観光接触場⾯のツーリスト・トーク研究−観光先進国に向けた新たなオモテナシの⽣成−
加藤好崇
1． はじめに1-1．⽇本のインバウンド状況

2003 年、訪⽇外国⼈旅⾏者数の促進を⽬的としたビジット・ジャパン・キャンペーンが開始された。当時の外国⼈旅⾏者数はまだ約 521 万⼈であったが、昨年 2015 年、その数は約 1,974 万⼈に達した。もちろんこの
数字は常に上昇傾向にあったわけではない。2009 年はリーマン・ショックの影響で約 679 万⼈と減少し、2011
年には東⽇本⼤震災の影響で約 622 万⼈と⼤きく後退している。しかし、いずれの年も翌年には再び上昇に転じ、2016 年 10 ⽉、観光庁はついに⼤台の 2,000 万⼈突破を発表したi。表 1 は 2003 年から 2015 年までの訪⽇外客数の推移を⽰したものであるii。当初は 2020 年に 2,000 万⼈達成の⽬標であったので、それよりも 4 年
早い⽬標達成となったわけである。現在、政府は東京オリンピック・パラリンピックが開催される 2020 年までに 4,000 万⼈到達という新たな⾼みを⽬標としている。
しかし、これだけ急激な外国⼈旅⾏者数の増加があれば、様々な問題が浮かび上がる。
表1 ビジット・ジャパン事業開始以降の訪⽇客数の推移（⽇本政府観光局（JNTO)）
20

まず、増加する外国⼈旅⾏者を収容する宿泊施設
が不⾜している。⺠泊はその⼀つの解決⽅法ではあるが、許可を受けずに営業する場合や、ゴミ出し、騒

百万⼈

⾳など周辺住⺠とのトラブルも増えている。多⾔語

15

表記の整備に関する問題も⼤きい。国⼟交通省では10

平成 26 年、「観光⽴国実現に向けた多⾔語対応の改5

善・強化のためのガイドライン」を作成し、その促進
2015

2014

2013

2012

2011

2010

2009

2008

2007

2006

2005

2004

を図っているが、地⽅では必ずしも浸透してはいな
2003

0い。これには予算の問題もあるであろうし、ガイドブ
ック制作などを⾏う⺠間業者が歩調を合わせられるかどうかという問題もある。また、改善されつつあるとはいえイスラム教徒の旅⾏者にとってはまだまだ⽇本旅⾏は快適なものとは⾔えない。ハラール⾷に対応していないために宿泊を断念する話はしばしば⽿にするし、旅先で礼拝所を⾒つけることも容易ではない。富⼠河⼝湖町にある河⼝湖駅では、礼拝の場所に困ったイスラム教徒の旅⾏者たちが駅の観光案内所の裏で礼拝をしていたという話も聞いた。その他、Wi-Fi 設置、外国語対応可能な医療機関の充実など、様々な問題がある。
1-2．観光⽴国から観光先進国へ向けた政府の取り組み

もちろん政府も上記のような問題を解決すべく、法整備や担当官庁の設置など多くの対策を打ち出している。
2007 年 1 ⽉の「観光⽴国推進基本法」の施⾏に始まり、2008 年 10 ⽉には観光庁が設置され、2013 年 6 ⽉には第⼆回観光⽴国推進閣僚会議において「観光⽴国実現に向けたアクション・プログラム」が策定された。その後も、毎年アクション・プログラムは改善・強化され、2016 年 5 ⽉には「観光ビジョン実現に向けたアクション・プログラム 2016」iiiにより、観光⽴国からさらなるステージへ、すなわち「観光先進国」に向けた⽅針が打ち出された。

このアクション・プログラム 2016 では観光産業を GDP600 兆円達成のための重要な柱、そして地⽅創⽣の切り札と位置づけ、観光先進国化に向けての 3 つの視点を提⽰している。
⼀つ⽬の視点は、「観光資源の魅⼒を極め、地⽅創⽣の礎に」しようとする視点である。これには公的施設やインフラの公開、観光資源としての⽂化財をより魅⼒的なものとしたり、国⽴公園を「ナショナルパーク」としてブランド化するなど、８施策が含まれている。
⼆つ⽬の視点は、「観光産業を⾰新し、国際競争⼒を⾼め、我が国の基幹産業に」するというものである｡これには観光関係の規制の⾒直し、⺠泊サービスへの対応、宿泊施設不⾜の解消、欧⽶や富裕層などの新しい市場の開拓、DMO（Destination Management/Marketing Organization）ivの形成、訪⽇教育旅⾏の促進化など、
14 の施策が挙げられている。
三つの⽬の視点は「すべての旅⾏者が、ストレスなく快適に観光を満喫できる環境に」というもので、その具体的な施策としては、出⼊国審査の改善、観光にあわせたまちづくりの活性化、キャッシュレス環境の改善、
多⾔語対応の情報発信、⼀⼈歩きができる通信環境の向上、ユニバーサルデザインの向上など、13 の施策が挙げられている。
以上のように政府は観光先進国化に向けて、現段階で認識されている問題の解決のために積極的に⾏動を起こしていると⾔える。
1-3． 顕在化しにくい問題

ただし、すべての問題がインバウンドに関わる⼈々に顕在化しているかどうかとなるかと疑問を感じる。
外国⼈旅⾏者が多くなればなるほど、旅⾏者と⽇本⼈（ツーリズムとの関わりの有無に関わらず）との接触も当然増加する。外国⼈旅⾏者が訪⽇前に期待しているものは⽇本⾷、ショッピング、⾃然・景勝観光などvであるかも知れないが、そのどの場⾯にも不可分である⽇本⼈とのコミュニケーション⾃体も、海外旅⾏の醍醐味として感じられているはずである。⽇本⼈との出会いが旅⾏者をリピーターとするかどうかの⼤きな決め⼿となることも⼗分ある。しかし、この外国⼈旅⾏者と⽇本⼈の接触場⾯における環境整備の問題は顕在化しにくいようだ。また、前節で述べたアクション・プログラム 2016 でも接触場⾯におけるコミュニケーションにまで踏み込んだ記述はない。
もちろんまったく考慮に⼊れられていないわけではなく、たとえば、観光庁は 2015 年に「ムスリムおもてなしガイドブック」viを作成し、宗教や⽂化的習慣の違いからくるコミュニケーション問題を防ごうとしている。また、地⽅でも各地の国際交流協会や観光連盟が地元住⺠やタクシー運転⼿などへの語学講座を開講した
り、おもてなしセミナーという名称の講演を開くこともある（加藤 2016a）。しかし、年に何回かの付け焼き刃
的な語学講座での効果はあまり期待できない。また、インバウンド関係者から外国⼈旅⾏者にも⽇本⼈に対するものと同じおもてなしをすれば、必ず喜んでもらえるということばを聞くこともあるが、接触場⾯では⺟語
場⾯とは異なる規範が⽣成されることが多く（加藤 2010）、⽇本的な「客̶宿」関係に基づくおもてなしが、そのまま外国⼈旅⾏者にも適⽤できるかどうか疑問である。
昨今、様々なタイプの IT 機器を媒介としたコミュニケーションも増えてきており、実際に運⽤されている現場もしばしば⾒かけるが、IT の進歩がコミュニケーション問題を完全に払拭できるわけではないであろう。
これまでのところ、IT 機器の利⽤は、基本的に⼈と⼈の直接的なコミュニケーションに付随的に⽣じることが多いからである。
1-4．本研究の⽬的と⽤語の定義

