はしがき

平成 25 年 9 月 30 日に公布された「エネルギーの使用の合理化に関する建築主等及び特定建築物の所有者の判断の基準」（平成 25 年経済産業省・国土交通省告示第 1 号 平成 25 年経済産業省・国土交通省告示第 7 号一部改正。
）では、「外壁、窓等を通しての熱の損失の防止に関する基準」と「一次エネルギー消費量に関する基準」が規定されており、これらの基準に適合するかを確認することが求められている。これらの基準に適合しているかどうかは、独立行政法人建築研究所のホームページで公開されている「PAL ＊算定用 WEB プログラム」及び「一次エネルギー
消費量算定用 WEB プログラム」等を利用して判断を行うことになるが、これらの算定用プログ
ラムを使って評価を行うためには、建物の詳細な情報が必要となり、労力を要する。そこで、旧基準で規定されていた「ポイント法」及び「簡易なポイント法」に替わる、小規模比住宅建築物を対象とした簡易な評価法としてモデル建物法を新たに開発し、建物の外皮及び設備の仕様を選
択肢から選択することにより、外皮性能及び一次エネルギー消費量が基準に適合しているかを簡易に判断する仕組みを構築した。本資料は、モデル建物法の概要、モデル建物法によって評価を行う際のルール等について解説をするものである。
プログラムの開発に当たっては、国土交通省国土技術政策総合研究所及び独立行政法人建築研究所と一般社団法人日本サステナブル建築協会による調査活動との連携による成果、及び独立行政法人建築研究所と国土交通省建築基準整備促進事業の事業主体との共同研究の成果が活かされているほか、様々な機会を通じて得られた多くの学識経験者、民間技術者の方々からの貴重な意見が反映されたものとなっている。ここに記して深甚なる謝意を表したい。

平成 25 年 11 月
国土交通省国土技術政策総合研究所
副所長

金井昭典

独立行政法人建築研究所
理事長

坂本雄三

なお、国土交通省国土技術政策総合研究所と独立行政法人建築研究所は、本資料を参考にして計算したプログラムの結果に関し、何らの保証責任及び賠償責任を負うものではない。

平成 25 年省エネルギー基準（平成 25 年 9 月公布）等関係技術 資料－モデル建物法による非住宅建築物の外皮性能及び一次エネルギー消費量評価プログラム解説－
目次

本書の使用にあたって
1．はじめに……………………………………………………………………………………………… i
2．計算の対象となる室・外皮・設備……………………………………………………………… ii
3．用語の定義………………………………………………………………………………………… vii

Chapter 0．評価を行う前に… ……………………………………………………… 1
1．モデル建物法の概要と適用範囲………………………………………………………………… 1
2．複合建築物及び複数の建物用途が混在する非住宅建築物の評価方法……………………… 3
3．仕様を入力する外皮及び設備の範囲…………………………………………………………… 4
4．評価の流れ………………………………………………………………………………………… 5
5．入力項目一覧……………………………………………………………………………………… 7

Chapter 1．基本情報の入力… …………………………………………………… 10
1．評価の流れ……………………………………………………………………………………… 10
2．モデル建物法入力支援ツールによる評価の手順…………………………………………… 12
STEP1 ：建物名称の入力… ………………………………………………………………… 12
STEP2 ：省エネルギー基準地域区分の選択… …………………………………………… 12
STEP3 ：計算対象建物用途・室用途の選択… …………………………………………… 12
STEP4 ：計算対象床面積の入力… ………………………………………………………… 13

Chapter 2．外皮の評価… …………………………………………………………… 14
1．仕様を入力する外皮の範囲…………………………………………………………………… 14
2．評価の流れ……………………………………………………………………………………… 14
3．モデル建物法入力支援ツールによる評価の手順…………………………………………… 18
STEP1

建物形状の入力…………………………………………………………………… 18

STEP2

外壁・屋根・床の仕様の入力…………………………………………………… 20

STEP3窓等の仕様の入力………………………………………………………………… 23

4．選択肢の判断方法……………………………………………………………………………… 26
１）集計表（外皮１：外壁・屋根・外気に接する床の面積及び平均熱貫流率の算出）…………………………………………………………………………………………… 26２）集計表（外皮２：窓等の面積及び平均熱貫流率、平均日射熱取得率の算出）… … 32

Chapter 3．空気調和設備の評価………………………………………………… 37
1．仕様を入力する空気調和設備の範囲………………………………………………………… 37
2．評価の流れ……………………………………………………………………………………… 38
3．モデル建物法入力支援ツールによる評価の手順…………………………………………… 41
STEP0

空気調和設備の評価の有無……………………………………………………… 41

STEP1

熱源システムの種類の選択……………………………………………………… 41

STEP2

熱源機器（冷房、暖房）の仕様の入力………………………………………… 41

STEP3

外気処理に係わる制御の有無…………………………………………………… 43

4．選択肢の判断方法……………………………………………………………………………… 45
１）集計表（空調１：冷房平均 COP、暖房平均 COP の算出）
… …………………… 45２）集計表（空調２：外気処理に係わる制御の採用率の算出）… ……………………… 47

Chapter 4．機械換気設備の評価………………………………………………… 50
1．仕様を入力する機械換気設備の範囲………………………………………………………… 50
2．評価の流れ……………………………………………………………………………………… 51
3．モデル建物法入力支援ツールによる評価の手順…………………………………………… 55
STEP0

機械換気設備の評価の有無……………………………………………………… 55

STEP1

入力する室用途の選択…………………………………………………………… 55

STEP2換気方式の選択…………………………………………………………………… 56

STEP3電動機出力の入力………………………………………………………………… 56

STEP4制御方式の選択…………………………………………………………………… 57

4．選択肢の判断方法……………………………………………………………………………… 59１）集計表（換気１：全圧損失、電動機出力、各種制御の採用率の算出）… ………… 59

Chapter 5．照明設備の評価… …………………………………………………… 63
1．仕様を入力する照明設備の範囲……………………………………………………………… 63
2．評価の流れ……………………………………………………………………………………… 64
3．モデル建物法入力支援ツールによる評価の手順…………………………………………… 67
STEP0

照明設備の評価の有無…………………………………………………………… 67

STEP1

入力する室用途の選択…………………………………………………………… 67

STEP2

照明器具の消費電力の入力……………………………………………………… 68

STEP3制御方式の選択…………………………………………………………………… 68

4．選択肢の判断方法……………………………………………………………………………… 72
１）集計表（照明１：照明器具の消費電力及び各種制御の採用率の算出）… ………… 72

Chapter 6．給湯設備の評価… …………………………………………………… 75
1．仕様を入力する給湯設備の範囲……………………………………………………………… 75
2．評価の流れ……………………………………………………………………………………… 76

3．モデル建物法入力支援ツールによる評価の手順…………………………………………… 80
STEP0

給湯設備の評価の有無…………………………………………………………… 80

STEP1

入力する室用途の選択…………………………………………………………… 80

STEP2

熱源機器の仕様の入力…………………………………………………………… 81

STEP3

給湯配管の保温仕様の選択……………………………………………………… 81

STEP4

節湯器具の仕様の選択…………………………………………………………… 82

4．選択肢の判断方法……………………………………………………………………………… 83１）集計表（給湯１：熱源効率の算出）…………………………………………………… 83

Chapter 7．昇降機の評価…………………………………………………………… 85
1．仕様を入力する昇降機の範囲………………………………………………………………… 85
2．評価の流れ……………………………………………………………………………………… 85
3．モデル建物法入力支援ツールによる評価の手順…………………………………………… 87
STEP1

昇降機の有無……………………………………………………………………… 87

STEP2

速度制御方式の選択……………………………………………………………… 87

Chapter 8．太陽光発電設備の入力… ………………………………………… 88
1．仕様を入力する太陽光発電設備の範囲……………………………………………………… 88
2．評価の流れ……………………………………………………………………………………… 88
3．モデル建物法入力支援ツールによる評価の手順…………………………………………… 92
STEP1

太陽光発電設備の有無…………………………………………………………… 92

STEP2

年間日射地域区分の選択………………………………………………………… 92

STEP3

方位の異なるパネルの面数の入力……………………………………………… 92

STEP4

太陽光発電設備の仕様の入力…………………………………………………… 93

Chapter 9．参考資料…………………………………………………………………… 96
1．省エネルギー基準地域区分…………………………………………………………………… 96
2．年間日射地域区分…………………………………………………………………………… 106
3．室用途名称と図面上の室名との対応例…………………………………………………… 107
4．モデル建物法の入力項目と集計表に記入し算出する項目……………………………… 116
5．旧基準におけるポイント法とモデル建物法の入力項目の比較………………………… 120
6．モデル建物法入力支援ツールの操作方法………………………………………………… 122
国土技術政策総合研究所資料 No.765（建築研究資料 No.152）からの変更箇所一覧… …………………………………………………………………………………………………… 136

執筆者一覧

澤地孝男

国土技術政策総合研究所

住宅研究部長三浦尚志

国土技術政策総合研究所住宅研究部住環境計画研究室

主任研究官

赤嶺嘉彦

国土技術政策総合研究所住宅研究部住環境計画研究室

主任研究官

宮田征門

国土技術政策総合研究所建築研究部環境・設備基準研究室

桑沢保夫

建築研究所環境研究グループ

上席研究員

三木保弘

建築研究所環境研究グループ

主任研究員

西澤繁毅

建築研究所環境研究グループ

主任研究員

主任研究官

本書の使用にあたって
１．はじめに本書は、「エネルギーの使用の合理化に関する法律」に基づく「エネルギー使用の合理化に関する建築主等及び特定建築物の所有者の判断の基準（以下「省エネルギー基準」という。
）」のための「モデル建物法による評価方法」について解説したものである。
省エネルギー基準は平成 25 年 1 月及び 9 月に改正され（以下「平成 25 年基準」という。）、非住宅建築物については、外皮性能及び建築設備（空気調和設備、空気調和設備以外の
機械換気設備、照明設備、給湯設備、昇降機）の性能（効率）を 6 つの指標（PAL、CEC/AC、
CEC/V、CEC/L、CEC/HW、CEC/EV）で評価する従来の方法から、外皮性能については新
たに定義された新年間熱負荷係数（PAL ＊：パルスター）という指標で、5 つの設備の性能については一次エネルギー消費量という 1 つの指標で評価をする方法に変更された。
新年間熱負荷係数 PAL ＊及び一次エネルギー消費量の算定方法は告示で規定されており、この規定に基づいた算定ツールの 1 つとして、独立行政法人建築研究所のホームページにて、
PAL ＊及び一次エネルギー消費量を算定するための WEB プログラム（PAL ＊算定用 WEB プ
ログラム、一次エネルギー消費量算定用 WEB プログラム）が公開されている †。これらのプ
ログラムを用いて評価を行うためには、建築研究所のホームページで公開されている「外皮・設備仕様入力シート」に外皮や設備の仕様を入力し、これを WEB プログラムにアップロードする必要がある。この入力シートには、評価対象建築物の全ての室の仕様を入力し、各設備がどの室に設置されるかを把握して入力する必要があるなど、入力シート作成のために必要となる情報量が多く、詳細な評価ができるものの、評価にはやや手間と時間がかかる。評価の簡略化を狙って、主要な室及び設備の仕様のみを入力する「主要室入力法」が開発されてはいるが、旧基準にあった「ポイント法」や「簡易ポイント法」のような、より手間を掛けずに簡単に評価ができる方法が必要とされている。
こ の よ う な 背 景 か ら、 評 価（ 届 出 ） に 要 す る 作 業 の 負 担 を 軽 減 す る こ と を 目 的 と し て、
5000㎡以下の非住宅建築物を対象として、従来のポイント法と同程度の情報で評価ができる「モデル建物法」が開発された。モデル建物法は、建物用途毎に建物形状や室用途構成などを決め打ちしてしまい（これを「モデル建物」という。
）、このモデル建物に対して、評価対象建築
物の外皮や設備の仕様を適用した場合の PAL ＊及び一次エネルギー消費量を算定して評価を行うものである。PAL ＊及び一次エネルギー消費量の算定ロジック自体は、前述の独立行政法人
建築研究所が公開している WEB プログラムと同じものであり、モデル建物法の適用を支援するための「モデル建物法入力支援ツール」が別途、独立行政法人建築研究所のホームページにて公開されている。本書では、外皮および設備ごとにモデル建物法入力支援ツールの入力項目の入力方法及び選択肢の選択根拠資料（仕様の集計表）の作成方法を解説する。
 独立行政法人建築研究所による省エネ基準に関する技術情報†

http://www.kenken.go.jp/becc/index.html

i2．計算の対象となる室・外皮・設備
非住宅建築物の建築主等の判断基準には、「外壁、窓等を通しての熱の損失の防止に関する基準」と「一次エネルギー消費量に関する基準」の 2 つが規定されており、これらの両方に適合する必要がある。前者は本告示の第 1 の 1（本書では 1.1.1）に、後者は本告示の第 1 の 2（本書では 1.1.2）に規定されている。
ただし、次の①に掲げる室、②に掲げる外壁、窓等及び③に掲げる設備については、特殊な用途や構造、常時使用しない設備であることから、計算の対象とはしない扱いとされている。
①

計算の対象とならない室
１）物品、サービス等を生産するための室 工場等における物品を生産するための室や、機械・設備によりサービス等を生産するための室については、その室にある空気調和設備・機械換気設備・照明設備・給湯設備・昇降機等のエネルギー消費量が、生産活動のためのエネルギー消費量と不可分であると考え、当該室の外壁、窓等及び設備は計算の対象とはしないが、その他の室は計算対象とする。
○

対象とならない室の例
・工場等における生産エリア
・工場等における生産エリアに付随した通路スペース及び搬出入スペース
・電気事業、熱供給事業等を目的としてエネルギーを生産、供給するための室・特殊な目的のために設置されるクリーンルーム等
・水処理設備、焼却設備等が設置された室
・業務用冷凍室、業務用冷蔵室

・データセンター（コンピュータやデータ通信のための装置を設置・運用することに特化した建物又は室）における電算機室・実験室、動物園、水族館、遊園地等において特殊な環境を保持する必要がある室・機械式駐車場（従属用途も含む、吊上式自動車車庫や機械式立体自動車車庫等）
・その他エネルギーの使用の状況に関してこれらに類する室 但し、生産設備を制御するための制御盤室、監視室、機器や工具を保管するための倉庫、消火設備室、作業者のための休憩所や便所等、生産エリアに付随する室については、計算対象とする。
２）防災、安全、防犯、避難及びその他特殊な用途のための室 防災、安全、防犯、避難及びその他特殊な用途のために特殊な設備や構造になっている室については、省エネルギーの措置をすることにより、本来の目的に影響を及ぼすこii

とも考えられることから計算の対象とはしない。
○対象とならない室の例
・免震、制震設備等が設置された室・非常用の発電設備、バックアップ用機器等が設置された室・水害等の災害対策のために設けられた室（特殊な監視盤等が設置される室、排水ポ
ンプ等の設備機械室等）等②

計算の対象とならない外壁、窓等
１）温熱環境が外界と同等である空間の外壁、窓等
 温熱環境が外界と同等であるとして設計を行った空間の外壁、窓等は計算の対象としない。なお、この空間は外界であるとし、この空間に隣接する室の外壁、窓等（空間に接する壁、窓等も含む）については計算の対象とする。
○対象とならない外壁、窓等の例
・内部に空気調和設備等を設置せず温熱環境が外界と同等である体育館等の外壁、窓等
・車両出入口等が常時開放されている屋内駐車場等の外壁、窓等（この駐車場の直上に室がある場合は、その室の床は外壁扱いとする。
）③

計算の対象とならない設備
１）防災、安全、防犯、避難及びその他特殊な用途のための設備
 非常時における発電設備やバックアップ用機器のような定常的に稼動しないことが明確である設備並びに誘導灯や防犯灯のような安全、防犯及び避難に係る設備は計算の対象とはしない。また、研究室等において使用される有害ガス用の局所換気装置（スクラバー、ドラフトチャンバー等）においても、計算の対象とはしない。
○対象とならない設備の例
・常時運転しない非常用発電機室の機械換気設備
・非常時の予備機としての空気調和設備、機械換気設備
・蓄電池室の水素除去用機械換気設備
・オイルタンク室の油分除去用機械換気設備
・不活性ガス消火の鎮火後用の排風機のように常時運転されない機械換気設備
・常時点灯しない階段通路誘導灯
２）融雪及び凍結防止のために設置された設備
 空気調和設備や給湯設備のうち、寒冷地などにおいて融雪や配管凍結防止など、安全、機能維持のために設置される設備については、タイマーやサーモスタット等で自動的にiii

制御されており不要時稼働しないことが明確である場合は、特殊な用途のための設備であるとみなし、当面の間、計算対象とはしない。
○対象とならない設備の例
・ロードヒーティング
・ルーフヒーティング・送水管・排水管ヒーティング
・凍結防止ヒーター
・融雪装置（散水融雪装置、無散水融雪装置、温水パイプ融雪装置、電熱線融雪装置、ルーフドレインヒーター）
３）売電のために設置された太陽光発電設備
 太陽光発電設備については、発電した電力を売電する場合は、計算の対象とはしない。
一方、いわゆる「売電」をしない場合は、そのエネルギーを 100% 自己消費するもの
として、計算の対象とすることができる。
 計算の対象となる設備及び対象外となる設備の概要を表 1.1 に示す。
 なお、近年においては、空気調和設備及び給湯設備が分散型で配置される建設事例もあることから、「ルームエアコン」、「暖房専用設備 / 冷房専用設備」及び「局所式給湯設備」を新たに計算対象とすることとした。
 また、ロープ式エレベーターについて、旧基準では建物用途、エレベーターの用途等
によっては除外されていたものがあったが、建築物の使用時間の想定が可能となり、またプログラムの活用によって入力に要する手間を低減できるものと判断し、平成 25 年
基準では計算対象に含めることとした。一方、実験室等の安全確保に関係する局所換気
設備（スクラバー、ドラフトチャンバー等）については、計算対象から除外するものとして明確化した。表 1.1 中の下線部は旧基準における 取扱から変更のある設備である。

iv

表 1.1

計算の対象設備と対象外設備v

表 1.1vi

計算の対象設備と対象外設備（続き）

3．用語の定義■ PAL ＊算定用 WEB プログラム、一次エネルギー消費量算定用 WEB プログラム「エネルギーの使用の合理化に関する建築主等及び特定建築物の所有者の判断の基準（平成25 年経済産業省・国土交通省告示第 1 号）」の規定に準拠した、非住宅建築物の PAL ＊及び一次エネルギー消費量を算定するための WEB プログラム。このプログラムは、独立行政法人建築研究所のホームページ（http：//www.kenken.go.jp/becc/index.html）で一般に公開されている。
■モデル建物法入力支援ツール
モデル建物法による評価を支援するためのツール。独立行政法人建築研究所のホームページ
にて公開されている。モデル建物法では、評価対象建築物の外皮及び設備の仕様を、主として選択肢から選ぶことにより評価を行うが、このツールを利用すれば、WEB ブラウザ上で仕様を選択して「計算」ボタンを押せば評価結果を得ることができる。
■設計値「エネルギーの使用の合理化に関する建築主等及び特定建物の所有者の判断の基準（平成 25
年経済産業省・国土交通省告示第 1 号）
」で規定された設計 PAL ＊及び設計一次エネルギー
消費量のこと。
■基準値「エネルギーの使用の合理化に関する建築主等及び特定建物の所有者の判断の基準（平成 25
年経済産業省・国土交通省告示第 1 号）
」で規定された基準 PAL ＊及び基準一次エネルギー
消費量のこと。
■ BPI（Building PAL ＊ Index）
PAL ＊算定用 WEB プログラムで算出した設計 PAL ＊を基準 PAL ＊で除した値。BPI の計算結果が 1.0 以下であれば基準に適合していると判断できる。
■ BEI（Building Energy Index）
一次エネルギー消費量算定用 WEB プログラムで算出した設計一次エネルギー消費量を基準
一次エネルギー消費量で除した値。BEI の計算結果が 1.0 以下であれば基準に適合していると判断できる。
■ BPIm、BEIm（BPI, BEI for Model Building Method）
モデル建物法による設計値をモデル建物法による基準値で除した値。PAL ＊算定用 WEB プ
ログラム及び一次エネルギー消費量算定用 WEB プログラムで算出される BPI、BEI と区別するために、「モデル建物法」を意味する「m」を付ける。

vii

■モデル建物
モデル建物法において、建物用途ごとに想定した建物。モデル建物法では、モデル建物の建物形状及び室用途構成に対して、評価対象建築物の外皮及び設備仕様を適用することにより、
BPIm、BEIm を算出する。なお、PAL ＊算定用のモデル建物と一次エネルギー消費量算定用のモデル建物は異なる。モデル建物の図面等については、独立行政法人建築研究所のホームページで公開されている。
■評価対象建築物
モデル建物法において、評価の対象となる実際の建築物。モデル建物法では、評価対象建築物の外皮及び設備の仕様をモデル建物の建物形状及び室用途構成に適用して評価を行う。
■計算対象建物用途
モデル建物法では、評価対象建築物を建物用途ごとに分割し、各建物用途について PAL 及び一次エネルギー消費量を計算しなければいけないが、その計算の対象とする建物用途のこと。
モデル建物法の適用は計算対象建物用途ごとに行い、評価対象建築物内に存在する全建物用
途の計算結果を合算して、評価対象建築物全体の評価結果を得る。
■集計表
モデル建物法入力支援ツールでは、例えば外壁の平均熱貫流率など、評価対象建築物内にある複数の部材の仕様を平均した値を入力することがあるが、この平均値等を求めるための表。
評価を行う際には、外壁や窓等の仕様、設備機器の仕様等を整理して合計値や平均値等を算出するのに用い、届出の際には、選択肢の選択根拠資料として審査側に提出することが推奨
される。

viii

Chapter 0．評価を行う前に
1．モデル建物法の概要と適用範囲（1）モデル建物法の概要
モデル建物法は、建物用途ごとにモデル建物を設定し、このモデル建物に対して、評価対象
建築物に導入される外皮及び設備の仕様を適用することにより、基準適否の判断を行う方法である。建物形状や室用途構成については、評価対象建築物のものではなく、モデル建物の建物
形状や室用途構成で評価をすることになるが、評価対象建築物の建物形状や室用途構成についての情報を収集する必要がなくなるため、評価にかかる手間を削減することができる。ただし、モデル建物法による評価が行えるのは、延床面積が 5000㎡以下の非住宅建築物のみとされている。
（2）モデル建物法入力支援ツール
モデル建物法による評価を支援するためのツール「モデル建物法入力支援ツール」が、独立行政法人建築研究所のホームページにて公開されており（図 0.1.1）、本書では、これを用いて評価を行う方法を解説する。モデル建物法では、評価対象建築物の外皮及び設備の仕様を、主として選択肢から選ぶことにより評価を行う。モデル建物法入力支援ツールは WEB ブラウザ
上で動くツールであり、仕様を選択して「計算」ボタンを押せば、評価結果を得ることができる。
なお、PAL ＊及び一次エネルギー消費量の算定ロジックについては、設計値も基準値も、独立行政法人建築研究所が公開している PAL ＊及び一次エネルギー消費量算定用 WEB プログラムと同じである。つまり、モデル建物法入力支援ツールは、この WEB プログラムに入力する情報を作成するためのインターフェイスに過ぎない。
なお、PAL ＊及び一次エネルギー消費量算定用 WEB プログラムの計算ロジックについては、「平成 25 年省エネルギー基準に準拠した算定・判断の方法及び解説

