Fact Data

11カ年主要連結財務データ

ヤマハ発動機株式会社および連結子会社（12月31日に終了した事業年度）

百万円

2009

2010

2011

2012

2013

2014

2015

2016

2017

2018

¥1,153,642¥1,294,131¥1,276,159¥1,207,675¥1,410,472¥1,521,207¥1,631,158¥1,502,834¥1,670,090¥1,673,137

事業年度：
売上高

増減率（%）

20182019

2019/2018¥1,673,137¥1,664,764(0.5)

1,117,755
338,194
74,85839,038103,289
455,173
140,787
137,969
93,366

1,100,430
345,058
75,64440,928102,703442,331
115,364
119,479
75,736

(1.6)
2.0
1.1
4.8
(0.6)
(2.8)
(18.1)(13.4)(18.9)

58,858(48,274)
10,584(26,423)
55,06846,40599,127(79,662)
19,465(36,760)
58,05349,689

68.4
65.0
83.9
39.1
5.4
7.1

¥1,420,854
695,743356,688¥1,532,810
751,828
364,951

7.9
8.1
2.3

8.4
14.6
46.3
8.1
54.3

6.9
11.1
46.0
10.2
51.8

事業年度：

商品別売上高：二輪車
マリン
特機
産業用機械・ロボット
その他
売上総利益
営業利益（損失）
経常利益（損失）
親会社株主に帰属する当期純利益（純損失）
営業活動によるキャッシュ・フロー
投資活動によるキャッシュ・フロー
フリー・キャッシュ・フロー
財務活動によるキャッシュ・フロー
設備投資
減価償却費

セグメント別売上高：

817,058
150,113
100,577
85,893202,292(62,580)(68,340)(216,148)

914,211167,141
102,968
34,75875,051
295,565
51,30866,142
18,300887,556
178,929
100,257
34,32675,089276,046
53,40563,49526,960798,676
196,320
103,588
30,81378,276
235,068
18,59827,267
7,489

928,203
243,362
126,722
32,261
79,922
318,765
55,13760,09244,057

977,580
276,367
142,204
38,942
86,113372,849
87,24997,27968,452

1,032,560
309,337
169,495
46,501
73,262436,525
130,329
125,23160,023930,112297,216
152,310
46,871
76,322402,660
108,594
102,073
63,153

1,045,211
323,838
151,622
67,571
81,845
458,629
149,782
154,826
101,603

1,022,174
344,658
153,778
69,891
82,634455,173
140,787
137,969
93,36674,096(45,285)
28,810(32,022)46,03553,701

104,531(37,632)
66,8995,296
33,93936,59433,328(46,517)(13,189)(51,927)45,04933,578(2,385)(51,081)(53,466)
15,761
48,78834,27866,976(62,679)
4,296
3,620
56,80036,407

93,618(72,470)
21,148(8,908)65,871
37,66728,475(68,475)(40,000)
6,845
64,06444,324

143,163(46,541)
96,622(67,627)
61,33042,434

126,342(53,194)
73,147(52,830)
56,53245,45758,858(48,274)
10,584(26,423)
55,06846,405

̶

事業年度末：
総資産
純資産
有利子負債
営業利益率（%）¥987,077
249,266
399,942

マリン
ロボティクス
金融サービス
その他
売上総利益
営業利益
経常利益
親会社株主に帰属する当期純利益
営業活動によるキャッシュ・フロー
投資活動によるキャッシュ・フロー
フリー・キャッシュ・フロー
財務活動によるキャッシュ・フロー
設備投資
減価償却費

¥978,343
310,809322,443¥900,420
309,914274,721¥962,329
341,561
326,976¥1,146,591
422,792
382,929¥1,310,040
503,224
403,652¥1,305,236
531,700
410,148¥1,318,776
575,404
364,381¥1,415,845
665,232
353,490¥1,420.854
695,743356,688

総資産
純資産
有利子負債
レシオ：

自己資本比率（%）(5.4)(71.2)
21.5

株価収益率（倍）̶有利子負債自己資本比率（%）

ランドモビリティ

事業年度末：

レシオ：
自己資本当期純利益率（ROE）
（%）

売上高

188.3

4.0
7.5
28.0
23.8
117.6

4.2
9.7
31.2
12.6
97.8

1.5
2.5
32.0
44.2
106.2

3.9
12.7
33.5
12.5
99.7

5.7
16.2
35.1
12.5
87.8

8.0
12.6
37.6
16.0
83.6

7.2
12.3
40.5
14.2
68.2

9.0
17.6
44.0
12.7
56.8

8.4
14.6
46.3
8.1
54.3

営業利益率（%）
自己資本当期純利益率（ROE）（%）
自己資本比率（%）
株価収益率（倍）有利子負債自己資本比率（%）

円

1株当たり情報：
1株当たり当期純利益（純損失）
潜在株式調整後1株当たり当期純利益
1株当たり純資産
1株当たり配当金¥(755.92)
̶

743.040.00¥ 55.5055.50
785.610.00¥ 77.2377.23804.2615.50¥ 21.45̶

881.8810.00¥ 126.20
126.201,099.84
26.00¥ 196.06
196.04
1,316.58
40.00¥ 171.89
171.88
1,405.35
44.00¥ 180.84
180.83
1,529.53
60.00¥ 290.93¥ 267.35