前節で述べられたとおり、観光場⾯における外国⼈旅⾏者と⽇本⼈ホストのコミュニケーションの現状は注⽬されることが少なく、そこでの問題は顕在化しにくい。本研究ではこの観光場⾯のコミュニケーションを対象に、その現状と問題を分析しようとするものである。具体的には以下の⼆つの⽬的を設定する。
第⼀の⽬的は、外国⼈旅⾏者に⼈気のある和式旅館 14 施設の接触場⾯において、旅館の⽇本⼈ホストがどのような⾔語使⽤を⾏っているのかについて分析を⾏うことである。こういった施設の成功には、外国⼈旅⾏者とのコミュニケーションのあり⽅にもその⼀因があると考えられるからである。
（旅館を選択した理由については 3 章参照のこと）
ただ、コミュニケーション研究としては、参加者相互のインターアクションをより重視し、外国⼈旅⾏者の⾔語使⽤も分析に含めるべきである。しかし、宿泊施設内の接触場⾯を録画などの⽅法でデータとすることは困難であり、⽇本⼈ホストの内省にデータ収集を依存する本研究では、⽇本⼈ホストのみの⾔語使⽤を対象とせざるを得ない。
なお本研究では、対象となる接触場⾯を「観光接触場⾯」（加藤 2014）と呼ぶ。観光接触場⾯とは外国⼈旅⾏者と⽇本⼈ホストが参加者となるインターアクション場⾯のことを指している。また、⽇本⼈ホストの⾔語
使⽤は「ツーリスト・トーク（以後、TT と略）」（Cohen & Cooper1986、加藤 2014）と呼んで分析する。ただし、先⾏研究とはその定義が若⼲異なるため、あらためて後述する。
第⼆の⽬的は⽇本語の TT に限定した場合の特徴と、観光接触場⾯における⽇本語や⽇本⼈ホストの役割について考察することである。TT にホストの⾔語を明確に含めて考える点は、先⾏研究とは異なるところである。現実的に⽇本語以外の⾔語ですべて対応できる宿泊施設の数はごく限られていると思われ、⽇本語使⽤が⼀定の割合で現れると考えるのは⾃然であろう。また、⽇本語学習者や経験者もかなり多くなり、⽇本に興味を持って来⽇する外国⼈旅⾏者が急増している現在、あらためて⽇本語や⽇本⼈ホストの価値を積極的に⾒いだしていく必要性が感じられる。
したがって、本研究ではホストの⺟語（ここでは⽇本語）使⽤もその分析対象に含める点から TT を以下のように定義する。すなわち TT とは⽇本⼈ホストが外国⼈旅⾏者とのコミュニケーションの際に使⽤する、ゲストの⺟語、リンガ・フランカとしての英語、⽇本語の三つにおける簡略化されたレジスターを指す。ただし、本研究での⽇本⼈ホストとは、ツーリズム関わる⽇本⼈ホストに限定する。TT については２章においてさらに⾔及する。
2．観光接触場⾯に関する先⾏研究

本稿では話し⾔葉を中⼼に先⾏研究にあたるが、最初に⾔語政策的な観点から⾏われた研究、次に書き⾔葉を中⼼として⾏われた研究を簡単に⾒る。
まず、⾔語政策的観点から、⼭川（2010）は⾔語が観光政策のなかでどのように扱われているかについて考察を⾏い、⾔語教育と観光政策の関係性が希薄であることなどについて報告を⾏っている。また、加藤（2016）は広島市、富⼠河⼝湖町、箱根町での聞き取り調査から、多⾔語表記も含めた⾔語に関わる施策について考察を⾏っており、マクロなレベルでの施策とコミュニケーション問題がほとんど関連性を持っていないことを報告している。次に書き⾔葉の観点からは、藤井（2013）が中国語圏観光客に対する漢字表記法などの中国語対応について考察を⾏っている。また、加藤（2015）は 7 つの和式旅館を対象に、施設内の多⾔語による「貼り紙」について分析を試み、その機能には注意機能、説明機能の他、交話機能を持つものがあったことを報告している。さらに永⽥（2015）は神奈川県の箱根湯本駅周辺、芦ノ湖周辺の書き⾔葉を、案内サイン、誘導サイ
ン、解説サイン、注意サインの４つに分類して考察を⾏っている。
次に話し⾔葉、特に本研究での主要な分析対象となっているツーリスト・トーク（TT）について概観する。
加藤（2014）は Cohen & Cooper（1986）の TT に関する定義を次のようにまとめている。
「TT とはホスト国⺠が海外旅⾏者とのコミュニケーションの際に使⽤する、ゲストの⺟語あるいは英語な
どのリンガ・フランカの簡略化されたレジスターを指している。フォリナートーク（FT）が移⺠などの⾮⺟語話者に対して使⽤されるホスト国⺠の⺟語のレジスターであるのとは異なっている。
」(p.3)
Cohen & Cooper のフィールドワークはタイであり、旅⾏者が「ドリフター」viiのタイプである場合、現地の⾔語でのコミュニケーションの存在にも触れられているが、基本的にこの研究での TT に、現地ホストの⾔語は含まれていない。
加藤（2014）
も「TTとは観光業に携わるホスト側が外国⼈旅⾏者に対して使⽤する⾔語使⽤のことを指す。
」（p.4）としており、⽇本語使⽤があり得るものの、英語やゲスト国の⾔語の使⽤が基本であるとして、特に⽇本語使⽤を考慮に⼊れた分析を⾏っていない。
Cohen & Cooper はゲストの⾔語が媒体として選択されるのは、外国⼈旅⾏者の⽅がホストよりも裕福であり、また発達した国からきているというステータスの違いがその⼀つの要因であろうとしている。加藤に関しては⾔語選択の理由については触れられていないが、加藤（2015）に⾔及されている「客̶宿」という⽇本的な上下の関係から、下位に位置する宿側の⽇本⼈ホストが、上位に位置するゲスト側の⾔語を選択しようとするところにその⼀因があるのではないかと思われる。ただし、加藤（2016ｂ）で分析されているように、観光
接触場⾯での⽇本語使⽤は実際に⾏われており、本稿では 1 章で定義したように TT にホスト国の⾔語、即ち
ここでは⽇本語を含めて考察する。
しかし、⽇本国内の観光接触場⾯ではやはり英語が主要な媒介語であることは事実であり、この理由により外国⼈旅⾏者の受⼊れに逡巡する観光関連事業者も少なくない。
例えば藤⽥（2016）は神奈川県⼤⼭地区で実施した観光業従事者に対するアンケートから、外国⼈旅⾏者の受⼊れを希望するものの、外国語でのコミュニケーションに不安を感じている業者が多いという実態を明らかにし、外国語教育の⽴場からは場⾯に絞った⾔語学習の実施や、外国語使⽤が困難であれば IT や⽇本語の助けを借りながらコミュニケーションを⾏うことも必要であるとしている。
総務省の調査viiiからも藤⽥の発表と同様の結果が⾒られており、2007 年度外国⼈旅⾏者の宿泊がなかった旅館のうち、今後も外国⼈旅⾏者の宿泊を希望しない割合が 70％あり、そのうちの 44％が外国語対応できないことを理由として挙げていると報告している。また、国⼟交通政策研究所（2014）の調査でも外国語対応が外国⼈受⼊れを消極的にさせる⼤きな要因であると報告しており、観光接触場⾯の問題は、コミュニケーション
点⽕以前の⾔語の選択にまず⼤きな障害が横たわっていることが分かる。
加藤・宇佐美（2015）の研究でデータとされた宿泊施設は、英語を媒介語としたコミュニケーション点⽕への障害を、何らかの理由により乗り越え、⽇常的に英語を主媒体とした観光接触場⾯が営まれ、かつ成功を収めている宿であり、そういった環境での TT の特徴について分析が⾏われている。この研究では 10 の和式旅館についての TT の分析を⾏っているが、本稿ではこの 10 施設にさらに 4 つの施設を加えて分析を⾏うものである。

