学部・研究科等の現況調査表
研究2020 年７月
愛知教育大学

学部・研究科等の現況調査表

研究＜目次＞
１．教育学部・教育学研究科（１）教育学部・教育学研究科の研究目的と特徴 ・・・（２）「研究の水準」の分析 ・・・・・・・・・・・・
分析項目Ⅰ 研究活動の状況 ・・・・・・・・
分析項目Ⅱ 研究成果の状況 ・・・・・・・・【参考】データ分析集 指標一覧 ・・・・・・・・・・

１-２
１-３
１-３
１-６
１-７

２．教育実践研究科（１）教育実践研究科の研究目的と特徴 ・・・・・・・（２）「研究の水準」の分析 ・・・・・・・・・・・・
分析項目Ⅰ 研究活動の状況 ・・・・・・・・
分析項目Ⅱ 研究成果の状況 ・・・・・・・・【参考】データ分析集 指標一覧 ・・・・・・・・・・

２-２
２-３
２-３
２-５
２-６愛知教育大学教育学部・教育学研究科

１．教育学部・教育学研究科（１）教育学部・教育学研究科の研究目的と特徴（２）「研究の水準」の分析

・・・

１-２

・・・・・・・・・・

１-３

分析項目Ⅰ

研究活動の状況・・・・・・・・

１-３

分析項目Ⅱ

研究成果の状況・・・・・・・・

１-６【参考】データ分析集

指標一覧- 1-1 -・・・・・・

１-７

愛知教育大学教育学部・教育学研究科 研究活動の状況（１）教育学部・教育学研究科の研究目的と特徴
１．個々の教員がそれぞれの専門性を活かし、多様な分野で独創的な学術研究を行い、優れた研究成果を創出するとともに、他大学や教育委員会と連携・共同し、教員養成の高度化に資するプロジェクト研究などに取り組み、研究成果の発信等を通して、我が国の学校教育の質の向上並びに学術の発展や文化の創造に貢献する。
２．教育学部初等教育教員養成課程、中等教育教員養成課程、特別支援学校教員養成課程、養護教諭養成課程では、ほとんど全ての学校種並びに教科に係る教員養成プ
ログラムの基盤となる教職専門、教科教育、教科内容学の各分野において、教育に関わる多様な課題を研究対象に、多角的、実践的な研究活動を展開している。
３．現代学芸課程では、専門基礎教育を重視するリベラル・アーツ型教育の基盤となる幅広い学術分野において、学術並びに文化の発展に貢献するための基礎・応用研究に取り組んでいる。また、新たに設置した教育学部教育支援専門職養成課程では、心理、福祉、教育ガバナンスの各分野において、教育を支える専門職として求められる資質・能力と実践力を育成するための基礎となる学術研究並びに教育支援に係る現代的課題の解決に資する実践的研究に取り組んでいる。
４． 教育学研究科修士課程では、学校教育における教科専門並びに様々な教育問題について、原理的・理論的な研究を進めるとともに、教育現場を踏まえて、教育実践に活かす研究を行っている。また、後期３年博士課程では、教職専門を発展させた「教育環境学」と、教科専門と教科教育を融合させた「教科学」とを更に融合・発展させ、教科専門・教科教育・教職専門を融合する体系的な学問として「教科開発学」を位置付け、教科との関わりの中で学校教育が抱える複雑化・多様化した諸課題に対応した研究を遂行している。

- 1-2 -愛知教育大学教育学部・教育学研究科

研究活動の状況（２）「研究の水準」の分析
分析項目Ⅰ

研究活動の状況＜必須記載項目１

研究の実施体制及び支援・推進体制＞【基本的な記載事項】
・

教員・研究員等の人数が確認できる資料（別添資料 4601-i1-1）

・

本務教員の年齢構成が確認できる資料（別添資料 4601-i1-2）

・

指標番号 11（データ分析集）【第３期中期目標期間に係る特記事項】○

研究支援体制は、第２期中期目標期間では、情報図書課、高度教員養成支援課、研究連携課の３つの課から構成される研究推進部の研究連携課が担ってきた。第３期中期目標期間では、研究連携課が所掌してきた研究支援と地域連携の２つの業務を分離し、それぞれ独立に学術研究支援課と広報・地域連携課が設置されてきている。これにより、学術研究支援課全体が集中して研究支援に取り組める体制となり、日常の研究活動や科学研究費助成事業をはじめとする外部資金の獲得等の支援が強化されている。[1.1]○

