令和元年度
自己評価報告書

対象期間

自：平成３1 年４月 １日
至：令和 2 年３月３１日

令和 2 年 8 月

秋田リハビリテーション学院
１

【目的】
本学院では昨年度、開校から完成年度を迎えた平成３０年度までの教育運営全般に亘る自己点検・自己評価に加え、学校関係者評価委員会の評価を終え、概ね良好であり今後の積み重ねが必要であるとの講評を得たところであります。
５年目を迎えた今年度も、開校時に掲げた教育理念、教育目的、教育目標、教育課程編成方針及び卒業認定方針に沿った教育を実施しておりますが、令和２年４月１日から理学療法士作業療法士学校養成施設指定規則に定める教育内容等が改正され、令和２年４月の施行に向け教育の見直しを含めた新たな項目や視点からの自己点検・自己評価を実施し、今後の教育運営活動に反映させることを目的としています。
なお、今回は下記項目について主に自己点検・自己評価を実施しております。

１．学則の改正
２．カリキュラムの再編成
３．学生募集と支援関連
４．教職員組織
５．新型コロナウイルス感染拡大防止に関わる教育運営対応
６．令和元年度学生動向及び就職状況
７．社会貢献【評価の標語】
評価の標語を以下に定める
S 大いに評価できる
A 評価できる
B 努力を要する
２

C

改善を要する

自己点検・自己評価表
No

自己点検項目

経過・現状・点検１

教育理念

豊かな教養及び高度な専門知識と技術を身に付け、知的・倫理的な行

自己評価

評語

Ｓ

動、判断及びコミュニケーションの能力を発揮して、保健医療福祉分野において持続的で健康的な文化の進展に寄与し、地域社会に貢献できる人材を育成する。
２

教育目的

全人教育のもと、対象者一人ひとりを尊重した高度なリハビリテーシ
ョンの実践を可能とし、絶えず持続的な向上心を持って対象者の生活の３

教育目標

質を高められる理学療法士として地域社会と共に歩める人材の育成を４年の教育期間において、人間性の成長と理学療法士としての目的とする。

基本知識と技術の習得及び国家資格の取得を成し遂げた者を昨・生活の質を向上したいという対象者の意欲を湧き起こさせる豊かな年に引き続き輩出できたことは、教育目的を達成した教育であっ人間性と倫理性を涵養する。

たと考える。

・医療に携わる上で必要な医学・医療に関する知識と理学療法技術を修得する。
・医療現場において課題を発見し、適切な解決策を講じることのできる問題解決能力及び判断力と実行力を備える。
・対象者を中心とした「チーム医療」に一役を担える協調性を涵養する。
・情報技術を活用し、国際的視野に立って地域医療に貢献できる能力を備える。
４

アドミッション・ポリシー

・保健、医療、福祉、スポーツ領域の専門職を志す動機や意欲を有す

本学院に入学を希望する高校生の殆どは、自ら理学療法士を志る者。

して入学試験に挑戦しているが、少数の学生ではあるが、在学中・高度専門士の教育を受けるにふさわしい基礎的学習能力を有するにその意思が揺らぎ、進路変更を希望する学生がまだ見受けられ者。

ることから、本人の意思及び地道な修学ができるかどうかの見極・真理・真実を探究する意欲があり、謙虚で豊かな感性を有する者。

めの強化も必要である。

・他の多くの職種との連携やチームワークに必要な協調性を有する者。
・外国語によるコミュニケーションにも積極的な姿勢を有する者。

３

Ａ５

教育課程編成方針

・基礎教育、専門基礎教育及び専門教育の区分に分類するが、お互い科目によっては、開講時期の早遅、内容重複等はあったにしてに深い関連性を持たせる。

も、全人的教育及び理学療法士としての医療人教育としての影響・人間形成に資する基礎教育を専門教育の必要性に応じてカリキュラはなく、今年度も円滑な教育を提供できたと考える。

Ａ

ムの中で各年次に楔状に導入する。
・専門基礎教育を充分理解した上で、専門家として自立できるようにするために専門知識と技術の段階的な積み上げ方式を導入する。
・対象者の個人と生活を最大限に尊重し、対象者とその家族及び在宅医療に関わる一員として保健医療関連職種従事者と円滑な連携活動ができる素養を身に付けるための教育を導入する。
６