3．データ収集
3-1．調査対象となった 14 の和式旅館本研究では外国⼈旅⾏者受⼊れに積極的な⼩規模和式旅館でデータ収集を⾏った。宿泊施設は外国⼈旅⾏者の滞在時間が⻑く、その間にコミュニケーション⽣成が期待できる。また、チェックイン、チェックアウトな
どの定型化されたコミュニケーション場⾯と、⾃由会話を主としたコミュニケーション場⾯の両⽅が⽣起しやすく、この性格の異なる場⾯での TT 分析が可能であるという利点もある。加藤（2014）は、前者を「制度的コミュニケーション場⾯」、後者を「⾮制度的コミュケーション場⾯」と呼んで区別している。
また、旅館を選んだ理由には、旅館が⽇本⽂化実践の場であり、⽇本⽂化に慣れていない外国⼈旅⾏者には実質⾏動に問題が⽣じやすく、その解決のために⽇本⼈ホストとのコミュニケーションが多くなりやすいという点がある。ホテルの場合、どこの国においても設備やシステムが類似しており、いわゆる「環境バブル」ixの中にいるために問題が⽣じにくく、その結果、⽇本⼈ホストとのコミュニケーションも少なくなると思われる。
さらに、最近は旅館そのものに観光資源としての価値が付与され始めている。観光⽴国推進閣僚会議(2015)x
では「旅館（RYOKAN）のブランディング」化の必要性が⾔及され、また、国⼟交通政策研究所(2014)においても「旅館ブランド」という⽤語が⾒られる。こういった動きのなかで、旅館におけるコミュニケーション研
究の必要性も増していると思われる。
本研究で選択された旅館の選択には、加藤(2014)同様に以下の 4 条件のうち 2 つ以上の条件を持つ施設を選
んだ （表 2 参照）。
① 外国⼈旅⾏者を対象として宣伝活動を⾏っている⼩規模旅館のグループ『ジャパニーズ・イン・グルー
プxi』の会員か元会員である施設② 『ロンリープラネット（Lonely Planet）』などの海外の旅⾏ガイドに紹介されている施設③ 旅⾏者による世界最⼤のインターネット⼝コミサイト『トリップアドバイザー』において 5 点中 3 点以上の評価を受けている施設④ その他、外国⼈旅⾏者受⼊れに関して⾏政から何らかの形で評価されている施設
以上の条件で選択された施設が表 2 である。ここで挙げられている宿泊施設のなかには、「ゲストハウス」という名称がついてる施設、また外観は⽇本家屋⾵でないものもが 2 施設含まれている。しかし、旅館業法xiiには⺠宿やゲストハウスという分類はなく、本研究では外観は⽇本家屋⾵でなくても、畳敷きの部屋であり、ベッドではなく布団を敷いて睡眠をとり、共同浴場が設置されていれば「旅館」としている。また、いずれも家族で経営している⼩規模な施設を選んでいるが、これは外国⼈旅⾏者とスタッフとの交流が密になりやすいと考えたためである。なお、⾷事に関しては和⾷のみで部屋⾷で提供されるところや朝⾷のみを洋⾷で出すところもあるなど⼀律ではない。

表 2 調査対象となった旅館（表内の略称の説明は表下に記載）
施設

地域

調査時期

所属団体、雑誌掲載歴、受賞歴、外国⼈旅⾏者割合、旅⾏者出⾝地域、その他

F

神奈川

2012/3

JIG、LP 掲載、YŌKOSO! JAPAN ⼤使xiii（2009）、かながわ観光⼤賞(2013) 9割、欧⽶系 FIT 中⼼I

神奈川2015/９LP 掲載、かながわ観光⼤賞、5 割、FIT 中⼼(欧⽶ 4、アジア６)S

東京

2012/7

元 JIG、LP 掲載、YŌKOSO! JAPAN ⼤使（2009）、9 割、欧⽶系 FIT 中⼼、体験談の書籍発⾏Ki

京都2012/7

JIG、TA2012 トラベラーズチョイスアワード、 8 割、欧⽶系 FIT 中⼼Hi

京都

2012/7

JIG（理事）、テレビ放送（⽇本）、雑誌掲載（ドイツ）、9 割、欧⽶系 FIT 中⼼Mo

京都

2014/2

LP 掲載、Mic 掲載、8 割（オフシーズン）、欧⽶系 FIT 中⼼T

京都

2015/6

Mic 掲載、4 割、FIT 中⼼（欧⽶系 5・アジア 5）Ma奈良

2014/2

LP 掲載、奈良県インバウンド委員会委員⻑、8 割、欧⽶系 FIT 中⼼

Ho⼤阪

2013/1

JIG、 Mic 掲載、1 割、欧⽶系 FIT 中⼼R

広島

2016/3

JIG、6〜7 割、欧⽶系中⼼ FIT 中⼼、TA2016 年トラベラーズチョイスアワー
ド

Ba

宮城

2013/11

JIG、LP 掲載、1〜2 割、欧⽶系 FIT 中⼼Be宮城

2013/11

JIG、LP 掲載、1〜2 割、欧⽶系 FIT 中⼼N

⿅児島

2015/6

元 JIG、LP 掲載、9 割、欧⽶系 FIT 中⼼Ka⼭梨

2016/2

LP 掲載、8 割、アジア系 FIT 中⼼（5 割以上がタイ⼈）、*JIG:ジャパニーズ・イン・グループ、Mic:ミシュランガイド、 LP:ロンリープラネット、 TA:トリップア
ドバイザー、FIT：ツアー客ではない外国⼈個⼈旅⾏者
3-2．インターアクション・インタビュー

本研究では前述したように具体的なコミュニケーション場⾯を録⾳・録画することが困難であるため、できるだけ具体的なコミュニケーション場⾯を⽇本⼈ホストに内省してもらうインターアクション・インタビュー（ネウストプニー 1994）の⼿法を⽤いた。具体的な⽅法は加藤(2014)にあるように、事前に⼀⽇のタイムテーブルを書いてもらったり、外国⼈旅⾏者受⼊れ開始時から、数年後、そして最近などのように、時間軸に沿ってコミュニケーション場⾯を思い出してもらう。そしてその中でなにか気付いたことはあったか、またそれを否定的・肯定的に評価したようなことはなかったか、問題と認識されたときにそれをどのように解決したか、などについて質問していった。また、館内にある写真、貼り紙、置物、あるいはホームページの写真などは過去のコミュニケーションを思い出すきっかけとなる場合があり、インタビュー前には、それらを⼗分観察しておいた。
例えば、左の写真１は⿅児島の Na の⾷堂の壁に貼ってあったもので
写真 1ある。はじめ Na のスタッフは、この貼り紙に⾔及していなかったのだ
が、インタビュー中、筆者がこの貼り紙について質問をしたところ、過去に外国⼈旅⾏者が登⼭中、遭難事故に遭い、それ以降チェックインの時にはこの地図を使い、この写真のなかに⾒られる「hypothermia(低体温症)」ということばを使いながらコミュニケーションをする様⼦を思い出すことができた。また、写真 2 は Ho の⾷堂の壁に貼ってある写真や絵であるが、インタビュー中、壁の絵をきっかけに、以前の台湾⼈旅⾏者のとのコ
ミュニケーション場⾯を思い出してもらうことができた。他にも、Ki の⽞関に置いてある⽝の写真をきっかけに、⽝好きのドイツ⼈とのコミュニケーション場⾯を語ってもらうことができた。
上記のような⽅法で集めたインタビュー内容は⽂字化され、具体的にどのようなコミュニケーション問題があったのか、また、どのような⾔語使
写真２⽤に対する規範意識を持っているのかなどについて分析を⾏った。ただし、インタビューからのデータであるので、詳細な⾔語⾏動を分析することはできない。インタビュー時間はそれぞれの旅館で代表者１名（ただし、F では 3 名、Ki では 2 名、Ho では 2名）に対して１時間程度実施した。また、その後、必要に応じてメールでの質問を⾏った。
４．結果と考察

本章ではデータから⾒られた TT 全般に関わる５つの特徴と、⽇本語に限定した場合の TT の特徴及び⽇本
語・⽇本⼈ホストの役割についてついて考察する。
４-１．観光接触場⾯における TT 全般に関わる５つの特徴
4-1-1．英語の優先性

調査対象となった観光接触場⾯では、英語がもっとも優先され、状況に応じてゲストの⺟語（英語以外）、⽇
本語が使⽤されていた。
次は媒介語選択に関して、また英語使⽤に関してのコメントである。
F「まず、⼤前提としまして、当館においては４か国語（英語・仏語・中国語・⽇本語）での対応が可能となっており、通常のコミュニケーションにおいて外国⼈客に対して⽇本語を使うことは無いに等しい状況です。
」（F ではスタッフ全員英語対応が可能であるほか、仏語話者、中国語話者が⼀⼈ずついる。
）
Ki「（チェックインの際のコミュニケーションは全部英語かとういう質問に対して）英語ですね。はい。
」

