を勘案の上、総合的に判定した。

教育 9-3

茨城大学 農学研究科

Ⅱ

質の向上度
１．質の向上度〔判定〕

質を維持している〔判断理由〕
分析項目Ⅰ「教育活動の状況」における、質の向上の状況は以下のとおりである。
○

国際交流プログラムである研究科副専攻「地域サステイナビリティの実践農学教育プログラム」の一環として、「熱帯農業フィールド実習」と「グループ課題演習」における短期派遣及び受入制度を整備しているほか、ダブルディグ
リー・プログラムによる海外提携校との１年間の派遣制度を整備している。

○

国際協力機構（JICA）と連携し、アフガニスタンの行政官や大学教員を研修員として受け入れながら修士課程等で必要な知識と技術を習得させる「未来への架け橋・中核人材育成プロジェクト（PEACE プロジェクト）」を整備し、平成 25 年度に４名、平成 26 年度に３名、平成 27 年度に３名を受け入れている。

分析項目Ⅱ「教育成果の状況」における、質の向上の状況は以下のとおりである。
○

平成 24 年度から平成 27 年度に実施した授業アンケートにおいて、授業の満足度について普通（５段階の中央）以上を選んだ学生の割合は、平均 98.4％となっている。また授業の理解度については、普通（５段階の中央）以上を選んだ
学生の割合は、平成 24 年度の約 88.7％から平成 27 年度の約 96％となっている。

これらに加え、第１期中期目標期間の現況分析における教育水準の結果も勘案し、総合的に判定した。

教育 9-4