̶̶

1,783.35
88.00

1,882.64
90.00

1株当たり情報：
1株当たり当期純利益
潜在株式調整後1株当たり当期純利益
1株当たり純資産
1株当たり配当金¥ 267.35¥ 216.83̶̶̶

1,882.64
90.00

2,018.84
90.00

7.2
0.0

(18.9)

百万円、
ただし株価は円

株価情報（事業年度末）：株価
株式時価総額株価情報（事業年度末）：¥ 1,166
333,300¥ 1,323
461,855¥974
340,018¥949
331,288¥ 1,577
550,585¥ 2,442852,683¥ 2,744958,264¥ 2,574
898,931¥
3,695
1,290,413¥ 2,159
753,989

株価
株式時価総額¥ 2,159
753,989¥ 2,203771,079

2.0
2.3
人その他の情報（事業年度末）
：
株主数
従業員数

その他の情報（事業年度末）：

30,01349,994

31,61552,18432,25954,67732,873
53,95829,47453,38230,416
52,662

34,21453,30642,031
53,15034,56653,57951,11353,977

株主数
従業員数

51,11353,97767,741
55,25532.5
2.4• 各事業年度は、表示年の1月1日から12月31日までの12カ月になっています。事業年度以外の年表示はすべて暦年となっています。
• 百万円単位で表示されている金額につきましては、百万円未満は切り捨て処理されています。
「販売費及び一般管理費」、「営業外収益」および「営業外費用」に計上していた販売金融関係の収益及び費用を「売上高」、「売上原価」及び「販売費及び一般管理費」• 2016年12月期より、従来、に計上することに変更しました。この表示方法の変更を反映させるため、2015年12月期の連結財務諸表の組替を行っています。
• 2009年12月期の数値はセグメント変更前の数値を記載しています。
「マリン」
「特機」
「産業用機械・ロボット」から「ランドモビリティ」「マリン」「ロボティクス」「金融サービス」に変更し、2018年12月期実績から• 2019年12月期より、報告セグメントを従来の「二輪車」
反映させています。

• 2019年12月期より表示方法の変更を行っており、2018年12月期は遡及適用後の数値です。

78

Yamaha Motor Co., Ltd. Integrated Report 2020

Yamaha Motor Co., Ltd. Integrated Report 202079Fact Data

環境・社会関連データ

2019年12月期の経営成績の解説と分析
概況

気候変動における緩和策
項目
低炭素製品の販売

単位

フューエルインジェクション二輪車の販売台数
ブルーコアエンジン搭載二輪車の販売台数千台

電動アシスト自転車の販売台数（ドライブユニット数含む）

2015年

2016年

2017年

2018年

2019年

3,288

3,203

3,524

3,564

4,246

1,556

1,994

2,538

2,800

356

448

489

569

当期における世界経済は、米中貿易摩擦による投資の抑制や英国の減少）となりました。なお、年間の為替換算レートは1米ドル＝109円

2,901

EU離脱問題など不安定な環境の中、成長率が低下しました。先進国（前期比1円の円高）、1ユーロ＝122円（同8円の円高）でした。

648

では、日本は緩やかな景気回復が続き、米国と欧州では成長が鈍化

売上高は、マリン事業、金融サービス事業で増収となった一方で、しました。新興国では、ベトナムやフィリピンでは経済成長が拡大しまランドモビリティ事業と、YMRHおよびその子会社の事業統合影響をしたが、インドネシア、タイ、インドでは景気が減速しました。

除いたロボティクス事業では減少し、全体では減収となりました。営

SASB要求項目
SASB指標*

項目

単位

2019年

このような経営環境のもと、当期の売上高は1兆6,648億円（前期

業利益は、先進国二輪車での欧州・本社生産の稼働率上昇や構造

比 84 億 円・0.5% 減 少 ）、営 業 利 益は 1,154 億 円（ 同 254 億 円・改革、インドネシア二輪車での高価格商品増加による収益性改善が18.1%減少）、経常利益は1,195億円（同185億円・13.4%減少）、