Ⅰ 非住宅建築物」にて詳細に解説されている †。
モデル建物法入力支援ツールの判定結果は、設計値を基準値で除した値（PAL ＊については「BPIm」、一次エネルギー消費量については「BEIm」という。
）で表示される。BPIm、BEIm が1.0 以下であれば基準適合となる。ここで、評価対象建築物の実際の建物形状及び室用途構成
を用いて PAL ＊及び一次エネルギー消費量を PAL ＊算定用 WEB プログラム及び一次エネル
ギー消費量算定用 WEB プログラムにより求める方法（通常の計算法）と、モデル建物の建物
形状及び室用途構成により算出するモデル建物法では、同じ建物でも算出される PAL ＊及び一次エネルギー消費量の値は大きく異なる。評価を行う方法によって算出される PAL ＊及び一次エネルギー消費量が異なるのは混乱を招くため、通常の計算法によって算出した場合のみ PAL＊及び一次エネルギー消費量の値を表示し、モデル建物法では PAL ＊及び一次エネルギー消費†

 土交通省国土技術政策総合研究所及び独立行政法人建築研究所監修「平成 25 年省エネルギー基準に準拠し国た算定・判断の方法及び解説」、一般財団法人建築環境・省エネルギー機構（IBEC）のホームページより購入可能（http://www.ibec.or.jp/tosyo/index.html）1

量の値は表示しないこととした。また、通常の計算法による設計値と基準値の比率は BPI、BEIとし、モデル建物法による設計値と基準値の比率は BPIm、BEIm と区別して表示することにした。
（3）モデル建物法の適用範囲
モデル建物法による評価が行えるのは、延床面積が 5000㎡以下の非住宅建築物のみとされている。複合建築物（住宅と非住宅建築物が混在する建物）で非住宅部分の延床面積が 5000
㎡ 以下であれば、非住宅部分についてはモデル建物法が適用できるものとする。
なお、空気調和設備において、次の熱源機器をもつシステムについてはモデル建物法では評価が行えないため、一次エネルギー消費量算定用 WEB プログラムにより評価を行う必要がある。
・セントラル方式
・氷蓄熱パッケージエアコン（ビル用マルチ方式を含む）
・地域冷暖房施設から熱供給を受けている場合
・上記方式と他の方式の併用
また、建物用途「ホテル等」における宴会場棟や建物用途「学校等」における講堂・体育館など、モデル建物の想定と大きく異なる使われ方をする建築物については、モデル建物法で評価を行うと、各設備のエネルギー消費量が建物全体のエネルギー消費量に与える影響度が実際とは大きく異なるため、適切な評価結果が得られない。従って、モデル建物の想定と大きく異なる使
われ方をする建築物については、当面の間、モデル建物法は適用できないものとする。

図 0.1.1

2

モデル建物法入力支援ツールの画面2．複合建築物及び複数の建物用途が混在する非住宅建築物の評価方法（1）複合建築物
複合建築物（住宅と非住宅建築物が混在する建物）については、住宅に供する部分と住宅以外の用途に供する部分（非住宅建築物）に分けて評価を行う。モデル建物法による評価が可能であるのは、後者の非住宅建築物となる部分のみであり、かつ、この非住宅建築物の床面積が5000㎡以下である場合のみである。
ただし、平成 15 年国土交通省令第 15 号の第一号様式（注意）において、次のルールが定められている。
・住宅以外の用途に供する部分の床面積の合計が 300㎡未満の場合、住宅以外の用途に供する部分を、住宅の用途に供するものとして取り扱うこととします。ただし、住宅以外の用途に供する部分について、第三面の 5 欄の（1）（外壁、窓等を通しての熱の損失の防止のための措置）の記入については、住宅以外の用途に供するものとして取り扱うことができることとし、5 欄の（2）（空気調和設備等に係るエネルギーの効率的利用のための措置）の記入については、住宅以外の用途に供するものとして取り扱うこととします。
つまり、「住宅以外の用途に供する部分」が 300㎡未満である場合は、当該建物の用途は「住宅」と判断し、第二種特定建築物（延べ面積が 300㎡以上、2,000㎡未満の建物）については維持保全の定期報告は不要となる。ただし、省エネ措置の届出のうち、「外壁、窓等を通しての熱の損失の防止のための措置」については、「住宅以外の用途に供する部分」を「非住宅建築
物」とみなし、非住宅建築物の基準（PAL ＊）を適用しても良い（「住宅」と「非住宅建築物」、どちらの基準でも適用可能）。一方、「空気調和設備等に係るエネルギーの効率的利用のための措置（一次エネルギー消費量に関する基準）」については、「住宅以外の用途に供する部分」は必ず「非住宅建築物」として扱い、非住宅建築物の基準（非住宅建築物の一次エネルギー消費量の計算法や基準値）を適用しなければいけない。
（2）複数の建物用途が混在する非住宅建築物
複数の建物用途（事務所等、ホテル等、病院等、物販店舗等、学校等、飲食店等、集会所等、工場等）が混在する非住宅建築物については、建物用途ごとにモデル建物法入力支援ツールを用いて評価を行ったのち、モデル建物法入力支援ツールの「複数用途の計算結果の集計」機能を利用して、建物全体の評価結果を得る必要がある。
なお、特定用途（住宅及び工場等以外の用途のうち、建築物の床面積に占める割合が最も大
きい建物用途）に供する部分の面積等に応じて、特定用途以外の用途に供する部分を特定用途とみなしてよいというルールについては、平成 25 年 4 月の省令改正で撤廃されている。
（3）建物用途「工場等」の扱いについて
建物用途「工場等」
については、
告示別表第 3 において室用途は 2 つしか用意されていない（「倉庫」と「屋外駐車場又は駐輪場」）。これらの室用途に合致しない使われ方をする室については、

3

その室の使われ方を吟味して、他の建物用途を割り当てて評価を行うこととする。例えば、主たる建物用途が「工場等」である建築物の中に、事務職員が駐在する室が存在する場合、その室は建物用途「事務所等」であるとして、
前述の「（2）複数の建物用途が混在する非住宅建築物」に記載のとおり、複数用途が混在する非住宅建築物として評価を行う。
ただし、モデル建物法による評価においては、評価対象建築物の主たる建物用途が「工場等」
であり、（イ）及び（ロ）の部分の床面積の合計が、建築物の床面積の合計の５分の４以上で、かつ、（イ）及び（ロ）以外の部分の床面積の合計が 300㎡未満である場合には、（イ）及び（ロ）以
外の部分についても建物用途「工場等」として取り扱うことができるものとする。
（イ）省エネ基準において届出の対象とならない室（物品、サービス等を生産するための室等）（ロ）室用途が「倉庫」及び「屋外駐車場又は駐輪場」である室
なお、評価対象建築物にある倉庫用途の室が建物用途「工場等」の室用途「倉庫」か他の建物用途の室用途「更衣室又は倉庫」であるかは次のように判断する。
・評価対象建築物の主たる建物用途が「工場等」である場合は建物用途「工場等」の室用途「倉庫」であるとし、照明設備のみ評価を行う。
・主たる建物用途が「工場等」以外であれば、その倉庫は「工場等」以外の建物用途に属するものとする。

3．仕様を入力する外皮及び設備の範囲
モデル建物法では、評価対象建築物の外皮及び設備の仕様を入力することにより評価を行う
が、評価対象建築物にあるすべての外皮及び設備の仕様を入力するわけではない。どの外皮及び設備の仕様を入力しなければいけないかを表 0.3.1 に示す。
工場等以外の建物用途について、対象とする外皮及び設備は次の通りである。
・外皮については、外気に接する部位を対象とし、地下にある地盤に接する外皮については入力の必要はない。
・空気調和設備、昇降機、太陽光発電設備については、評価対象建築物内にあるすべての機器を対象とする。ただし、売電のために設置された太陽光発電設備は除く。
・機械換気設備については、すべての建物用途で「機械室」と「便所」のための送風機は対象とする。評価対象建築物内に「厨房」や「駐車場」があれば、これらのための送風機についても対象とする。
・照明設備については、各建物用途の主たる室にある照明器具を対象とする。
・給湯設備については、すべての建物用途で「洗面・手洗い」のための給湯機器は対象とし、ホテル等、病院等については「浴室」のための給湯機器も対象とする。また、評価対象建築物内に「厨房」があれば、厨房のための給湯設備も対象とする。
工場等については、平成 25 年基準では照明設備の一次エネルギー消費量のみ評価をする必
要がある。

4

表 0.3.1

仕様を入力する外皮及び設備の範囲

4．評価の流れモデル建物法入力支援ツールを使用した場合の入力及び届出の流れを図 0.4.1 に示す。基本
的には、モデル建物法入力支援ツールを利用して、評価対象建築物の外皮及び設備の仕様を入力して評価結果を得るだけであるが、その入力項目の根拠資料として、様々な仕様の「集計表」を作成する必要がある。集計表のフォーマットに決まりはないが、各章の「4. 選択肢の判断方法」には集計表の具体的な例を掲載している。

5

図 0.4.1

6

モデル建物法入力支援ツールを用いた入力、届出の流れ

5．入力項目一覧
モデル建物法の入力項目を表 0.5.1 に示す。入力項目は計 74 項目あり、設備によっては室用途毎にこれらの項目の入力が必要である。参考までに、旧基準のポイント法及び簡易なポイ
ント法の入力項目との比較を、「Chapter 9. 参考資料」の「5. 旧基準におけるポイント法とモデル建物法の入力項目の比較」に示す。
表 0.5.1

モデル建物法の入力項目一覧7

表 0.5.1

8

モデル建物法の入力項目一覧（続き）

表 0.5.1

モデル建物法の入力項目一覧（続き）

9

Chapter 1．基本情報の入力
1．評価の流れ外皮性能と各設備の一次エネルギー消費量の評価に共通で用いる基本情報を入力する。入力
項目を表 1.1.1、モデル建物法入力支援ツールの入力画面を図 1.1.1、入力フローを図 1.1.2に示す。
表 1.1.1

10

モデル建物法入力支援ツールの入力項目と選択肢一覧（基本情報）

図 1.1.1

モデル建物法入力支援ツールの入力画面（基本情報）

図 1.1.2

モデル建物法入力支援ツールでの入力手順（基本情報）

11

2．モデル建物法入力支援ツールによる評価の手順
STEP1 ：建物名称の入力
・確認申請時の建物名称やプロジェクト名称を「C1：建物名称」に文字列で入力する。例えば、「○×ビル新築工事」など。
・建物用途毎に分けて入力する場合は、例えば「○×ビル（事務所部分）」など、入力した建物用途が分かるように名称を付ける。
STEP2 ：省エネルギー基準地域区分の選択
・評価対象建築物の所在地から該当する省エネルギー基準地域区分を選択し、「C2：省エネ
ルギー基準地域区分」に入力する。
・都道府県と省エネルギー基準地域区分のおおよその関係を表 1.2.1 に示す。実際には、市区町村レベルで詳細に区分されているため、「Chapter 9．参考資料」の「1．省エネルギ
ー基準地域区分」を参照して、該当する地域区分を選択する。
表 1.2.1

都道府県と地域区分のおおよその関係

STEP3 ：計算対象建物用途・室用途の選択
・計算の対象とする建物用途を表 1.2.2 に示す 8 用途から選択し、「C3：計算対象建物用途」に入力する。
・「C3：計算対象建物用途」が「集会所等」の場合のみ、計算対象室用途を表 1.2.3 から選択し「C4：計算対象室用途」に入力する。
・室用途名称と図面上の室名との対応を「Chapter 9．参考資料」の「3．室用途名称と図
面上の室名の対応例」に示す。
・これによってモデル建物法で計算に用いるモデル建物が決定される。

12

STEP4 ：計算対象面積の入力
・ STEP3 で選択した建物用途及び室用途が占める実際の床面積を「C5：計算対象面積」に入力する。単位は㎡とする。
・計算の対象とならない室の面積は算入しなくてよい。
・床面積は壁芯で長さを測り算出する。
表 1.2.2 「C3：計算対象建物用途」の選択肢
選択肢

適用

事務所等

事務所、官公署、その他エネルギーの使用状況に関してこれらに類するもの。

ホテル等

ホテル、旅館、その他エネルギーの使用状況に関してこれらに類するもの。

病院等

病院、老人ホーム、身体障害者福祉ホームその他エネルギーの使用状況に関してこれらに類するもの。

物販店舗等

百貨店、マーケットその他エネルギーの使用状況に関してこれらに類するもの。

学校等

小学校、中学校、高等学校、大学、専門学校、専修学校、各種学校その他エネ
ルギーの使用状況に関してこれらに類するもの。

飲食店等

飲食店、食堂、喫茶店、キャバレーその他エネルギーの使用状況に関してこれらに類するもの。

集会所等

図書館等：図書館、博物館その他エネルギーの使用状況に関してこれらに類するものをいう。
体育館等：体育館、公会堂、集会場、ボーリング場、劇場その他エネルギーの仕様の状況に関してこれらに類するものをいう。
映画館等：映画館、ぱちんこ屋その他エネルギーの使用状況に関してこれらに類するものをいう。

工場等

工場、畜舎、自動車車庫、自転車駐車場、倉庫、観覧場、卸売市場、火葬場その他エネルギーの使用の状況に関してこれらに類するものをいう。
表 1.2.3 「C4：計算対象室用途」の選択肢
建物用途

選択肢

集会所等

アスレチック場
体育館
浴場施設
映画館
図書館
博物館
劇場
カラオケボックス
ボーリング場
ぱちんこ屋
競馬場又は競輪場
社寺

13

Chapter 2．外皮の評価
外皮とは、建物の外周部分の構造体、
すなわち建物の外壁、屋根、外気に接する床（ピロティー）、
窓等を指す。本章では、外皮性能の評価方法について解説する。

1．仕様を入力する外皮の範囲
仕様を入力する外皮の範囲は、図 2.1.1 に示すように、計算対象建物用途内のすべての外皮である。ただし、地盤に接する壁は評価対象外である。なお、旧基準のポイント法では、標準階のみの入力による評価を認めていたが、モデル建物法ではこの方法は適用できない。

図 2.1.1

仕様を入力する外皮の範囲（事務所等の例）

2．評価の流れモデル建物法入力支援ツールの入力項目と選択肢一覧を表 2.2.1 に示す。また、モデル建物
法入力ツールの入力画面を図 2.2.1、入力手順を図 2.2.2 に示す。
モデル建物法入力支援ツールによる外皮の評価は、次の STEP1 〜 STEP3 の手順で行う。
STEP1

建物形状の入力（入力項目）PAL1：階数、PAL2：各階の階高の合計、PAL3：建物の外周長さ、PAL4：
非空調コア部の外周長さ、PAL5：非空調コア部の方位STEP2

外壁・屋根・床の仕様の入力（入力項目）PAL6 ～ 9：外壁面積、PAL10：屋根面積、PAL11：外気に接する床の面積、PAL12 ～ 14：外壁・屋根・外気に接する床の平均熱貫流率STEP3窓等の仕様の入力（入力項目）PAL15 ～ 19：窓面積、PAL20,22：外壁面・屋根面に設置される窓の平均熱
貫流率、PAL21,23：外壁面・屋根面に設置される窓の平均日射熱取得率14

表 2.2.1

モデル建物法入力支援ツールの入力項目と選択肢一覧（外皮）15図 2.2.1

16

モデル建物法入力支援ツール入力画面（外皮）図 2.2.2

モデル建物法入力支援ツールでの入力手順（外皮）173．モデル建物法入力支援ツールによる評価の手順
準備

設計図面の情報整理

・建築設計図面（平面図、立面図、断面図、矩計図等）を用意し、建物の形状、外壁・屋根・床の仕様、窓等の仕様等を読み取る。
STEP1

建物形状の入力

STEP1–1：「PAL1：階数」の入力
・地階及び塔屋階を除いた階数を「PAL1：階数」に入力する。例えば、地上 5 階建てであれば「5」と入力する。
・同じ「階」で床レベルが異なる場合等については、代表的な階数（例えば床面積が一番大
きいエリアの階数）を入力する。
STEP1–2：「PAL2：各階の階高の合計」の入力
・階高の合計は、地階及び塔屋階を除く最下階から最上階の各階高の合計とし、階高は床ス
ラブ上面から上階床スラブ上面の高さとする。
・最上階の階高は、屋根断熱の場合は最上階床スラブ上面から屋根スラブ上面までとし、天井断熱の場合は最上階床スラブ上面から天井断熱の下端までとする。
・勾配屋根における屋根断熱の場合の最上階の階高は、最上階床スラブから屋根スラブ上面
までの高さのうち、最も低い部分及び最も高い部分の平均の高さとする。
・最上階において断熱材と天井仕上げ等が接している場合は、天井面下端で階高を計算してもよい。
・入力の具体例を図 2.3.1 と図 2.3.2 に示す。地上 5 階建てで階高が 2.8m の場合、各階の階高の合計には「14.0」（＝ 5 × 2.8）と入力する。

図 2.3.1 「階数」と「各階の階高の合計」の

図 2.3.2 「階数」と「各階の階高の合計」の

測り方の例

18

測り方の例（半地下構造の場合）

STEP1–3：「PAL3：建物の外周長さ」の入力
・建物の外周長さは、図 2.3.3 に示すように床面積が最大の階における階全体の外周長さの合計とし、原則壁芯間の寸法によるものとする。単位は m とする。
・所管行政庁によっては壁芯の考え方について中心線によらない場合があるため、その際は当該所管行政庁における建築基準法の床面積算定の考え方に従う。
・外壁面からの突出が 500㎜未満、かつ、下端の床面からの高さが 300㎜以上である腰出窓部分については、突出がないものとみなして外周長さを算出することができる。

図 2.3.3

建物の外周長さの算出方法

STEP1–4：「PAL4：非空調コア部の外周長さ」の入力
・非空調コア部とは、図 2.3.4 に示すように、地上階から最上階（塔屋階は除く）までの平
面図上で同一位置にある非空調の部分（昇降機のシャフト、階段室等）と定義し、この部分の外周長さ（壁芯）を「PAL4：非空調コア部の外周長さ」に入力する。単位は m とする。
・非空調の便所や湯沸室等が地上階から最上階（塔屋階は除く）まで同一位置にある場合は、その便所や湯沸室等は非空調コア部であるとする。
・非空調コア部が同一建物の平面図上で複数箇所ある場合は、非空調コア部の外周長さを足し合わせた値を入力する。

図 2.3.4

非空調コア部の定義

19

・上階部分が段階的に後退（セットバック）していく建築物の場合は、上階部分がない空間
は最上階であるとみなし、地上階から平面図上で同一位置にある非空調の部分は非空調コ
ア部とみなす。
・ピロティがある場合は、ピロティ上部の階を地上階とみなす。
・平屋建てにおいても同様の扱いとし、非空調エリアを非空調コア部とみなす。
STEP1-5：「PAL5：非空調コア部の方位」の選択
・計算対象建物用途の非空調コア部の方位を表 2.3.1 及び図 2.3.5 に示す「北」
、
「東」
、
「南」、
「西」の 4 方位、及び、「なし」から選択し、「PAL5：非空調コア部の方位」に入力する。
・非空調コア部が複数の方位に存在する場合は、非空調コア部の外皮面積の合計が最も大きい方位とする。その方位が複数特定される場合は、特定された複数の方位のうち、「北」があれば「北」、「北」が無く「東」があれば「東」、「北」及び「東」が無ければ「西」を選択する。
表 2.3.1
選択肢