成績評価及び卒業認定方針

Ａ

○成績評価
成績は筆記試験、レポート、実地試験、論文のいずれかまたは複合的な成績評価は学則にあるとおり、評価基準を設けて実施してきた。

成績判定方法によって、その結果と学習態度を基に総合的かつ厳正に合さらに、教育指導や奨学金等で活用できる学生間相対評価とし否判定する。ての Grade Point Average (GPA)を導入し、多方面に活用してい○卒業認定方針

る。

・幅広い教養を礎として形成された人間性、倫理性及び協調性を身に付けている。

また、重積してきた知識技術の理解・消化が十分であったかど

・対象者やその家族の真のニーズを理解し、誠実に支援することがでうかを判断することで卒業認定を実施し、Ⅱ期生 35 人、Ⅰ期生きる。

（留年）8 人、計 43 人が卒業。

・理学療法士としての優れた専門知識と高度な技術を修得し、深い洞察力による情報の統合と適確な判断によって、適切な理学療法を行うことができる。
・チーム医療及び地域医療において、臨機応変に理学療法を行うことができる。
・所定の単位の取得によって理学療法士国家試験受験資格を得る。
７

学則の改正

Ａ

Ⅰ．学則の改正
開校以来４年間実施してきた教育の自己点検・自己評価の結果を踏まえ、さらに、理学療法士作業療法士学校養成施設指定規則に定める教育内容が改正され、令和２年４月１日からの施行に向けて、本学院の学則、中でも特にカリキュラム（教育課程表）を主に充実した教育の提供ができるように改正した。
、

４

Ⅱ．カリキュラム編成の基本

基礎教育においては大学関係で活躍している教員を中心に、まこれまでの教育に対する評価等の結果を踏まえ、新たに施行される新指定規則に沿って、カリキュラム改編に取り組んだ。

た専門基礎教育に関しては基礎医学、臨床医学のそれぞれ専門家に非常勤講師として講義を依頼している。

新カリキュラムは令和２年度新入生から適応されるが、2〜4 年次のまた、カリキュラム編成にあたっては、４年制課程であること学生には旧カリキュラムが適応される。

から大学での教育内容に沿った形で、しかも、長年大学教育での教育経験を有し、カリキュラム編成に取り組んだ者が編成した。

1.基礎教育医療従事者は患者・利用者等と密接に関わることから、患者・利用

本学院の旧カリキュラムでは、新指定規則に定める内容の教育者等との良好な人間関係を構築するために必要な、人間関係論、コミ科目が既に導入されていることから、特に新規の導入科目はなュニケーション論等を含む「社会の理解」を教育内容となるように、い。

また、体育、体育理論、医療英語及び物理学は選択科目から必修科目とし、外国語文献購読及び教育心理学を他の科目と重複することから削除した。
これにより卒業要件は19単位、新指定規則では14単位を現状維持とした。
2.専門基礎教育
医療制度等に関して、本学院では既に専門基礎教育科目として「保医療従事者として幅広い知識の基で医療に携わることが求め健医療制度論」を導入していたが、新規に導入する「理学療法管理学」 られている中で、不足している「栄養学」、「薬理学」の科目をの中に含めることになることから、削除することとした。

新規に導入した。

見直し後の専門基礎教育の卒業要件は35から36単位（新指定規則では26単位から30単位）となった。
⑴高度化する医療ニーズに対応し，保健医療福祉を取り巻く環境の救急救命医学、予防等の基礎知識に関しては、本学院では、「救変化に即した理学療法、作業療法を実践するためには、栄養学、臨急医学」を取り入れており、また、救急救命関連の実践対応のた

床薬学、画像診断学、救急救命医学、予防等の基礎知識が必要なこめ、日本赤十字社による「日赤救急基礎講習会」を以前から学生とから「栄養，薬理、画像、救急救命、予防等の基礎」を必修化し全員受講している。画像診断に関しては、専門基礎教育の「筋骨2単位を追加した。

格障害学」、「脳神経外科学」、専門教育での理学療法診断学関連科目群の中で包括的に知識とその活用方法を既に提供している。

⑵地域包括ケアシステムの強化（医療・介護連携及び地域共生社会

地域包括ケアシステム等に係る考え方については既に導入しての実現に向けた取り組みの推進等）には、自立支援や就労支援等をおり、新指定規則の指針に沿った内容になっている。指定規則に含むリハビリテーションの理念や、地域包括ケアシステムを理解し定める単位数の要件を満たしている。