海外研究者の受入は、第２期中期目標期間では、希望に応じて受け入れてきたが、第３期中期目標期間では、事務職員を含め原則年間３人、期間を３ヶ月間とし、帰国前には成果発表会を課すこととした。その結果、第２期中期目標期間では、平均すると年間６人、期間は６２日であったが、第３期中期目標期間では、平均年間２人、期間は８３日となり、人数は減少したものの、滞在期間が伸びることで、より充実した研究を行うことが可能になっている。また、第３期中期目標期間に、新たに、国立京仁教育大学校（韓国）、ファルハンギャン教育大学（イラン）、陜西師範大学（中国）、北京師範大学（中国）と学術交流協定を締結した。ファルハンギ
ャン教育大学とは、相互に研究者の交流を実施している。[1.0]＜必須記載項目２

研究活動に関する施策／研究活動の質の向上＞【基本的な記載事項】
・

構成員への法令遵守や研究者倫理等に関する施策の状況が確認できる資料（別添資料 4601-i2-1）

・

研究活動を検証する組織、検証の方法が確認できる資料（別添資料 4601-i2-2）

・博士の学位授与数（課程博士のみ）（入力データ集）- 1-3 -愛知教育大学教育学部・教育学研究科 研究活動の状況【第３期中期目標期間に係る特記事項】○

第３期中期目標期間では、本学の教育改革や機能強化に資する研究並びに大学が目指す方向性に沿った研究を推進するために、第２期中期目標期間に実施していた学内の重点配分経費である「大学教育研究重点配分経費」及び「教育基盤設備充実経費」を「教職実践力向上重点研究費」及び「教員養成高度化推進設備等経費」に変更し、学内公募を行っている。その結果、「特別支援教育における教科指導法の検討および実践的授業の構築」、「小学校理科や高校情報科に関連したプログラミングの支援」等の教育実践研究が推進されている。 [2.1]○

教育、研究、地域貢献の機能を最大限に発揮するために、キャリア開発、キャリア育成、キャリア高度化の３つの柱から構成される「教職キャリアセンター」を再編し、「チーム学校」に必要な学校教職員の質向上を不断に行う研究組織である教育支援専門職研究部門をキャリア開発領域に設置した。研究部門には、年俸制を適用した若手研究者を公募し、配置している。[2.2]○

いじめ・不登校の早期発見並びに防止を目指し、附属小学校及び附属中学校と連携して、本学の心理学及び教育学を専門とする教員がチームを構成して、「いじめ・不登校プロジェクト」に取り組んでいる。第３期中期目標期間中にアンケートの検証を繰り返すことで、マークシート形式の教師用及び生徒用の自動フィードバックプログラムを完成し、公立学校における普及に向けた試行・検証を開始している。 [2.0]〇藤田保健衛生大学（現藤田医科大学）との医教連携プロジェクトでは，「イメージ奏法」を研究課題として音楽教育法を専門とする本学教員と生理学を専門とする藤田保健衛生大学の教員が，音楽が人の生理的反応に及ぼす影響を解明する共同研究に取り組み，平成 29 年度には、チャリティーコンサートにおいて研究成果を発表した。

＜必須記載項目３

論文・著書・特許・学会発表など＞【基本的な記載事項】
・

研究活動状況に関する資料（教育系）（別添資料 4601-i3-1）

・

指標番号 41～42（データ分析集）【第３期中期目標期間に係る特記事項】（特になし）- 1-4 -愛知教育大学教育学部・教育学研究科＜必須記載項目４

研究活動の状況

研究資金＞【基本的な記載事項】
・

指標番号 25～40、43～46（データ分析集）【第３期中期目標期間に係る特記事項】（特になし）＜選択記載項目Ｃ

研究成果の発信／研究資料等の共同利用＞【基本的な記載事項】
・「愛知教育大学教員業績データベースシステム運用・管理基準」、「愛知教育大学研究者総覧運用指針」（別添資料 4601-iC-1）【第３期中期目標期間に係る特記事項】○

第２期中期目標期間では、教育研究活動等の情報を公表するために、外部に委託して研究者総覧システムを運用してきた。しかしながら、研究活動の情報の集約や更新、また、他のデータベースシステムとの連結等に課題を抱えていた。そこで、第３期中期目標期間では、大学教員業績データベースシステムを独自に構築・運用し、研究活動等の情報を一元的に管理することで、効率的かつ合理的な情報管理・発信が可能になっている。[C.1]○