適用

備考

北

真北± 45°

北東は「北」とする。

東

真東± 45°

南東は「東」とする。

西

真西± 45°

南西は「西」とする。

南

真南± 45°

北西は「北」とする。

なし

非空調コア部が無い場合

図 2.3.5STEP2

方位の選択肢方位の選択肢の範囲

外壁・屋根・床の仕様の入力

STEP2–1：「PAL6 〜 9：外壁面積－北・東・南・西」の入力
・図 2.3.5 で定義された 4 方位（
「北」
「東」
「南」
「西」
）ごとに外壁面積を集計して「PAL6〜 9：外壁面積－北・東・南・西」に入力する。単位は㎡とする。
・地盤に接する壁は対象とはしない。集計の対象となる外壁、外壁面積の算出方法を図
2.3.6 に例示する。

20

・評価対象建築物の方位が真北から 30°傾いた場合では、図 2.3.7 に示すように外壁面の方
位を北・東・南・西の 4 つの方位に振り分けて面積を算出する。
・具体的な算出方法は、「Chapter 2．外皮の評価

4．選択肢の判断方法」の「集計表（外

皮 1：外壁・屋根・外気に接する床の面積及び平均熱貫流率の算出）」を参照すること。

図 2.3.6

図 2.3.7

外壁面積の算出方法

評価対象建築物の方位が傾いた場合の外壁面積の算出方法

STEP2–2：「PAL10：屋根面積」の入力
・屋根面積を集計して「PAL10：屋根面積」に入力する。単位は ㎡ とする。
・集計の対象となる屋根面積は、図 2.3.8 に示すように屋根面全体の面積（塔屋階の床面積を含む）とする。
・屋根面積は、熱的境界部分の面積とする。勾配屋根で屋根断熱の場合は勾配なりの実面積とし、勾配屋根に対して水平な天井断熱とする場合は、当該天井面の水平投影面積を屋根面積とする。
・具体的な算出方法は、「Chapter 2．外皮の評価

4．選択肢の判断方法」の「集計表（外

皮 1：外壁・屋根・外気に接する床の面積及び平均熱貫流率の算出）」を参照すること。

21

図 2.3.8

屋根面積の算出方法

STEP2–3：「PAL11：外気に接する床の面積」の入力
・外気に接する床の面積を集計して「PAL11：外気に接する床の面積」に入力する。単位は㎡とする。該当する床がなければ「0」を入力する。
・集計の対象となる外気に接する床の面積は、図 2.3.9 に示すように外気に接するすべての床の面積とする。
・具体的な算出方法は、「Chapter 2．外皮の評価

4．選択肢の判断方法」の「集計表（外

皮 1：外壁・屋根・外気に接する床の面積及び平均熱貫流率の算出）」を参照すること。

図 2.3.922

外気に接する床の面積の対象範囲

STEP2–4：「PAL12 ～ 14：外壁、屋根、外気に接する床の平均熱貫流率」の入力
・外壁、屋根、外気に接する床全体の平均熱貫流率を算出して「PAL12 ～ 14：外壁、屋根、外気に接する床の平均熱貫流率」に入力する。単位は W/（㎡・K）とする。
・具体的な算出方法は、「Chapter 2．外皮の評価

4．選択肢の判断方法」の「集計表（外

皮 1：外壁・屋根・外気に接する床の面積及び平均熱貫流率の算出）」を参照すること。
STEP3窓等の仕様の入力

STEP3–1：「PAL15 〜 18：窓面積－外壁面（北・東・南・西）」の入力
・図 2.3.5 で定義された 4 方位（北、東、南、西）ごとに窓面積を集計して「PAL15 〜
18：窓面積－外壁面（北・東・南・西）」に入力する。単位は㎡とする。
・窓面積は、図 2.3.10 に示すようにサッシ部も含めた面積とし、図 2.3.11 に示すように、地上階から最上階（塔屋階を除く）のすべての窓の面積を対象とする。
・評価対象建築物の方位が真北から 30°傾いた場合では、図 2.3.12 に示すように窓面の方
位を北・東・南・西の 4 つの方位に振り分けて面積を算出し集計する。
・具体的な算出方法は、「Chapter 2．外皮の評価

4．選択肢の判断方法」の「集計表（外皮 2：窓等の面積及び平均熱貫流率、平均日射熱取得率の算出）」を参照すること。

図 2.3.10

窓面積の計算の際の窓幅・窓高さ

23

図 2.3.11

図 2.3.12

計算対象建物における窓面積の算出方法

評価対家建築物の方位が傾いた場合の窓面積の算出方法

STEP3–2：「PAL19：窓面積－屋根面」の入力
・屋根面の窓面積を集計して「PAL19：窓面積－屋根面」に入力する。単位は ㎡ とする。
該当する窓がなければ「0」を入力する。
・窓面積は、図 2.3.10 に示すようにサッシ部も含めた面積とする。
・具体的な算出方法は、「Chapter 2．外皮の評価

4．選択肢の判断方法」の「集計表（外皮 2：窓等の面積及び平均熱貫流率、平均日射熱取得率の算出）」を参照すること。

24

STEP3–3：
「PAL20：外壁面に設置される窓の平均熱貫流率」と「PAL21：外壁面に設置される窓の平均日射熱取得率」の入力
・外壁面に設置される窓全体の平均熱貫流率を「PAL20：外壁面に設置される窓の平均熱貫流率」に、平均日射熱取得率を「PAL21：外壁面に設置される窓の平均日射熱取得率」に入力する。平均熱貫流率の単位は W/（㎡ •K）、平均日射熱取得率の単位は無次元とする。
・具体的な算出方法は、「Chapter 2. 外皮の評価

4. 選択肢の判断方法」の「集計表（外皮2：窓等の面積及び平均熱貫流率、平均日射熱取得率の算出）」を参照すること。
STEP3–4：
「PAL22：屋根面に設置される窓の平均熱貫流率」と「PAL23：屋根面に設置される窓の平均日射熱取得率」の入力
・屋根面に設置される窓の平均熱貫流率を「PAL22：屋根面に設置される窓の平均熱貫流率」に、平均日射熱取得率を「PAL23：屋根面に設置される窓の平均日射熱取得率」に入力する。平均熱貫流率の単位は W/（㎡ •K）、平均日射熱取得率の単位は無次元とする。
・具体的な算出方法は、「Chapter 2. 外皮の評価

4. 選択肢の判断方法」の「集計表（外皮2：窓等の面積及び平均熱貫流率、平均日射熱取得率の算出）」を参照すること。

25

4．選択肢の判断方法
1）集計表（外皮 1：外壁・屋根・外気に接する床の面積及び平均熱貫流率の算出）
外壁、屋根、外気に接する床の平均熱貫流率を、表 2.4.1 に示す集計表を用いて算出する方法を示す。なお、文中の丸数字は表 2.4.1 の最上部および表中にある丸数字に対応している。

関連する入力項目
・「PAL6 ～ 9：外壁面積」
・「PAL10：屋根面積」
・「PAL11：外気に接する床の面積」
・「PAL12 ～ 14：平均熱貫流率」

STEP1仕様等の記入STEP1–1：外壁の仕様の記入
・「①種類（方位）」が「外壁（北）」「外壁（東）」「外壁（南）」「外壁（西）」の欄に、各方位の外壁の仕様を入力する。
・同方位に部材構成（断熱材の種類及び厚さ）の異なる外壁が複数ある場合は、行を分けて仕様を記入する。
・各外壁について、部材構成ごとに「②外皮名称」
、
「③面積」
、
「④断熱材種類（大分類）」、「④
断熱材種類（小分類）」、「⑤熱伝導率」、「⑥厚み」をそれぞれ記入する。
・「②外皮名称」は任意の文字列で記入する。
・「④断熱材種類」と「⑤熱伝導率」については、表 2.4.3 を参照して選択する。断熱材の詳細な仕様が定まっていない場合は「④断熱材種類（大分類）」だけの選択でも良い。この場合は、表 2.4.3 に「＊」で示した断熱材の熱伝導率を「⑤熱伝導率」に記入する。
・ALC パネルによる外壁や複数の断熱材が設置される場合、表 2.4.3 に記載のない断熱材を使用する場合は、当該外壁の構成に基づき熱貫流率を算出して「⑦熱貫流率」に直接記入しても良い。但し、算出の根拠資料を示す必要がある。
STEP1–2：屋根の仕様の記入
・「①種類（方位）」が「屋根」の欄に、屋根の面積や断熱材の仕様などを STEP1-1 と同様の手順で入力する。

26

表 2.4.1

集計表（外皮 1：外壁・屋根・外気に接する床の面積及び平均熱貫流率の算出）

27

STEP1–3：外気に接する床の仕様の記入
・外気に接する床（ピロティ）があれば、「①種類（方位）」が「外気に接する床」の欄に、外気に接する床の面積や断熱材の仕様などを STEP1-1 と同様の手順で入力する。
・外気に接する床がなければ空欄とする。
STEP1–4：熱貫流率の算出
・「⑤熱伝導率」、「⑥厚み」より算出した熱貫流率 Ki を「⑦熱貫流率」に記入する。熱貫流率の単位は W/（㎡ •K）である。
・モデル建物法では、次式により熱貫流率を求める。この推定式の詳細は「コラム 1：モデル建物法における外皮熱貫流率の算出方法」を参照のこと。
外皮熱貫流率 Ki ＝ a • Ri b
a、b：外皮熱貫流率を求めるための係数。表 2.4.2 より選択する
Ri ：断熱材の熱伝導抵抗［（㎡ •K）/W］
断熱材の熱伝導抵抗 Ri ＝ δ / λ
δ：断熱材の厚み［m］
λ ：断熱材の熱伝導率［W/（m•K）］
 係数 a、b は外壁面、屋根面、外気に接する床面ごとに表 2.4.2 に示す値を用いる。断熱材厚みδの単位は m（表 2.4.1 の「⑥厚み」の単位は㎜であることに留意すること）、断熱
材の熱伝導率λの単位は W/（m•K）である。
 但し、断熱材が設置されない場合や Ri が 0.1 以下となる場合は、外壁面は Ki ＝ 2.63、屋根面は Ki ＝ 1.53、外気に接する床面は Ki ＝ 2.67 とする。
表 2.4.2

熱貫流率推定式の係数

面の部位

STEP2

a

b

外壁面

0.663

－ 0.638

屋根面

0.548

－ 0.524

外気に接する床面

0.665－ 0.641

仕様の集計

STEP2–1：合計面積の算出
・外壁については、方位ごとに合計面積を算出し「⑨合計面積」に記入し、さらに全方位の合計面積を「⑩合計面積」に記入する。
・屋根については「⑪合計面積」に、外気に接する床については「⑫合計面積」に、それぞれ合計面積を記入する。

28

STEP2–2：外壁の平均熱貫流率の算出
・方位ごとに外壁の平均熱貫流率を算出して「⑬平均熱貫流率」に記入する。同一方位に外壁が一種類しかない場合は、その外壁の熱貫流率を記入し、同一方位に複数の部材構成の外壁が存在する場合は、各外壁の面積で熱貫流率を重み付けして平均した値を、該当方位の外壁の平均熱貫流率とする。つまり、次式により算出する。
方位 i の「⑬外壁の平均熱貫流率」Kwi＝Σ j（方位 i の部材構成 j の「③外壁面積」Awi,j× 方位 i の部材構成 j の「⑦外壁熱貫流率」Ki,j）÷方位 i の「⑨外壁面積の和」Awi
・方位別の外壁平均熱貫流率を同様の手順で面積加重平均して外壁全体の熱貫流率を算出し「⑭外壁全体の平均熱貫流率」に記入する。つまり、次式により算出する。
「⑭外壁全体の平均熱貫流率」Kw＝

Σ i（方位 i の「⑨外壁面積の和」Awi ×方位 i の「⑬外壁の平均熱貫流率」Kwi）
÷「⑩全方位の外壁面積の和」Aw

STEP2–3：屋根全体の平均熱貫流率の算出
・屋根全体の平均熱貫流率を算出して「⑮屋根全体の平均熱貫流率」に記入する。
・複数の部材構成の屋根が存在する場合は、STEP-2-2 と同様に加重平均値を求めて記入す
る。
STEP2–4：外気に接する床全体の平均熱貫流率の算出
・STEP2-3 と同様に、外気に接する床全体の平均熱貫流率を算出して「⑯外気に接する床全体の平均熱貫流率」に記入する。

29

表 2.4.3

モデル建物法における断熱材種類の選択肢※ 大分類のみを選択した場合は、「＊」印の行の熱伝導率の値を用いる。

30

〈コラム 1：モデル建物法における外皮熱貫流率の算出方法〉
・モデル建物法では、外壁、屋根、外気に接する床の熱貫流率 Ki［W/（㎡・K）］を、断熱材の熱伝導抵抗 Ri［（㎡ •K）/W］のみから推定する。つまり、断熱材以外の部材はデフォルト仕様として決められており、変えることはできない。
・外壁等の熱貫流率は次式で算出される。係数 a、b は、想定した部材構成から正確に算出した熱貫流率 Ki と熱伝導抵抗 Ri との関係から作成した。
外皮熱貫流率 Ki ＝ a • Rbi
a、b：外皮熱貫流率を求めるための係数。表 2.4.2 より選択する
Ri：断熱材の熱伝導抵抗［（㎡ •K）/W］
断熱材の熱伝導抵抗 Ri ＝δ / λ
δ：断熱材の厚み［m］
λ：断熱材の熱伝導率［W/（m•K）］
・図 2.4.1 は外壁の場合の熱貫流率と断熱材熱伝導抵抗（δ / λ）との関係を求めた結果である。図中の◆が熱貫流率の計算値であり、曲線は◆で示した熱貫流率計算値をべき乗の式で近似した結果である。図 2.4.1 よりこの近似式を用いて外壁熱貫流率の推定することに問題はないことが判る。

図 2.4.1

断熱材熱伝導抵抗 Ri と熱貫流率 Ki の関係（外壁の場合）

31

2）集計表（外皮 2：窓等の面積及び平均熱貫流率、平均日射熱取得率の算出）
外壁面および屋根面の窓の平均熱貫流率及び平均日射熱取得率を表 2.4.4 に示す集計表を用いて算出する方法を示す。なお、文中の丸数字は表 2.4.4 の最上部および表中にある丸数字に対応している。
関連する入力項目
・「PAL15 ～ 18：窓面積（外壁面）」
・「PAL19：窓面積（屋根面）」
・「PAL20：外壁面に設置される窓の平均熱貫流率」
・「PAL21：外壁面に設置される窓の平均日射熱取得率」
・「PAL22：屋根面に設置される窓の平均熱貫流率」
・「PAL23：屋根面に設置される窓の平均日射熱取得率」

STEP1

仕様等の記入STEP1–1：外壁面に設置される窓の仕様の記入
・「①種類（方位）」が「外壁面（北）」「外壁面（東）」「外壁面（南）」「外壁面（西）」の欄に、各方位の外壁面に設置される窓の仕様を入力する。
・同方位にガラスの大きさや種類の異なる窓が複数ある場合は、行を分けて仕様を記入する。
なお、ガラスの厚さで区別する必要はない。
・窓の種類ごとに、「②窓名称」、「③面積」
、
「④面数」
、
「⑤ガラス種類（大分類）」、「⑤ガラ
ス種類（小分類）」、「⑤ブラインドの有無」、「⑥熱貫流率」、「⑦日射熱取得率」をそれぞれ記入する。
・「②窓名称」は任意の文字列で記入する。
・「③面積」はサッシ部の面積も含めた面積を入力する。
・「⑤ガラス種類」、「⑥熱貫流率」、「⑦日射熱取得率」については、表 2.4.5 を参照して記入する。外壁と異なり、「⑤ガラス種類」は大分類と小分類の両方を必ず指定する必要がある。モデル建物法では、ガラスの厚さは指定することができず、表 2.4.5 に示す厚さのガラスの物性値が使用される。
・図面上でブラインドの設置を確認できれば手動、自動は問わず「⑤ブラインドの有無」は「有」として良い。また、カーテンやロールスクリーン等、ブラインドと同等の機能を果たすと思われるもので図面上でレール等が確認できる場合は「有」として良い。
STEP1–2：屋根面に設置される窓の仕様の記入
・「①種類（方位）」が「屋根面」の欄に、屋根面に設置される窓の面積やガラス種類等を
STEP1-1 と同様の手順で入力する。

32

表 2.4.4

集計表（外皮 2：窓面積・平均熱貫流率・平均日射熱取得率の算出）

33

STEP1–3：日除け効果込みの日射熱取得率の算出
・各窓面に対して庇等の日除けが設置される場合は、それぞれの窓について冷房期の日除け
効果係数を算出して「⑧日除け効果係数」に記入し、次式で求まる日除け効果込みの日射熱取得率を「⑨日除け効果込みの日射熱取得率」に記入する。
「⑨日除け効果込みの日射熱取得率」＝「⑦日射熱取得率」×「⑧日除け効果係数」
・日除けがない場合、または日除けの仕様が決まっていない場合は、「⑧日除け効果係数」は「1.0」とする。
・日除け効果係数は、一般財団法人建築環境・省エネルギー機構が刊行している「改訂拡張デグリーデー表」に収録されている日除け効果係数チャートより読み取ること。
STEP2

仕様の集計

STEP2–1：合計面積の算出
・外壁面の窓については、方位ごとに合計面積を算出し「⑪合計面積」に記入し、さらに全方位の合計面積を「⑫合計面積」に記入する。
・屋根面の窓については「⑬合計面積」に合計面積を記入する。
・「③面積」は一面あたりの面積であるので、「③面積」に「④面数」を掛けた値を合計すること。
STEP2–2：外壁面の窓の平均熱貫流率の算出
・外壁については、方位ごとに窓の平均熱貫流率を算出して「⑭平均熱貫流率」に記入する。
同一方位に窓が一種類しかない場合は、その窓の熱貫流率を記入し、同一方位に複数種類の窓が存在する場合は、各窓の面積で熱貫流率を重み付けして平均した値を、該当方位の窓の平均熱貫流率とする。つまり、次式により算出する。
方位 i の窓の「⑭平均熱貫流率」Kwi ＝Σ j（方位 i の窓 j の「③面積」Awi,j ×「④面数」Nwi,j ×「⑥熱貫流率」Ki,j）÷

方位 i の「⑪窓面積の合計」

・方位別の平均熱貫流率を同様の手順で面積加重平均して外壁面の窓全体の熱貫流率を算出
し「⑮平均熱貫流率」に記入する。つまり、次式により算出する。
「⑮外壁面の窓の平均熱貫流率」Kw ＝
Σ i（方位 i の「⑪窓面積」Awi ×方位 i の「⑭平均熱貫流率」Ki）
÷ 「⑫全方位の窓面積の合計」

34

STEP2–3：外壁面の窓の平均日射熱取得率の算出
・STEP2-2 と同様の手順で、方位別に「⑰平均日射熱取得率」を算出し、窓全体の「⑱平均日射熱取得率」を算出して記入する。同一方位に複数種類の窓が存在する場合は、
STEP2-2 と同様に各窓の面積で「⑨日除け効果込の日射熱取得率」を重み付けして平均した値を記入する。
STEP2–4：屋根面の窓全体の平均熱貫流率及び平均日射熱取得率の算出
・STEP2-2、STEP2-3 と同様の手順で、屋根面に設置される窓について平均熱貫流率及び平均日射熱取得率を算出して、「⑯平均熱貫流率」及び「⑲平均日射熱取得率」に値を記入する。

35

表 2.4.5

36

モデル建物法におけるガラス種類の選択肢

Chapter 3．空気調和設備の評価
1．仕様を入力する空気調和設備の範囲
仕様を入力する空気調和設備の範囲は、図 3.1.1 に示すように、計算対象建物用途内に設置されるすべての空気調和設備とする。なお、空調設備の評価を行うにあたっては、Chapter 2．
「外皮の評価」で記した入力項目のうち、PAL6 ～ PAL23 の入力も行う必要がある。

図 3.1.1

仕様を入力する空気調和設備の範囲（事務所等の例）

37

2．評価の流れ
モデル建物法入力支援ツールの入力項目と選択肢一覧を表 3.2.1 に示す。また、モデル建物
法入力支援ツールの入力画面を図 3.2.1、入力手順を図 3.2.2 に示す。
空気調和設備のモデル建物法入力支援ツールによる評価は、次の STEP0 ～ STEP3 の手順
で行う。
STEP0

空気調和設備の評価の有無（入力項目）AC0：空気調和設備の評価
STEP1

熱源システムの種類の選択（入力項目）AC1：熱源システムの種類
STEP2

熱源機器（冷房、暖房）の仕様の入力（入力項目）AC2：熱源機種（冷房）、AC3：熱源効率（冷房）の入力方法、AC4：冷房平
均 COP（一次エネルギー換算）、AC5：熱源機種（暖房）、AC6：熱源効率（暖房）の入力方法、AC7：暖房平均 COP（一次エネルギー換算）
STEP3