たうえで多職種との連携が必要なことから、「リハビリテーション

５

の理念（自立支援や就労支援等を含む）」、「地域包括ケアシステム」、「多職種連携の理解」を必修化し、２単位を追加している。
⑶結果、卒業要件は26から30単位に、新指定規則では26単位から30単位に見直した。
3.専門分野
現行53単位を57単位に見直した。
⑴理学療法管理学
より質の高い理学療法を提供するため、保健、医療、福祉に関する制度（医療保険・介護保険制度を含む）の理解、組織運営に関するマネジメント能力を養うとともに、理学療法倫理、理学療法教育についての理解を深める必要があることから、教育内容に「理学療法管理学」を新設し、「職場管理（教育を含む）」、「職業倫理」を必修化し、2単位として新規に導入した。
⑵理学療法評価学
理学療法対象疾患は多様化していることから、より安全かつ効果

本学院では以前からは、「理学療法評価法概論」、理学療法的な理学療法を提供できるように、新指定規則では5単位を6単位に診断学群及び「高次脳機能障害学」の６科目６単位で対応して見直している。本学院では、以前から「高次脳機能障害学」を導入おり、特に変更はない。そのため、新指定規則で定められていし、６科目６単位で対応していた。

る画像診断関連知識は横断的に対応できている。

⑶理学療法治療学
新指定規則では、医療スタッフの共同連携によるチーム医療の推『チーム医療』に関しては、旧カリキュラムから継続して「医療進を図るため、「喀痰等の吸引」を必修化しているが、本学院で福祉関連職種連携論」、「看護学概論」、及び「作業療法学概論」等

は、旧カリキュラムの中で各領域の理学療法学の中で「喀痰等の吸を導入して、医療スタッフの共同連携によるチーム医療の推進に引」に関する知識・技術を理学療法士の必須業務であることを明確ついて重要な課題として対応している。

化している。
⑷地域理学療法学「地域理学療法学」で教育されている地域理学療法に関する演習・実習を「臨床実習」に移行し、１単位減とした。
⑸臨床実習
高度・専門化、多様化する保健、医療、福祉、介護等のニーズに対

旧カリキュラムでは、実習施設での実習に関わる修学時間に対応するため、臨床現場における実践を通じて、基本的理学療法技術し、実習のための予習、復習、報告等のため平均的に 1.4〜1.6 倍の習得を図り、地域包括ケアシステムの強化に資する高度医療人材の時間を要していたのが実情であり、学生の精神的・健康的負担を養成することを目的に「基礎実習」、「リハビリテーション実習」 は計り知れないものがあった。

６

の実施を必修化し、2 単位増加し 20 単位とした。
また、臨床実習の質向上を図るために「臨床実習前の評価」、「臨床実習後の評価」を必修化した。

新指定規則ではこうした予習等の時間を含んだ時間設定に改善したことから、大幅に負担の解消がなされることが想定され、教育効果向上が期待される。

⑹ 新指定規則では、理学療法士となるための必要単位数を現行の53 単位から 57 単位に改正した。
⑺脳神経科学「脳神経外科」では理学療法士に必要な臨床医学的知識を学習していたが、脳疾患に加え神経疾患も学習できる科目として新設した。
⑻基礎循環代謝系理学療法学、応用循環代謝系理学療法学
従来カリキュラムでは「循環器系理学療法学」と「代謝系理学療法学」を分けて系統的に学習していたが、新カリキュラムでは両者を合わせ「基礎循環代謝系理学療法学」と「応用循環代謝系理学療法学」とし、基礎知識と臨床応用知識・技術を段階的に学習するものに改めた。
８

学生募集並びに就学支援

Ａ

Ⅰ学生募集
１）令和元年度入学者について

入学試験方式においては大きな変革はしていないが、推薦入学

令和元年度学生募集においては、昨年度と同様に、指定校制度、推薦入試験 IIA と推薦入学試験 IIB を一本化して特別選抜入学試験にま

学試験 I、推薦入学 IIA、推薦入学試験 IIB、一般入学試験前期及び一般とめることにし、試験毎の実施内容の詳細を定めた。

入学試験後期の６方式で実施し、定員 40 名に対し 41 名の入学者となっ従って、①指定校推薦、②公募推薦 I（高等学校長推薦並びに面た。

接）、③特別選抜（国数英の総合科目試験及び集団面接と個人面

この理由は入学辞退者が想定より少なく、1 名増となった。

接）、④一般入学試験Ⅰ（総合科目試験、小論文及び集団面接と個本来、定員枠は遵守しなければならないが、例年極めて定員枠を超えな人面接）⑤一般入学試験Ⅱ（小論文及び集団面接と個人面接）でいようにするための調整に苦慮している。

