情報提供資料
2021年3月

脱炭素のカギを握るモビリティ・イノベーション<モビリティ・イノベーション・ファンド>
平素より格別のご高配を賜り、誠にありがとうございます。当資料では、モビリティ・イノベーション・ファンド（以下、当ファンドといいます。）の実質的な運用を担当する、メロン・インベストメンツ・コーポレーションのポートフォリオ・マネジャーからのコメントを基に、脱炭素で今まで以上に必要とされるモビリティ・イノベーションについてご報告させて頂きます。

脱炭素社会実現に不可欠なモビリティ・イノベーション
脱炭素の主役とも言えるモビリティ分野
カーボン・ニュートラルやカーボン・オフセットなど、脱炭素に関する記事や報道がメディアを賑わせています。環境政策を重視する米バイデン大統領が「パリ協定」に正式復帰を表明したことや、新型コロナウイルスを受けて新しい生活様式が考案される中で、環境問題への取り組みが今まで以上に強まっているためです。

特に各国政府のEV普及推進の大きな理由でもある脱炭素実現に向けた動きは活発化しており、各国政府はパリ協定などで公約した温室効果ガス排出削減目標を達成するため、取り組みを強化しています。

世界の部門別CO2排出量の割合（2018年）

運輸部門
24.6%

その他

こうした取り組みの中で、世界のCO2（二酸化炭素）排出の約1/4を占めており、エネルギーインフラなどの変革と比較して脱炭素に取り組みやすいモ
ビリティ業界（運輸部門）での変革が今まで以上に求められています。
モビリティ・イノベーションが脱炭素に貢献する分野はEVが軸とはなりますが、出所：国際エネルギー機関（IEA） のデータを基に、BNYメロン・インベス車を効率的に使うシェアリング（車の共有）や自動運転、車のIT化も重要 トメント・マネジメント・ジャパン株式会社が作成な役割を果たすと考えられます。

主要国・地域の温室効果ガス排出削減目標

米国

中国

日本

英国

EU（欧州連合）

2025年までに2030年までに2030年度までに2030年までに2030年までに26%減

68%減

55%減

（2013年度比）（1990年比）（1990年比）

26~28%減 60~65%減（2005年比）（2005年比）※方針表明分を含む。中国はGDP当たり排出量。 資料作成時点の各種報道を基に、BNYメロン・インベストメント・マネジメント・ジャパン株式会社が作成●当資料は、ファンドの運用状況に関する情報提供を目的としてBNYメロン・インベストメント・マネジメント・ジャパン株式会社が作成したものです。●当資料に記載の運用実績に関するグラフ、図表、数値その他いかなる内容も過去のものであり、将来の運用成果を示唆あるいは保証するものではありません。●当ファンドは、主に株式等値動きのある証券（外貨建証券は為替変動リスクもあります。）を投資対象としているため、基準価額は変動します。特に、投資する外国の株式の価格変動は、為替の変動を含めて大きくなることがありますので、基準価額にも大きな影響を与える場合があります。したがって、運用実績は市場環境等により変動し、元金を割り込むことがあります。●当ファンドの運用により生じた利益および損失は、すべて受益者に帰属します。ファンドは投資元本が保証されているものではありません。 ●当ファンドの投資リスクについては投資信託説明書（交付目論見書）の「投資リスク」をご覧ください。

設定・運用はBNYメロン・インベストメント・マネジメント・ジャパン株式会社
金融商品取引業者：関東財務局 長（金 商）第406号[加入協会] 一般社団法人 投資信託協会／一般社団法人 日本投資顧問業協会／一般社団 法人 第二種金融商品取引業協会

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脱炭素のカギを握るモビリティ・イノベーション<モビリティ・イノベーション・ファンド>

脱炭素社会実現に不可欠なモビリティ・イノベーション
EV：モビリティ分野の脱炭素の中核
世界の国別のCO2排出量の割合を見ると、中国と米国が4割強を占めていることがわかります。つまり、この2カ国の前向きな姿勢なしに世界で脱炭素を進めるのは難しいということです。モビリティにおける脱炭素、つまりガソリン車からEVへの移行についても同じことが言えると考えられます。
2019年の世界の自動車販売台数を見ると、中国と米国が世界の半分程度を占めており、この2カ国が舵を切らずしてモビリティ分野における脱炭素が進むのは難しいと考えられてきました。
しかし、最近ではこの2カ国の環境政策重視が鮮明になってきています。昨年9月に中国は国連総会で脱炭素へ前向きな姿勢を示し、12月にはCO2排出量削減目標を引き上げました。米国についても、バイデン氏が大統領となったことで環境政策重視へ舵を切っています。このような脱炭素への前向きな姿勢を背景に、EVの普及を推進する政策は強化されつつあります。 このように、中国と米国が脱炭素計画を本格的に推進することで、EV関連市場には大きなインパクトが期待されています。