外気処理に関わる制御の有無（入力項目）AC8：全熱交換器の有無、AC9：予熱時外気取入れ停止の有無
表 3.2.1

38

モデル建物法入力支援ツールの入力項目と選択肢一覧（空気調和設備）

図 3.2.1

モデル建物法入力支援ツールの入力画面（空気調和設備）

39

図 3.2.2

40

モデル建物法入力支援ツールでの入力手順（空気調和設備）

3．モデル建物法入力支援ツールによる評価の手順
準備

設計図面の情報整理

・空調設備設計図面（機器表、系統図、平面図、自動制御図等）より、熱源機器（冷房、暖房）の仕様、外気処理制御の有無を明らかにする。
STEP0

空気調和設備の評価の有無

・空気調和設備の評価を行うかどうかを表 3.3.1 から選択して「AC0：空気調和設備の評価」に入力する。
・改修等に対する届出において、空気調和設備に関する変更はなく計算対象としない場合は「評価しない」を選択する。「評価しない」を選択した場合は、空気調和設備の一次エネル
ギー消費量は、基準値も設計値も 0 となる。
表 3.3.1 「AC0：空気調和設備の評価」の選択肢
選択肢
評価しない
評価する

STEP1

熱源システムの種類の選択

STEP1–1：「AC1：熱源システムの種類」の選択
・熱源システムの種類を表 3.3.2 より選択して「AC1：熱源システムの種類」に入力する。
表 3.3.2 「AC1：熱源システム種類」の選択肢
選択肢
個別分散方式（冷房のみ）
個別分散方式（暖房のみ）
個別分散方式（冷房および暖房）
STEP2

熱源機器（冷房、暖房）の仕様の入力

STEP2-1：熱源機種（冷房）の選択
・STEP1 において「個別分散方式（冷房のみ）」もしくは「個別分散方式（冷房および暖房）」を選択した場合は、熱源機種（冷房）を表 3.3.3 の選択肢から選択して「AC2：熱源機種（冷房）」に入力する。
・複数の機種が混在する場合は、冷房定格能力を機種ごとに合計し、その合計値が最大となる機種を選択する。
・「パッケージ型エアコンディショナ」には、1 台の屋外機に複数台の室内機が接続されて個別に制御できる「ビル用マルチエアコン」も含むものとする。

41

表 3.3.3 「AC2：熱源機種（冷房）
」の選択肢
選択肢

適用

パッケージ型エアコンディショナ（電気式） JIS B8616 で規定されたパッケージエアコン
ディショナ（ただし、容量に制限はないものとする）等
パッケージ型エアコンディショナ（ガス式） JIS B8627 で規定されたガスヒートポンプ冷（暖）房機（ただし、容量に関する制限はないものとする）等
ルームエアコンSTEP2-2：「AC3：熱源効率（冷房）の入力方法」の選択
・熱源効率（冷房）の入力方法を表 3.3.4 より選択して「AC3：熱源効率（冷房）の入力方法」に入力する。
・導入される機器の仕様が未定である場合など、熱源効率が不明である場合は「指定しない」
を選択する。
表 3.3.4 「AC3：熱源効率（冷房）の入力方法」の選択肢
選択肢
指定しない
数値を入力する

STEP2-3：「AC4：冷房平均 COP（一次エネルギー換算）」の入力
・STEP2-2 で「数値を入力する」を選択した場合は、計算対象建物用途内のすべての熱源
機器の冷房平均 COP（一次エネルギー換算値）を算出し、「AC4：冷房平均 COP（一次エネルギー換算）」に入力する。単位は無次元である。
・具体的な算出方法については、「Chapter 3. 空気調和設備の評価 4. 選択肢の判断方法」の「集計表（空調 1：冷房平均 COP、暖房平均 COP の算出）」を参照すること。
STEP2-4：「AC5：熱源機種（暖房）」の選択
・STEP1 において「個別分散方式（暖房のみ）」もしくは「個別分散方式（冷房及び暖房）」を選択した場合は、熱源機種（暖房）を表 3.3.5 から選択して「AC5：熱源機種（暖房）」に入力する。
・複数の機種が存在する場合やビル用マルチエアコンの扱いは、STEP2-1 と同様とする。

42

表 3.3.5 「AC5：熱源機種（暖房）
」の選択肢
選択肢

適用

パッケージ型エアコンディショナ（電気式） JIS B8616 で規定されたパッケージエアコン
ディショナ（ただし、容量に制限はないものとする）等
パッケージ型エアコンディショナ（ガス式） JIS B8627 で 規 定 さ れ た ガ ス ヒ ー ト ポ ン プ（冷）暖房機（ただし、容量に制限はないものとする）等
ルームエアコンFF 式暖房機

すべての燃料（ガス、灯油等）を対象

STEP2-5：「AC6：熱源効率（暖房）の入力方法」の選択
・STEP2-2 と同様に、熱源効率（暖房）の入力方法を表 3.3.6 より選択して「AC6：熱源
効率（暖房）の入力方法」に入力する。
表 3.3.6 「AC6：熱源効率（暖房）の入力方法」の選択肢
選択肢
指定しない
数値を入力する

STEP2-6：「AC7：暖房平均 COP（一次エネルギー換算）」の入力
・STEP2-5 で「数値を入力する」を選択した場合は、STEP2-3 と同様に、計算対象建物
用途内のすべての熱源機器の暖房平均 COP（一次エネルギー換算値）を算出し、「AC7：
暖房平均 COP（一次エネルギー換算）」に入力する。単位は無次元である。
・具体的な算出方法については、「Chapter 3. 空気調和設備の評価 4. 選択肢の判断方法」の「集計表（空調 1：冷房平均 COP、暖房平均 COP の算出）」を参照すること。

STEP3

外気処理に係わる制御の有無

STEP3–1：「AC8：全熱交換器の有無」の選択
・全熱交換器の有無を表 3.3.7 の選択肢から選択し「AC8：全熱交換器の有無」に入力する。
・有無を判断するためには、表 3.3.7 の「適用」欄に示された取入れ外気量及び熱交換効率の条件に適合しているかを確認する必要がある。
・具体的な判断方法は「Chapter 3. 空気調和設備の評価 4. 選択肢の判断方法」の「集計表（空調 2：外気処理に関わる制御の採用率の算出）」を参照すること。

43

表 3.3.7 「AC8：全熱交換器の有無」の選択肢
選択肢

適用

無

設置なしの場合、または下記条件を満たさない場合

有（バイパス制御なし） 建物全体の取入外気量の 50% 以上に対して、熱交換効率が 50%以上の全熱交換器を採用
有（高効率かつバイパス 建物全体の取入外気量の 90% 以上に対して、熱交換効率が 70%
制御あり）
以上の全熱交換器及びバイパス制御※を採用※「バイパス制御」とは、外気温度と室内温度の関係、外気温湿度と室内温湿度の関係、外気
エンタルピーと室内空気エンタルピーの関係等から、全熱交換をせずに直接外気を取り入れた方が空調負荷が削減できると判断された場合に、自動的に直接外気を室内に取り込む制御のこと。
STEP3–2：「AC9：予熱時外気取入れ停止の有無」の選択
・予熱時外気取入れ停止の有無を表 3.3.8 から選択し「AC9：予熱時外気取入れ停止の有無」に入力する。
・「予熱時外気取入れ停止」とは、空調の立ち上がり時で室内に人がいない場合に自動的に外気導入を停止して外気負荷削減を図る制御 ( ウォーミングアップ制御ともいう ) のことである。
・有無を判断するためには、表 3.3.8 の「適用」欄に示された取入れ外気割合の条件に適合しているかを確認する必要がある。
・具体的な判断方法は「Chapter 3. 空気調和設備の評価 4. 選択肢の判断方法」の「集計表（空調 2：外気処理に関わる制御の採用率の算出）」を参照すること。
表 3.3.8 「AC9：予熱時外気取入れ停止の有無」の選択肢
選択肢

44

適用

無

設置なしの場合、または下記条件を満たさない場合

有

建物全体の取入外気量の 50% 以上に対して、予熱時外気取入れ停止を採用

4．選択肢の判断方法
1）集計表（空調 1：冷房平均 COP、暖房平均 COP の算出）
熱源機器の冷房平均 COP、暖房平均 COP を表 3.4.1 に示す集計表を用いて算出する方法を示す。なお、文中の丸数字は表 3.4.1 の最上部及び表中にある丸数字と対応している。
関連する入力項目
・「AC4：冷房平均 COP（一次エネルギー換算）」
・「AC7：暖房平均 COP（一次エネルギー換算）」

表 3.4.1

STEP1

集計表（空調 1：冷房平均 COP、暖房平均 COP の算出）

仕様等の記入STEP1–1：熱源機器の仕様の記入
・空調設備設計図面より、空調熱源機器の仕様を読み取り、「①機器名称」
、
「②台数」
、
「③一
台当たりの定格能力」、「④一台当たりの定格消費電力」、「⑤一台当たりの定格燃料消費量」を記入する。
・「①機器名称」は任意の文字列で記入する。
・「⑤一台あたりの定格燃料消費量」は一次エネルギー換算値を入力する。例えば、灯油 0.5L/h の 場 合、 一 次 エ ネ ル ギ ー 換 算 係 数 を 37000kJ/L と し て、0.5L/h ×
37000kJ/L ÷ 3600 ＝ 5.14kW とする。重油 0.5L/h の場合は、同様に 0.5L/h ×
41000kJ/L ÷ 3600 ＝ 5.69kW とする。

45

STEP1–2：熱源効率の算出
・各機器の一次エネルギー換算 COP を次式で算出し、「⑥ COP（一次エネルギー換算）」に記入する。
「⑥ COP（一次エネルギー換算）」 =「③定格能力」÷｛（「④定格消費電力」× 9760 ÷ 3600）+「⑤定格燃料消費量」｝
STEP2

仕様の集計

STEP2-1：熱源能力等の算出
・各機器について、「③一台当たりの定格能力」に「②台数」をかけた値を「⑦定格能力」に、「⑦定格能力」に「⑥ COP」をかけた値を「⑧定格能力× COP」に入力する。
・これらは次の STEP において各機器の能力で重み付けした平均熱源効率を求めるために必要となる値である。
STEP2–2：定格能力の集計
・各機器の「⑦定格能力」を合計して「⑨合計」に値を記入する。
STEP2–3：定格能力× COP の集計・各機器の「⑧定格能力× COP」を合計して「⑩合計」に値を記入する。
STEP2–4： 冷房平均 COP 及び暖房平均 COP の算出
・冷房平均 COP、暖房平均 COP は、各機器の COP を定格能力で重み付けして平均した値とし、次式で算出して、「⑪冷房（暖房）平均 COP」に記入する。
「⑪冷房（暖房）平均 COP」=「⑩定格能力× COP の合計」÷「⑨定格能力の合計」

46

2）集計表（空調 2：外気処理に関わる制御の採用率の算出）
外気処理に関わる制御の採用率を表 3.4.2 に示す集計表を用いて算出する方法を示す。なお、
文中の丸数字は表 3.4.2 の最上部及び表中にある丸数字と対応している。
関連する入力項目
・「AC8：全熱交換器の有無」
・「AC9：予熱時外気取入れ停止の有無」

表 3.4.2

STEP1

集計表（空調 2：外気処理に関わる制御の採用率の算出）

仕様等の記入STEP1–1：外気取入用給排気送風機の仕様の記入
・新鮮外気取入用の給排気送風機について、各機器の名称（機器記号等）を「①機器名称」に、台数を「②台数」に記入する。また、第 1 種換気または第 2 種換気の場合は、機器表の給気送風機の風量を「③給気風量」に、
第 3 種換気の場合は機器表の排気送風機の風量を「④排気風量」に記入する。
STEP1–2：全熱交換器の仕様の記入
・全熱交換器について、各機器の名称（機器記号等）を「①機器名称」に、台数を「②台数」に記入する。また、全熱交換器の給気風量を「③給気風量」に、排気風量を「④排気風量」に記入する。

47

STEP1–3：全熱交換効率の記入
・全熱交換器の冷房時と暖房時の全熱交換効率（エンタルピー交換効率）を機器表またはメーカーカタログから読み取り、それぞれ「⑤全熱交換器効率
効率

冷房時」と「⑥全熱交換器

暖房時」に記入する。

STEP1–4：全熱交換器のバイパス制御の有無の記入
・全熱交換器におけるバイパス制御の有無を設計図面より読み取り、「⑨バイパス制御」に「無」または「有」を記入する。
STEP1–5：予熱時外気取り入れ停止の有無の記入
・予熱時外気取り入れ停止の有無を設計図面より読み取り、「⑩予熱時外気取り入れ停止」に「無」または「有」を記入する。

STEP2

仕様の集計

STEP2–1：全熱交換器の熱交換効率の算出
・全熱交換器の冷暖房時平均効率を算出し、「⑦全熱交換器効率 冷暖房平均」に記入する。
・全熱交換器の冷暖房平均効率は冷房時と暖房時の効率の単純平均値であるとし、次式で算出する。
「⑦全熱交換器効率

冷暖房平均」=（「⑤冷房時効率」+「⑥暖房時効率」）÷ 2・全熱交換効率は給気風量と排気風量の風量比率で変化するため、次式で算出して「⑧熱交換効率」に記入する。
a）「③給気風量」>「④排気風量」の場合「⑧熱交換効率」=「⑦全熱交換器効率

冷暖房平均」×「④排気風量」÷「③給気風量」b）「③給気風量」≦「④排気風量」の場合「⑧熱交換効率」=「⑦全熱交換器効率

冷暖房平均」〈算出例〉
表 3.4.2 の HEX-1 の場合、給気風量が 500㎥ /h であり排気風量 380㎥ /h より大きいため、熱交換効率は 50.5%（= 全熱交換器の冷暖房平均効率 66.5% ×（排気風量380㎥ /h ÷給気風量 500㎥ /h）となる。

48

STEP2–2：取入外気量合計の算出
・取入外気量の合計を算出し、「⑪取入外気量合計」に記入する。取入外気量は第 1 種、第2 種換気の場合は、次式で求める。
「⑪取入外気量合計」=「③給気風量」×「②台数」
第 3 種換気の場合の取入外気量は、次式で求める。
「⑪取入外気量合計」=「④排気風量」×「②台数」
・各給排気送風機及び全熱交換器の取入外気量の合計を算出し、その合計値を「⑪取入外気量合計」の最下行「⑬合計」に記入する。
STEP2–3：取入外気割合の算出
・取入外気割合を算出し、「⑫取入外気割合」に記入する。各機器の取入外気割合は次式で算出する。
「⑫取入外気割合」=「⑪取入外気量合計」
÷「⑬計算対象建物の取入外気量合計」× 100〈判断の例〉
表 3.4.2 の記載例では、熱交換効率が 70% 以上の全熱交換器はなく、建物全体の取入外気量の 84.3% で熱交換効率が 50% 以上の全熱交換器を採用していることから、表
3.3.7 より「AC8：全熱交換器の有無」は「有（バイパス機能なし）」とする。また、新鮮外気導入のための機器（全熱交換器、給気送風機）すべてにおいて予熱時外気取入れ停止を採用していることから、表 3.3.8 より「AC9：予熱時外気取入れ停止の有無」は「有」
とする。

49

Chapter 4．機械換気設備の評価
1．仕様を入力する機械換気設備の範囲
仕様を入力する機械換気設備の範囲は表 4.1.1 及び図 4.1.1 に示すように、計算対象建物用
途内の「機械室」
、
「便所」
、
「厨房」
、
「駐車場」に設置される機械換気設備とする。ただし、「厨房」、「駐車場」が存在しない場合は、これらの室用途については入力する必要はない。なお、各室用途について、図面上の室名の具体例を「Chapter 9. 参考資料」の「3. 室用途名称と図面上の室名の対応例」に示す。
表 4.1.1

図 4.1.1

50

評価の対象とする室用途（機械換気設備）

仕様を入力する機械換気設備の範囲（事務所等の例）

2．評価の流れ
モデル建物法入力支援ツールの入力項目と選択肢一覧を表 4.2.1 に示す。また、モデル建物
法入力支援ツールの入力画面を図 4.2.1、入力手順を図 4.2.2 に示す。
機械換気設備のモデル建物法入力支援ツールによる評価は、次の STEP0 ～ STEP4 の手順で行う。なお、 STEP2 ～ STEP4 は、室用途毎に繰り返し作業を行う。
STEP0

機械換気設備の評価の有無（入力項目）V0：機械換気設備の評価
STEP1

入力する室用途の選択（入力項目）V1：機械換気設備の有無、V8：計算対象床面積
STEP2

換気方式の選択（入力項目）V2：換気方式
STEP3

電動機出力の入力（入力項目）V3：電動機出力の入力方法、V4：全圧損失、V5：単位送風量あたり電動機出力
STEP4制御方式の選択（入力項目）V6：高効率電動機の有無、V7：送風量制御の有無

51表 4.2.1

52

モデル建物法入力支援ツールの入力項目と選択肢一覧（機械換気設備）

図 4.2.1

モデル建物法入力支援ツールの入力画面（機械換気設備）

53

図 4.2.2

54

モデル建物法入力支援ツールにおける入力手順（機械換気設備）

3．モデル建物法入力支援ツールによる評価の手順
準備

設計図面の情報整理

・表 4.1.1 に示した計算対象室用途に該当する室を明らかにする。
「厨房」
「駐車場」
、
があれば、
その面積を読み取る。
・空調設備設計図面（機器表、
系統図、
平面図、
自動制御図等）より、換気方式及び送風機の仕様、高効率電動機や送風量制御の有無を明らかにする。
STEP0

機械換気設備の評価の有無

・機械換気設備の評価を行うかどうかを表 4.3.1 から選択して「V0：機械換気設備の評価」に入力する。
・改修等に対する届出において、機械換気設備に関する変更はなく計算対象としない場合は「評価しない」を選択する。「評価しない」を選択した場合は、機械換気設備の一次エネル
ギー消費量は、基準値も設計値も 0 となる。
表 4.3.1 「V0：機械換気設備の評価」の選択肢
選択肢
評価しない
評価する

STEP1

入力する室用途の選択

STEP1–1：入力する室用途の指定・機械換気設備の仕様を入力する室用途（機械室、便所、駐車場、厨房）を指定する。
・STEP1-2 以降は、入力する室用途の分だけ繰り返し行う。
・「駐車場」、「厨房」については、計算対象建物用途内に「駐車場」、「厨房」が存在しない場
合は入力する必要はない。
STEP1–2：「V1：換気設備の有無」の選択
・STEP1-1 で選択した室用途の室に換気設備があるかどうかを表 4.3.2 から選択して「V1：
機械換気設備の有無」に入力する。
・計算対象建物用途内に該当する室用途の室がない場合、もしくは該当する室用途の室すべてに機械換気設備がない場合は、「無」を選択する。
「無」を選択した場合は、基準値も設
計値も 0 となる。
「無」を選択した場合は、STEP2 以降の入力は必要ない。

55

表 4.3.2 「V1：機械換気設備の有無」の選択肢
選択肢
無有
STEP1–3：「V8：計算対象床面積」の入力
・STEP1-1 で「駐車場」及び「厨房」を選択した場合は、計算対象床面積を「V8：計算対
象床面積」に入力する。

STEP2

換気方式の選択STEP2–1：「V2：換気方式」の選択
・換気方式を表 4.3.3 から選択し「V2：換気方式」に入力する。
・STEP1 で選択した室用途の室に複数の換気設備がある場合、すべての系統が第二種換気または第三種換気の場合は「第二種換気または第三種換気」を、それ以外の場合は「第一種換気」を選択する。
表 4.3.3 「V2：換気方式」の選択肢
選択肢

STEP3

適用

第一種換気

給気、排気とも機械換気

第二種または第三種換気

給気を機械換気、排気を自然換気または、給気を自然換気、排気を機械換気

電動機出力の入力

STEP3–1：「V3：電動機出力の入力方法」の選択
・機械換気設備の電動機出力の入力方法を表 4.3.4 から選択して「V3：電動機出力の入力
方法」に入力する。
・機械換気設備の仕様が未定である場合など、電動機出力が不明である場合は「指定しない」
を選択する。
・次の場合は、「単位送風量あたりの電動機出力」を入力する方法によるものとする。
▷機械換気設備の替わりに設置された機器発熱負荷処理の空調機（換気代替空調機）が設置される場合。電動機出力には、冷熱を生成するための熱源機器、送風機、ポンプのエ
ネルギー消費量を含める。
▷換気送風機と調理器具の発熱負荷処理空調機が混在する厨房において、換気送風機の合計風量と発熱負荷処理空調機の合計送風量を比較し、発熱負荷処理空調機の合計送風量が大きい場合。但し、電動機出力には、給気と排気の送風機動力の合計値を用いることとし、冷温熱生成のためのエネルギー消費量は含めない。

56

表 4.3.4 「V3：電動機出力の入力方法」の選択肢
選択肢
指定しない
全圧損失を入力する
単位送風量あたりの電動機出力を入力する
STEP3–2：「V4：全圧損失」の入力
・STEP3-1 で「全圧損失を入力する」を選択した場合、送風機の全圧損失を「V4：全圧損失」に入力する。全圧の単位は Pa とする。
・各送風機の静圧損失を全圧損失とみなしてもよい。
・STEP1 で選択した室用途の室に複数の送風機が設置される場合は、全送風機の全圧損失のうち最大の全圧損失を入力する。
・具体的な算出方法は、「Chapter 4. 機械換気設備の評価