進みましたが、ロボティクス事業などの売上高の減少、成長戦略経費

親会社株主に帰属する当期純利益は757億円（同176億円・18.9%の増加、為替影響などにより、全体では減益となりました。

TR-AU-000.A

二輪車生産台数

千台

4,960

TR-AU-000.B

二輪車販売台数

千台

5,056

TR-AU-250a.2

安全関連の申し立ての数に対して調査した件数の割合％

100

TR-AU-250a.3

リコール台数台

TR-AU-310a.1

団体交渉協定の対象となった労働者の割合

％

基本データ

※日本の国土交通省から調査依頼が来た件数の全数（100%）を調査しました。

製品の安全性

労働慣行

ストライキやロックアウトによる業務停止の件数

件

営業利益変化要因

17,696※日本で実施した台数（十億円）

ランドモビリティ
事業

58

140.8

0

+10.8

マリン事業

+3.3

TR-AU-410a.1

地域別
販売台数加重平均燃費

燃費と製品使用時の
排出

人日

0

アジア

km/L

49

欧州

gCO2/
km

89

北米

mpg

56

日本

km/L

42

大洋州

km/L

26

中南米

km/L

48

その他

km/L

48

台

該当なし

（1）
ゼロエミッション車（ZEV）、
TR-AU-410a.2 （2）ハイブリッド車(HEV)、（3）
プラグインハイブリッド車(PHEV)の販売台数

TR-AU-410a.3
原材料の調達TR-AU-440a.1

モデルイヤー燃費と排出のリスクと機会の管理と戦略

先進国
二輪車

低炭素社会への移行に伴う主なリスク >TR-AU-440b.3※ SASBが要求する自動車業界の開示指標

80

–1.8

新興国
二輪車

RV

+4.0

SPV

+0.8

2018

為替影響

115.4

–8.7
–16.9

2019

セグメント変更について

技術リスク

製造過程における廃棄物重量トン

64,738

上記廃棄物のうちリサイクルされた重量の割合

％

70.1

廃棄製品の重量トン

̶

廃棄製品からリサイクルされた材料の割合％

97.5（重量ベース）※二輪リサイクルシステム（日本）2018年12月期実績

製品のリサイクル可能率％

目標値：90％で設定

TR-AU-440b.2

–3.8

成長戦略
費用増加

–3.3

TR-AU-440b.1

材料効率と
リサイクル

その他事業

9.3

短期・中期・長期的なリスクおよび機会 > 短期的リスク（0〜3年）

重要な材料の使用に関連するリスク管理

金融サービス
事業–8.3

TR-AU-310a.2
業務停止に関与する労働者数（人）×停止日数

ロボティクス
事業

当期より、報告セグメントを従来の「二輪車」
「マリン」
「特機」
「産業用

具体的な変更点：

機械・ロボット」から「ランドモビリティ」「マリン」「ロボティクス」「金融「特機」に含まれていた四輪バギー、レクリ(1) 従来の「二輪車」と、サービス」に変更しました。

エーショナル・オフハイウェイ・ビークル、スノーモビル、および「その今回の報告セグメントの変更は、2019〜2021年の中期経営計画

他」に含まれていた電動アシスト自転車を合わせて「ランドモビリティ」の達成に向けた重点施策−−ランドモビリティ「モビリティ新時代化にとしています。

対応する事業基盤構築」、マリン「高収益体質の強化と持続的成長(2) 従来の「産業用機械・ロボット」、および「その他」に含まれていた基盤の確立」、ロボティクス「事業規模・事業領域の拡大と収益力の産業用無人ヘリコプターを合わせて「ロボティクス」としています。

強化」−−の遂行、および米国・オーストラリア・ブラジル等に続くフ(3) 従来は金融サービスに係る収益等を各報告セグメントに含めてランスでの金融子会社設立など金融サービス事業の拡大に伴う経営いましたが、経営管理区分の変更に伴い、「金融サービス」としてい

管理区分の見直しによるものです。

ます。

TR：Transportation（輸送） AU：Automobiles（自動車業界）

Yamaha Motor Co., Ltd. Integrated Report 2020

Yamaha Motor Co., Ltd. Integrated Report 202081Fact Data

2019年12月期の経営成績の解説と分析

ロボティクス事業

各セグメントの主要な製品およびサービスセグメント

主要な製品およびサービス

ランドモビリティ

二輪車、中間部品、海外生産用部品、四輪バギー、レクリエーショナル・オフハイウェイ・ビークル、スノーモビル、
電動アシスト自転車

マリン

船外機、ウォータービークル、ボート、プール、漁船・和船

ロボティクス

サーフェスマウンター、半導体製造装置、産業用ロボット、産業用無人ヘリコプター

金融サービス

当社製品に関わる販売金融およびリース

その他

売上高756億円（前期比8億円・1.1%増加）、営業利益77億円（同拡大しました。前期はブラジルでの一時収益があったことなどにより、となりました。なお、当期の業績には、YMRH
90億円・53.9%減少）