世界の国別CO2排出量の割合（2018年）
その他

米国

中国

56.7%

14.7%

28.6%

2カ国で計43.3%

世界の自動車販売台数の国別シェア（2019年）
その他

米国

中国

52.7%

19.1%

28.2%

2カ国で計47.3%

実際に、CO2排出量および自動車販売台数で世界首（万台）位の中国の新車販売では、購入者への補助金支給や取 30得税の免除、ナンバープレートの取得優遇策などに後押し 25
20
され、新エネルギー車*の販売拡大が顕著に現れています。
15
2020年の中国の新車販売は新型コロナウイルスの影
10
響により、全体では前年比-1.9%となりましたが、新エ5ネルギー車については+10.9%となりました。

中国の新エネルギー車の新車販売台数の推移（2020年1月〜2021年1月、月次）

0

20年1月

20年4月

20年7月

20年10月

21年1月*電気自動車（EV）、プラグインハイブリッド車（PHEV）、燃料自動車（FCV）のいずれかと定義され、ハイブリッド車（HV）を含まない。
※画像はイメージ
出所：メロン・インベストメンツ・コーポレーションのコメント、国際エネルギー機関（IEA）、国際自動車工業連合会（OICA）、中国自動車工業協会（CAAM）のデー
タを基に、BNYメロン・インベストメント・マネジメント・ジャパン株式会社が作成●当資料は、ファンドの運用状況に関する情報提供を目的としてBNYメロン・インベストメント・マネジメント・ジャパン株式会社が作成したものです。●当資料に記載の運用実績に関するグラフ、図表、数値その他
いかなる内容も過去のものであり、将来の運用成果を示唆あるいは保証するものではありません。●当ファンドは、主に株式等値動きのある証券（外貨建証券は為替変動リスクもあります。）を投資対象としているため、基準価額は変動します。特に、投資する外国の株式の価格変動は、為替の変動を含めて大きくなることがありますので、基準価額にも大きな影響を与える場合があります。したがって、運用実績は市場環境等により変動し、元金を割り込むことがあります。●当ファンドの運用により生じた利益および損失は、すべて受益者に帰属します。ファンドは投資元本が保証されているものではありません。 ●当ファンドの投資リスクについては投資信託説明書（交付目論見書）の「投資リスク」をご覧ください。

設定・運用はBNYメロン・インベストメント・マネジメント・ジャパン株式会社
金融商品取引業者：関東財務局 長（金 商）第406号[加入協会] 一般社団法人 投資信託協会／一般社団法人 日本投資顧問業協会／一般社団 法人 第二種金融商品取引業協会

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脱炭素のカギを握るモビリティ・イノベーション<モビリティ・イノベーション・ファンド>

脱炭素社会実現に不可欠なモビリティ・イノベーション

脱炭素を実現するモビリティ・イノベーションはEVに限った話ではない（ご参考）当ファンドのテーマ別構成（2021年2月末時点）
車の共有（シェアリング） 8.8%

前ページの通り、モビリティ分野における脱炭素に貢献するイノベーションはEVに留まりません。
EVのイノベーションによる脱炭素への貢献は、主にエネルギー源の変更（ガソリンから電気）によるものです。しかしながら、火力発電の割合が多い国などでは発電時にCO2を多く排出しているため、削減量が不十分との考えもあります。
そこで、エネルギー源の変更に加えて、我々のモビリティの「使い方」を見直すことで更なる脱炭素につながると考えます。例えば、自動運転、車のIT化、車の共有（シェアリング）といった当ファンドにおけるテーマにおいても、下記のようなイノベーションから脱炭素への貢献が考えられます。

車のIT化 23.5%

EV（電気自動車）
43.5%

自動運転車
24.2%

※テーマ別構成比はマザーファンドの数字を使用し、運用担当者の判断、市況動向、ファンドの資金動向等により変わります。
※上記の定義や各テーマへの投資比率は将来変更となる場合があります。

期待される脱炭素への貢献例

自動運転

車のIT化

車の共有（シェアリング）

EVとの親和性の高さ（精緻な運渋滞情報や駐車場の空き情報など本来数台の移動が1台の移動とな転制御にはガソリンよりも電気の方が相性が良い）によるEV普及のを活用した効率的な移動により、走行距離の短縮（排出ガス削減）ることなどにより、総走行距離の短縮（排出ガス削減）に貢献