4. 選択肢の判断方法」の「集計表（換気 1：全圧損失、電動機出力、各種制御の採用率の算出）」を参照すること。
STEP3–3：「V5：単位送風量あたりの電動機出力」の入力
・STEP3-1 で「単位送風量あたりの電動機出力を入力する」を選択した場合、単位送風量
あたりの電動機出力を「V5：単位送風量あたりの電動機出力」に入力する。単位は W/（㎥/h）とする。
・単位送風量あたりの電動機出力は、送風機の電動機出力を送風量で除して算出する。
・STEP1 で選択した室用途の室に複数の送風機が設置される場合は、これらの送風機の「単位送風量あたりの電動機出力」の平均値を算出して入力する。
・具体的な算出方法は、「Chapter 4. 機械換気設備の評価

4. 選択肢の判断方法」の「集計表（換気 1：全圧損失、電動機出力、各種制御の採用率の算出）」を参照すること。

STEP4

制御方式の選択STEP4-1：「V6：高効率電動機の有無」の選択
・高効率電動機の有無を表 4.3.5 から選択し「V6：高効率電動機の有無」に入力する。
・高効率電動機とは、「JIS C 4212（高効率低圧三相かご形誘導電動機）」に準拠した電動機のことである。
・STEP1 で選択した室用途の室に設置される送風機の合計送風量に対する、高効率電動機を採用した送風機の送風量の割合を算出し、これが 80% 以上の場合は「有」を選択し、それ以外は「無」を選択する。
・具体的な算出方法は、「Chapter 4. 機械換気設備の評価

4. 選択肢の判断方法」の「集計表（換気 1：全圧損失、電動機出力、各種制御の採用率の算出）」を参照すること。

57

表 4.3.5 「V6：高効率電動機の有無」の選択肢
選択肢

適用

エネルギー削減係数

無有1.0「JIS C 4212（高効率低圧三相かご形誘導電動機）」に準拠した電動機を、同一室用途内で合計送風量の 80% 以上に採用

0.95

STEP4–2：「V7：送風量制御の有無」の選択
・送風量制御の有無を表 4.3.6 から選択し「V7：送風量制御の有無」に入力する。
・「駐車場」等において、送風機の合計送風量の 80% 以上を担う送風機について「CO 濃度
や CO2 濃度による送風機制御」を採用している場合、もしくは、「機械室」において、送風機の合計送風量の 80% 以上を担う送風機について「室内温度による送風機制御」を採用している場合は「有」を選択する。
・具体的な算出方法は、「Chapter 4. 機械換気設備の評価

4. 選択肢の判断方法」の「集計表（換気 1：全圧損失、電動機出力、各種制御の採用率の算出）」を参照すること。
表 4.3.6 「V7：送風量制御の有無」の選択肢
選択肢

適用

無

有

エネルギー削減係数
1.0「駐車場」において、CO 濃度や CO2 濃度による送風機制御を、同一室用途内で合計送風量の80% 以上に採用

0.7

「機械室」
において、
室内温度による送風機制御を、
同一室用途内で合計送風量の 80% 以上に採用〈参考〉
表 4.3.5、表 4.3.6 で示されている「エネルギー削減係数」とは、換気設備の省エネル
ギー化のための各種制御を導入した場合のエネルギー削減効果を見込むための係数である。
例えば、0.95 とは、制御の導入により 5%（1-0.95）のエネルギーが削減されることを示す。

58

4．選択肢の判断方法
1）集計表（換気 1：全圧損失、電動機出力、各種制御の採用率の算出）
送風機の全圧損失または単位送風量あたりの電動機出力、各種制御の採用率を表 4.4.1 及び表 4.4.2 に示す集計表を用いて算出する方法を示す。なお、文中の丸数字は表 4.4.1 と表
4.4.2 の最上部及び表中にある丸数字と対応している。なお、この集計表は、入力する室用途ごとに作成する。
関連する入力項目
・「V4：全圧損失」
・「V5：単位送風量あたりの電動機出力」
・「V6：高効率電動機の有無」
・「V7：送風量制御の有無」

表 4.4.1

集計表（換気 1：全圧損失、電動機出力、各種制御の採用率の算出）（「V4：全圧損失」を入力して評価を行う場合）

59

表 4.4.2

集計表（換気 1：全圧損失、電動機出力、各種制御の採用率の算出）（「V5：単位送風量あたりの電動機出力」を入力して評価を行う場合）

STEP1

仕様等の記入STEP1–1：室用途及び室名称の記入• 対象とする室用途を「①室用途」に、
その室用途に属する室の名称を「②室名称」に記入する。
STEP1–2：送風機の仕様の記入• 各室に設置される送風機の機器名称（機器記号等）、台数、一台あたりの送風量を「③機器名称」、「④台数」、「⑤一台あたりの送風量」に記入する。
• 「V4：全圧損失」を入力して評価を行う場合は、全圧損失を設計図面の機器表より読み取り「⑥全圧損失」に記入する（表 4.4.1）。
• 「V5：単位送風量あたりの電動機出力」を入力して評価を行う場合は、送風機の電動機出力を設計図面の機器表より読み取り「⑦電動機出力」に記入する（表 4.4.2）。
STEP1–3：制御の仕様の入力• 設計図面の機器表より各送風機の高効率電動機、CO・CO2 濃度制御、温度制御の採用の、「⑭温度制御」有無を読み取り、それぞれ「⑫高効率電動機」、「⑬ CO・CO2 濃度制御」に「無」または「有」を記入する。
STEP2

仕様の集計

STEP2–1：最大の全圧損失の検出• 「V4：全圧損失」を入力して評価を行う場合は、各機器の「⑥全圧損失」の最大値を「⑯
最大全圧損失」に記入する。

60

STEP2–2：単位送風量あたりの電動機出力の算出• 「V5：単位送風量あたりの電動機出力」を入力して評価を行う場合は、各送風機の単位送風量あたりの電動機出力を次式で算出し、「⑧単位送風量あたりの電動機出力」に記入する。
「⑧各送風機の単位送風量あたりの電動機出力」=
各送風機の「⑦電動機出力」÷各送風機の「⑤送風量」• 各送風機の「⑤送風量」に送風機の「④台数」を乗じ算出し、「⑨送風量合計」に記入する。
• 各送風機の「⑧単位送風量あたりの電動機出力」に「⑨送風量合計」を乗じた値を算出し、「⑩送風量合計×単位送風量あたりの電動機出力」に記入する。
• 各送風機の「⑨送風量合計」を全送風機について合計した値を「⑰送風量全台合計」に記入する。
• 各送風機の「⑩送風量合計×単位送風量あたりの電動機出力」を全台合計した値を算出し、「⑱合計」に記入する。
• 「⑱送風量合計×単位送風量あたりの電動機出力の合計」を「⑰送風量全台合計」で除した値を「⑪単位送風量あたりの電動機出力平均値」の最下行に記入する。
なお、図面に電動機出力の記載がなく消費電力しか記載されていない場合は、消費電力を電動機出力とみなして「⑦電動機出力」に入力してもよい。
STEP2–3：送風量割合の算出• 各送風機の送風量割合を次式で算出し、「⑮送風量割合」に記入する。
各送風機の「⑮送風量割合」=
各送風機の「⑨送風量合計」÷「⑰送風量全台合計」× 100

61

〈判断の例〉
表 4.4.3 に送風機と調理器具の発熱負荷処理空調機が混在する厨房の記入例を示す。この例では、高効率電動機を採用している送風機の送風量割合が全体の 72%（=SF-2 の送風量割合 36%+EF-3 の送風量割合 36%）と 80% 以下であることから、
表 4.3.5 より「V6：
高効率電動機」は「無」を選択する。
表 4.4.3

62

集計表（換気 1：全圧損失、電動機出力、各種制御の採用率の算出）

Chapter 5．照明設備の評価
1．仕様を入力する照明設備の範囲
仕様を入力する照明設備の範囲は、表 5.1.1 及び図 5.1.1 に示すように、建物用途ごとに定められた主たる室用途の室に設置される照明設備とする。なお、各室用途について、図面上の実名の具体例を「Chapter 9. 参考資料」の「3. 室用途名称と図面上の実名の対応例」に示す。
表 5.1.1

図 5.1.1

評価の対象とする室用途（照明設備）

仕様を入力する照明設備の評価対象室用途の範囲（事務所等の例）

63

2．評価の流れ
モデル建物法入力支援ツールの入力項目と選択肢一覧を表 5.2.1 に示す。また、モデル建物
法入力支援ツールの入力画面を図 5.2.1、入力手順を図 5.2.2 に示す。
照明設備のモデル建物法入力支援ツールによる評価は、次の STEP0 ～ STEP3 の手順で行う。
なお、 STEP2 ～ STEP3 は、室用途毎に繰り返し作業を行う。
STEP0

照明設備の評価の有無（入力項目）L0：照明設備の評価
STEP1

入力する室用途の選択（入力項目）L1：照明器具の有無
STEP2

照明器具の消費電力の入力（入力項目）L2：照明器具の消費電力の入力方法、L3：照明器具の単位床面積あたりの消費
電力
STEP3

制御方式の選択（入力項目）L4 ～ 9：各種制御（在室検知制御、タイムスケジュール制御、初期照度補正制御、
昼光連動調光制御、自動点減制御、照度調整調光制御）の有無
表 5.2.1

64

モデル建物法入力支援ツールの入力項目と選択肢一覧（照明設備）

図 5.2.1

モデル建物法入力支援ツールの入力画面（照明設備）

65

図 5.2.2

66

モデル建物法入力支援ツールでの入力手順（照明設備）

3．モデル建物法入力支援ツールによる評価の手順
準備

設計図面の情報整理

・表 5.1.1 に示した計算対象室用途に該当する室を明らかにする。
・電気設備設計図面（照明器具表、照明設備平面図等）より、計算対象室の照明器具の仕様や採用される制御の種類を明らかにする。
STEP0

照明設備の評価の有無

・照明設備の評価を行うかどうかを表 5.3.1 から選択して「L0：照明設備の評価」に入力する。
・改修等に対する届出において、照明設備に関する変更はなく計算対象としない場合は「評価しない」を選択する。「評価しない」を選択した場合は、照明設備の一次エネルギー消費量は、基準値も設計値も 0 となる。
表 5.3.1 「L0：照明設備の評価」の選択肢
選択肢
評価しない
評価する

STEP1

入力する室用途の選択

STEP1–1：入力する室用途の指定
・照明設備の仕様を入力する室用途を指定する。
・STEP1-2 以降は、入力する室用途の分だけ繰り返し行う。
STEP1–2：「L1：照明設備の有無」の選択
・STEP1-1 で選択した室用途の室に照明設備があるかどうかを表 5.3.2 から選択して「L1：
照明設備の有無」に入力する。
・計算対象建物用途内に該当する室用途の室がない場合、もしくは該当する室用途の室すべてに照明設備がない場合は、「無」を選択する。
「無」を選択した場合は、基準値も設計値も 0 となる。
「無」を選択した場合は、STEP2 以降の入力は必要ない。
表 5.3.2 「L1：照明設備の有無」の選択肢
選択肢
無
有

67

STEP2

照明器具の消費電力の入力

STEP2–1：「L2：照明器具の消費電力の入力方法」の選択
・照明器具の消費電力の入力方法を表 5.3.3 から選択して「L2：照明設備の消費電力の入力方法」に入力する。
・照明器具の仕様が未定である場合など、消費電力が不明である場合は「指定しない」を選択する。
表 5.3.3 「L2：照明設備の消費電力の入力方法」の選択肢
選択肢
指定しない
数値を入力する

STEP2–2：「L3：照明器具の単位床面積当たりの消費電力」の入力
・STEP2-1 で「数値を入力する」を選択した場合、単位床面積あたりの消費電力を算出して「L3：照明器具の単位床面積当たりの消費電力」に入力する。単位は W/㎡とする。
・STEP1 で選択した室用途の室が複数ある場合は、これらの室全体を対象として単位床面
積あたりの消費電力を算出する。
・照明器具の消費電力が不明である場合は、（一社）日本照明工業会（旧：（社）日本照明器
具工業会）の「ガイド 114–2012：照明エネルギー消費係数算出のための照明器具の消費電力の参考値」に掲載されている値を使用してもよい。
・具体的な算出方法は、「Chapter 5. 照明設備の評価

4. 選択肢の判断方法」の「集計表（照明 1：照明器具の消費電力及び各種制御の採用率の算出）」を参照すること。
STEP3

制御方式の選択STEP3–1：各種制御の有無の選択
・STEP1 で選択した室用途の室について、次の制御の有無を表 5.3.4 ～表 5.3.9 から選択
して入力する。
◇「L4：在室検知制御」（表 5.3.4）◇「L5：タイムスケジュール制御」（表 5.3.5）◇「L6：初期照度補正制御」（表 5.3.6）◇「L7：昼光連動調光制御」（表 5.3.7）◇「L8：明るさ感知による自動点滅制御」（表 5.3.8）◇「L9：照度調整調光制御」（表 5.3.9）
・STEP1-1 で選択した室用途の室が複数ある場合は、8 割以上の照明器具について各制御を採用していれば「有」を選択する。

68

・具体的な判断方法は、「Chapter 5. 照明設備の評価

4. 選択肢の判断方法」の「1）集計

表（照明 1：照明器具の消費電力及び各種制御の採用率の算出）」を参照すること。

69

表 5.3.4
選択肢

在室検知制御の有無
適用

制御効果係数無人感センサー等による在室検知制御がない場合

1.0

有人感センサー等による在室検知制御（減光、一括点滅、6.4m 角点滅、3.2m 角点滅、器具毎点滅）がある場合

0.85※人感センサー等による在室検知制御とは、室内に設置された人感センサー等の検知機器により人の動きを感知し、在室時には点灯、不在時には消灯もしくは調光により減光する自動制御システムのこと。手動スイッチによる局所的な点滅・調光は評価対象としない。

表 5.3.5

タイムスケジュール制御の有無

選択肢

適用

エネルギー削減係数

無タイムスケジュール制御がない場合

1.0

有減光（店舗等における開店前、閉店後の減光など）や消灯（昼休みの一斉消灯など）の制御がある場合

0.95※タイムスケジュール制御とは、あらかじめ設定された時刻に点滅あるいは調光制御を行うもので、始業前や昼休み、
残業時間など、照明設備に要求される照度レベルや役割に応じて自動的に消灯あるいは調光制御する照明制御システ
ムのこと。

表 5.3.6
選択肢

初期照度補正制御の有無
適用

エネルギー削減係数

無初期照度補正制御がない場合

1.0

有タイマーによる適正照度制御（経年による照明照度低下を時間で判断）や明るさセンサーによる適正照度制御（経年による照明照度低下を実際の明るさ（センサーで検知）で判断）がある場合

0.85※初期照度補正制御とは、明るさセンサーやタイマーを利用した点灯時間による光源の光束低下を見込んだ調光制御であり、建築物の完成直後あるいはランプ交換及び器具清掃初期の過剰照度を抑制（初期照度を補正）し、消費電力量の低減を図る制御のこと。

表 5.3.7
選択肢

昼光連動調光制御の有無
適用

エネルギー削減係数

無明るさセンサー等による昼光連動調光制御がない場合

1.0

有明るさセンサー等による昼光連動調光制御がある場合

0.9※明るさセンサー等による昼光連動調光制御とは、建築物の執務室等、主に視作業を伴う室の、昼光が入射する側窓の近傍エリアにおいて、入射する昼光の明るさに応じて当該エリアの照明設備を自動的にきめ細かく調光制御すること
で消費電力量の低減を図る照明制御システムのこと。昼光の明るさは、天井面に明るさ検知センサーを設置して検知するのが一般的である。

70

表 5.3.8

明るさ感知による自動点滅制御の有無

選択肢

適用

エネルギー削減係数

無明るさ感知による自動点滅制御がない場合

1.0

有明るさ感知による自動点滅制御（階段、廊下、トイレなど視作業を伴わないエリア）がある場合

0.8※明るさ感知による自動点滅制御とは、昼光照度など空間の明るさをセンサー等で検知して、ある一定以上の明るさのときは、自動的に照明を消灯し、暗くなったら自動的に点灯する照明制御システムのこと。主として、階段、廊下、トイレなど、視作業を伴わないエリアの照明設備の点け忘れと消し忘れ防止に資するものである。執務室のような視作業を伴う室でのきめ細かな調光による昼光連動調光制御とは異なる。

表 5.3.9
選択肢

照度調整調光制御の有無
適用

エネルギー削減係数

無明るさセンサー等による照度調整調光制御がない場合

1.0

有明るさセンサー等による照度調整調光制御がある場合

0.95※明るさセンサー等による照度調整調光制御とは、天井や器具に取り付けられた明るさセンサー等による対象回路の調光によって、想定する机上面の照度に調整する照明制御システムのこと。事務所ビル等にグリッド天井を採用する際に、照明器具を過剰に設置せざるを得ない場合があり、この際、本照明制御システムを利用して、引き渡し段階や運用初期段階において適切な照度になるように調光して省エネルギーを図る。

〈参考〉
表 5.3.4 〜表 5.3.9 で示されている「エネルギー削減係数」とは、照明設備の省エネル
ギー化のための各種制御を導入した場合のエネルギー削減効果を見込むための係数である。
例えば、0.85 とは、制御の導入により 15%（=1–0.85）のエネルギーが削減されるこ
とを示す。

71

4．選択肢の判断方法
1）集計表（照明 1：照明器具の消費電力及び各種制御の採用率の算出）
単位床面積あたりの消費電力及び各種制御の採用率を表 5.4.1 に示す集計表を用いて算出する方法を示す。なお、
文中の丸数字は、
表 5.4.1 の最上部及び表中にある丸数字と対応している。
この集計表は室用途ごとに作成する必要がある。

関連する入力項目
・「L3：単位床面積あたりの消費電力」
・「L4：人感センサー等による在室検知制御の有無」
・「L5：タイムスケジュール制御の有無」
・「L6：初期照度補正制御の有無」
・「L7：明るさセンサー等による昼光連動調光制御の有無」
・「L8：明るさ感知による自動点滅制御の有無」
・「L9：照度調整調光制御の有無」

表 5.4.1

STEP1

集計表（照明 1：照明器具の消費電力及び各種制御の採用率の算出）

仕様等の記入STEP1–1：室用途と室名称の記入
・対象とする室用途を「①室用途」、その室用途に属する室の名称を「②室名称」に記入する。
STEP1–2：床面積の記入
・各室の床面積を、設計図面を参照して「③床面積」に入力する。

72

STEP1–3：照明器具 1 台あたりの消費電力と台数の記入
・各室に設置される照明器具の 1 台あたりの消費電力を「④照明消費電力」
に、
台数を
「⑤台数」
に記入する。
・一つの室に複数の種類の照明器具が設置される場合は、表 5.4.1 に例示するように複数行に分けて入力する。
STEP1–4：各種制御の有無の記入
・各器具について、次の制御の有無を記入する。
◇「⑧人感センサー等による在室検知制御」◇「⑨タイムスケジュール制御」◇「⑩初期照度補正制御」◇「⑪明るさセンサー等による昼光連動調光制御」◇「⑫明るさ検知による自動点滅制御」◇「⑬明るさセンサー等による照度調整調光制御」
STEP2

仕様の集計

STEP2–1：合計床面積の算出
・各室の「③床面積」を、計算対象室全体について合計し「⑭床面積合計」に記入する。
STEP2–2：単位床面積あたりの消費電力の算出
・照明器具の種類ごとに、「④消費電力」に「⑤台数」を乗じて算出した値を「⑥消費電力（器具別）」に記入する。
・「⑥照明消費電力（器具別）」を計算対象室用途全体で合計した値を「⑮消費電力合計」に記入する。
・計算対象室ごとに単位床面積当たりの照明消費電力を次式で算出して「⑦計算対象室別の単位床面積当たり照明消費電力」に記入する。
「⑦計算対象室別の単位床面積当たり照明消費電力」 =「⑮照明消費電力」 ÷ 「⑭床面積合計」
STEP2–3：制御の有無の判断
・各制御について、「有」となっている照明器具の「⑥照明消費電力」の合計が「⑯消費電力合計」の 8 割以上であれば「有」とする。

73

〈判断の例〉
表 5.4.1 の 1 行目と 3 行目の照明器具は「⑨タイムスケジュール制御」と「⑪明るさセンサー等による昼光連動調光制御」が「有」となっている。これらの照明器具の「⑥照明消費電力（器具別）」の合計は 15,960 W（= 7980.0 + 7980.0 ）であり、「⑮消費電力合計」16,440.0 W の約 97%（= 15,960.0 ÷ 16,440.0）と 8 割以上である。採用率が 8 割を超えているため、「⑩タイムスケジュール制御」と「⑫明るさセンサー等による昼光連動調光制御」はともに「有」とする。