本学における優れた特色ある研究成果を社会に発信することで研究成果を広く社会に還元する取組の一つとして、第２期中期目標期間中から、本学構成員を含め、一般市民を対象にアカデミック・カフェを定期的に開催している。第３期
中期目標期間中も、この取組を継続するとともに、開催回数を年３回に増やすことで、より多くの研究成果の発信を図っている。 [C.0]- 1-5 -愛知教育大学教育学部・教育学研究科
分析項目Ⅱ

研究成果の状況

研究成果の状況＜必須記載項目１

研究業績＞【基本的な記載事項】
・

研究業績説明書（当該学部・研究科等の目的に沿った研究業績の選定の判断基準）
本学部は、教員養成課程においては、多様な教員養成プログラムを通して、学校が直面する現代的課題への対応力や実践的指導力を有した教員の養成、現代学
芸課程においては、社会の発展と文化の継承及び創造に貢献できる社会人の育成、並びに、新たに設置した教育支援専門職養成課程においては、教員とともに子どもの教育を支える専門職の育成を目的としている。また、本研究科では、教科専門並びに教育実践に関わる研究能力を有する教員の育成を目的としている。
これらの目的を達成するために、教育学、心理学、教科教育学、人文科学、社会科学、自然科学、芸術、保健体育、家政、技術分野等、基盤となる多様な専門分野において、学校教育の質の向上及び学術の発展や文化の創造に貢献する研究成果を挙げることが最も重要であると考えている。それらを踏まえ、学校教育並びに学術や文化の発展における研究成果の貢献度という判断基準で研究業績を選定している。

【第３期中期目標期間に係る特記事項】〇

学術的意義において[SS]に該当する研究業績15件、[S]に該当する研究業績19件、また、社会、経済、文化的意義において[SS]に該当する研究業績３件、[S]に該当する研究業績１件、両者において[S]に該当する研究業績１件を選定した。これらは、国際的に定評あるレフェリー制の学会誌・専門学術誌に掲載された業績、国内外の定評ある出版社から単著の学術書として出版された業績、国際会議等において招待講演を依頼された業績、また、各種の賞を受賞した業績であり、いずれも当該分野の学会等で高い評価を得ている。なかでも、学術的意義において[SS]に該当する業績番号３については、アメリカ合衆国ニューヨーク市で開催されたNY NOW summer 2019展において「destination:new」賞を受賞しており、特に高い評価を得ている。 [1.0]- 1-6 -愛知教育大学教育学部・教育学研究科【参考】データ分析集