増収・減益となりました。

およびその子会社の第2、第3四半期連結会計期間（2019年7月から12月）の業績、売上高120億円、営業損失28億円を含んでいます。

顧客層と地域を拡げ、当社ならではの利便性の高いサービスを提供していきます。

YMRH子会社化の影響を除くと、米中貿易摩擦の影響によりサーフェ
スマウンターと産業用ロボットの販売台数が減少し、減収・減益となりその他事業ました。YMRH子会社化後の構造改革は予定通り進捗しています。

売上高1,027億円（前期比6億円・0.6%減少）、営業損失6億円（前

需要動向を注視し、新機種投入や事業統合によるシナジー効果を活かした製品の一括提案や相互販路活用を加速させていきます。

ゴルフカー、発電機、汎用エンジン、除雪機、自動車用エンジン、自動車用コンポーネ ント、電動車いす

フランスで事業展開を始めるなど、全地域で債権残高は順調に

期：営業利益24億円）となりました。
ゴルフカーで高価格帯商品の販売が増加し増収となりましたが、ゴ
ルフカー・発電機の市場対策費用や米国での追加関税の影響などに

金融サービス事業

より、全体では減収・減益となりました。

売上高 409 億円（前期比19 億円・4.8% 増加）、営業利益 80 億円（同42億円・34.2%減少）となりました。

セグメント別概況
ランドモビリティ事業増加）、営業利益率△3.3%（前期比4.0ポイント改善）となりました。

売上高 1 兆 1,004 億円（前期比173 億円・1.6% 減少）、営業利益

北米での四輪バギーやスノーモビルの販売台数増加により増収となとなりました。
418億円（同69億円・14.1%減少）

り、赤字幅が縮小しました。

先進国二輪車では、売上高2,231億円（前期比52億円・2.3%減電 動アシスト自転 車では、売 上 高 441 億円（ 前 期比 61 億円・

少）、営業利益率△6.4%（前期比1.6ポイント改善）となりました。総となり15.9%増加）、営業利益率14.6%（前期比0.7ポイント低下）

需要は、欧州で増加し、北米は前期並み、日本は微減となりました。

ました。欧州向けE-kitや日本での販売台数増加により、増収・増益と欧州での新規制対応モデルを中心とした販売台数の増加や構造改革なりました。引き続き、新開発のアシスト制御搭載モデルの投入や販の進捗により、赤字幅が縮小しました。新興国二輪車では、売上高売力強化により、拡大を続ける市場に対し事業成長に努めます。

7,557億円（前期比194億円・2.5%減少）、営業利益率6.9%（前期比1.7ポイント低下）となりました。総需要は、ブラジル・フィリピン・

マリン事業

台湾で増加しました。台湾では政府の補助金政策により電動スクー（前期比69億円・2.0%増加）、営業利益584億円
売上高3,451億円

ターの需要が大幅に増加しましたが、ガソリン車の需要は減少しまし（同24億円・3.9%減少）となりました。マリン事業の売上高の半数以た。その他の地域では、インド・インドネシア・ベトナム・タイで総需上を占める船外機の全世界の総需要は減少しましたが、当社船外機要が減少しました。フィリピン・ブラジルなどでの販売台数増加にの主要市場である北米・欧州では、大型船外機への移行傾向は継続

加え、インドネシアでの高価格商品の販売台数が増加しましたが、しています。

ベトナム・インド・台湾などで減少し、減収・減益となりました。二輪

販売台数は、船外機では、北米・欧州で200馬力を超えるハイエン

車全体の販売台数は、506万台（前期比5.9%減少）となりました。

ドモデルは増加しましたが、上期の天候不順の影響により淡水域での先進国においては、引き続き新規制対応モデルの積極的な投入と構

中・小型馬力が減少したため、全体では減少しました。一方、ウォー

造改革を進めます。新興国においては、高付加価値商品の販売を主

タービークル・スポーツボートの販売台数は増加しました。また、軸とし、ベトナムではブランド力強化、インドでは新規制対応モデルの為替影響を大きく受けて、事業全体では増収・減益となりました。

投入、台湾では電動二輪車の拡販など、各市場での販売台数増加と市場の変化に迅速かつ柔軟に対応しながらボートビルダーとの収益性改善を目指します。

RV（四輪バギー、レクリエーショナル・オフハイウェイ・ビークル（ROV）、スノーモビル）
では、売上高775億円（前期比13億円・1.7%

研究開発費
当期における当社グループ全体の研究開発費は、1,020億円となりました。

具 体 的には、ロボティクスを基 盤 技 術として進 化させながら（Advancing Robotics）、ヤマハらしい社会問題解決（Rethinking

当社グループは、「感動創造企業」を企業目的とし、世界の人々にSolution）とモビリティの変革（Transforming Mobility）への取り新たな感動と豊かな生活を提供することを目指しています。その実現

組み等に成長戦略投資を実行し、人々の可能性を拡げ、より良い生活のために、「新しく独創性ある発想・発信」「お客様の悦び・信頼感をと社会の実現（ART for Human Possibilities）
への貢献を目指して得る技術」「洗練された躍動感を表現する魅力あるデザイン」
「お客様