下は Ho が⾃分が英語を使わず、外国⼈旅⾏者側が⽇本語を使ってくれたことに対する、感謝あるいは謝罪を表しているコメントである。このコメントから観光接触場⾯では英語を優先して使⽤すべきであるとの規範意識が存在していると推測できる。
Ho「関⻄弁、べらべらしゃべってくださるから、顔⾒たらフランス系、ヨーロッパ系の⽅なのに、まあ、あの、
⽇本語話していただいてありがとうございます。
」
Cohen & Cooper（1986）が述べているように、現代の⽇本においては外国⼈旅⾏者の⽅がホストよりも裕福であったりゲスト国の⽅がステータスが⾼かかったり感じられることはあまりないだろうが、英語⾃体にス
テータスを感じるということは⽇本社会⼀般に⾔えることではないだろうか。英語は⽇本の義務教育でも必修科⽬の地位にあり、世界中のほとんどの⼈が話せるだろうというリンガ・フランカとしての期待を、多くの⽇本⼈が強く持っていると思われる。
その⼀⽅で、媒介語としての⽇本語の価値は低く、⽇本語学習者が海外だけでも約 365 万⼈（国際交流基⾦）
おり、⽇本国内の⽇本語学習者、⽇本語学習経験者まであわせればかなりの数に上るという認識は⼀般の⽇本
⼈には恐らくない。この英語と⽇本語の汎⽤性におけるステータスの違いは⼤きく、そのため外国⼈旅⾏者と話をするなら、媒介語は英語という意識がきわめて強くなるのだと思われる。
また、２章で述べたとおり、⽇本的な「客−宿」関係に基づきゲストを上位者として捉えるため、⽇本語を使って相⼿に不便をかけないように、ホスト側から英語や相⼿⾔語を積極的に採⽤しようとする。この相⼿の利便性への配慮は、⼀種のおもてなし意識とも⾔えるであろう。
英語以外のゲストの⺟語の使⽤には、次のように⼼的距離を縮⼩するストラテジーとして使われる場合がある。
Ka「（タイのお客さんや、中国のお客さんに対して）あの、もう⽚⾔のタイ語で案内したり、ええと、あの、・・
あれですね、⾦額をタイ語で⾔ったり ̶ 略 ̶ 中国語なんて全然知らないんで、中国⼈の⼈、部屋案内するには、四階はシェアド、バスルーム、フォースフロアーっていって、スーロー（「四楼」）っていうんですよ。そうするともう⼀気にそこでコミュニケーションがうまくいくっていう。そういうものはうまく使ってますね。
」
このように本研究における観光接触場⾯では、ほとんどの場合、英語の優先順位が最も⾼く、また、他の⾔
語には情報交換以外の機能が付与される場合がある。⽇本語の機能については 4-2 で考察する。
4-1-2．コミュニケーション時間の増加

観光接触場⾯では⺟語場⾯よりもコミュニケーション時間が増加する傾向がある。
その⼀つの要因として、和式旅館における⽇本⽂化実践のために、⽇本⼈には必要のない説明が外国⼈旅⾏者には必要になることが挙げられる。つまり⽇本⼈は⽂化的にホストの⽴場であり、⽂化的にゲストである外国⼈旅⾏者に様々な知識の伝達が必要になる。
以下はコミュニケーション時間の増加に関するコメントである。
Mo「知らんことが多いのが外国⼈、⽇本⼈は 10 のうち 6 つぐらいはだいたいなんも⾔わんでもわかってはる
けども、外国⼈は 10 のうち 7 つか 8 つぐらいは⾔わんとね。
」
Ba「（時間は）かかります、正直。⽇本の⽅の倍はかかります、はい。ですね。やっぱり⼈によっては 10 分ち
ょっとかかりますし。
」
R「知ってますかって聞くんですよ、⽇本のお⾵呂の⼊り⽅を。リトルとか、全然わからない、初めてと⾔う
⽅もいらっしゃいますし、あの、知ってるって、もう温泉とかいってるから知ってるという⽅もいらっしゃ
るんで、いちおう中に⼊ってもらって、説明します。 ̶ 略 ̶ お茶の説明、グリーンティーがあります。
ポットの説明を（笑い）ポットこういうふうに出しますよって。はい、やっぱり聞かれるときがあるので、

これどうやって出しますかって、知ってらっしゃる⽅もいらっしゃいますけども、お茶飲みたいけども分からないといわれるので、先に説明した⽅がいいかなとおもって。
」
コミュニケーション時間が増加する原因としては、上記の⽇本⽂化実践のための説明の他、⽇本⼈ホストが英語等で話すことから、コミュニケーション・ストラテジーが多⽤され、その結果、会話が⻑くなるということもある。この点については次節で考察する。
また、上のような条件で接触する時間が増えることにより、⼼的距離が縮⼩し、プライベートな話題など、話す内容が多様化することによって、さらにコミュニケーション時間が増加するケースもある。この点については 4-1-4 で⾔及する。
4-1-3．コミュニケーション・ストラテジーの多⽤

観光接触場⾯では⽇本⼈ホストは、英語などの使⽤により⾮⺟語話者の⽴場になるのでコミュニケーション
問題が⽣じやすく、結果としてコミュニケーション・ストラテジーの多⽤に繋がる。つまり、⽇本⼈側は⽂化的にはホストであったが、⾔語的にはゲストの⽴場になる場合が多く、そのため、⾔語ゲストなりにコミュニ
ケーション問題を解決するための役割を担うことになる。
下は電話での予約の際に使⽤されるコミュニケーション・ストラテジーに関するコメントである。
Ma「電話かかってくるときに思ったのが、相⼿の話を聞いてしまうとわけわかんないんですよ。 ̶ 略 ̶ だからこれは相⼿にしゃべらせてはいけないと。こっちに必要な情報を聞こうと思ったんです。だから必要なのはいつ泊まるのか、何⼈なのか、部屋のタイプがあるけど、どんな部屋に泊まりたいのか、だけ。
」
Be「特に電話の場合は確認をこっちですると、必ず確認すると。̶ 略 ̶もうちゃんと聞き取ることを項⽬書いておいて、そして泊まりたいのかから始まって、⾷事必要か、どういうスタイルの部屋なのか。
」
R「ある程度そういうの（質問項⽬リスト）を作っておいて忘れないように。まあ、慣れてしまえば、すっと出てくるんですけど、やっぱり。
」
つまり、必要事項をホスト側から質問し、それに答えてもらうという質問−応答の隣接対の形成を強めたり、繰り返しなどによって確認をするなど、談話構造をできるだけ定型化してしまうことで、コミュニケーション
問題を未然に防ごうとしている。
また、コミュニケーション問題が起きてしまった場合は、より英語のできるスタッフを呼ぶなど他の⼈に助けを求めるというストラテジーもとられる。最近は電話による通訳サービスのシステムが整備されているところもあり、通訳者に助けを求めることもできる。
T「でも、難しいこと質問されると、娘を呼んで、ちょっとちょっとって。娘もちょっと分からないと、電話の翻訳サービス、ちょっとお願いしますと。
」
また、コミュニケーション問題を解決するための意味交渉も⽣起する。下の場合は、相⼿の英語が聞き取れなかったため、紙に書いてもらって問題解決を図った際の話である。

Be「分かんないからちょっと書いてくれって⾔うんですよ。そうするとですね、⽂字で書かれるとなんだこん
なことかと、いうように分かるんですけどね。
」
次は⾝体⾏動の利⽤に関するコメントである。
Ba「ほんとに⽚⾔の英語でしか、簡単に⾔ったら中学⽣レベルの、あの、英語しかしゃべれません。あの、その程度のものでの説明しかできませんので、あと⾝振り⼿振りでのご説明っていう格好でしてるんですけど、
̶ 略 ̶。
」
その他、どこの施設でも多かれ少なかれ多⾔語表記によって施設内の設備の利⽤⽅法などを説明する貼り紙を作成し、コミュニケーション問題を未然に防ごうとしている。
このようにコミュニケーション・ストラテジーが使われることは通常の接触場⾯の⾮⺟語話者と同じである
が、旅館における制度的コミュニケーション（2 章参照）は基本的にビジネス場⾯であるため、コミュニケー
ション問題の解決を避ける回避ストラテジーよりも、問題解決のための達成ストラテジーが採⽤される。
4-1-4. 参加者のカテゴリー化の変容