指標一覧

区分指標
番号２．教職員データ

11

本務教員あたりの研究員数

研究員数／本務教員数25

本務教員あたりの科研費申請件数（新規）申請件数（新規）／本務教員数26

本務教員あたりの科研費採択内定件数

内定件数（新規）／本務教員数
内定件数（新規・継続）／本務教員数

27

科研費採択内定率（新規）内定件数（新規）／申請件数（新規）28

本務教員あたりの科研費内定金額

29

本務教員あたりの競争的資金採択件数

内定金額／本務教員数
内定金額（間接経費含む）／本務教員数
競争的資金採択件数／本務教員数30

本務教員あたりの競争的資金受入金額

競争的資金受入金額／本務教員数

31

本務教員あたりの共同研究受入件数

共同研究受入件数／本務教員数32

本務教員あたりの共同研究受入件数（国内・外国企業からのみ）共同研究受入件数（国内・外国企業からのみ）／
本務教員数

33

本務教員あたりの共同研究受入金額

共同研究受入金額／本務教員数34

本務教員あたりの共同研究受入金額（国内・外国企業からのみ）共同研究受入金額（国内・外国企業からのみ）／
本務教員数

35

本務教員あたりの受託研究受入件数

受託研究受入件数／本務教員数36

本務教員あたりの受託研究受入件数（国内・外国企業からのみ）

受託研究受入件数（国内・外国企業からのみ）／
本務教員数

37

本務教員あたりの受託研究受入金額

受託研究受入金額／本務教員数38

本務教員あたりの受託研究受入金額（国内・外国企業からのみ）

受託研究受入金額（国内・外国企業からのみ）／
本務教員数

39

本務教員あたりの寄附金受入件数

寄附金受入件数／本務教員数40

本務教員あたりの寄附金受入金額

寄附金受入金額／本務教員数41

本務教員あたりの特許出願数

特許出願数／本務教員数42

本務教員あたりの特許取得数

特許取得数／本務教員数43

本務教員あたりのライセンス契約数

ライセンス契約数／本務教員数44

本務教員あたりのライセンス収入額

ライセンス収入額／本務教員数45

本務教員あたりの外部研究資金の金額（科研費の内定金額（間接経費含む）＋共同研究受入金額＋受託研究受入金額＋寄附金受入金額）の合計／本務教員数46

本務教員あたりの民間研究資金の金額（共同研究受入金額（国内・外国企業からのみ）＋受託研究受入金額（国内・外国企業からのみ）＋寄附金受入金額）の合計／本務教員数

５．競争的外部資金データ

６．その他外部資金・特許データ

データ・指標- 1-7 -

指標の計算式愛知教育大学教育実践研究科

２．教育実践研究科（１）教育実践研究科の研究目的と特徴（２）「研究の水準」の分析・・・・・・・

２-２・・・・・・・・・・

２-３

分析項目Ⅰ

研究活動の状況・・・・・・・・

２-３

分析項目Ⅱ

研究成果の状況・・・・・・・・

２-５【参考】データ分析集

指標一覧- 2-1 -・・・・・・

２-６

愛知教育大学教育実践研究科

研究活動の状況（１）教育実践研究科の研究目的と特徴
１．学校教育に係る理論の応用並びに実践の理論化に関わる諸能力を修得した教員を育成するための基盤となる、授業づくり（カリキュラム開発・教科指導）・学級づくり（学級経営、生徒指導、進路指導、教育相談、道徳教育）・学校づくり（学校経営）のための理論的・実践的研究を行い、学校・地域及び教育関係諸機関との連携を活かしつつ、教師教育の更なる質的向上に貢献する。
２．学校教育に関わる「理論と実践の融合」を基本とした理論的考察と提案、その実践的活用並びに実践の理論化などに関わる研究を基本とし、その研究成果を院生への授業・実習指導などに反映させている。
３．ミドル・リーダーとなる教員の育成に関わり、授業づくり・学級づくり・学校づくりの３つの履修モデルについて、確かな指導理論と実践力・応用力を修得するための基盤となる研究と開発を進めている。
４． 愛知県及び名古屋市教育委員会、愛知県総合教育センター、愛知県及び名古屋市内の連携協力校と常時連携し、現代的教育課題に対応できる新人の実践的力量・指導力の開発並びにミドル・リーダーの資質となる確かな指導理論と実践力・応用力の開発について研究を進めている。

- 2-2 -愛知教育大学教育実践研究科

研究活動の状況（２）「研究の水準」の分析
分析項目Ⅰ

研究活動の状況＜必須記載項目１

研究の実施体制及び支援・推進体制＞【基本的な記載事項】
・

教員・研究員等の人数が確認できる資料（別添資料 4602-i1-1）

・

本務教員の年齢構成が確認できる資料（別添資料 4602-i1-2）

・

指標番号 11（データ分析集）【第３期中期目標期間に係る特記事項】○

研究支援体制は、第２期中期目標期間では、情報図書課、高度教員養成支援課、研究連携課の３つの課から構成される研究推進部の研究連携課が担ってきた。第３期中期目標期間では、研究連携課が所掌してきた研究支援と地域連携の２つの任務を分離し、それぞれ独立に学術研究支援課と広報・地域連携課が設置されてきている。これにより、学術研究支援課全体が集中して研究支援に取り組める体制となり、日常の研究活動や科学研究費助成事業をはじめとする外部資金の獲得等の支援が強化されている。[1.1]＜必須記載項目２

研究活動に関する施策／研究活動の質の向上＞【基本的な記載事項】
・構成員への法令遵守や研究者倫理等に関する施策の状況が確認できる資料（別添資料 4602-i2-1）

・

研究活動を検証する組織、検証の方法が確認できる資料（別添資料 4602-i2-2）

・

博士の学位授与数（課程博士のみ）（入力データ集）【第３期中期目標期間に係る特記事項】（特になし）＜必須記載項目３

論文・著書・特許・学会発表など＞【基本的な記載事項】
・

研究活動状況に関する資料（教育系）（別添資料 4602-i3-1）

・

指標番号 41～42（データ分析集）【第３期中期目標期間に係る特記事項】（特になし）- 2-3 -愛知教育大学教育実践研究科＜必須記載項目４

研究活動の状況研究資金＞【基本的な記載事項】
・指標番号 25～40、43～46（データ分析集）【第３期中期目標期間に係る特記事項】（特になし）＜選択記載項目Ａ

地域・附属学校との連携による研究活動＞【基本的な記載事項】（特になし）【第３期中期目標期間に係る特記事項】○

教育実践研究科と教職キャリアセンターが核となって、愛知県教育委員会及び名古屋市教育委員会と連携して、「愛知教育大学教員研修連絡協議会」を設置し、『「学び続ける教員像」の確立に向けた研修体制・研修プログラムの開発・実施』プロジェクトに取り組んでいる。キャリアステージに応じた「教員の育成指標」の開発と改善を行うとともに、中堅教員や管理職のための研修プログラムを開発し、その効果を検証し、改善を図っている。2019年度の受講生を対象とした５件法によるアンケート調査の結果分析では、内容理解度・活用期待度・満足度について、肯定（４～５）の回答が否定（中立を含む１～３）より有意に多く、着実に成果を挙げてきている。（別添資料4602-iA-1） [A.1]- 2-4 -愛知教育大学教育実践研究科
分析項目Ⅱ