います。

と生涯にわたり結び付く力」を目指す「ヤマハ発動機らしいモノづくり」に挑戦し続け、人間の論理と感性を織り合わせる技術により、個性的かつ高品質な製品・サービスを提供します。
当社は、こうした「ヤマハ発動機らしさ」が「ヤマハ」ブランドとして研究開発費／研究開発費率

様々なステークホルダーの皆様に認識され、生涯にわたって当社の製（十億円）

品・サービスを選んでいただけるよう、努力を続けることが当社の持

105

10.0

続的な成長を実現するとともに中長期的な企業価値を高めるものと
考えます。

102
100

9.0

95

8.0

90

7.0

2030年を見据えた長期ビジョンならびに2019年からの3カ年における中期経営計画において、持続的成長と企業価値向上を実現するための施策の取り組みを行っています。

関係を強化し、システムサプライヤー戦略を推進していきます。

6.1

85

0
研究開発費

Yamaha Motor Co., Ltd. Integrated Report 2020

6.0

0
2015

82

（%）

2016

2017

2018

2019

研究開発費率Yamaha Motor Co., Ltd. Integrated Report 202083Fact Data

2019年12月期の経営成績の解説と分析

資本の財源および資金の流動性

財務活動によるキャッシュ・フロー

当社グループにおける主な資金需要は、製品製造のための材料・部

設備投資資金については原則として資本金、内部留保といった自己品等の購入費、製造費用、製品・商品の仕入、販売費及び一般管理

資金でまかなうこととしています。

費、運転資金および設備投資資金です。

以上の結果、当期のフリー・キャッシュ・フローは195億円のプラス

配当金の支払などにより、368億円の支出（前期：264億円の支出）と（前期：106億円のプラス）、当期末の有利子負債は3,650億円（前期なりました。

末比：83億円の増加）、現金及び現金同等物は1,227億円（同：154億円の減少）となりました。なお、有利子負債には販売金融に係る借資金の流動性管理にあたっては、適時に資金繰り計画を作成・更運転資金については返済期限が1年以内の短期借入金で、通常各々の会社が運転資金として使用する現地の通貨で調達しています。

入金および社債が2,902億円（同：273億円の増加）
含まれています。

新するとともに、手元流動性を適度に維持することで、必要な流動性を確保しています。

配当金
当社は、株主の皆様の利益向上を重要な経営課題と位置付け、企業

設備投資
当期においては、合計581億円の投資を実施しました。

に117 億円、ロボティクス事業ではサーフェスマウンター、産業用

ランドモビリティ事業では、二輪車の海外での新商品、フィリピンのロボットの新商品研究開発等に23億円、その他事業ではゴルフカー

生産能力増強、国内での研究開発等に363億円、マリン事業ではの新商品、自動車用エンジンの研究開発等に78億円の投資を実施

船外機を中心とした国内生産能力増強、生産設備の老朽化更新等しました。

価値の向上に努めています。

また、当社は、中間配当と期末配当を行うことを基本とし、配当の決定機関は中間配当については取締役会、期末配当については株主配当につきましては、「稼ぐ力を維持しながら、キャッシュ・フローの範囲内で成長投資と株主還元のバランスを取る」ことを主眼に、親会社株主に帰属する当期純利益の30%を配当性向の目安としています。

総会としています。また、中間配当は毎年6月30日、期末配当は12月31日を配当の基準日として定款に定めています。
当期末配当につきましては、1株につき45円とさせていただきました。これにより、中間配当金（1株につき45円）
を加えた年間配当金は90円となりました。

キャッシュ・フローの状況
営業活動によるキャッシュ・フロー

投資活動によるキャッシュ・フロー

税金等調整前当期純利益1,206億円（前期：1,369億円）
や減価償

固定資産の取得による支出587億円（前期：540億円）、投資有価証却費497億円（同：464億円）などの収入に対して、売上債権および券の取得による支出234億円（同：29億円）などにより、797億円の販売金融債権の増減額合わせて295億円の増加（同：350億円の増支出（同：483億円の支出）となりました。

加）、たな卸資産の増加174億円（同：366億円の増加）、仕入債務の減少71億円（同：83億円の減少）などの支出により、991億円の収入（同：589億円の収入）となりました。