実施することとした。

２）入学試験方式のあり方検討
近年、高校卒業生が漸減する中での学生募集については、本学院においても、平成 29 年度は１名減 39 名、平成 30 年度は 7 名減 33 名の入学者であったため、こうした現状を踏まえ、より良い学生募集の実施ができるように、入学試験のあり方について検討する必要に迫られている。
完成年度を終えたこともあり、これまでの５年間の実績を踏まえながら令和 3 年度入学試験様式について再構築し、令和２年度には各高等学校及び受験生への周知を可能とした。

７

Ⅱ就学支援大学等における就学支援に関する法律の成立に伴い、本学院の在籍学生が支援対象者となるための機関要件の確認申請をし、本学院も対象機関となった。
本学院在籍学生の豊かな人間性を備えた創造的な人材育成に必要な質の高い教育の就学に係る経済的負担の軽減を図ることができる。
９

教職員組織Ｂ

1）教員関係
平成30年4月教員１人欠員となっていたが、8月1日に補充され、専任専任教員 6 人体制でも理学療法士作業療法士学校養成施設指教員7人体制となった。

定規則面では支障はないが、充実した教育の提供という視点で補充された教員は地域・在宅理学療法関連領域に精通した教員であは、従来からの専任教員 7 人体制が望ましく、教育資質向上のたる。

めにも早急の増員が喫緊の課題である。

しかし、平成31年3月31日付で新たに教員1人が退職したため、専任教員6人体制となったが、有資格教員数は法で定められた6名（学生定員１学年40名の場合）の最低員数は維持されている状態である。
2）事務職員関係
事務部職員 1 人が定年退職したが、4 月に職員１人を増員していたので業務分担を見直し、臨機応変の対応が円滑に実施できる体制と補充はせず現体制で対応できる。

なっている。

専任職員 3 人、派遣職員 2 人、嘱託職員 1 人の 6 人体制である。
１0

コロナウイルス感染拡大防止に

令和元年 11 月中国に始まったコロナウイルス感染拡大に伴い、日本に本学院では ipad を学生全員が所有し、授業の資料や電子図書の関わる教育運営対応

おいても令和 2 年 2 月頃から国、自治体を挙げて感染拡大防止策に取り閲覧に活用していたことから、コロナウイルス感染拡大防止のた組み始めた。

めの遠隔授業にも新たな機器整備をすることなく迅速に対応でこうした状況の中、本学院においては殆どの授業が 2 月上旬に終了しきた。

ていたことから、授業の面ではさほど影響はなかったものの、国家試験また、評価実習を途中で取り止めとなり不足の時間が生じた学を控えた 4 年生においては国・県の方針に沿った感染防止対策を実施し生に対しては、教員一丸となってカリキュラムを構築し、学内実ながら勉学に取組んだ。

習を早急に実施する等、殆ど支障の出ない対応ができた。

また、3 年生においては 2 月から外部施設で実施される評価実習に影響が出た。
特に公的医療施設は殆どが受入れを中止、私的医療機関の一部でも受入れを中止するところもあり、2 月後半の実習に参加した 12 人は外部施設での実習が途中で中止となり、不足の時間数を学内実習の導入による補充での対応もやむを得ない措置となった。
一方、第Ⅱ期生の卒業式については、極力外部者との接触を回避するた

８Ａ

め、学生と教員のみにより 50 分に短縮し、本学院講堂を会場に 3 月 10日挙行した。
コロナウイルス感染拡大防止対策の中、学生全員が授業等で使用している ipad を活用した遠隔授業体制の整備に取り組み、令和 2 年度からの授業に備えた。
１１

学生動向及び就職状況

Ａ1）学生の動向
令和元年度卒業生は 43 人（Ⅱ期生 35 人、Ⅰ期生留年生 8 人）
、理学療法士国家試験の受験者は既卒者 1 名を含めて 44 人、うち合格者は 39

令和元年度は退学者 1、留年者 1 であり卒業生は 43 人（95.6％）となり、全員卒業には今一歩の結果となった。

人であった。 内訳はⅡ期生 35 人中 31 人、I 期生 8 人中７人が合格、合格率 89。5％であった。
年度当初の学生数は 156 人であったが、期中で５人が退学、43 人が卒業したことから、年度末の在籍学生数は 108 人であった。
2）就職状況については、国家試験合格者 38 人中、県内 26 人、県外 12