外国⼈旅⾏者と⽇本⼈ホストのカテゴリー化が「客̶宿」の上下関係から、「⼈̶⼈」の横並びの関係として意識されるようになる。
F 「（スタッフに対して）お客さんとして迎えるのではなく、⼈として迎えろと⾔っている。
」
H「（外国⼈旅⾏者に対して）親切にと思ってむやみに話しかけない。過剰なサービスをしない。できる、できないをはっきりさせて、家の者のように扱う。
」
Ba「⾔葉がすごくしゃべれなきゃいけないのかっていうとそうでもなく、̶ 略 ̶、受ける側の⾃信があれば、⾃信というのは⼈対⼈っていう、は同じなんだよっていう。
」
N「（外国⼈のお客さんに対して）そうですね。私の場合はもう、そう（フレンドリーになりやすい）ですね、
友だちはだんだんなくなっていますので、（笑い）
。もうよけい・う〜ん、ですね。
」
Ki「⽇本⼈いうとね、どうしてもお客さんの⽴場優位になってくる、で、こっち経営、旅館側としては、下につく、で海外のお客さん、僕らことばから、あれですが、ことばが、敬語ってありませんからね。
（だから、お客さんの⽴場優位ということにならない。
）」
また、外国⼈と⽇本⼈の双⽅の客がいる場合、カテゴリー化の使い分けが簡単ではなくなるというコメントもある。
F「まあ、外国のお客様に気を遣わないということではないんですけども、やっぱり私たちもあの、通常ちょっと外国⼈が多くて、⽇本⼈のお客さんだけになってしまうと、やっぱりいつもよりちょっとあのなんか、
こう⼼配性になったりしますね。
」
こういった⼈間関係のあり⽅は観光接触場⾯のポジティブ・ポライトネス化（宇佐美 2001）と呼ぶことがで

き、施設のフロント周辺でものを⾷べているゲストに対してはっきりと注意を与えたり（F）とか、外国⼈旅⾏者から⾃分の国の家へ来るようにと誘われたり（Ho、S、F）するなど、発話⾏為のあり⽅にも影響を与えている。
また、話題に関してはペットの話題（Ki）、趣味の話題（Ho）、外国⼈旅⾏者が撮ってきた写真についての話
題（F）、スポーツの話題（Ka）など、客と宿というよりも⼈と⼈のつきあいの中での話題選択がなされているものも多くなる。
その他、居酒屋で⼀緒に焼酎を飲んだりカラオケに⾏ったりするといった例も⾒られる（N）。
このようなカテゴリー化の変容は、必ずしも接触時間が⻑いためだけに起こるのではなく、Ki が⾔及しているように英語で敬意を表すことが困難である点、また、外国⼈旅⾏者⾃体が、そもそも⽇本的な「客̶宿」のカテゴリー化を持っておらず、⽇本⼈ホスト側が相⼿のカテゴリー化の意識にあわせている、といった原因も考えられる。こういった相⼿の規範にあわせようとする意識もまたポジティブ・ポライトネス化の⼀つの特徴と⾔える。
また、加藤（2010）は初対⾯接触場⾯では、⺟語場⾯よりも⼼的距離が縮⼩される時間が短いと指摘しているが、こういった接触場⾯の⼀般的特徴も影響していると考えられる。
4-1-5. 事前調整から事後調整への変容

客をもてなすということが、客からの要望が出される前に、それを察知して⾏動をとるということであれば、観光接触場⾯では問題が起きた後に、それを解決するというおもてなしの仕⽅に変わる傾向がある。本稿ではこれを事前調整から事後調整への変容と呼ぶ。
下は過去の旅館における伝統的な事前調整に関する S のコメントである。
S「（昔は）旅館にお客さん来るっていうのは、あの、癒やしのために、⼼の洗濯に来るんだから、あの、⼤名みたいに向かえなきゃいけない、お客さん神様だし、⼀番のサービスはお客さん欲してることを⾔われる前にやったあげるっていう、̶ 略 ̶」
次は S の観光接触場⾯ではそういった事前調整がうまく機能しなかったという経験談である。
S「最初はあの、布⼱を作ったんですよ。そこに富⼠⼭の絵を⼊れて。で、これは⽇本的なもんだから絶対に喜ばれると思って 300 円ぐらいで作ってあげたらおいてっちゃうんですよ。 ̶ 略 ̶こちらが思ってやったっておいてっちゃうんです。
」
外国⼈旅⾏者の国籍も異なれば当然⽂化背景も異なる。このように多様なゲストを同じように喜ばせることには困難が伴うということを S は指摘している。次は上のような経験を経て、現在はどのように考えているのかという内容のコメントである。
S「もうご⾃由にどうぞ、ご⾃由にどうぞ。だけど困ったときがあったとき、まあ病気になったときがあったと
きやいろんなときは、それは対応してあげる。 ̶ 略 ̶でもお客さんが頼み事をしたときは⼀⽣懸命やってくれると、そういう、そのあの『もてなし』が喜ばれてるんだってのは、最初から考えてやったんじゃな
くて、そうせざるをえなくってやったことなんだ。
」

上の S の三つのコメントは、多様な外国⼈旅⾏者を相⼿にする場合、ある程度均質な⺟語場⾯での⽇本⼈客とは異なる予測不可能性が存在し、そのためにおもてなしのあり⽅を変えていかねばならなくなるということを⽰している。
N も同様のことを⾔っている。少し⻑いが下に引⽤する。
N「⽇本のサービスは押しつけがましいところがあるじゃないですか。̶ 略 ̶ぼくは外国⼈はある程度説明してほったらかしなんですよね。なぜそこになったかというと、ある時、（？）に⾃分が⾔い⾜りなかったことを伝えようと思って、出た⼈に、『ああ、忘れてた。ここに⾏くとおいしい店、いろんな店がありますよ。
』と教えたときに⼥性の⽅がね、“How embarrassing!” 、恥ずかしい、というニュアンスを、⽇本⼈にはちょっと難しい、恥ずかしいという訳を、せっかく雰囲気があるのに、それを割って⼊らないで私たちに私たちの中に⼊らないでという意味にぼくはとった。
（その後）ある程度のぼくはほったらかしにしようと思った。̶
略 ̶⾏き着くところは○さんにしても、たぶん私はやっていくとそこに⾏き着くと思う。
」
この「ほったらかし」という表現は I でのインタビューでも使われており、何かあった後での対応がより重視されている。さらに Hi もある時期から同様に考えることにして外国⼈ゲストの受⼊れが気分的に楽になったとコメントしている。
ただし、事前調整であっても事後調整であってもゲストを⼀⽣懸命もてなそうという規範意識は変わっているわけではなく、⾔語的な対応を含めた様々な対応のタイミングが⺟語場⾯と観光接触場⾯では異なっているということである。
4-1-6. ５つの TT の特徴とオモテナシ

以上、4-1-1 から 4-1-5 まで、TT 全般に⾒られる５つの特徴について考察した。これらの外国⼈旅⾏者に⼈気のある旅館の特徴から、これから受⼊れを考えている旅館が参考にできる点を考えてみる。
まず、英語は観光接触場⾯における第⼀⾔語的な役割を担っていた。このことは旅館の外国⼈旅⾏者受⼊れを躊躇する最⼤の要因となっていた。しかし、必ずしも流暢に話せるスタッフがいる旅館ばかりではないこと
が本研究から分かる。受⼊れ前に⼀番⼼配していた⾔葉の壁が、実は⼀番問題がなかったという話も聞く。したがって、⾔語は必要以上に⼼配する障害にはならないのではないだろうか。この問題を解決する⼀つの⽅法
としては⽇本語使⽤があるが、この点については次節で述べる。
次に、観光接触場⾯では⽇本⼈ホストと外国⼈旅⾏者のコミュニケーション量が増加する傾向が⾒られるが、これは⽂化ホストとしての役割、また⾔語ゲストとしての役割を全うしようとする気持ちさえあれば⾃然に⽣じることになる。⽂化ホストとしては客の⽇本⽂化実践のための説明の必要があるし、⾔語ゲストとしてはコ
ミュニケーション問題が⽣じないようにするために、コミュニケーション・ストラテジーの多⽤が必要である。
これらの説明は確かに⽇本⼈に対するものよりも時間のかかるものであるが、それぞれ決まった説明パターン
を作っておけば、それ以上に外国⼈旅⾏者も説明を求めてくることはないようである。
次に、伝統的な「客−宿」関係のカテゴリー化が「⼈−⼈」関係に変容する可能性が⾼い。これには以前から持つ伝統的な規範との葛藤を感じる場合もあろうが、プライベートな話題選択などの「⼈−⼈」関係の強調
はかえって外国⼈旅⾏者から friendly, hospitality などのことばで⾼い評価を得られるものである。