1株当たり純資産／自己資本比率

（円）

(%）

2,500

46.0
2,019

2,000

1,500

50

総資産回転率

有利子負債／有利子負債自己資本比率

（回）

（十億円）

1.3

(%）
100

420

(%）
50

100
90

40

30

75

390
1.2
365
1.13

360

51.8

41.5

80

40

60

30

40

20

20

10

50

20

1,000

1株当たり配当金／配当性向

（円）

1.1
500

0

0
2015

1 株当たり純資産

84

2016

2017

2018

自己資本比率Yamaha Motor Co., Ltd. Integrated Report 2020

2019

25

330

10

0

0

0
2015

2016

2017

2018

2019

2015
有利子負債

2016

2017

有利子負債自己資本比率

2018

2019

0

0
2015

2016

1 株当たり配当金

配当性向

2017

2018

2019

Yamaha Motor Co., Ltd. Integrated Report 202085

Fact Data

日本

グローバルグループネットワーク（2019年12月31日現在）
約30の国と地域に連結子会社・持分法適用会社を持つ当社の多様な製品は、180を超える国と地域で販売されています。
グローバルに事業を展開する当社の主な子会社・関連会社をご紹介します。

欧州（ ）内は略称表記

オランダ

フランス

Yamaha Motor Europe N.V. (YMENV)MBK Industrie
YAMAHA MOTOR FINANCE FRANCE SAS（YMFF）

ドイツ

スペイン

Yamaha Motor Deutschland GmbH. (YMG)

イタリア

Motori Minarelli S.p.A.
Yamaha Motor Research &Development Europe S.r.l. (YMRE)Yamaha Motor Racing S.r.l. (YMR)
Selva S.p.A.

北米（ ）内は略称表記

アメリカ

ロシア

LLC Yamaha Motor CIS (YMCIS)

ギリシャ

Motodynamics S.A.

Motor Center BCN S.A.

トルコ

Yamaha Motor Sanayi ve Ticaret Limited Sirketi

フィンランドYamaha Motor Corporation, U.S.A. (YMUS)
Yamaha Motor Manufacturing Corporation ofAmerica (YMMC)
Yamaha Marine Precision Propellers Inc. (YPPI)
Yamaha Marine Systems Company Inc.
Skeeter Products, Inc.
Yamaha Jet Boat Manufacturing U.S.A., Inc.
(YJBM)
Yamaha Golf-Car Company (YGC)
INDUSTRIAL POWER PRODUCTS OF
AMERICA, INC.
Yamaha Motor Finance Corporation, U.S.A.
(YMFUS)

Yamaha Motor Ventures & Laboratory Silicon
Valley, Inc. (YMVSV)Yamaha Motor Exploratory Fund GP, L.L.C.
Yamaha Motor Distribution Latin America, Inc.
(YDLA)
カナダ

Yamaha Motor Canada Ltd. (YMCA)
Yamaha Motor Finance Canada Ltd.

Inhan Tehtaat Oy Ab

アフリカ（ ）内は略称表記
ナイジェリアCFAO Yamaha Motor Nigeria Ltd. (CYMNG)

アジア（ ）内は略称表記
インドネシアPT. Yamaha Indonesia Motor Manufacturing (YIMM)
PT. Yamaha Motor Parts Manufacturing Indonesia(YPMI)
PT. Yamaha Motor Nuansa Indonesia (YMNI)PT. Toyo Besq Precision Parts Indonesia (TBI)
PT. Yamaha Motor Electronics Indonesia (YEID)
PT. Yamaha Motor Mold Indonesia (YMMID)
PT. Yamaha Motor R&D Indonesia (YMRID)
PT. Sakura Java Indonesia
PT. Kyowa Indonesia
PT. Bussan Auto Finance (BAF Indonesia)

フィリピン

Yamaha Motor Philippines, Inc. (YMPH)
LIYAM Property, Inc.

タイ

Thai Yamaha Motor Co., Ltd. (TYM)
Yamaha Motor Parts Manufacturing(Thailand) Co.,Ltd. (YMPT)TYMA Co., Ltd.
Yamaha Motor Electronics Thailand Co., Ltd. (YETH)
Yamaha Motor Asian Center Co., Ltd. (YMAC)
Siam Yamaha Motor Robotics Co., Ltd.

マレーシア

HL Yamaha Motor Research Centre Sdn. Bhd. (HLYR)
Hong Leong Yamaha Motor Sdn. Bhd. (HLYM)
Hicom Yamaha Manufacturing Malaysia Sdn. Bhd.

ベトナム

Yamaha Motor Vietnam Co., Ltd. (YMVN)
Yamaha Motor Parts Manufacturing Vietnam Co.,
Ltd. (YPMV)Yamaha Motor Electronics Vietnam Co., Ltd. (YEVN)

インド

Yamaha Motor India Pvt. Ltd. (YMI)
India Yamaha Motor Pvt. Ltd. (IYM)