74

Chapter 6．給湯設備の評価
1．仕様を入力する給湯設備の範囲
仕様を入力する給湯設備の範囲は、表 6.1.1 及び図 6.1.1 に示すように、計算対象建物用途
内にある「洗面・手洗い」、「浴室」、「厨房」のための給湯設備とする。ただし、「厨房」が存在しない場合は仕様を入力する必要はない。また、「浴室」の入力が必要なのは、計算対象建物用
途が「ホテル等」、「病院等」の場合のみである。なお、共同の浴室も計算の対象とする。
表 6.1.1

図 6.1.1

評価の対象とする用途（給湯設備）

仕様を入力する給湯設備（事務所等の例）

75

2．評価の流れ
モデル建物法入力支援ツールの入力項目と選択肢一覧を表 6.2.1 に示す。また、モデル建物
法入力支援ツールの入力画面を図 6.2.1、入力手順を図 6.2.2 に示す。
給湯設備のモデル建物法入力支援ツールによる評価は、次の STEP0 ～ STEP4 の手順で行う。
なお、 STEP2 ～ STEP4 は、用途毎に繰り返し作業を行う。
STEP0

給湯設備の評価の有無（入力項目）HW0：給湯設備の評価
STEP1

入力する用途の選択（入力項目）HW1：給湯設備の有無、HW6：計算対象床面積
STEP2 STEP2

熱源機器の仕様の入力（入力項目）HW2：熱源効率の入力方法、HW3：熱源効率（一次エネルギー換算）
STEP3

給湯配管の保温仕様の選択（入力項目）HW4：配管保温仕様
STEP4

節湯器具の仕様の選択（入力項目）HW5：節湯器具76

表 6.2.1

モデル建物法入力支援ツールの入力項目と選択肢一覧（給湯設備）

77

図 6.2.1

78

モデル建物法入力支援ツールの入力画面（給湯設備）

図 6.2.2

モデル建物法入力支援ツールでの入力手順（給湯設備）

79

3．モデル建物法入力支援ツールによる評価の手順
準備

設計図面の情報整理

・表 6.1.1 に示した用途のための給湯設備を明らかにする。
「厨房」があれば、飲食をする人が存在する室（食堂、レストラン、飲食店の客室部等）の床面積を読み取る。
・衛生設備設計図面（機器表、系統図、平面図等）より、給湯設備の熱源機器の仕様、給湯
配管の保温仕様、節湯器具の仕様を明らかにする。
STEP0

給湯設備の評価の有無

・給湯設備の評価を行うかどうかを表 6.3.1 から選択して「HW0：給湯設備の評価」に入力する。
・改修等に対する届出において、給湯設備に関する変更はなく計算対象としない場合は「評価しない」を選択する。「評価しない」を選択した場合は、給湯設備の一次エネルギー消費量は、基準値も設計値も 0 となる。
表 6.3.1「HW0：給湯設備の評価」の選択肢
選択肢
評価しない
評価する

STEP1

入力する用途の選択

STEP1–1：入力する用途の指定・給湯設備の仕様を入力する用途（洗面・手洗い、浴室、厨房）を指定する。
・STEP1-2 以降は、入力する用途の分だけ繰り返し行う。
・「浴室」については、客室や病室内の浴室だけではなく共用の浴室も計算対象とする。
・「厨房」については、計算対象建物用途内に「厨房」が存在しない場合は入力する必要はない。
STEP1–2：「HW1：給湯設備の有無」の選択
・STEP1-1 で選択した用途の給湯設備があるかどうかを表 6.3.2 から選択して「HW1：
給湯設備の有無」に入力する。
・計算対象建物用途内に該当する用途の給湯設備がない場合は、「無」を選択する。
「無」を選択した場合は、基準値も設計値も 0 となる。
「無」を選択した場合は、STEP2 以降の入力は必要ない。

80

表 6.3.2 「HW1：給湯設備の有無」の選択肢
選択肢
無有

STEP1–3：「HW6：計算対象床面積」の入力
・STEP1-1 で「厨房」を選択した場合は、計算対象床面積を「HW6：計算対象床面積」に入力する。
・ここで入力する床面積は、厨房の床面積ではなく、飲食をする人が存在する室（食堂、レストラン、飲食店の客室部等）の床面積とする。

STEP2

熱源機器の仕様の入力

STEP2–1：「HW2：熱源効率の入力方法」の選択
・給湯設備の熱源効率の入力方法を表 6.3.3 から選択して「HW2：熱源効率の入力方法」に入力する。
表 6.3.3 「HW2：熱源効率の入力方法」の選択肢
選択肢
指定しない
数値を入力する

STEP2–2：「HW3：熱源効率（一次エネルギー換算）」の入力
・STEP2-1 で「数値を入力する」を選択した場合、熱源効率を「HW3：熱源効率（一次エネルギー換算）」に入力する。単位は無次元である。
・STEP2-1 で「指定しない」を選択した場合は、「HW3：熱源効率（一次エネルギー換算）」は入力する必要はない。
・計算対象室用途の室に複数の給湯設備が設置される場合は、これらの平均効率を入力する。
・具体的な算出方法は、「Chapter 6. 給湯設備の評価

4. 選択肢の判断方法」の「集計表（給湯 1：熱源効率の算出）」を参照すること。

STEP3

給湯配管の保温仕様の選択

STEP3–1：「HW4：配管保温仕様」の選択
・給湯設備の主たる配管（バルブ・フランジを含む）の保温仕様を表 6.3.4 から選択して「HW4：配管保温仕様」に入力する。

81

・全ての主たる配管について、保温仕様 1 の条件を満たす場合は「保温仕様 1」を、保温仕様 2 または 3 の条件を満たす場合は「保温仕様 2 または 3」を、それ以外は「裸管」を選択する。
表 6.3.4 「HW4：配管保温仕様」の選択肢
選択肢

適用

裸管

保温材なし、もしくは保温仕様 3 を満たさない場合

保温仕様 2または 3保温仕様 2：配管保温仕様が以下の場合
・管径 50㎜未満：保温材厚さ 20㎜以上
・管径 50㎜以上 125㎜未満：保温材厚さ 25㎜以上
・管径 125㎜以上：保温材厚さ 30㎜以上
または保温仕様 3：配管保温仕様が以下の場合
・管径 125㎜未満：保温材厚さ 20㎜以上
・管径 125㎜以上：保温材厚さ 25㎜以上

保温仕様 1

配管保温仕様が以下の場合
・管径 40㎜未満：保温材厚さ 30㎜以上
・管径 40㎜以上 125㎜未満：保温材厚さ 40㎜以上
・管径 125㎜以上：保温材厚さ 50㎜以上

STEP4

節湯器具の仕様の選択

STEP4–1：「HW5：節湯器具」の選択
・節湯器具の仕様を表 6.3.5 から選択し「HW5：節湯器具」に入力する。
・当該用途のための給湯栓の 8 割以上に節湯器具を採用していれば、節湯器具が採用されていると判断する。
表 6.3.5 「HW5：節湯器具」の選択肢
選択肢
無
自動給湯栓

適用
節湯器具の設置なし
・洗面台や浴室等に設置される湯水混合水栓
・公衆浴場等で使用される自閉式水栓（一定の時間あるいは量を吐水した後に止水する水栓）

節水型シャワー ・サーモスタット付き混合栓に散水板開口面積 40㎟以下のシャワーヘッド
を組み合わせたもの・サーモスタット付き混合栓に一時停止機構付きシャワーヘッドを組み合わせたもの
・もしくはこれと同等のもの

82

4．選択肢の判断方法
1）集計表（給湯 1：熱源効率の算出）
給湯熱源効率を表 6.4.1 に示す集計表を用いて算出する方法を示す。なお、文中の丸数字は
表 6.4.1 の最上部及び表中にある丸数字と対応している。なお、この集計表は、入力する室用
途ごとに作成する。

関連する入力項目
・「HW4：熱源効率」

表 6.4.1

STEP1

集計表（給湯 1：熱源効率の算出）

仕様等の記入STEP1–1：用途及び室名称の記入
・対象とする給湯用途を「①用途」に、その給湯設備がサービスを提供する室の名称を「②室名称」に記入する。
STEP1–2：熱源機器の仕様の入力
・各室に導入される熱源機器の機器名称（機器記号等）、台数、一台あたりの定格加熱能力、定格消費電力、定格燃料消費量を「③機器名称」
、
「④台数」
、
「⑤定格加熱能力」
、
「⑥定格
消費電力」
、
「⑦定格燃料消費量」を記入する。
・中央式給湯システムで、計算対象室以外にも湯を供給している場合は、⑤⑥⑦には、その室が必要とする加熱能力及びそれに応じた消費電力、燃料消費量を記入しても良い。
・ガス給湯器の場合、「⑤定格加熱能力」に号数に 1.74（＝ 1ℓ /min × 25℃× 4.186J/

83

g・k ÷ 60）を掛けた値を記入しても良い。

STEP2

仕様の集計

STEP2–1：定格能力合計の算出
・定格加熱能力の合計値を次式で算出し、「⑧定格能力合計」に記入する。
「⑧定格加熱能力合計」= 「⑤定格加熱能力」× 「④台数」
・「⑧定格加熱能力合計」を全台合計した値を「⑩定格加熱能力全台合計」に記入する。
STEP2–2：定格消費エネルギー合計の算出
・定格消費エネルギー合計（一次エネルギー換算）を次式で算出し、「⑨定格消費エネルギー合計」に記入する。
「⑨定格消費エネルギー（一次エネルギー換算）」=（「⑥定格消費電力」× 9760 ÷ 3600 +「⑦定格燃料消費量」）×「④台数」・「⑨定格消費エネルギー合計」を全台合計した値を「⑪定格消費エネルギー全台合計」に記入する。
STEP2–3：平均熱源効率の算出
・平均熱源効率（一次エネルギー換算）を次式で算出し、「⑫平均熱源効率（一次エネルギー換算）」に記入する。
「⑫平均熱源効率（一次エネルギー換算）」=「⑩定格加熱能力全台合計」÷「⑪定格消費エネルギー全台合計」

84

Chapter 7．昇降機の評価
1．仕様を入力する昇降機の範囲
仕様を入力する昇降機の範囲は、計算対象建物用途内に設置されるすべての昇降機とする。

2．評価の流れモデル建物法入力支援ツールの入力項目と選択肢一覧を表 7.2.1 に示す。また、モデル建物
法入力支援ツールの入力画面を図 7.2.1、入力手順を図 7.2.2 に示す。
昇降機のモデル建物法入力支援ツールによる評価は、次の STEP1 〜 STEP2 の手順で行う。
STEP1

昇降機の有無（入力項目）EV1：昇降機の有無
STEP2

速度制御方式の選択（入力項目）EV2：速度制御方式
表 7.2.1

モデル建物法入力支援ツールの入力項目と選択肢一覧（昇降機）

85

86

図 7.2.1

モデル建物法入力支援ツールの入力画面（昇降機）

図 7.2.2

モデル建物法入力支援ツールでの入力手順（昇降機）

3．モデル建物法入力支援ツールによる評価の手順
設計図面の情報整理

準備・昇降機の仕様が記載されている設計図面（昇降機仕様書、平面図等）より、計算対象建物
用途に属する昇降機の速度制御方式を明らかにする。
STEP1

昇降機の有無・昇降機の有無を表 7.3.1 から選択して入力する。
・「無」を選択した場合は、昇降機の一次エネルギー消費量は、基準値も設計値も 0 となる。
また、STEP2 以降の作業は不要である。
表 7.3.1 「EV1：昇降機の有無」の選択肢
選択肢
無
有

STEP2

速度制御方式の選択

STEP2–1：「EV2：速度制御方式」の選択・速度制御方式を表 7.3.2 から選択し「EV2：速度制御方式」に入力する。
・複数の昇降機が設置され、複数の速度制御方式が混在する場合は、採用される速度制御方式のうち、表 7.3.2 の係数が最も大きい（効果の少ない）方式を選択する。
表 7.3.2 「EV2：速度制御方式」の選択肢
選択肢

適用

制御方式
による係数

交流帰還制御方式等

交流帰還制御方式、ワードレオナード式、
静止レオナード方式（サイリスタレオナー
ド方式）、交流二段方式等

1/20

インバータによって交流巻き上げ電動機の可変電圧可変周波数制御方式 印加電圧と周波数を制御することにより速（回生なし）
度を制御する方式。回生電力の再利用はな
し。

1/40

インバータによって交流巻き上げ電動機の印加電圧と周波数を制御することにより速可変電圧可変周波数制御方式
度を制御する方式。また、通常走行時に回（回生あり）
生運転中の回生電力を昇降機に蓄電し、この電力を再利用する。

1/45

87

Chapter 8．太陽光発電設備の入力
1．仕様を入力する太陽光発電設備の範囲
仕様を入力する太陽光発電設備の範囲は、計算対象建物用途内に設置される太陽光発電設備とする。ただし、売電のために設置された太陽光発電設備は除く。

2．評価の流れモデル建物法入力支援ツールによる評価は、以下の STEP1 〜 STEP4 の手順で行う。
なお、 STEP4 は STEP3 で指定した面数分だけ繰り返し作業を行う。
STEP1

太陽光発電設備の有無（入力項目）PV1：太陽光発電設備の有無
STEP2

年間日射地域区分の選択（入力項目）PV2：年間日射地域区分
STEP3

方位の異なるパネルの面数の入力（入力項目）PV3：方位の異なるパネルの数（最大で 4 面）
STEP4

太陽光発電設備の仕様の入力（入力項目）PV4：太陽電池アレイのシステム容量、PV5：太陽電池アレイの種類、PV6：
太陽電池アレイの設置方法、PV7：パネルの設置方位角、PV8：パネルの設置
傾斜角
モデル建物法入力支援ツールの入力項目と選択肢一覧を表 8.2.1 に示す。また、モデル建物
法入力支援ツールの入力画面を図 8.2.1、入力手順を図 8.2.2 に示す。

88

表 8.2.1

モデル建物法入力支援ツールの入力項目と選択肢一覧（太陽光発電設備）

89

図 8.2.1

90

モデル建物法入力支援ツールの入力画面（太陽光発電設備）

図 8.2.2

モデル建物法入力支援ツールでの入力手順（太陽光発電設備）

91

3．モデル建物法入力支援ツールによる評価の手順
準備

設計図面の情報整理

・太陽光発電設備の仕様が記載されている設計図面より、計算対象建物用途に属する太陽光発電設備の仕様を明らかにする。
STEP1

太陽光発電設備の有無

・太陽光発電設備の有無を表 8.3.1 から選択して入力する。
・「無」を選択した場合は、太陽光発電設備によるエネルギー削減量は 0 となる。また、
STEP2 以降の作業は不要である。
表 8.3.1 「PV1：太陽光発電設備の有無」の選択肢
選択肢
無
有

STEP2

年間日射地域区分の選択

STEP2–1：「PV2：年間日射地域区分」の入力
・評価対象建築物の年間日射地域区分を表 8.3.2 から選択し入力する。
・年間日射地域区分の詳細は「Chapter 9. 参考資料」の「2 年間日射地域区分」を参照する。
表 8.3.2 「PV2：年間日射地域区分」の選択肢
選択肢

STEP3

適用

A1 区分

年間の日射量が特に少ない地域

A2 区分

年間の日射量が少ない地域

A3 区分

年間の日射量が中程度の地域

A4 区分

年間の日射量が多い地域

A5 区分

年間の日射量が特に多い地域

方位の異なるパネルの面数の入力

・同じ方位に設置されるパネルを 1 つの「面」とし、方位の異なるパネルの面数を「PV3：方位の異なるパネルの数」に入力する。
・面数は、最大で 4 面までとする。
・ STEP4 以降は、面ごとに仕様を入力すること。

92

STEP4

太陽光発電設備の仕様の入力

STEP4–1：「PV4：太陽電池アレイのシステム容量」の入力
・太陽電池アレイのシステム容量を「PV4：太陽電池アレイのシステム容量」に入力する。
単位は kW とする。
・太陽電池アレイとは太陽電池モジュールまたは太陽電池パネルを機械的に一体化し、結線した集合体のことである。設置した太陽電池アレイのシステム容量（単位 kW）は次の方法で確認し入力する。
① JIS C8951「太陽電池アレイ通則」の測定方法に基づき測定され、JIS C8952「太陽電池アレイの表示方法」に基づいて表示された「標準太陽電池アレイ出力」が確認できる場合はその値を入力する。
②標準太陽電池アレイ出力が記載されていない場合は、製造業者の仕様書又は技術資料などに表 8.3.3 の JIS 等に基づいて記載された太陽電池モジュールの一枚あたりの標準太陽電池モジュール出力の値の合計値を入力する。
表 8.3.3

標準太陽電池モジュール出力の準拠規格

太陽電池の種類

条件

結晶系太陽電池

JIS C8918、JIS C8990 又は IEC61215

結晶系以外の太陽電池

JIS C8991 または IEC 61646

アモルファス太陽電池他

JIS C8939

多接合太陽電池

JIS C8943

STEP4–2：「PV5：太陽電池アレイの種類」の選択
・太陽電池アレイの種類を表 8.3.4 より選択して「PV5：太陽電池アレイの種類」に入力する
表 8.3.4 「PV5：太陽電池アレイの種類」の選択肢
選択肢

適用

結晶系太陽電池

半導体材料として単結晶シリコン、多結晶シリコンを用いた太陽電池

結晶系以外の太陽電池

半導体材料として単結晶シリコン、多結晶シリコン以外を用いた太陽電池

STEP4–3：「PV6：太陽電池アレイの設置方式」の選択
・太陽電池アレイの設置方式を表 8.3.5 より選択し「PV6：太陽電池アレイの設置方式」に
入力する。

93

表 8.3.5 「PV6：太陽電池アレイの設置方式」の選択肢
選択肢

適用

下記に掲げるもの以外
架台設置形

太陽電池モジュールを、屋根と空隙を設けて間接に設置した太陽電池アレイで屋根置き形以外のもの。

屋根置き形

太陽電池モジュールを、屋根と平行に空隙を設けて間接に設置したもの。

STEP4–4：「PV7：パネルの設置方位角」の選択
・太陽電池アレイの設置方位角を表 8.3.6 より選択し「PV7：パネルの設置方位角」に入力する。
表 8.3.6 「PV7：パネルの設置方位角」の選択肢
選択肢

通用

0 度（南）

真南から西および東へ 15 度未満

30 度

真南から西へ 15 度以上 45 度未満

60 度

真南から西へ 45 度以上 75 度未満

90 度（西）

真南から西へ 75 度以上 105 度未満

120 度

真南から西へ 105 度以上 135 度未満

150 度

真南から西へ 135 度以上 165 度未満

180 度（北）真南から西および東へ 165 度以上真北まで

210 度

真南から東へ 135 度以上 165 度未満

240 度

真南から東へ 105 度以上 135 度未満

270 度（東）真南から東へ 75 度以上 105 度未満

300 度

真南から東へ 45 度以上 75 度未満

330 度

真南から東へ 15 度以上 45 度未満

STEP4–5：「PV8：パネルの設置傾斜角」の選択
・パネルの設置傾斜角を表 8.3.7 より選択し「PV8：パネルの設置傾斜角」に入力する。

94

表 8.3.7 「PV8：パネルの設置傾斜角」の選択肢
選択肢
0°
（水平）
10°
20°
30°
40°
50°
60°
70°
80°
90°
（鉛直）

95

Chapter 9．参考資料
1．省エネルギー基準地域区分
・地域区分は、日本全体を 8 つの地域（1 〜 8 地域）に分けたものである。
・都道府県と地域区分の関係を表 9.1.1 に示す。実際には、市区町村レベルで詳細に区分されているため、「エネルギー使用の合理化に関する建築主等及び特定建築物の所有者の判断の基準」（平成 25 年経済産業省・国土交通省告示第 1 号）を参照すること（表 9.1.2）。
表 9.1.1

都道府県と地域区分のおおよその関係

地域区分

都道府県名

1 地域
2 地域

北海道

3 地域

青森県、岩手県、秋田県

4 地域

宮城県、山形県、福島県、栃木県、新潟県、長野県

5 地域
6 地域

茨城県、群馬県、埼玉県、千葉県、東京都、神奈川県、富山県、石川県、福井県、山梨県、岐阜県、静岡県、愛知県、三重県、滋賀県、京都府、大阪府、兵庫県、奈良県、和歌山県、鳥取県、島根県、岡山県、広島県、山口県、徳島県、香川県、愛媛県、高知県、福岡県、佐賀県、長崎県、熊本県、大分県

7 地域

宮崎県、鹿児島県

8 地域

沖縄県

96

表 9.1.2
１

省エネルギー基準における地域区分（告示の別表第 4）

上の区分の詳細は以下のとおりとする。

（1）上の区分のうち、1 地域については、次の市町村とする。
北海道

旭川市、釧路市、帯広市、北見市、夕張市、網走市、稚内市、紋別市、士別市、名寄市、根室市、深川市、富良野市、ニセコ町、真狩村、留寿都村、喜茂別町、京極町、倶知安町、沼田町、幌加内町、鷹栖町、東神楽町、当麻町、比布町、愛別町、上川町、
東川町、美瑛町、上富良野町、中富良野町、南富良野町、占冠村、和寒町、剣淵町、下川町、美深町、音威子府村、中川町、小平町、苫前町、羽幌町、遠別町、天塩町、幌延町、猿払村、浜頓別町、中頓別町、枝幸町、豊富町、大空町、美幌町、津別町、斜里町、清里町、小清水町、訓子府町、置戸町、佐呂間町、遠軽町、湧別町、滝上町、興部町、西興部村、雄武町、伊達市（旧大滝村に限る。
）、むかわ町（旧穂別町に限る。
）、
日高町（旧日高町に限る。
）、平取町、新ひだか町（旧静内町に限る。
）、音更町、士幌町、
上士幌町、鹿追町、新得町、芽室町、中札内村、更別村、幕別町、大樹町、広尾町、池田町、豊頃町、本別町、足寄町、陸別町、浦幌町、釧路町、厚岸町、浜中町、標茶町、弟子屈町、鶴居村、白糠町、別海町、中標津町、標津町、羅臼町（2）上の区分のうち、2 地域については、次の市町村とする。
北海道