最後に、外国⼈旅⾏者を受け⼊れる場合、できるだけいろいろと事前対策的なおもてなしをしようと考えてしまうだろうが、⽂化の多様性を考えれば、むしろある程度「ほったらかし」にして、何かあったときの事後調整を重視した⽅が効果的であるようだ。
以上のように、観光接触場⾯では⺟語場⾯には⾒られない規範が⽣成され、それに沿った⾔語⾏動が⽇本⼈
ホストにはある程度必要である。いずれにしてもこういった⾔語⾏動が外国⼈旅⾏者に対しての新しい配慮のあり⽅であり、⺟語場⾯の「おもてなし」とは違った、あらたな「オモテナシ」の形と⾔えるであろう。
4-2．観光接触場⾯における⽇本語使⽤

この節では、⽇本語に焦点を絞って TT を考察する。
まず、観光接触場⾯を加藤（2014）に倣い、⼆つのコミュニケーション場⾯に分ける。
⼀つ⽬の場⾯を「制度的コミュニケーション場⾯」とする。これはチェックイン、チェックアウトなどの宿泊施設に滞在するという実質⾏動を実現するための定型化されたコミュニケーション場⾯をさす。もう⼀つを「⾮制度的コミュニケーション場⾯」とし、制度的コミュニケーション場⾯以外で起きる、趣味、体験談、⽇本語の質問などの話題が含まれる⾃由会話の場⾯をさす。
いずれの場⾯でも会話開始時や終了時の挨拶、⾔い淀みなどの⾔語⾏動を含めて分析する。両場⾯ともに基本的な媒介語は英語であるが、本稿ではどのような⽇本語が、また、どのような理由で使⽤されているのかについて考察する。
4-2-1. 制度的コミュニケーション場⾯における⽇本語使⽤

制度的コミュニケーション場⾯では、挨拶などの簡単な⽇本語のフレーズ、⽂化固有のものの⾔及、⾔い淀
みなどで⽇本語が使⽤されると報告されている。
挨拶などの簡単な⽇本語としては次のようなものがある。これらは⽇本語だけが発話される場合と、同義の
英語の前後に発話される場合の 2 種類がある。
「ありがとうございます／ありがとうございました」（Ho）（S）（Ba）（Mo）、「⾏ってらっしゃい」（Hi）（S）、「いらっしゃいませ」（Ho）（Ba）（I）（N）、「お帰りなさい」（Ho）（Hi）（S）（Ba）、「こんにちは」（Ba）（T）、「おはよう」（Hi）、「お休み」(F)（Hi）、「またね」（F）、「どうぞ」（N）、「〜さん」（N）
⽂化固有のものの⾔及では下のような例が報告されている。下の例の他に、
「温泉」
「布団」
「浴⾐」などはどこでも⽇本語で使われているようである。
「おとこぶろ」「おんなぶろ」「たたみ」「ふとん」（Be）
また、英語で会話をしていても「ええと」（Hi）などの⽇本語の⾔い淀みが使われることがある。実際に筆者がMa で外国⼈旅⾏者のチェックインに同⾏した際にも英語の発話中に⽇本語の⾔い淀みが何回か現れているのに気付いた。
では、こういった⽇本語使⽤に⽇本⼈スタッフはどのような意識をもっているのであろうか。下は⽇本語使⽤の意識に関するコメントである。
Ho「⽇本語を、⽇本を感じ取ってもらうために使うということがある。
」

F「彼らにとってうれしいお⼟産になるから（⽇本語を使う）。
」
Ba「英語を喋れるスタッフが⼀名しかいないのもありますが、どこへ⾏っても使う⾔葉で話しかけます。
」
Hi「簡単に覚えることが出来て ⽇本⼈に通じる程度の⽇本語で話しかけるようにしております。
」
その他、S は分かっても分からなくても簡単な⽇本語のフレーズを使うとしているが、全体的に強い⽬的意
識を持って⽇本語を使⽤するというところはなかった。しかし、⽇本語を使⽤する場合は、上のコメントからも分かるように、⽇本語⾃体を⼀つの観光リソースとして活⽤する意識や、今後の⽇本旅⾏の際に役に⽴つ⽇本語を覚えてもらおうとする意識があると思われる。特に後者の場合は、⽇本⼈ホストが無意識的に⽇本語学習の援助者としての役割を果たしていることになる。⾔い淀みも無意識に⼝につくものであろうが、これも⽇本を感じさせる⼀つの観光リソースとしての役割を持っていたり、⽇本語学習のインプットとなっていると考えることができる。
しかし、Hi は「ありがとう」などの簡単なことばを使って話すことに対して、本来は相⼿が客なので「おはようございます」「ありがとうございます」「いってらっしゃいませ」「おかえりなさいませ」などのもっと丁寧な⾔葉を使わなければいけないはずだ、とも述べており、そこには「客−宿」関係の上下関係から逸脱する⾃⼰への否定的評価が存在している。しかし、4-3 で述べたように観光接触場⾯では「⼈−⼈」関係が優勢になりやすいので、⺟語場⾯の規範はある程度緩和されている可能性が⾼く、Hi が問題を調整しようとすることはないであろう。また、⽇本語を使う場合は、今度は⽇本⼈側が⾔語ホストの⽴場に⽴つため、コミュニケーシ
ョン・ストラテジーのかわりに、フォリナートークが使われることになる。したがって、わかりにくい敬度の⾼い表現より、敬度は低いがより外国⼈にもわかりやすい⼀般的な表現の⽅が適切だと感じられるだろう。
4-2-2. ⾮制度的コミュニケーション場⾯における⽇本語使⽤：ゲストの⽇本語能⼒が⾼い場合

ここでは外国⼈旅⾏者の⽇本語能⼒が⾼い場合の⾮制度的コミュニケーション場⾯について分析する。このような場合には、⽇本語が媒介語として選択されることがある。
Ho のスタッフはほとんど英語が話せないということであったが、インタビュー中、仕事でしばしば来⽇する絵が上⼿な台湾⼈旅⾏者の話、盆栽が趣味で実家でも盆栽をしているというスイス⼈夫婦の話などを⾮常に⽣き⽣きと語ってくれた。英語が堪能ではないということで意外に思って聞いてみると、実はこれらは⽇本語での会話であった。また、T のスタッフもあまり英語が堪能ではないとしていたが、スイス⼈の在⽇ビジネス
マンがスイスでどのように T を宣伝してくれたかという話を詳しく語ってくれた。やはりこの時も⽇本語での会話であり、そのスタッフに⾔わせるとそのスイス⼈は⽇本語が「ぺらぺら」だったということであった。
しかし、4-1 で⾒たように Ho はこれらの⽇本語での会話について「⽇本語話していただいてありがとうご
ざいます」というコメントしている。このことは、Ho が観光接触場⾯ではおもてなしの意識として英語を使わなければならないとする規範を持っていたため、ゲストに⽇本語を使わせた⾃⼰を否定的に評価し、その結果、感謝あるいは謝罪を表明したものと考えられる。
ところで、R は最近の外国⼈旅⾏者の傾向について次のように語っている。
R「あの、（⽇本語が話せる）お客様、最近は多いですよ。あの、すごいあれではないですけど、けっこう私た
ちが英語をしゃべれるのと同じぐらいで。案外お話ができる⽅が多くて、通じるというか⽇本語でも⼤丈夫という。̶ 略 ̶ 皆さんそういう点ではすごいなと、皆さんちゃんと勉強してこられる⽅、どこで習いましたか、というと⾃分でという⽅、けっこう多いんですよ。
」
Ho、T、R のコメントに登場するゲストは旅⾏者であると同時に⽇本語学習者でもあるとも⾔える。したがって、彼らと⽇本語で会話をすることは、⽇本⼈ホストが⽇本語学習の援助者としての役割を果たしていることに他ならない。⽇本語学習者にとっては、多少なりとも⽇本語使⽤を試してみることは⼀つのニーズとも⾔え、⽇本⼈ホストが⽇本語使⽤を規範からの逸脱として否定的に評価をする必要はないのではないだろうか。
4-2-3. ⾮制度的コミュニケーション場⾯における⽇本語使⽤：⽇本語のメタ⾔語的知識が話題となる場合

