令和２年度
自己評価報告書

対象期間

自：令和
至：令和

2 年４月 １日
3 年３月３１日

令和 3 年１０月

秋田リハビリテーション学院１

【目的】
本学院の６年目を迎えた今年度は、開校時に掲げた教育理念、教育目的、教育目標、教育課程編成方針及び卒業認定方針を原点に、４月１日から改正された理学療法士作業療法士学校養成施設指定規則に定めに添った教育内容での実施初年度であった。
これまでの新・旧教育内容におけるそれぞれの実績を踏まえ、次年度に向け新たな項目や視点からの自己点検・自己評価を実施し、今後の教育運営活動に反映させることを目的としています。
なお、今回は下記項目について主に自己点検・自己評価を実施しております。

１．学則の改正
２．カリキュラム再編成の効果
３．学生募集と支援関連
４．教職員組織
５．新型コロナウイルス感染拡大防止に関わる教育運営対応
６．令和２年度学生動向及び就職状況
７．社会貢献【評価の標語】
評価の標語を以下に定める
S 大いに評価できる
A 評価できる
B 努力を要する
C 改善を要する２自己点検・自己評価表
No

自己点検項目１

教育理念

経過・現状・点検

自己評価評語Ｓ

豊かな教養及び高度な専門知識と技術を身に付け、知的・倫理的な行動、判断及びコミュニケーションの能力を発揮して、保健医療福祉分野において持続的で健康的な文化の進展に寄与し、地域社会に貢献できる人材を育成する。

２

教育目的

全人教育のもと、対象者一人ひとりを尊重した高度なリハビリテーシ
ョンの実践を可能とし、絶えず持続的な向上心を持って対象者の生活の

３

教育目標

質を高められる理学療法士として地域社会と共に歩める人材の育成を４年の教育期間において、人間性の成長と理学療法士としての目的とする。

基本知識と技術の習得及び国家資格の取得を成し遂げた者を昨・生活の質を向上したいという対象者の意欲を湧き起こさせる豊かな年に引き続き輩出できたことは、教育目的を達成した教育であっ人間性と倫理性を涵養する。

たと考える。

・医療に携わる上で必要な医学・医療に関する知識と理学療法技術を修得する。
・医療現場において課題を発見し、適切な解決策を講じることのできる問題解決能力及び判断力と実行力を備える。
・対象者を中心とした「チーム医療」に一役を担える協調性を涵養する。
・情報技術を活用し、国際的視野に立って地域医療に貢献できる能力を備える。
４

アドミッション・ポリシー

・保健、医療、福祉、スポーツ領域の専門職を志す動機や意欲を有す

本学院に入学を希望する高校生の殆どは、自ら理学療法士を志る者。

して入学試験に挑戦しているが、少数の学生ではあるが、在学中・高度専門士の教育を受けるにふさわしい基礎的学習能力を有するにその意思が揺らぎ、進路変更を希望する学生がまだ見受けられ者。

ることから、本人の意思及び地道な修学ができるかどうかの見極・真理・真実を探究する意欲があり、謙虚で豊かな感性を有する者。

めの強化が昨年度来の課題であった。

・他の多くの職種との連携やチームワークに必要な協調性を有する

そのため、面接試験時において全教員が面接に関与し、アドミ者。

ッション・ポリシーに照らしながら理学療法士になる意思確認を・外国語によるコミュニケーションにも積極的な姿勢を有する者。

強化した。

Ａ

また、入学後においても 1 年時の専門科目で意志の醸成ができるよう自分の将来像を具体的に言語化する試みも行われた。
５

教育課程編成方針

・基礎教育、専門基礎教育及び専門教育の区分に分類するが、お互い理学療法士は高度な知識と技術によって、最良とされる理学療に深い関連性を持たせる。

法プログラムの提供ができる。そのためにも基礎教育における倫３

Ａ

・人間形成に資する基礎教育を専門教育の必要性に応じてカリキュラ

理、哲学、教育学は必然的に関連が深いが、初学者の学生はそのムの中で各年次に楔状に導入する。

必要性を理解しづらいため、理学療法士の専任教員により、その・専門基礎教育を充分理解した上で、専門家として自立できるように関連性を専門科目にて説明し、意識付けを行っている。