研究成果の状況

研究成果の状況＜必須記載項目１

研究業績＞【基本的な記載事項】
・

研究業績説明書（当該研究科等の目的に沿った研究業績の選定の判断基準）
本研究科は、学部直進院生に対しては、学校教育に関わる理論と実践の融合を基本とし、理論の応用、並びに実践の理論化に関わる諸能力の習得によって、実践的指導力を備えた教員を養成する目的を有し、現職教員院生に対しては、確かな指導理論と実践力・応用力を備え、指導的役割を果たし得る教員を養成する目的を有している。そのため、学校教育を基本に、教育学の理論構築と応用並びに学校現場における実践的指導力向上を図る研究が最も重要であると考えている。
これらを踏まえ、教育学の理論構築と国内外における研究成果の貢献度及び学校現場における教育や教師の現状など、実践的指導力向上を図る上での研究成果の貢献度という判断基準で研究業績を選定している。

【第３期中期目標期間に係る特記事項】〇

学術的意義での判断基準並びに社会、経済、文化的意義での判断基準において、「SS」に選定された研究業績は、我が国の教育実践を海外に発信するとともに、国内の教育学・教育実践研究の活性化を促すものであり、学術的にも社会的にも高く評価できる。[1.0]- 2-5 -

愛知教育大学教育実践研究科【参考】データ分析集

指標一覧

区分

指標番号２．教職員データ

11

本務教員あたりの研究員数

研究員数／本務教員数25

本務教員あたりの科研費申請件数（新規）申請件数（新規）／本務教員数26

本務教員あたりの科研費採択内定件数

内定件数（新規）／本務教員数
内定件数（新規・継続）／本務教員数

27

科研費採択内定率（新規）内定件数（新規）／申請件数（新規）28

本務教員あたりの科研費内定金額

29

本務教員あたりの競争的資金採択件数

内定金額／本務教員数
内定金額（間接経費含む）／本務教員数
競争的資金採択件数／本務教員数30

本務教員あたりの競争的資金受入金額

競争的資金受入金額／本務教員数

31

本務教員あたりの共同研究受入件数

共同研究受入件数／本務教員数32

本務教員あたりの共同研究受入件数（国内・外国企業からのみ）共同研究受入件数（国内・外国企業からのみ）／
本務教員数

33

本務教員あたりの共同研究受入金額

共同研究受入金額／本務教員数34

本務教員あたりの共同研究受入金額（国内・外国企業からのみ）共同研究受入金額（国内・外国企業からのみ）／
本務教員数

35

本務教員あたりの受託研究受入件数

受託研究受入件数／本務教員数36

本務教員あたりの受託研究受入件数（国内・外国企業からのみ）

受託研究受入件数（国内・外国企業からのみ）／
本務教員数

37

本務教員あたりの受託研究受入金額

受託研究受入金額／本務教員数38

本務教員あたりの受託研究受入金額（国内・外国企業からのみ）

受託研究受入金額（国内・外国企業からのみ）／
本務教員数

39

本務教員あたりの寄附金受入件数

寄附金受入件数／本務教員数40

本務教員あたりの寄附金受入金額

寄附金受入金額／本務教員数41

本務教員あたりの特許出願数

特許出願数／本務教員数42

本務教員あたりの特許取得数

特許取得数／本務教員数

43本務教員あたりのライセンス契約数

ライセンス契約数／本務教員数44

本務教員あたりのライセンス収入額

ライセンス収入額／本務教員数45

本務教員あたりの外部研究資金の金額（科研費の内定金額（間接経費含む）＋共同研究受入金額＋受託研究受入金額＋寄附金受入金額）の合計／本務教員数46

本務教員あたりの民間研究資金の金額（共同研究受入金額（国内・外国企業からのみ）＋受託研究受入金額（国内・外国企業からのみ）＋寄附金受入金額）の合計／本務教員数

５．競争的外部資金データ

６．その他外部資金・特許データ

データ・指標- 2-6 -

指標の計算式