札幌市、函館市（旧函館市を除く。
）、千歳市、石狩市、小樽市、室蘭市、北斗市、伊達市（旧伊達市に限る。）、岩見沢市、芦別市、恵庭市、江別市、砂川市、三笠市、赤平市、滝川市、登別市、苫小牧市、美唄市、北広島市、留萌市、八雲町（旧八雲町に限る。）、森町、せたな町（旧瀬棚町に限る。
）、日高町（旧門別町に限る。
）、洞
爺湖町、むかわ町（旧鵡川町に限る。
）、安平町、新ひだか町（旧三石町に限る。
）、
豊浦町、蘭越町、雨竜町、秩父別町、北竜町、妹背牛町、浦河町、奥尻町、歌志内市、浦臼町、月形町、新十津川町、鹿部町、岩内町、共和町、七飯町、上砂川町、奈井江町、
南幌町、神恵内村、泊村、古平町、長万部町、黒松内町、清水町、新冠町、今金町、新篠津村、当別町、積丹町、増毛町、初山別村、白老町、えりも町、厚真町、壮瞥町、栗山町、長沼町、由仁町、仁木町、赤井川村、余市町、様似町、利尻町、利尻富士町、礼文町（3）上の区分のうち、5 地域については、次の市町村とする。
茨城県

水戸市、かすみがうら市（旧霞ヶ浦町に限る。
）、つくばみらい市、つくば市、ひた
ちなか市、稲敷市、下妻市、笠間市（旧岩間町を除く。
）、牛久市、結城市、古河市、行方市、高萩市、坂東市、取手市、守谷市、小美玉市（旧玉里村に限る。
）、常総市、常陸太田市、常陸大宮市（旧美和村を除く。
）、筑西市（旧関城町に限る。
）、土浦市（旧
土浦市に限る。）、那珂市、日立市、鉾田市、北茨城市、龍ヶ崎市、阿見町、河内町、美浦村、境町、五霞町、八千代町、茨城町、城里町、大洗町、東海村、利根町

群馬県

前橋市、
みどり市（旧東村（勢多郡）を除く。
）、
安中市（旧安中市に限る。
）
、
伊勢崎市、
甘楽町、
館林市、
桐生市（旧黒保根村を除く。
）、
高崎市（旧倉渕村を除く。
）
、
渋川市（旧
赤城村、旧小野上村を除く。
）、太田市、藤岡市、富岡市、玉村町、吉岡町、榛東村、大泉町、板倉町、明和町、邑楽町

97

表 9.1.2
埼玉県

省エネルギー基準における地域区分（続き）

さいたま市、ふじみ野市、羽生市、桶川市、加須市、久喜市、狭山市、熊谷市（旧熊谷市を除く。
）、幸手市、行田市（旧行田市に限る。
）、鴻巣市、坂戸市、志木市、春日部市、所沢市、上尾市、新座市、深谷市、川越市、秩父市（旧大滝村を除く。
）、
鶴ヶ島市、日高市、入間市、飯能市、富士見市、北本市、本庄市、蓮田市、東松山市、白岡市、上里町、神川町、美里町、寄居町、横瀬町、皆野町、小鹿野町（旧小鹿野町に限る。）、長瀞町、東秩父村、宮代町、越生町、三芳町、毛呂山町、ときがわ町、滑川町、吉見町、小川町、川島町、鳩山町、嵐山町、杉戸町、伊奈町

千葉県

野田市、香取市（旧佐原市に限る。
）、成田市、佐倉市、八千代市、我孫子市、印西市、白井市、酒々井町、富里市、栄町、神崎町

東京都

八王子市、立川市、青梅市、昭島市、小平市、日野市、東村山市、福生市、東大和市、清瀬市、武蔵村山市、羽村市、あきる野市、瑞穂町、日の出町、檜原村

神奈川県清川村、秦野市、相模原市（旧相模原市を除く。
）、開成町、山北町、松田町、大井町、
南足柄市

富山県

高岡市、黒部市（旧黒部市に限る。
）、射水市、砺波市、南砺市（旧平村、旧上平村、旧利賀村を除く。
）、富山市（旧大沢野町、旧大山町、旧細入村を除く。
）、魚津市、氷見市、滑川市、小矢部市、舟橋村、入善町、朝日町

石川県

かほく市、志賀町、宝達志水町、加賀市、中能登町、七尾市、能美市、白山市（旧松任市、
旧美川町、旧吉野谷村、旧尾口村、旧白峰村を除く。
）、能登町、輪島市、小松市、珠州市、羽咋市、川北町、津幡町、内灘町、穴水町

福井県

福井市（旧福井市、旧美山町に限る。
）、あわら市、おおい町、越前市、永平寺町、池田町、坂井市、鯖江市、若狭町、勝山市、小浜市、高浜町、大野市（旧大野市に限る。
）、
越前町（旧朝日町、旧宮崎村に限る。
）、南越前町（旧河野村を除く。
）

山梨県

山梨市（旧三富村を除く。
）
、
甲州市、
甲斐市、
甲府市（旧上九一色村を除く。
）
、
上野原市、
市川三郷町、中央市、笛吹市（旧芦川村を除く。
）、南アルプス市、身延町、南部町（旧富沢町を除く。）、北杜市（旧明野村に限る。
）、大月市、韮崎市、富士川町、早川町、昭和町、道志村

岐阜県

山県市、恵那市（旧串原村、
旧上矢作町を除く。
）、
本巣市（旧根尾村に限る。
）
、
郡上市（旧
美並村に限る。
）下呂市（旧金山町に限る。
）揖斐川町（旧揖斐川町を除く。
）中津川
市（旧中津川市、旧長野県木曽郡山口村に限る。
）、関市、可児市、多治見市、大垣市（上石津町に限る。）、美濃市、瑞浪市、美濃加茂市、土岐市、養老町、関ヶ原町、
安八町、坂祝町、富加町、川辺町、七宗町、八百津町、白川町、御嵩町

静岡県

川根本町、浜松市（旧水窪町に限る。
）、御殿場市、小山町

愛知県

豊田市（旧稲武町を除く。
）、設楽町、豊根村、東栄町

三重県

伊賀市、亀山市（旧関町に限る。
）、松阪市（旧飯南町、旧飯高町に限る。
）、津市（旧美杉村に限る。
）
、名張市

滋賀県

大津市（旧志賀町に限る。
）、長浜市、東近江市、米原市、野洲市、彦根市、近江八幡市、草津市、守山市、栗東市、湖南市、甲賀市、高島市、愛荘町、日野町、竜王町、豊郷町、甲良町、多賀町、

98

表 9.1.2
京都府

省エネルギー基準における地域区分（続き）

京都市（旧京北町に限る。）、京丹後市（旧大宮町、旧久美浜町に限る。
）、南丹市、
福知山市、木津川市、与謝野町、舞鶴市、綾部市、宮津市、亀岡市、城陽市、八幡市、京田辺市、京丹波町、大山崎町、井手町、宇治田原町、笠置町、和束町、精華町、
南山城村

大阪府

堺市（旧美原町に限る。）、高槻市、八尾市、富田林市、松原市、大東市、柏原市、羽曳野市、藤井寺市、東大阪市、島本町、豊能町、能勢町、太子町、河南町、千早
赤阪村

兵庫県

姫路市（旧姫路市、旧家島町を除く。
）、豊岡市（旧竹野町を除く。
）、養父市（旧関宮町を除く。）、たつの市（旧龍野市、旧新宮町に限る。
）、丹波市、朝来市、加東市、三木市（旧吉川町に限る。
）、宍粟市、篠山市、相生市、三田市、西脇市、神河町、多可町、佐用町、新温泉町、猪名川町、市川町、福崎町、上郡町

奈良県

奈良市（旧都祁村を除く。）、宇陀市（旧室生村を除く。
）、葛城市、五條市（旧大塔村を除く。）、大和高田市、大和郡山市、天理市、橿原市、桜井市、御所市、香芝市、山添村、三郷町、斑鳩町、安堵町、川西町、三宅町、田原本町、曽爾村、御杖村、高取町、明日香村、上牧町、王寺町、広陵町、河合町、吉野町、大淀町、下市町、黒滝村、天川村、十津川村、下北山村、上北山村、川上村、東吉野村

和歌山県

橋本市、
田辺市（旧龍神村、
旧本宮町に限る。
）、
かつらぎ町（旧かつらぎ町に限る。
）、
有田川町（旧清水町に限る。
）
、九度山町

鳥取県

鳥取市（旧鳥取市、
旧福部村、
旧気高町、
旧青谷町を除く。
）、
倉吉市（旧倉吉市に限る。
）、
八頭町、南部町、伯耆町、岩美町、三朝町、智頭町

島根県

松江市（旧八雲村、
旧玉湯町、
旧東出雲町に限る。
）、
出雲市（旧佐田町に限る。
）、
安来市、
江津市（旧桜江町に限る。
）、
浜田市（旧浜田市、
旧三隅町を除く。
）
、
雲南市、
益田市（旧
益田市を除く。）、美郷町（旧邑智町に限る。
）、邑南町（旧石見町に限る。
）、吉賀町、
津和野町、川本町

岡山県

岡山市（旧岡山市、旧灘崎町を除く。
）、備前市、美作市、井原市、高梁市（旧備中町を除く。）、真庭市（旧落合町、旧久世町に限る。
）、赤磐市、津山市（旧阿波村を除く。）、吉備中央町、久米南町、美咲町、西粟倉村、勝央町、奈義町、鏡野町（旧鏡野町に限る。
）
、和気町

広島県

広島市（旧湯来町に限る。
）、
三原市（旧大和町、
旧久井町に限る。
）、
三次市（旧三次市、旧三和町に限る。
）、
安芸高田市（旧吉田町、
旧甲田町、
旧向原町に限る。
）、
東広島市（旧黒瀬町、
旧安芸津町を除く。
）、
尾道市（旧御調町に限る。
）、
府中市（旧府中市に限る。
）、
福山市（旧神辺町、旧新市町に限る。
）、安芸太田町（旧加計町に限る。
）、北広島町（旧
豊平町に限る。
）、世羅町（旧世羅西町に限る。
）

山口県

山口市（旧阿東町に限る。
）、下関市（旧豊田町に限る。
）、岩国市（旧由宇町を除く。
）、
周南市（旧鹿野町に限る。
）萩市（旧川上村、旧むつみ村、旧旭村に限る。
）
、美祢市

徳島県

三好市（旧東祖谷山村を除く。
）、
美馬市（旧木屋平村に限る。
）、
東みよし町、
那賀町（旧木沢村、旧木頭村に限る。
）、つるぎ町（旧貞光町を除く。
）

愛媛県

新居浜市（旧別子山村に限る。
）、西予市（旧城川町に限る。
）、大洲市（旧河辺村に99

表 9.1.2

省エネルギー基準における地域区分（続き）限る。
）、砥部町（旧広田村に限る。
）、内子町、久万高原町、鬼北町
高知県

いの町（旧吾北村に限る。
）、仁淀川町、津野町（旧東津野村に限る。
）本山町、大豊町、土佐町、大川村、越知町、梼原町

福岡県

八女市（旧矢部村に限る）

長崎県

雲仙市（旧小浜町に限る。
）

熊本県

阿蘇市、南阿蘇村、山都町、南小国町、小国町、産山村、高森町

大分県

大分市（旧野津原町に限る。
）、
宇佐市（旧宇佐市を除く。
）、
杵築市（旧山香町に限る。
）、
佐伯市（旧宇目町に限る。）、竹田市、日田市（旧日田市を除く。
）、豊後大野市（旧
緒方町、旧朝地町に限る。
）、由布市（旧挾間町を除く。
）、日出町、九重町、玖珠町（4）上の区分のうち、6 地域については、次の市町村とする。
茨城県

鹿嶋市、神栖市（旧神栖町に限る。
）
、潮来市

群馬県

千代田町

埼玉県

越谷市、吉川市、熊谷市（旧熊谷市に限る。
）、戸田市、行田市（旧南河原村に限る。）
三郷市、川口市、草加市、朝霞市、八潮市、和光市、蕨市、松伏町

千葉県

いすみ市、鴨川市、柏市、旭市、匝瑳市、南房総市、香取市（旧佐原市を除く。
）、山武市、
横芝光町、千葉市、市川市、船橋市、館山市、木更津市、松戸市、茂原市、東金市、習志野市、勝浦市、市原市、流山市、鎌ヶ谷市、君津市、富津市、浦安市、四街道
市、袖ヶ浦市、八街市、多古町、東庄町、大網白里町、九十九里町、芝山町、一宮町、睦沢町、長生村、白子町、長柄町、長南町、大多喜町、御宿町、鋸南町

東京都

東京都 23 区、武蔵野市、三鷹市、西東京市、府中市、調布市、町田市、小金井市、国分寺市、国立市、狛江市、東久留米市、多摩市、稲城市

神奈川県

愛川町、綾瀬市、伊勢原市、横須賀市、横浜市、海老名市、鎌倉市、茅ヶ崎市、厚木市、寒川町、座間市、葉山町、三浦市、小田原市、逗子市、川崎市、相模原市（旧相模原市に限る。）、真鶴町、湯河原町、箱根町、中井町、大和市、大磯町、二宮町、藤沢市、平塚市

石川県

白山市（旧松任市、旧美川町に限る。
）、金沢市、野々市市

福井県

福井市（旧福井市、旧美山町を除く。
）、美浜町、越前町（旧朝日町、旧宮崎村を除く。
）、
南越前町（旧河野村に限る。
）
、敦賀市

山梨県

南部町（旧富沢町に限る。
）

岐阜県

岐阜市、
瑞穂市、
各務原市、
本巣市（旧根尾村を除く。
）揖斐川町（旧揖斐川町に限る。
）、
海津市、大垣市（旧上石津町を除く。
）、羽島市、岐南町、笠松町、垂井町、神戸町、輪之内町、大野町、池田町、北方町

静岡県

静岡市、伊豆の国市、伊豆市、西伊豆町（旧賀茂村に限る。
）、掛川市、菊川市、沼津市、焼津市、袋井市、島田市、藤枝市、磐田市、浜松市（旧水窪町を除く。
）、富士市、牧之原市、三島市、富士宮市、伊東市、裾野市、湖西市、東伊豆町、函南町、清水町、長泉町、吉田町、森町

愛知県

名古屋市、愛西市、一宮市、稲沢市、岡崎市、新城市、清須市、田原市、豊川市、
北名古屋市、弥富市、豊橋市、瀬戸市、半田市、春日井市、津島市、碧南市、刈谷市、100

表 9.1.2

省エネルギー基準における地域区分（続き）

安城市、西尾市、蒲郡市、犬山市、常滑市、江南市、小牧市、東海市、大府市、知多市、知立市、尾張旭市、高浜市、岩倉市、豊明市、日進市、あま市、長久手市、東郷町、豊山町、大口町、扶桑町、大治町、蟹江町、飛島村、阿久比町、東浦町、南知多町、美浜町、武豊町、幸田町、みよし市
三重県

いなべ市、伊勢市、亀山市（旧亀山市に限る。
）、熊野市（旧紀和町に限る。
）、桑名市、四日市市、志摩市、松阪市（旧飯南町、旧飯高町を除く。
）、多気町、大台町、津市（旧美杉村を除く。）、大紀町、南伊勢町、紀北町、鈴鹿市、鳥羽市、木曽岬町、東員町、
菰野町、朝日町、川越町、明和町、玉城町、度会町

滋賀県

大津市（旧大津市に限る。
）

京都府

京都市（旧京都市に限る。
）、
京丹後市（旧大宮町、
旧久美浜町を除く。
）
、
宇治市、
向日市、
長岡京市、久御山町、伊根町

大阪府

大阪市、堺市（旧堺市に限る。
）、岸和田市、豊中市、池田市、吹田市、泉大津市、貝塚市、守口市、枚方市、茨木市、泉佐野市、寝屋川市、河内長野市、和泉市、箕面市、門真市、摂津市、高石市、泉南市、四条畷市、交野市、大阪狭山市、阪南市、忠岡町、熊取町、田尻町、岬町兵庫県

神戸市、尼崎市、明石市、西宮市、芦屋市、伊丹市、加古川市、赤穂市、宝塚市、高砂市、川西市、小野市、加西市、姫路市（旧姫路市、旧家島町に限る。
）、たつの市（旧揖保川町、旧御津町に限る。
）、三木市（旧三木市に限る。
）、洲本市、淡路市、
南あわじ市、豊岡市（旧竹野町に限る。
）、香美町（旧香住町に限る。
）、稲美町、播磨町、太子町

和歌山県

和 歌山市、有田市、岩出市、海南市、紀の川市、新宮市（旧熊野川町に限る。
）、
田辺市（旧龍神村、旧本宮町を除く。
）、みなべ町、日高川町、有田川町（旧清水町を除く。
）、紀美野町、湯浅町、印南町、上富田町、北山村

鳥取県

鳥取市（旧鳥取市、旧福部村、旧気高町、旧青谷町に限る。
）、米子市、境港市、日吉津村、
湯梨浜町、琴浦町、北栄町、大山町

島根県

松江市（旧八雲村、旧玉湯町、旧東出雲町を除く。
）、出雲市（旧佐田町を除く。）、
浜田市（旧浜田市、旧三隅町に限る。
）、大田市、益田市（旧益田市に限る。
）、江津
市（旧江津市に限る。
）、隠岐の島町、海士町、西ノ島町、知夫村

岡山県

岡山市（旧岡山市、旧灘崎町に限る。
）、倉敷市、総社市、笠岡市、玉野市、瀬戸内市、浅口市、矢掛町、里庄町、早島町

広島県

広島市（旧広島市に限る。
）、呉市、江田島市、三原市（旧大和町、旧久井町を除く。
）、
大竹市、竹原市、東広島市（旧黒瀬町、旧安芸津町に限る。
）、廿日市市（旧佐伯町、旧吉和村を除く。
）、
尾道市（旧御調町を除く。
）、
福山市（旧神辺町、
旧新市町を除く。
）、
海田町、熊野町、坂町、府中町、大崎上島町

山口県

山口市（旧阿東町を除く）、宇部市、下関市（旧豊田町、旧下関市を除く。
）岩国市（旧
由宇町に限る。
）光市、
山陽小野田市、周南市（旧鹿野町を除く。
）周防大島町、長門市、萩市（旧川上村、旧むつみ村、旧旭村を除く。
）、柳井市、防府市、下松市、和木町、上関町、田布施町、平生町、阿武町

101

表 9.1.2
徳島県

省エネルギー基準における地域区分（続き）

徳島市、鳴門市、小松島市、阿南市、阿波市、吉野川市、美馬市（旧木屋平村を除く。
）、
那賀町（旧木沢村、旧木頭村を除く。
）、つるぎ町（旧貞光町に限る。
）、勝浦町、上勝町、佐那河内村、石井町、神山町、松茂町、北島町、藍住町、板野町、上板町

香川県

高松市、さぬき市、観音寺市、丸亀市、三豊市、東かがわ市、坂出市、善通寺市、綾川町、小豆島町、まんのう町、土庄町、三木町、直島町、宇多津町、琴平町、多度津町

愛媛県

松山市、新居浜市（旧別子山村を除く。
）、今治市、西条市、西予市（旧城川町を除く。
）、
大洲市（旧河辺村を除く。
）、東温市、八幡浜市、四国中央市、伊予市、宇和島市（旧津島町を除く。）、砥部町（旧砥部町に限る。
）、上島町、伊方町（旧伊方町に限る。
）、
松前町、松野町

高知県

高知市（旧鏡村、旧土佐山村に限る。
）、四万十市、香美市、四万十町、中土佐町、津野町（旧葉山村に限る。
）、黒潮町（旧佐賀町に限る。
）、佐川町、日高村

福岡県

福岡市（博多区、中央区、南区、城南区を除く。
）、北九州市、うきは市、みやま市、嘉麻市、久留米市、宮若市、宗像市、朝倉市、八女市（旧矢部村除く）、飯塚市、福津市、柳川市、大牟田市、直方市、田川市、筑後市、大川市、行橋市、豊前市、中間市、小郡市、筑紫野市、春日市、大野城市、太宰府市、糸島市、古賀市、みやこ町、上毛町、筑上町、筑前町、東峰村、福智町、那珂川町、宇美町、篠栗町、志免町、須恵町、新宮町、久山町、粕屋町、芦屋町、水巻町、岡垣町、遠賀町、小竹町、鞍手町、桂川町、大刀洗町、大木町、広川町、香春町、添田町、糸田町、川崎町、大任町、赤村、苅田町、吉富町