するために専門知識と技術の段階的な積み上げ方式を導入する。
・対象者の個人と生活を最大限に尊重し、対象者とその家族及び在宅医療に関わる一員として保健医療関連職種従事者と円滑な連携活動ができる素養を身に付けるための教育を導入する。
６

成績評価及び卒業認定方針

Ａ

○成績評価
成績は筆記試験、レポート、実地試験、論文のいずれかまたは複合的な成績評価は学則にあるとおり、評価基準を設けて実施してきた。

成績判定方法によって、その結果と学習態度を基に総合的かつ厳正に合さらに、教育指導や奨学金等で活用できる学生間相対評価とし否判定する。ての Grade Point Average (GPA)を導入し、多方面に活用してい○卒業認定方針る。

・幅広い教養を礎として形成された人間性、倫理性及び協調性を身にまた、今年度より曖昧に解釈されていた GPA よりも Functional付けている。

Grade Point Average(f-GPA)を活用することにより、本人の成績・対象者やその家族の真のニーズを理解し、誠実に支援することがでが 1 点毎に正確に反映されることになった。

きる。
・理学療法士としての優れた専門知識と高度な技術を修得し、深い洞これにより、卒業認定においても重積してきた知識・技術の理察力による情報の統合と適確な判断によって、適切な理学療法を行うこ解・消化が十分であったかどうかを判断することができ、今年度とができる。

はⅢ期生 25 人、Ⅱ期生（留年）1 人、計 26 人が卒業となった。

・チーム医療及び地域医療において、臨機応変に理学療法を行うことができる。
・所定の単位の取得によって理学療法士国家試験受験資格を得る。
７

学則の改正

Ａ

Ⅰ．学則の改正
開校以来４年間実施してきた教育の自己点検・自己評価の結果を踏まえ、さらに、理学療法士作業療法士学校養成施設指定規則に定める教育内容が改正され、令和２年４月１日からの施行に向けて、本学院の学則、中でも特にカリキュラム（教育課程表）を主に充実した教育の提供ができるように改正した。
Ⅱ．カリキュラム編成の基本

基礎教育においては大学関係で活躍している教員を中心に、まこれまでの教育に対する評価等の結果を踏まえ、新たに施行される

４

た専門基礎教育に関しては基礎医学、臨床医学のそれぞれ専門家

新指定規則に沿って、カリキュラム改編に取り組んだ。に非常勤講師として講義を依頼している。

新カリキュラムは令和２年度新入生から適応されるが、2〜4 年次のまた、カリキュラム編成にあたっては、４年制課程であること

学生には旧カリキュラムが適応される。

から大学での教育内容に沿った形で、しかも、長年大学教育での教育経験を有し、カリキュラム編成に取り組んだ者が編成した。

1.基礎教育医療従事者は患者・利用者等と密接に関わることから、患者・利用

本学院の旧カリキュラムでは、新指定規則に定める内容の教育者等との良好な人間関係を構築するために必要な、人間関係論、コミ科目が既に導入されている科目も多く、基礎科目の「栄養学」、ュニケーション論等を含む「社会の理解」を教育内容となるように、「薬理学」、専門科目の「理学療法管理学」などは新規に導入しまた、体育、体育理論、医療英語及び物理学は選択科目から必修科目た科目である。とし、外国語文献購読及び教育心理学を他の科目と重複することから削除した。
これにより卒業要件は19単位、新指定規則では14単位を現状維持とした。
2.専門基礎教育

救急救命医学、予防等の基礎知識に関しては、本学院では、「救医療制度等に関して、本学院では既に専門基礎教育科目として「保急医学」を取り入れており、また、救急救命関連の実践対応のた健医療制度論」を導入していたが、新規に導入する「理学療法管理学」 め、日本赤十字社による「日赤救急基礎講習会」を以前から学生の中に含めることになることから、削除することとした。

全員受講している。画像診断に関しては、専門基礎教育の「筋骨見直し後の専門基礎教育の卒業要件は35から36単位（新指定規則で格障害学」、「脳神経外科学」、専門教育での理学療法診断学関は26単位から30単位）となった。

連科目群の中で包括的に知識とその活用方法を既に提供してい⑴高度化する医療ニーズに対応し，保健医療福祉を取り巻く環境のる。

変化に即した理学療法、作業療法を実践するためには、栄養学、臨地域包括ケアシステム等に係る考え方については既に導入して床薬学、画像診断学、救急救命医学、予防等の基礎知識が必要なこおり、新指定規則の指針に沿った内容になっている。指定規則にとから「栄養，薬理、画像、救急救命、予防等の基礎」を必修化し定める単位数の要件を満たしている。