86

Yamaha Motor Co., Ltd. Integrated Report 2020

ヤマハ発動機販売（株）
ヤマハモーターエンジニアリング
（株）
（株）菅生
ヤマハ熊本プロダクツ（株）ヤマハマリン北海道製造（株）
ヤマハ天草製造（株）
ヤマハマリーナ
（株）
（株）
ワイズギア
ヤマハモーターパワープロダクツ（株）西日本スカイテック（株）ヤマハモーターエレクトロニクス
（株）
（株）
サンワード
ヤマハモーター精密部品製造（株）
浜北工業（株）ヤマハモーターハイドロリックシステム（株）ヤマハ発動機ビズパートナー（株）
ヤマハモーターMIRAI（株）
ヤマハモーターソリューション
（株）（株）
エコールとよはし
あまがさき健康の森（株）
北日本スカイテック（株）東海スカイテック（株）サクラ工業（株）
A.I.S（株）
エンシュウ（株）
古山精機（株）（株）
ヤマハトラベルサービス（株）ジュビロ
三笠運輸（株）
KYBモーターサイクルサスペンション（株）
（株）
イーベック
（株）
ノースセール・ジャパン
泉佐野ウォーターフロント（株）（株）マリンウェーブ小樽（株）銚子マリーナ（株）マリーナ秋田（株）葉山マリーナー
横浜ベイサイドマリーナ（株）フィッシャリーナ天草（株）
新西宮ヨットハーバー（株）（株）
ひろしま港湾管理センター
ヤマハモーターロボティクスホールディングス
（株）
（株）新川
アピックヤマダ（株）

Yamaha Motor India Sales Pvt. Ltd. (YMIS)Yamaha Motor Electronics India PVT. Ltd. (YEIN)
Yamaha Motor Research andDevelopment India Pvt.Ltd. (YMRI)
Yamaha Motor Solutions India Pvt. Ltd. (YMSLI)KYB Motorcycle Suspension India Pvt. Ltd. (KMSI)
Bussan Auto Finance India Pvt. Ltd. (BAF India)
パキスタン

中南米（ ）内は略称表記

Yamaha Motor Pakistan (Private) Limited (YMPK)ブラジル

シンガポール

Yamaha Motor Asia Pte. Ltd. (YMAP)
Yamaha Motor Distribution Singapore Pte. Ltd. (YDS)台湾

Yamaha Motor Taiwan Co., Ltd. (YMT)
Topmost Consulting Co., Ltd. (TCC)
Yamaha Motor R&D Taiwan Co., Ltd. (YMRT)Yamaha Motor Taiwan Trading Co., Ltd. (YMTT)Yamaha Motor Electronics Taiwan Co., Ltd. (YETW)中国

Yamaha Motor (China) Co., Ltd. (YMCN)
Shanghai Yamaha Jianshe Motor Marketing Co., Ltd.
(YMSM)
Zhuzhou Yamaha Motor Shock-absorber Co., Ltd.
(ZYS)
Yamaha Motor R&D Shanghai Co., Ltd. (YMRS)Yamaha Motor Powered Products Jiangsu Co., Ltd.
(YMPJ)
Yamaha Motor Electronics Suzhou Co., Ltd. (YESZ)
Yamaha Motor Solutions Co., Ltd. Xiamen (YMSLX)
Yamaha Motor IM (Suzhou) Co., Ltd. (YIMS)
Chongqing Jianshe Yamaha Motor Co., Ltd. (CJYM)
Zhuzhou Jianshe Yamaha Motor Co., Ltd. (ZJYM)
Jiangsu Linhai Yamaha Motor Co., Ltd. (LYM)
Sichuan Huachuan Yamaha Motor Parts
Manufacturing Co., Ltd. (SHY)
Chongqing Pingshan TK Carburetor Co., Ltd. (PTK)

オセアニア（ ）内は略称表記
オーストラリア

Yamaha Motor Australia Pty Limited (YMA)
Ficeda Pty Limited
Yamaha Motor Finance Australia Pty Limited(YMFA)
Australian Motorcycle and Marine Finance Pty Ltd.
Yamaha Motor Insurance Australia Pty. Ltd.

ニュージーランド

Yamaha Motor New Zealand Limited (YMNZ)
Yamaha Motor Finance New Zealand Limited(YMFNZ)
Yamaha Motor Insurance New Zealand Limited

ミクロネシアTriFork Reinsurance Corporation

Yamaha Motor do Brasil Ltda. (YMDB)Yamaha Motor da Amazonia Ltda. (YMDA)
Yamaha Motor Componentes da Amazonia Ltda.
(YMCDA)
Yamaha Motor Electronics do Brasil Ltda. (YEBR)
Yamaha Administradora de Consorcio Ltda. (YAC)
Yamaha Motor do Brasil Servicos Financeiros
Participacoes Ltda.
Banco Yamaha Motor do Brasil S.A. (BYMD)
Yamaha Motor do Brasil Corretora de Seguros Ltda.
(YMDCS)
Yamaha Motor do Brasil Logistica Ltda. (YMBL)

アルゼンチン

Yamaha Motor Argentina S.A. (YMARG)

ウルグアイ

Yamaha Motor Uruguay S.A. (YMUY)

ペルー

Yamaha Motor del Peru S.A. (YMDP)
Yamaha Motor Selva del Peru S.A. (YMSP)