県内就職率は昨年の 36％から 68％と大きく増加し、学生の希望人と就職率は 100％であり、県内就職率は 68％とⅠ期生の県内 36％を大に大きく近づいた。

きく超え、本学院の秋田県で活躍できる理学療法士養成の使命を果たす方向を示した結果となった。
3）放送大学関係
本学院では平成 27 年に放送大学と教育連携協定を締結しており、ダブルスクール制度を導入している。
令和元年度の放送大学卒業者は 7 名（I 期生 1 名、 Ⅱ期生 6 名）が学士（教養）を取得した。このうち、「心理と教育」コース 5 名、「生活と福祉」コース 2 名であった。第 V 期生 5 名が入学、放送大学在学生 21 名となった。
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社会貢献Ａ

1）公開講座目的：一般市民に理学療法士の仕事や活動状況を理解してもらうとともに、本学院を広く周知する機会とする

理学療法士の役割、活動の場を広く周知する良い機会であり、本学院の存在と目的の周知に貢献できた。

開催日：令和元年 10 月 12 日

また、学生による体験講座においては、今まで就学した技術を内容参加者に披露できたことは有意義な体験となった。

1．特別講演演

題：「これからの理学療法士の未来像」

講

師：公益法人秋田県理学療法士会会長～

秋田県ならではの活躍のあり方

９～

市立秋田総合病院

理学療法士

菅原

慶

勇

2．本学院在校生による体験講座
3．参加者：36 人
2）高齢者向け体操教室
目的：地域住民を対象に、理学療法士の職能の啓蒙と、本学院の周知を図る。

対象：秋田県内在住の一般住民および本学院生徒保護者

1．第 1 回理学療法士と実践する体操教室
開催日：令和元年 11 月 9 日（土）教材の冊子を無料配布。受講者からは、初めて聞く内容が多く、難しいと感じたが、今までにない内容であり、非常に勉強になったという感想や、「体が楽になった」、「特に難しいことはしていないのに体が柔らかくなった」といった感想が聞かれるなど、大9 時 30 分〜

変好評で、開催回数を増やして欲しいという要望も聞かれた。

開催場所：秋田リハビリテーション学院

また、継続で受講された方については、前回の前後の姿勢を写

参加者：32 人真撮影したものを個別に返却したところ、体操実施前後で姿勢が2，第 2 回理学療法士と実践する体操教室

見た目で変化していることを理解し、効果を納得してもらうこと

開催日時：令和元年 12 月 23 日（月）9 時 30 分〜

開催場所：秋田リハビリテーション学院ができた。
参加者からは、初めて聞く内容が多く、難しいと感じたが、今参加者：12 人

までにない内容であり、非常に勉強になったという感想が聞かれた。
また、1 月、2 月の開催も予定していたが、コロナウイルス感染拡大防止のため、やむなく中断を余儀なくされた。

3）秋田県リハビリテーション共育研修会
目的：臨床の現場で活躍している理学療法士、作業療法士、言語聴覚士を対象に、特に理学療法士のいない医療施設に就職した本学院卒業生が、臨床の現場において疑問点や解決困難な事案に遭遇した場合等の解決の一助にと、定期的な開催により、臨床の場における日常の課題解決や新しい情報の提供を受ける等、質向上を図る。

1．第 1 回
開催日時：令和 2 年 1 月 18 日（土）10：00～16：30

開催場所：秋田リハビリテーション学院

講堂

テーマ：「臨床家のためのエビデンスの伝えかた・使いかた」
講 師：藤本修平（理学療法士、株式会社豊通オールライフ）
内 容：「臨床家のためのエビデンスの伝えかた・使いかた」をテーマに、大枠としては、どのように診療ガイドライン

１０を活用しながら対象者への介入方法を意思決定していくのかについての講義であった。
診療ガイドラインとはなにか、実際にどのように使うのか、意思決定の際の対象者とのコミュニケーション方法などに加え、さらにそのベースとなる、医療者としての臨床能力とは何か、その前提となる理論・スキルなど、幅広い内容であった。
参加者：理学療法士 36 名（県内 31、県外 5）
作業療法士 2（県内 2）、本学学生 15 名、計 53 名
4）臨床実習指導者研修会への協力
令和２年４月１日から施行される理学療法士作業療法士学校養成施設指定規則の改正により、評価・臨床実習施設における実習指導者の資質向上を図る目的で、実習指導者講習会の受講が義務付けられた。
このことへの対応として、実習指導者講習会の開催を目的に、理学療法士等関係機関の協力のもと「秋田県理学療法作業療法臨床実習指導者協議会が組織され、本学院も全面的な協力体制を整えた。

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