2単位を追加した。

⑵地域包括ケアシステムの強化（医療・介護連携及び地域共生社会の実現に向けた取り組みの推進等）には、自立支援や就労支援等を含むリハビリテーションの理念や、地域包括ケアシステムを理解したうえで多職種との連携が必要なことから、「リハビリテーションの理念（自立支援や就労支援等を含む）」、「地域包括ケアシステム」、「多職種連携の理解」を必修化し、２単位を追加している。

５

⑶結果、卒業要件は26から30単位に、新指定規則では26単位から30単位に見直した。
3.専門分野
現行53単位を57単位に見直した。
⑴理学療法管理学
より質の高い理学療法を提供するため、保健、医療、福祉に関す本学院では以前からは、「理学療法評価法概論」、理学療法る制度（医療保険・介護保険制度を含む）の理解、組織運営に関す診断学群及び「高次脳機能障害学」の６科目６単位で対応してるマネジメント能力を養うとともに、理学療法倫理、理学療法教育おり、特に変更はない。そのため、新指定規則で定められていについての理解を深める必要があることから、教育内容に「理学療る画像診断関連知識は横断的に対応できている。

法管理学」を新設し、「職場管理（教育を含む）」、「職業倫理」を必修化し、2単位として新規に導入した。

『チーム医療』に関しては、旧カリキュラムから継続して「医療⑵理学療法評価学

福祉関連職種連携論」、「看護学概論」、及び「作業療法学概論」等

理学療法対象疾患は多様化していることから、より安全かつ効果的な理学療法を提供できるように、新指定規則では5単位を6単位にを導入して、医療スタッフの共同連携によるチーム医療の推進について重要な課題として対応している。

見直している。本学院では、以前から「高次脳機能障害学」を導入し、６科目６単位で対応していた。
⑶理学療法治療学
新指定規則では、医療スタッフの共同連携によるチーム医療の推進を図るため、「喀痰等の吸引」を必修化しているが、本学院では、旧カリキュラムの中で各領域の理学療法学の中で「喀痰等の吸旧カリキュラムでは、実習施設での実習に関わる修学時間に対引」に関する知識・技術を理学療法士の必須業務であることを明確し、実習のための予習、復習、報告等のため平均的に 1.4〜1.6 倍化している。の時間を要していたのが実情であり、学生の精神的・健康的負担⑷地域理学療法学は計り知れないものがあった。

「地域理学療法学」で教育されている地域理学療法に関する演習・実習を「臨床実習」に移行し、１単位減とした。
⑸臨床実習

新指定規則ではこうした予習等の時間を含んだ時間設定に改善したことから、大幅に負担の解消がなされることが想定され、教育効果向上が期待される。

高度・専門化、多様化する保健、医療、福祉、介護等のニーズに対応するため、臨床現場における実践を通じて、基本的理学療法技術の習得を図り、地域包括ケアシステムの強化に資する高度医療人材を養成することを目的に「基礎実習」、「リハビリテーション実習」の実施を必修化し、2 単位増加し 20 単位とした。
また、臨床実習の質向上を図るために「臨床実習前の評価」、「臨６

床実習後の評価」を必修化した。
⑹ 新指定規則では、理学療法士となるための必要単位数を現行の53 単位から 57 単位に改正した。
⑺脳神経科学「脳神経外科」では理学療法士に必要な臨床医学的知識を学習していたが、脳疾患に加え神経疾患も学習できる科目として新設した。
⑻基礎循環代謝系理学療法学、応用循環代謝系理学療法学
従来カリキュラムでは「循環器系理学療法学」と「代謝系理学療法学」を分けて系統的に学習していたが、新カリキュラムでは両者を合わせ「基礎循環代謝系理学療法学」と「応用循環代謝系理学療法学」とし、基礎知識と臨床応用知識・技術を段階的に学習するものに改めた。
８

学生募集並びに就学支援

Ａ

Ⅰ学生募集
１）令和２年度入学者について
令和２年度学生募集においては、平成 29 年度は１名減 39 名、平成 30
年度は 7 名減の 33 名と一時的に減少したものの、その後令和元年度は41 名、令和２年度 40 名の入学者となり、安定傾向にある。
本来の定員枠遵守に向け取組んでいるが、例年併願の学生への対応で定員枠を超えないようにするための調整に苦慮している。
２）入学試験方式のあり方検討