ここでは⾮制度的コミュニケーション場⾯において、話の内容が⽇本語のメタ⾔語的知識となる場合について考察する。Hi は⽇本語学習を⽬的として始まるコミュニケーションについて次のように述べている。
Hi「お客様の中に⽇本語を教えてほしいと望まれる⽅が結構おられます。̶略̶ なかには、ローマ字で⽇本語の単語を書いてほしいと望まれ、その横に英語で書く、といったお客様も結構おられます。また、⾃分の名前をカタカナで書いてほしいと⾔われる⽅も時々おられます。
」
こういったコメントは 4-2-2 で述べたように、⽇本語学習⾃体が、最近の外国⼈旅⾏者のニーズとなる場合があることを裏付けている。また、次のコメントは観光接触場⾯での⽇本語の価値が、以前とは異なってきたことを指摘しているものである。
Hi「昔は英語で話して当然だったものですが、今では⽇本語でのコミュニケーションが少しでもできればと望まれる外客の⽅が増えてきたみたいです。
」
Hi は外国⼈旅⾏者受⼊れの草分け的存在であるので、外国⼈旅⾏者の属性の変化については⾮常によく理解している。このように、近年、⽇本語学習が外国⼈旅⾏者の⼀つのニーズとなる可能性が増えてきたということは、⽇本⼈ホストの⽇本語学習の援助者としての役割も同様に増してきたとも⾔えるであろう。
もちろん、⾮制度的コミュニケーション場⾯では⽇本語能⼒を持たない外国⼈旅⾏者とのコミュニケーショ
ンも⾏われるが、その場合でも 4-2-1 同様に、英語を中⼼としながらも、挨拶や⾔い淀みなどでの⽇本語使⽤が⾏われている。
やはりこの場合も、⽇本⼈ホストの意識の強弱に関わらず、簡単な⽇本語が観光リソースとなっていたり、
⽇本で旅を続ける⼈に役に⽴つ⽇本語を学習してもらおうとする、⽇本語学習の援助者としての役割を⽇本⼈ホストが担っていると思われる。
4-2-4. ⽇本語学習者と訪⽇旅⾏者

2016 年 11 ⽉、国際交流基⾦は 2015 年度の「海外⽇本語教育機関調査」結果を速報xivし、⽇本語学習者総数
は前回 2012 年の結果から 8.4％減少し、3,651,715 ⼈となったと報告している。これは中国、韓国、インドネ
シアの学習者数が⼤きく減少したためであるが、⼀⽅でタイ、フィリピン、ベトナムなどの国の⽇本語学習者
数は増えている。こういった国々は実は近年ビザ要件が緩和され、訪⽇旅⾏者数が増えている国々でもあり、⽇本語学習者数と訪⽇旅⾏者数との関連性が感じられる。
むろん⽇本語学習者は海外だけではなく国内にもいる。⽇本国内の中⻑期在留者数は平成 28 年 6 ⽉現在で約 196 万⼈xvである。彼らはたとえ教育機関に通っていなくても基本的にすべて⽇本語学習者の要素を持っていると⾔える。さらに現在は⽇本語を学習していないが以前学習していたという学習経験者も加えれば、⽇本語能⼒を有している⼈の数はかなりの数に上るだろう。また、⽇本語を直接勉強していなくてもアニメなどの⽇本⽂化に興味を持ち、⽇本語の知識を多少持つ外国⼈も多くいるだろう。こういった⼈々がすべて⽇本旅⾏を希望し、それが実現するとは限らないが、少なくとも⽇本語を学習していない⼈と⽐べると、旅⾏先に⽇本を選ぶ可能性は⾼い。
このように⽇本語学習者と訪⽇旅⾏者の関連性を考える場合、「観光リソースとしての⽇本語・⽇本語コミュニケーション」の価値を強く感じる。また、同様に⽇本⼈ホストの「⽇本語学習の援助者」としての役割の⼤切さにも気付かされる。こういった役割を認識して使⽤される⽇本語の TT は、観光接触場⾯における新しいオモテナシとしての⾔語使⽤ということが⾔えよう。
確かに観光接触場⾯では英語使⽤が優先されるが、⽇本語についてはあまりにも過⼩評価されることが多く、⽇本⼈ホスト⾃⾝が⽇本語や⽇本⺟語話者としての役割の重要性にまだそれほど気付いていないのが現状であろうxvi。上記の⼆つの役割は、ほとんどの⽇本語⺟語話者が担えるものであり、外国語対応に不安を感じ、
外国⼈旅⾏者受⼊れに躊躇する旅館にとっては、不安を和らげる⼀つの有益な判断材料ともなりえるであろう。
5．まとめ

⾼齢の経営者が多い⽇本の旅館にとって、外国⼈旅⾏者の受⼊れには外国語対応という壁がある。その壁を乗り越えて受⼊れを決定し、初めて観光接触場⾯が旅館に⽣起する。本研究ではそういった壁を乗り越えて⽇常的に観光接触場⾯を経験している和式旅館 14 施設を対象に、インターアクション・インタビューの⼿法を⽤いて、⽇本⼈ホスト側の⾔語使⽤、すなわちツーリスト・トーク（TT）について分析を⾏った。本研究では
TT にホスト⾔語、つまり⽇本語を含めて分析しているが、この点はこれまでの TT 研究とは異なっているところである。
最初に TT 全般に関わる特徴を簡単にまとめる。
まず、観光接触場⾯では媒介語として英語が優先される傾向が強い。これはリンガ・フランカとしての英語の信頼性や、上位者の客に対する宿側の⽇本的配慮によるものだと思われる。また、他の相⼿⾔語が媒介語として使⽤される場合もあるが、⼼的距離縮⼩のためのストラテジーとしての使⽤⽅法も⾒られる。⽇本語使⽤については英語に⽐べて少なく、⽇本語を使うこと⾃体を否定的に評価する場合も⾒られた。
次に、観光接触場⾯ではコミュニケーション時間が増加する傾向が⾒られた。これは⽇本⼈側が⽂化ホストとして旅館の設備を説明したり、⾔語ゲストとしてコミュニケーション・ストラテジーを多⽤することなどが影響していた。
このコミュニケーション・ストラテジーには談話構造を定型化するなど様々なものが⾒られたが、基本的に問題解決の回避ではなく達成ストラテジーが使⽤される。
また、接触時間が⻑くなればなるほど⼼的距離が縮⼩され、プライベートな話題が話されるようになるなど、「客−宿」関係が「⼈−⼈」関係へとそのカテゴリー化が変容する傾向も⾒られた。
最後に、観光接触場⾯の特徴は調整⾏動のタイミングにも⾒られた。観光接触場⾯における⽂化の多様性は、
従来の客の均質化を前提とした事前調整的なおもてなしのあり⽅ではなく、何かあったときに熱⼼に対応するという事後調整的なおもてなしの⽅がより効果的であると考えられていた。
次に、⽇本語のみに限って TT を分析した結果を以下に簡単にまとめる。