コロンビア

Industria Colombiana de Motocicletas Yamaha S.A.
(Incolmotos Yamaha)

メキシコ

Yamaha Motor de Mexico, S.A. de C.V. (YMMEX)
Yamaha Motor Consorcio Mexico, S.A. de C.V.
Yamaha Motor Personnel Service Mexico, S.A. de C.V.
(YMPSMX)

Yamaha Motor Co., Ltd. Integrated Report 202087Fact Data

会社情報／株式情報 （2019年12月31日現在）
社名

外部機関からのESG評価

ヤマハ発動機株式会社（英語名：Yamaha Motor Co., Ltd.）

本社

FTSE4Good Index Series〒438-8501 静岡県磐田市新貝2500
TEL ： 0538-37-0134 FAX： 0538-37-4250

FTSE Blossom Japan Index

設立

1955年7月1日

S&P Japan 500 ESG

資本金859億5百万円

SNAMサステナビリティ・インデックス

従業員数

ヤマハ発動機株式会社連結 55,255人
ヤマハ発動機株式会社単体 10,567人

証券コード

7272

株式名義書換代理人

三井住友信託銀行株式会社〒100-8233 東京都千代田区丸の内1丁目4番1号

主な採用指数日経225、JPX400

主な連結子会社

ヤマハ発動機販売株式会社

900,000,000株（普通株式）

株主名

発行済株式総数

350,013,146株

ヤマハ株式会社

9.92

株主数

67,741人

日本マスタートラスト信託銀行株式会社（信託口）

9.60

日本トラスティ・サービス信託銀行株式会社（信託口）

6.16

SSBTC CLIENT OMNIBUS ACCOUNT

4.78

トヨタ自動車株式会社

3.58

株式会社みずほ銀行

2.37

SMBC日興証券株式会社

2.12

三井物産株式会社

1.90

外国人

株式会社静岡銀行

1.62

28.1%

日本トラスティ・サービス信託銀行株式会社（信託口5）

1.51

5.7%

東京証券取引所EY新日本有限責任監査法人

大株主

発行する株式の総数

証券会社

上場証券取引所

監査法人

株式の状況

個人・その他

10.3%

所有者別
株式分布状況

金融機関

37.9%

持株比率（%）（注）持株比率は自己株式を控除して計算しています。

株式メモ

ヤマハモーターパワープロダクツ株式会社

事業年度

1月1日から12月31日まで

Yamaha Motor Corporation, U.S.A.

その他の国内法人

剰余金の配当の基準日

Yamaha Motor Manufacturing
Corporation of America

18.0%

期末配当：12月31日
中間配当：6月30日

定時株主総会3月

Yamaha Motor Europe N.V.
PT. Yamaha Indonesia Motor Manufacturing

単元株式数

100株

公告の方法

電子公告によります。ただし、やむを得ない事由
によって電子公告ができない場合は日本経済新聞に掲載します。

India Yamaha Motor Pvt. Ltd.
Yamaha Motor Vietnam Co., Ltd.
Thai Yamaha Motor Co., Ltd.
Yamaha Motor Philippines, Inc.

東京証券取引所における株価および出来高

Yamaha Motor do Brasil Ltda.

（円）

（百万株）

4,000

400

3,000

300

2,000

200

1,000

100

2019年デザインアワード受賞歴
スポーツLMWのフラッグシップ

低速モビリティ（コンセプトモデル）

モーターサイクル

モーターサイクル「NIKEN（ナイケン）」「YNF-01」「YZF-R15」「SR400 40th Anniversary• Red Dot Award 2019［Winner］• India Design Mark 2019

• Red Dot Award 2019［Best of the Best］• JIDA Design Museum Selection
縦組みVol.21に選定

Edition」• Good Design Award 2019

横組み

0
モーターサイクル（コンセプトモデル）

船外機

電動スクーター

体験型プログラム「MOTOROiD」「F425A」「EC-05」「親子エンジン分解組立教室」• iF Design Award 2019

• iF Design Award 2019

• German Design Award［Winner］• Taiwan Golden Pin Design Award［Best Design］• KIDS DESIGN AWARD 2019

0

2015
株価

2016

2017

2018

2019

出来高

［審査委員長特別賞］

より詳しい情報をご希望の方は下記までご連絡ください。
ヤマハ発動機株式会社
コーポレートコミュニケーション部 IR・SRグループ〒438-8501 静岡県磐田市新貝2500
TEL： 0538-37-0134 FAX： 0538-37-4250

https://global.yamaha-motor.com/jp/ir/
88

Yamaha Motor Co., Ltd. Integrated Report 2020

ヤマハ発動機Webサイトで、ファクトブック、ファイナンシャルデータをご覧いただけます。
http://global.yamaha-motor.com/jp/

Yamaha Motor Co., Ltd. Integrated Report 202089