こうした中、これまでの指定校制度、推薦入学試験 I、推薦入学

近年、高校卒業生が漸減する中での学生募集については、これまでの状IIA、推薦入学試験 IIB、一般入学試験前期及び一般入学試験後期

況を踏まえ、より良い学生募集の実施ができるように、入学試験のありの６方式から、推薦入学試験 IIA と推薦入学試験 IIB を一本化し方について検討する必要に迫られている。て特別選抜入学試験にまとめ、①指定校推薦、②公募推薦 I（高等学校長推薦並びに面接）、③特別選抜（国数英の総合科目試験及び集団面接と個人面接）、④一般入学試験Ⅰ（総合科目試験、小論文及び集団面接と個人面接）⑤一般入学試験Ⅱ（小論文及び集団面接と個人面接）の５方式とし、試験毎の実施内容の詳細を定めた。
なお、試験方式については前年度の反省を踏まえ、順次変更し、より方式で取組んでいく。

７

Ⅱ就学支援1) 就学支援に関する法律に基づく対象機関である本学院とし大学等における就学支援に関する法律の成立に伴い、本学院の在籍学て、令和 2 年度は入学金支援に 9 人、前期授業料支援に 27 人後生が支援対象者となるための機関要件の確認申請をし、本学院も対象機期授業料支援に 24 人が該当し、支援を受けた。

関となった。
本学院在籍学生の豊かな人間性を備えた創造的な人材育成に必要な質

2)本学院の独自支援制度として、年度を通して学業が優秀で、模の高い教育の就学に係る経済的負担の軽減を図ることができる。

範的な学生を対象とした「特待生制度」の創設に向け検討を重ね、令和 3 年度入学生を対象に導入することとした。

９

教職員組織

Ｂ

1）教員関係
平成30年4月教員１人欠員となっていたが、8月1日に補充され、専任専任教員 6 人体制でも理学療法士作業療法士学校養成施設指教員7人体制となった。

定規則面では支障はないが、充実した教育の提供という視点で補充された教員は地域・在宅理学療法関連領域に精通した教員であは、従来からの専任教員 7 人体制が望ましく、教育資質向上のたる。

めにも早急の増員が喫緊の課題である。

しかし、平成31年3月31日付で新たに教員1人が退職したため、専任教員6人体制となったが、有資格教員数は法で定められた6名（学生定員１学年40名の場合）の最低員数は維持されている状態である。
2）事務職員関係
事務部職員 1 人が定年退職したが、4 月に職員１人を増員していたので業務分担を見直し、臨機応変の対応が円滑に実施できる体制と補充はせず現体制で対応できる。

なっている。

専任職員 3 人、派遣職員 2 人、嘱託職員 1 人の 6 人体制である。
１0

コロナウイルス感染拡大防止に

昨年度に引き続き、今年度においても国、自治体を挙げて感染拡大防止

本学院では ipad を学生全員が所有し、授業の資料や電子図書の関わる教育運営対応策に取り組んでいる。

閲覧に活用していたことから、コロナウイルス感染拡大防止のたこうした状況の中、本学院においては状況に応じて遠隔、対面授業で対めの遠隔授業にも新たな機器整備をすることなく迅速に対応で応しているが、臨床実習では国・県の方針に沿った感染防止対策を実施きた。

しながら県外施設での実習は行わず、県内施設に限り実施してきた。

また、評価実習を途中で取り止めとなり不足の時間が生じた学

さらに、2 回の施設での実習を 1 回にし、1 回は学内実習で対応してい生に対しては、教員一丸となってカリキュラムを構築し、学内実る。

習を早急に実施する等、殆ど支障の出ない対応ができた。

また、第Ⅲ期生の卒業式については、十分なる感染防止対策を講じながら、2 校合同ではなく会場を分け、学生と教員のみにより 50 分短縮のうえ 3 月 10 日に挙行した。

８

Ａ

１１

学生動向及び就職状況

Ａ1）学生の動向
令和 2 年度卒業生は 26 人（Ⅲ期生 25 人、Ⅱ期生留年生 1 人）
、理学療法士国家試験の受験者は既卒者 1 名を含めて 27 人、うち合格者は 24人であった。 卒業生の合格者内訳はⅢ期生 25 人中 22 人、Ⅱ期生 1 人が合格、合格率 88.4％と前年度とほぼ同率であった。