後押しに貢献※画像はイメージ
出所：メロン・インベストメンツ・コーポレーションのコメント、各種情報（資料作成時点）を 基に、BNYメロン・インベストメント・マネジメント・ジャパン株式会社が作成●当資料は、ファンドの運用状況に関する情報提供を目的としてBNYメロン・インベストメント・マネジメント・ジャパン株式会社が作成したものです。●当資料に記載の運用実績に関するグラフ、図表、数値その他
いかなる内容も過去のものであり、将来の運用成果を示唆あるいは保証するものではありません。●当ファンドは、主に株式等値動きのある証券（外貨建証券は為替変動リスクもあります。）を投資対象としているため、基準価額は変動します。特に、投資する外国の株式の価格変動は、為替の変動を含めて大きくなることがありますので、基準価額にも大きな影響を与える場合があります。したがって、運用実績は市場環境等により変動し、元金を割り込むことがあります。●当ファンドの運用により生じた利益および損失は、すべて受益者に帰属します。ファンドは投資元本が保証されているものではありません。 ●当ファンドの投資リスクについては投資信託説明書（交付目論見書）の「投資リスク」をご覧ください。

設定・運用はBNYメロン・インベストメント・マネジメント・ジャパン株式会社
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足下のパフォーマンスについて
EV（電気自動車）関連銘柄などが引き続きパフォーマンスを牽引
新型コロナウイルスの感染拡大に伴う世界経済減速懸念から、当ファンドは2020年3月に大幅な下落を経験しました。しかしその後は、当ファンドが保有するEV関連銘柄を中心に堅調な値動きとなったことから、2020年以降のパフォーマンスは+52.8％となっており、世界株式を大きく上回っています。（2021年3月5日時点）

設定来の当ファンドおよび世界株式指数の推移（2018年1月22日~2021年3月5日）

160

当ファンド

140

世界株式

120
100
8060

※始点を100として指数化

40

18年1月

18年7月

19年1月

19年7月

20年1月

20年7月

21年1月

2020年以降の当ファンドおよび世界株式指数の推移（2019年12月30日~2021年3月5日）

180

160

当ファンド

世界株式+52.8%

140
120

+17.5%

10080※始点を100として指数化

60
19年12月

20年3月

20年6月

20年9月

20年12月※世界株式：MSCI オール・カントリー・ワールド・インデックス（円ベース）
出所：ブルームバーグのデータを基に、BNYメロン・インベストメント・マネジメント・ジャパン株式会社が作成●当資料は、ファンドの運用状況に関する情報提供を目的としてBNYメロン・インベストメント・マネジメント・ジャパン株式会社が作成したものです。●当資料に記載の運用実績に関するグラフ、図表、数値その他いかなる内容も過去のものであり、将来の運用成果を示唆あるいは保証するものではありません。●当ファンドは、主に株式等値動きのある証券（外貨建証券は為替変動リスクもあります。）を投資対象としているため、基準価額は変動します。特に、投資する外国の株式の価格変動は、為替の変動を含めて大きくなることがありますので、基準価額にも大きな影響を与える場合があります。したがって、運用実績は市場環境等により変動し、元金を割り込むことがあります。●当ファンドの運用により生じた利益および損失は、すべて受益者に帰属します。ファンドは投資元本が保証されているものではありません。 ●当ファンドの投資リスクについては投資信託説明書（交付目論見書）の「投資リスク」をご覧ください。

設定・運用はBNYメロン・インベストメント・マネジメント・ジャパン株式会社
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脱炭素のカギを握るモビリティ・イノベーション<モビリティ・イノベーション・ファンド>

今後の見通しについて
脱炭素に貢献しつつ、高い利益成長率を有するモビリティ・イノベーション
米バイデン政権の誕生に伴う脱炭素をはじめとする環境政策の強化により、EVを筆頭にモビリティ・イノベーションに大きな追い風が吹いています。特にこの分野で他の先進国に遅れを取っており、そもそもの市場規模が巨大である米国には、大きな成長機会があると考えており、今後のモビリティ・イノベーション全体における大きな成長ドライバーになり得ると考えます。

また、米バイデン政権による貿易相手国との通商関係の改善も、本テーマと2021年の当ファンドを後押しする可能性のある前向きな要素です。当ファン
では、半導体銘柄と資本財・サービス銘柄の組入比率を高めに維持していることから、当ファンドは、通商関係の改善が実現したときに恩恵を受ける態勢が整っていると言えます。

当ファンドのリード・ポートフォリオ・マネジャー

ロバート・ツォイテン

一方、新型コロナウイルスの動向、景気回復のペースや市場のボラティリティ、地政学リスクなどには引き続き注視しています。こうした流動的な状況を踏まえ、私たちは引き続き、世界規模のリサーチ体制と広範に及ぶクオンツ分析能力を活かしながら、このテーマにおける長期的な牽引役を発掘するとともに、規律あるリスク管理にも取り組んで参ります。
当ファンドの組入企業の予想利益成長率（向こう3-5年の年率換算値）は2021年2月末時点で30.2％となっており、世界株式指数の15.0％を大きく上回っています。
EPS予想成長率の推移（%）（2018年2月末〜2021年2月末）50