使⽤される⽇本語としては、簡単なフレーズや⽂化固有のもの、いい淀みなどがあった。また、⽇本語が堪能な外国⼈旅⾏者との会話では⽇本語が英語に替わって媒介語として使われることがあった。その他、⽇本語のメタ⾔語的知識を質問する外国⼈旅⾏者との間でも⽇本語が使⽤されていた。近年、⽇本語に興味を持っていたり、⽇本語が話せる旅⾏者が増えているという印象を持つ旅館もあり、⽇本語学習や⽇本語使⽤を⼀つのニーズとして認識する必要性も感じられた。
以上のような⽇本語使⽤の状況から、筆者は⽇本語や⽇本語コミュニケーションの観光リソースとしての役
割や、⽇本⼈ホストの⽇本語学習の援助者として役割をより明確に認識することの重要性を指摘した。⽇本語
使⽤の正当性がより認識されれば、外国⼈旅⾏者受⼊れを躊躇する原因である外国語対応に対する不安を軽減する効果も期待できる。
2020 年の東京オリンピック・パラリンピック⼤会に向け、外国⼈旅⾏者 4,000 万⼈を⽬指す動きは今後⼀層加速するであろう。しかし、2020 年以後、観光客が⼀気に減少したのでは結局すべてが無駄になってしまう。東京オリンピック・パラリンピック⼤会終了後にも新たな旅⾏者、そしてリピーターに訪⽇してもらうた
めにも、⼀⼈⼀⼈の顔が⾒える観光接触場⾯のコミュニケーションのあり⽅を研究し、そして新たなオモテナ
シを⽣成していく必要があるのではないか。
1967 年国際観光年のスローガン「観光は平和のパスポート」を現実にするためにも、こういったミクロなコ
ミュニケーションレベルの研究を⼀層促進していく必要があろう。

本研究のデータの⼀部は、科学研究費助成事業(学術研究助成基⾦助成⾦)の⽀援を受けた研究(基盤研究（C）「観光接触場⾯におけるホスピタリティと⽇本語の役割：⽇本のオモテナシとポライトネス」)で得られたも
のである。
注
i

⽇本経済新聞 2016 年 10 ⽉ 31 ⽇
http://www.Nikkei.com/article/DGXLASFS31H0E_R31C16A0000000/

ii

⽇本政府観光局（JNTO）ホームページ http://www.jnto.go.jp/jpn/statistics/marketingdata.outbound.pdf

iii

観光庁ホームページ http://www.mlit.go.jp/kankocho/topics01_000208.html

iv

観光庁は「⽇本版 DMO」とは地域の観光地経営の舵取りとなって、観光地域作りのための戦略策定と戦略を実施するための調整機能を備えた法⼈のことであるとしている。
http://www.mlit.go.jp/kankocho/page04_000048.html
v

観光庁の「訪⽇外国⼈の消費動向 平成 28 年 7-9 ⽉期報告書」によると、訪⽇前に期待していたこと(複数回答)の第 1 位は「⽇本⾷」、第 2 位は「ショッピング」、第 3 位は「⾃然・景勝観光」であった。
http://www.mlit.go.jp/common/001149546.pdf
vi

観光庁ホームページ http://www.mlit.go.jp/kankocho/news03_000137.html

vii

Cohen & Cooper は海外旅⾏者のタイプをマスツーリスト、個⼈ツーリスト、エクスプローラー、ドリフ

ターと分け、そのうちドリフターとは⾃国の⽣活習慣から遠ざかり現地の⽣活習慣に溶け込むタイプの旅⾏者であるとしている。
viii『訪⽇外国⼈旅⾏者受⼊れに関する意識調査』（総務省 平成 20 年）

ix

旅⾏者にとって馴染のある⽂化が配置されている環境のこと（Cohen1972）x

観光⽴国推進閣僚会議(2015)『観光⽴国実現に向けたアクション・プログラム 2015』

xi

観光庁のホームページからもリンクがあり、2015 年 7 ⽉現在 54 施設が加盟している。
『ジャパニーズ・イ
ン・グループ』ホームページ<http://japaneseinngroup.com/index.html>xii

旅館業法（昭和⼆⼗三年七⽉⼗⼆⽇法律第百三⼗⼋号 最終改正：平成⼆⼋年五⽉⼆〇⽇法律第四七号）

xiii

国⼟交通⼤⾂が外国⼈旅⾏者の訪⽇促進に関して努⼒をした⼈々に対して任命するもので、平成 20 年 1 ⽉
から平成 21 年 12 ⽉の間に 63 名の⼈が任命された。平成 22 年度からは「VISIT JAPAN ⼤使」と名称が変
更された。
xiv

国際交流基⾦ホームページ「2015 年度『海外⽇本語教育機関調査』結果（速報）」http://www.jpf.go.jp/j/about/press/2016/057.html
xv

法務省ホームページ報道発表資料（平成 28 年 9 ⽉ 27 ⽇）

http://www.moj.go.jp/nyuukokukanri/kouhou/nyuukokukanri04_00060.html
xvi2016 年 8 ⽉に柳川市を訪れる台湾⼈観光客に対して、「やさしい⽇本語」を使っておもてなしをしようとする「やさしい⽇本語ツーリズム研究会」が作られた。この試みは観光接触場⾯における⽇本語や⽇本⼈の価値を明確に打ち出した試みであり注⽬される。

参考⽂献

宇佐美まゆみ（2001）「21 世紀の社会と⽇本語 -ポライトネスのゆくえを中⼼に-」『⽉刊⾔語』30(1)：pp.2028.⼤修館書店
加藤好崇（2014）「観光⽴国を⽬指す⽇本のツーリスト・トーク再考̶和式旅館における観光接触場⾯−」『東
海⼤学⼤学院⽇本語教育学論集』創刊号、pp.1-18.
加藤好崇・宇佐美まゆみ（2015）「和式旅館における観光接触場⾯のインターアクション−観光接触場⾯での接遇と⽇本語の役割−」第 36 回社会⾔語科学会⼤会
加藤好崇（2015）「箱根地区における外国⼈観光客の⾔語問題と多⾔語表記 第 1 部 問題調整としての多⾔語表記分析の枠組み−和式旅館の多⾔語表記「貼り紙」の分析−」『東海⼤学⽇本語教育学論集』2. pp.117.
加藤好崇（2016a）「観光接触場⾯と観光⾏政」『⽇本⾔語政策学会第 18 回⼤会予稿集』pp.127-129.
加藤好崇（2016b）「和式旅館における⽇本語使⽤の分析̶オモテナシの⾔語使⽤̶」『⽇本語の観光接触場⾯のインターアクションーオモテナシとポライトネスの視点からー』2016 年バリ⽇本語教育国際研究⼤会
パネル発表
国⼟交通省 国⼟交通政策研究所（2014）「旅館ブランドに関する調査研究̶旅館経営者の外国⼈旅⾏者受⼊れの実態と外国⼈宿泊客から⾒た「Ryokan」-」『国⼟交通政策研究所所報』54. pp.6-23.
永⽥彩乃（2015）「箱根地区における外国⼈観光客の⾔語問題と多⾔語表記 第２部 箱根湯本駅周辺及び芦ノ湖周辺における多⾔語表記」『東海⼤学⽇本語教育学論集』2. pp.18-28.
ネストプニー, J. V. (1994) 「⽇本研究の⽅法論−データ収集の段階−」『待兼⼭論叢 ⽇本学編』28. pp.1−24.
藤井久美⼦（2016）「中国語圏からの外国⼈観光客受⼊れに求められる⾔語対応について」『⽇本⾔語政策学会
第 18 回⼤会予稿集』pp.124-126.

藤⽥玲⼦（2016）「新規国際観光地におけるコミュニケーションニーズー神奈川県⼤⼭地区の事例をもとに−」『⽇本語の観光接触場⾯のインターアクションーオモテナシとポライトネスの視点からー』2016 年バリ⽇本語教育国際研究⼤会パネル発表
⼭川和彦（2010）「⽇本の観光政策における⾔語の扱いに関する⼀考察」『麗澤⼤学紀要』90. pp.249-268.
Cohen, E. (1972) Toward a Sociology of International Tourism. Social Research. 39(1): pp.164-182.
Cohen, E. & Cooper, R. L. (1986) Language and tourism. Annals of Tourism Research. 13.pp.533-563.