令和 2 年度の 4 年生は、年度当初 31 人に対し留年者 5 人となり年度当初の学生数は 148 人であったが、期中で 2 人が退学、26 人が卒卒業生は 26 人（83.8％）であった、全員卒業には今一歩の結果業したことから、年度末の在籍学生数は 120 人であった。となった。

2）就職状況については、国家試験合格者 23 人中、県内 13 人、県外 10人と就職率は 100％であり、県内就職率は 56％とⅡ期生の県内 68％を若干減少したことから、令和 3 年度に向けては秋田県で活躍できる理学療法士養成の使命に向けた方策の構築が求められる結果となった。
3）放送大学関係
本学院では平成 27 年に放送大学と教育連携協定を締結しており、ダ放送大学の卒業生は平成 30 年度－2 人、令和元年度－7 人、令ブルスクール制度を導入している。

和 2 年度－7 人と増加傾向にあり、ダブルスクール制度も定着し

令和 2 年度の放送大学卒業者は 7 名（Ⅲ期生 7 名）が学士（教養）をつつある。

取得した。このうち、「心理と教育」コース 5 名、「生活と福祉」コース2 名であった。
１２

社会貢献Ａ

1）公開講座（オンライン＆対面）
目的：一般市民に理学療法士の仕事や活動状況を理解してもらうとともに、本学院を広く周知する機会とする理学療法士の役割、活動の場を広く周知する良い機会であり、本学院の存在と目的の周知に貢献できた。

開催日：令和 2 年 10 月 3 日

また、学生による体験講座においては、今まで就学した技術を内容参加者に披露できたことは有意義な体験となった。

1．特別講演演

題：「期待される理学療法士の未来像」

講

師：公益法人秋田県理学療法士会会長
市立秋田総合病院

理学療法士

菅原

慶

勇

2．本学院在校生による体験講座
3．参加者：21 人
2）秋田県リハビリテーション共育研修会
目的：臨床の現場で活躍している理学療法士、作業療法士、言語聴覚士を対象に、特に理学療法士のいない医療施設に就職し教材の冊子を無料配布。受講者からは、初めて聞く内容が多く、た本学院卒業生が、臨床の現場において疑問点や解決困難な難しいと感じたが、今までにない内容であり、非常に勉強になっ９

事案に遭遇した場合等の解決の一助にと、定期的な開催によたという感想や、「体が楽になった」、「特に難しいことはしていり、臨床の場における日常の課題解決や新しい情報の提供をないのに体が柔らかくなった」といった感想が聞かれるなど、大受ける等、質向上を図る。

変好評で、開催回数を増やして欲しいという要望も聞かれた。

1．第 2 回（オンライン開催）
開催日時：令和 3 年 1 月 23 日（土）また、継続で受講された方については、前回の前後の姿勢を写13：30～16：30

真撮影したものを個別に返却したところ、体操実施前後で姿勢がテーマ：「クリニカル・クラークシップの基本的考え方と実践」 見た目で変化していることを理解し、効果を納得してもらうこと
内 容 1：「クリニカル・クラークシップの必要性と教育効果」 ができた。
講師：中川法一

参加者からは、初めて聞く内容が多く、難しいと感じたが、今（日本リハビリテーション臨床教育研究会代表）
内 容 2：「クリニカル・クラークシップの実際」
講師：長福武志までにない内容であり、非常に勉強になったという感想が聞かれた。
また、1 月、2 月の開催も予定していたが、コロナウイルス感（熊本セントラル病院リハビリテーション科主任）
参加者：理学療法士 36 名（県内 31、県外 5）
作業療法士 2（県内 2）、本学学生 15 名、計 53 名
3）臨床実習指導者研修会への協力
令和２年４月１日から施行される理学療法士作業療法士学校養成施設指定規則の改正により、評価・臨床実習施設における実習指導者の資質向上を図る目的で、実習指導者講習会の受講が義務付けられた。
このことへの対応として、実習指導者講習会の開催を目的に、理学療法士等関係機関の協力のもと「秋田県理学療法作業療法臨床実習指導者協議会が組織され、本学院も全面的な協力体制を整えた。

１０

染拡大防止のため、やむなく中断を余儀なくされた。