当ファンド

世界株式

4030.2%30
2010015.0%※向こう3-5年の年率換算値※世界株式：MSCI オール・カントリー・ワールド・インデックス

2018年2月

2019年2月

2020年2月

2021年2月

出所：メロン・インベストメンツ・コーポレーションのコメントおよびデータを基に、BNYメロン・インベストメント・マネジメント・ジャパン株式会社が作成●当資料は、ファンドの運用状況に関する情報提供を目的としてBNYメロン・インベストメント・マネジメント・ジャパン株式会社が作成したものです。●当資料に記載の運用実績に関するグラフ、図表、数値その他
いかなる内容も過去のものであり、将来の運用成果を示唆あるいは保証するものではありません。●当ファンドは、主に株式等値動きのある証券（外貨建証券は為替変動リスクもあります。）を投資対象としているため、基準価額は変動します。特に、投資する外国の株式の価格変動は、為替の変動を含めて大きくなることがありますので、基準価額にも大きな影響を与える場合があります。したがって、運用実績は市場環境等により変動し、元金を割り込むことがあります。●当ファンドの運用により生じた利益および損失は、すべて受益者に帰属します。ファンドは投資元本が保証されているものではありません。 ●当ファンドの投資リスクについては投資信託説明書（交付目論見書）の「投資リスク」をご覧ください。

設定・運用はBNYメロン・インベストメント・マネジメント・ジャパン株式会社
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＜フ ァン ドの特徴＞
・マザーファンド受益証券への投資を通じて、主として、日本を含む世界の金融商品取引所等に上場している自動車関連企業の株式に投資する。
・マザーファンドの実質的な運用は、メロン・インベストメンツ・コーポレーションに運用の指図に関する権限 を委託する。
＜投資リスク＞
当ファンドは、マザーファンド受益証券への投資を通じて、主として内外の株式への投資を行いますので、組入れた有価証券等の値動き(外貨建資産には為替変動もあります。)により、当ファンドの基準価額は大きく変動することがあります。 当ファンドは、元本が保証されているものではなく、基準価額の下落により解約・償還金額が投資元本を下回り、損失を被る可能性があります 。運用により信託財産に生じた利益ま たは損失は、すべて受益者に帰属します。当ファンドは、預貯金とは異なります。預金保険または保険契約者保護機構の対象ではありません 。また、銀行など登録金融機関で購入された場合、投資者保護基金の支払いの対象とはなりません。
当ファンドの基準価額の変動要因としては、主に「価格変動リスク」、「株式の発行企業の信用リスク」、「為替変動リスク」、「流動性リスク」、「特定業種・テーマの集中投資に関する留意点」などがあります。※基準価額の変動要因は上記に限定されるものではありません 。
＜お申込みメモ＞＜フ ァン ドの費用＞※上記費用の総額につきましては、投資家の皆様の保有される期間等により異なりますので、表示することができません。
※詳しくは投資信託説明書(交付目論見書)をご覧下さい。
※お申込み、投資信託説明書（交付目論見書）のご請求は、以下の販売会社へお申し出ください。

金融商品取引業者名
SMBC日興証券株式会社

登録番号

金融商品取引業者 関東財務局長(金商)第2251号

日本証券業協会

一般社団法人
日本投資顧問業協会

一般社団法人
金融先物取引業協会

一般社団法人第二種金融商品取引業協会

○

○

○

○

●当資料は、ファンドの運用状況に関する情報提供を目的としてBNYメロン・インベストメント・マネジメント・ジャパン株式会社が作成したものです。●当資料に記載の運用実績に関するグラフ、図表、数値その他
いかなる内容も過去のものであり、将来の運用成果を示唆あるいは保証するものではありません。●当ファンドは、主に株式等値動きのある証券（外貨建証券は為替変動リスクもあります。）を投資対象としているため、基準価額は変動します。特に、投資する外国の株式の価格変動は、為替の変動を含めて大きくなることがありますので、基準価額にも大きな影響を与える場合があります。したがって、運用実績は市場環境等により変動し、元金を割り込むことがあります。●当ファンドの運用により生じた利益および損失は、すべて受益者に帰属します。ファンドは投資元本が保証されているものではありません。 ●当ファンドの投資リスクについては投資信託説明書（交付目論見書）の「投資リスク」をご覧ください。

設定・運用はBNYメロン・インベストメント・マネジメント・ジャパン株式会社
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