佐賀県

佐賀市、嬉野市、小城市、神埼市、唐津市、武雄市、鳥栖市、多久市、伊万里市、鹿島市、白石町、みやき町、吉野ヶ里町、有田町、基山町、上峰町、玄海町、大町町、江北町、
太良町

長崎県

壱岐市、雲仙市（旧小浜町を除く。
）、松浦市、対馬市、島原市（旧有明町に限る。）
南島原市（旧加津佐町に限る。
）、諫早市、東彼杵町、川棚町、波佐見町、大村市

熊本県

熊本市、合志市、山鹿市、天草市（旧五和町、旧有明町に限る。
）、上天草市（旧松島町に限る。）宇城市（旧三角町を除く。
）、菊池市、玉名市、八代市（旧坂本村、旧
東陽村、旧泉村に限る。
）、人吉市、荒尾市、宇土市美里町、あさぎり町、和水町、氷川町、玉東町、南関町、長洲町、大津町、菊陽町、西原村、御船町、嘉島町、益城町、甲佐町、錦町、多良木町、湯前町、水上村、相良村、五木村、山江村、球磨村、
苓北町

大分県

大分市（旧野津原町を除く。
）、宇佐市（旧宇佐市に限る。
）、臼杵市、杵築市（旧山香町を除く。
）、国東市、佐伯市（旧上浦町、旧弥生町、旧本匠村、旧直川村に限る。
）、
中津市、日田市（旧日田市に限る。
）、豊後高田市、豊後大野市（旧緒方町、旧朝地町を除く。
）、由布市（旧挾間町に限る。
）、別府市、津久見市、姫島村

備考この表に掲げる区域は、平成 25 年 1 月 31 日における行政区画によって表示されたものとする。ただし、括弧内に記載する区域は、平成 13 年 8 月 1 日における旧行政区画によって表示されたものとする。

102

表 9.1.2
2

省エネルギー基準における地域区分（続き）

次の市町村にあっては、上の区分にかかわらず、次の通りとする。

（1）次の町村にあっては、上の区分にかかわらず、2 地域に区分されるものとする。
青森県

十和田市（旧十和田湖町に限る。
）、七戸町（旧七戸町に限る。
）
、田子町

岩手県

久慈市（旧山形村に限る。
）、八幡平市、葛巻町、岩手町、西和賀町（2）次の市町村にあっては、上の区分にかかわらず、3 地域に区分されるものとする。
北海道

函館市（旧函館市に限る。）、松前町、福島町、知内町、木古内町、八雲町（旧熊石町に限る。）、江差町、上ノ国町、厚沢部町、乙部町、せたな町（旧瀬棚町を除く。
）、
島牧村、寿都町

宮城県

栗原市（旧栗駒町、旧一迫町、旧鶯沢町、旧花山村に限る。
）

山形県

米沢市、鶴岡市（旧朝日村に限る。
）、新庄市、寒河江市、長井市、尾花沢市、南陽市、河北町、西川町、朝日町、大江町、大石田町、金山町、最上町、舟形町、真室川町、大蔵村、鮭川村、戸沢村、高畠町、川西町、小国町、白鷹町、飯豊町

福島県

会津若松市（旧河東町に限る。
）、白河市（旧大信村に限る。
）、須賀川市（旧長沼町に限る。）、喜多方市（旧塩川町を除く。
）、田村市（旧都路村を除く。
）、大玉村、天栄村、下郷町、檜枝岐村、只見町、南会津町、北塩原村、西会津町、磐梯町、猪苗代町、三島町、金山町、昭和村、矢吹町、平田村、小野町、川内村、飯舘村

栃木県

日光市（旧今市市を除く。
）、那須塩原市（旧塩原町に限る。
）

群馬県

沼田市（旧沼田市を除く。
）、長野原町、嬬恋村、草津町、中之条町（旧六合村に限る。
）、
片品村、川場村、みなかみ町（旧水上町に限る。
）

新潟県

十日町市（旧中里村に限る。
）、魚沼市（旧入広瀬村に限る。
）
、津南町

山梨県

富士吉田市、
北杜市（旧小淵沢町に限る。
）
、
西桂町、
忍野村、
山中湖村、
富士河口湖町（旧河口湖町に限る。
）

長野県

長野市（旧長野市、旧大岡村、旧信州新町、旧中条村を除く。
）、松本市（旧松本市、旧四賀村を除く。
）、上田市（旧真田町、旧武石村に限る。
）、須坂市、小諸市、伊那市（旧長谷村を除く。）、駒ヶ根市、中野市（旧中野市に限る。
）、大町市、飯山市、茅野市、塩尻市、佐久市、千曲市（旧更埴市に限る。
）、東御市、小海町、川上村、南牧村、南相木村、北相木村、佐久穂町、軽井沢町、御代田町、立科町、長和町、富士見町、
原村、辰野町、箕輪町、南箕輪村、宮田村、阿智村（旧浪合村に限る。
）、平谷村、
下條村、上松町、木祖村、木曽町、山形村、朝日村、池田町、松川村、白馬村、小谷村、小布施町、高山村、山ノ内町、木島平村、野沢温泉村、信濃町、飯綱町

岐阜県

高山市、飛騨市（旧古川町、旧河合村に限る。
）、白川村（3）次の市町村にあっては、上の区分にかかわらず、4 地域に区分されるものとする。
青森県

青森市（旧青森市に限る。
）
、深浦町

岩手県

宮古市（旧新里村、旧川井村を除く。
）、大船渡市、一関市（旧一関市、旧花泉町、旧大東町に限る。
）、陸前高田市、釜石市、平泉町

秋田県

秋田市（旧河辺町を除く。）、能代市（旧能代市に限る。
）、男鹿市、由利本荘市（旧東由利町を除く。）、潟上市、にかほ市、三種町（旧琴丘町を除く。
）、八峰町、大潟村103

表 9.1.2
茨城県

省エネルギー基準における地域区分（続き）

土浦市（旧新治村に限る。）、石岡市、常陸大宮市（旧美和村に限る。
）、笠間市（旧
岩間町に限る。
）、筑西市（旧関城町を除く。
）、かすみがうら市（旧千代田町に限る。
）、
桜川市、小美玉市（旧玉里村を除く。
）
、大子町

群馬県

高崎市（倉渕村に限る。
）、桐生市（旧黒保根村に限る。
）、沼田市（旧沼田市に限る。
）、
渋川市（旧小野上村、旧赤城村に限る。
）、安中市（旧松井田町に限る。
）、みどり市（旧東村（勢多郡）に限る。）、上野村、神流町、下仁田町、南牧村、中之条町（旧六合村を除く。
）、高山村、東吾妻町、昭和村、みなかみ町（旧水上町を除く。
）

埼玉県

秩父市（旧大滝村に限る。
）、小鹿野町（旧両神村に限る。
）

東京都

奥多摩町

富山県

富山市（旧大沢野町、旧大山町、旧細入村に限る。
）、黒部市（旧宇奈月町に限る。
）、
南砺市（旧平村、旧上平村、旧利賀村に限る。
）、上市町、立山町

石川県

白山市（旧吉野谷村、旧尾口村、旧白峰村に限る。
）

福井県

大野市（旧和泉村に限る。
）

山梨県

甲府市（旧上九一色村に限る。
）、都留市、山梨市（旧三富村に限る。
）、北杜市（旧
明野村、旧小淵沢町を除く。
）、笛吹市（旧芦川村に限る。
）、鳴沢村、富士河口湖町（旧河口湖町を除く。
）、小菅村、丹波山村

岐阜県

中津川市（旧中津川市、旧長野県木曽郡山口村を除く。
）、恵那市（旧串原村、上矢作町に限る。）、飛騨市（旧宮川村、旧神岡町に限る。
）、郡上市（旧美並村を除く。
）、
下呂市（旧金山町を除く。
）
、東白川村

愛知県

豊田市（旧稲武町に限る。
）

兵庫県

養父市（旧関宮町に限る。
）、香美町（旧香住町を除く。
）

奈良県

奈良市（旧都祁村に限る。）、五條市（旧大塔村に限る。
）、生駒市、宇陀市（旧室生村に限る。
）、平群町、野迫川村

和歌山県

かつらぎ町（旧花園村に限る。
）
、高野町

鳥取県

倉吉市（旧関金町に限る。
）、若桜町、日南町、日野町、江府町

島根県

奥出雲町、飯南町、美郷町（旧大和村に限る。
）、邑南町（旧石見町を除く。
）

岡山県

津山市（旧阿波村に限る。
）、高梁市（旧備中町に限る。
）、新見市、真庭市（旧落合町、
旧久世町を除く。
）、新庄村、鏡野町（旧鏡野町を除く。
）

広島県

府中市（旧上下町に限る。
）、
三次市（旧三次市、旧三和町を除く。
）、
庄原市、
廿日市市（旧
佐伯町、旧吉和村に限る。
）、安芸高田市（旧八千代町、旧美土里町、旧高宮町に限る。
）、
安芸太田町（旧加計町を除く。
）、北広島町（旧豊平町を除く。
）、世羅町（旧世羅西町を除く。
）、神石高原町

徳島県

三好市（旧東祖谷山村に限る。
）

高知県

いの町（旧本川村に限る。
）（4）次の市町村にあっては、上の区分にかかわらず、5 地域に区分されるものとする。
福島県

いわき市、広野町、楢葉町、富岡町、大熊町、双葉町

栃木県

宇都宮市、足利市、栃木市、佐野市、鹿沼市、小山市、真岡市、さくら市（旧氏家町に限る。
）、那須烏山市、下野市、上三川町、益子町、茂木町、市貝町、芳賀町、

104

表 9.1.2

省エネルギー基準における地域区分（続き）

壬生町、野木町、岩舟町、高根沢町
新潟県

新潟市、長岡市（旧中之島町、旧三島町、旧与板町、旧和島村、旧寺泊町に限る。
）、
三条市（旧下田村を除く。
）、
柏崎市（旧高柳町を除く。
）
、
新発田市、
見附市、
村上市（旧
朝日村を除く。
）、燕市、糸魚川市、上越市（旧上越市、旧柿崎町、旧大潟町、旧頸城村、
旧吉川町、旧三和村、旧名立町に限る。
）、阿賀野市（旧京ヶ瀬村、旧笹神村に限る。
）、
佐渡市、胎内市、聖籠町、弥彦村、出雲崎町、刈羽村、粟島浦村

長野県

阿智村（旧清内路村に限る。
）
、大鹿村

宮崎県

椎葉村、高千穂町、五ヶ瀬町（5）次の市町村にあっては、上の区分にかかわらず、6 地域に区分されるものとする。
宮崎県

都城市（旧山之口町、旧高城町を除く。
）、延岡市（旧北方町に限る。
）、小林市（旧
野尻町を除く）、えびの市、高原町、西米良村、諸塚村、美郷町、日之影町

鹿児島県

伊 佐市、曽於市、霧島市（旧横川町、旧牧園町、旧霧島町に限る。
）、さつま町、湧水町（6）次の市町村にあっては、上の区分にかかわらず、7 地域に区分されるものとする。
茨城県

神栖市（旧波崎町に限る。
）

千葉県

銚子市

東京都

大島町、利島村、新島村、神津島村、三宅村、御蔵島村、八丈町、青ヶ島村、小笠
原村

静岡県

熱海市、下田市、御前崎市、河津町、南伊豆町、松崎町、西伊豆町（旧西伊豆町に限る。）

三重県

尾鷲市、熊野市（旧熊野市に限る。
）、御浜町、紀宝町

和歌山県

御坊市、新宮市（旧新宮市に限る。
）、広川町、美浜町、日高町、由良町、白浜町、
すさみ町、串本町、那智勝浦町、太地町、古座川町

山口県

下関市（旧下関市に限る。
）

徳島県

牟岐町、美波町、海陽町

愛媛県

宇和島市（旧津島町に限る。
）、伊方町（旧伊方町を除く。
）
、愛南町

高知県

高知市（旧高知市、旧春野町に限る。
）、室戸市、安芸市、南国市、土佐市、須崎市、宿毛市、土佐清水市、香南市、東洋町、奈半利町、田野町、安田町、北川村、馬路村、
芸西村、いの町（旧伊野町に限る。
）、大月町、三原村、黒潮町（旧大方町に限る。
）

福岡県

福岡市：博多区、中央区、南区、城南区

長崎県

長崎市、佐世保市、島原市（旧島原市に限る。
）、平戸市、五島市、西海市、南島原市（旧加津佐町を除く。
）、長与町、時津町、小値賀町、佐々町、新上五島町

熊本県

八代市（旧八代市、旧千丁町、旧鏡町に限る。
）、水俣市、上天草市（旧松島町を除く。）、宇城市（旧三角町に限る。
）、天草市（旧有明町、旧五和町を除く。
）
、芦北町、
津奈木町

大分県
備考

佐伯市（旧佐伯市、旧鶴見町、旧米水津村、旧蒲江町に限る。
）
この表に掲げる区域は、平成 25 年 1 月 31 日における行政区画によって表示されたものとする。ただし、括弧内に記載する区域は、平成 13 年 8 月 1 日における旧行政区画によって表示されたものとする。

105

2．年間日射地域区分
・太陽光発電設備の創エネルギー量を算出する際には、年間日射地域区分を指定する必要がある。
・年間日射地域区分の詳細は、独立行政法人建築研究所ホームページ †「住宅・建築物の省エ
ネルギー基準及び低炭素建築物の認定基準に関する技術情報」で公開されている年間日射
地域区分および暖房期日射地域区分（ZIP約 26KB）」に記されている。表 9.2.1 に年間日射地域区分の例（抜粋）を示す。
表 9.2.1

年間日射地域区分の例（抜粋）※モデル建物法で用いるのは右から 2 列目の「年間日射地域区分」である。
（右端の「暖房期日射地域区分」は、モデル建物法では使用しない。
）

独立行政法人建築研究所による住宅・建築物の省エネルギー基準及び低炭素建築物の認定基準に関する技術情報 http://www.kenken.go.jp/becc/index.html†

1063．室用途名称と図面上の室名の対応例 †各室用途の図面上の室名との対応 † を示す。この表は、各室用途について図面上の室名を掲載しているが、これはあくまで参考資料であり、室名称だけで判断するのではなく、実際に設計する室と使用条件が近しい室用途を選択することが望ましい。
表 9.3.1

各室用途の図面上の室名との対応（事務所等）

建物用途

室用途名称

使用時間や負荷の想定

事務所等

事務室

オフィス、会長室、社長室、役員室、健康
一般的な事務室。洗面、手洗いのための湯相談室、設計室、製図室、配車室、案内所、の使用（3.8L/ 人日）を想定。
電話交換室

電子計算機
器事務室

パソコン等の高発熱機器が密に設置された電算事務室、電算室前室、サーバースペース、事務室。洗面、手洗いのための湯の使用を
VDT 作業室、スタジオ、指令所、調査室
想定。

会議室

朝から夕方まで使用されることを想定。人 打ち合わせコーナー、セミナールーム、多員密度が事務室より多い（0.25 人 /㎡）。 目的ルーム、集会室、応接室、教室

喫茶室

軽食・喫茶店相当の湯使用量（32L/㎡日）
休憩室、休養室を想定

社員食堂

レストラン相当の湯使用量（48L/㎡日）を
食堂、レストラン想定

中央監視室

365 日 24 時間使用されることを想定

更衣室又は
倉庫

換気回数 5 回（第三種換気）を想定。入浴・更衣室、清掃員控室、受付控室、化粧室、書庫、シャワーによる湯の利用（62L/ 人日）を倉庫、収納庫、収蔵庫想定。

廊下

図面上の室名の例

中央管理室、防災センター、集中監視室、守衛室、制御室

通路、階段、自動販売機コーナー

ロビー

アトリウム、エレベータホール、エントラ
洗面、手洗いのための湯の使用（3.8L/ 人日）
ンスホール、エントランス、ラウンジ、ギャを想定。
ラリー、受付、売店、待合室

便所

換気回数 15 回（第三種換気）を想定

喫煙室

換気回数 30 回（第三種換気）を想定

喫煙コーナー

厨房

換気回数 50 回（第一種換気）を想定

調理室、検収室、下処理室、洗浄室、ワゴン室、
配膳室

屋内駐車場

換気回数 10 回（第一種換気）を想定

駐車場、車寄せ、車庫

機械室

標準的な発熱量の電気機械室。換気回数 5 空調機械室、ボイラー室、衛生機械室、ファ
回（第一種換気）、24 時間換気を想定
ン室、ポンプ室、ガスボンベ室

電気室

発熱量が大きい電気機械室。換気回数 10 MDF 室、CPU 室、サーバー室、PBX 室、
回（第一種換気）、24 時間換気を想定
エレベータ機械室、蓄電池室

湯沸室等

換気回数 5 回（第三種換気）程度の非空調
パントリー、リフレッシュコーナー
室

食品庫等

換気回数 5 回（第一種換気）程度の非空調
室

印刷室等

換気回数 10 回（第三種換気）程度の非空コピー室、複写室
調室

廃棄物保管
場所等

換気回数 15 回（第一種換気）程度の非空 ゴミ置場、ゴミ処理室、ゴミスペース、ゴ
調室
ミ集積所、厨芥置き場

トイレ、多目的トイレ、洗面所、化粧室

国土交通省 国土技術政策総合研究所・独立行政法人 建築研究所「国土技術政策総合研究所資料 No.762
建築研究資料 No.149 平成 25 年省エネルギー基準（平成 25 年 1 月公布）等 関係技術資料 －一次エネルギー
消費量算定プログラム解説（非住宅建築物編）−」、pp. 109-117 より抜粋。

†

107

表 9.3.2

各室用途の図面上の室名との対応（ホテル等）

建物用途

室用途名称

ホテル等

客室

湯使用量は稼働率 0.75 のシティホテルを 宿泊室、シングルルーム、ツインルーム、想定（165L/ 人日）。
和室、宿直室、仮眠室

客室内の浴
室等

湯使用量は稼働率 0.75 のシティホテルを（客室内にある）ユニットバス、浴室、脱衣想定（165L/ 人日）。換気回数 8 回（第三室、便所種換気）を想定。

終日利用さ
れるフロン
ト

365 日 24 時間使用

帳場、クロークカウンター

終日利用さ
れる事務室

365 日 24 時間使用

ホテル事務室、中央防災管理室、中央管理室、
防災センター、仮眠室

終日利用さ
れる廊下

365 日 24 時間使用

通路、階段、自動販売機コーナー、リネン庫、
コインランドリー、管理事務室などのバッ
クゾーンの廊下

終日利用さ
れるロビー

365 日 24 時間使用

ホテルロビー、メインエントランス、エレ
ベータホール、玄関、ビジネスコーナー

終日利用さ
れる共用部
の便所

365 日 24 時間使用。換気回数 15 回（第トイレ、多目的トイレ、洗面所、化粧室
三種換気）を想定。

終日利用さ
れる喫煙室

365 日 24 時間使用。換気回数 30 回（第喫煙コーナー
三種換気）を想定

宴会場

照明発熱量は 100W/㎡と想定

披露宴会場、大広間、広間、大宴会場

照明発熱量は 50W/㎡と想定

国際会議室、大会議室、セミナー室、小宴
会場

結婚式場

照明発熱量は 30W/㎡と想定

結婚式用チャペル、結婚式用教会

レストラン

レストラン相当の湯使用量（48L/㎡日）を
飲食店、喫茶店
想定

ラウンジ

日中の使用を想定

レストスペース、展示スペース、娯楽室、ゲー
ムコーナー

バー

夜間のみの使用を想定

バーラウンジ

会議室

使用時間や負荷の想定

専門店、物販店、食品販売店、雑貨店、土
産物販店

店舗

108

図面上の室名の例

社員食堂

レストラン相当の湯使用量（48L/㎡日）を
従業員食堂、スタッフ食堂
想定

更衣室又は
倉庫

365 日 24 時間使用。換気回数 5 回（第更衣室、ロッカー室、清掃員倉庫、管理倉庫、
三種換気）を想定。入浴・シャワーによる倉庫、脱衣室湯の利用（62L/ 人日）を想定。

日中のみ利
用されるフ
ロント

日中のみの使用を想定。

宴会場受付、宴会場クロークカウンター

日中のみ利
用される事
務室

日中のみの使用を想定。

宴会場部事務室、清掃員休憩室

日中のみ利
用される廊
下

日中のみの使用を想定。

宴会場部廊下、通路、階段、自動販売機コー
ナー

日中のみ利
用されるロ
ビー

日中のみの使用を想定。

宴会場部ロビー、宴会場エントランス

日中のみ利
用される共
用部の便所

日中のみの使用を想定。

宴会場部トイレ、多目的トイレ、洗面所、
化粧室

日中のみ利
用される喫
煙室

日中のみの使用を想定。

宴会場部喫煙コーナー

厨房

換気回数 50 回（第一種換気）を想定

調理室、検収室、下処理室、洗浄室、ワゴン室、
配膳室

屋内駐車場

換気回数 10 回（第一種換気）を想定

駐車場、車寄せ、車庫

機械室

標準的な発熱量の電気機械室。換気回数 5 空調機械室、ボイラー室、衛生機械室、ファ
回（第一種換気）、24 時間換気を想定
ン室、ポンプ室、ガスボンベ室表 9.3.2
建物用途
ホテル等

各室用途の図面上の室名との対応（ホテル等）
（続き）

室用途名称

使用時間や負荷の想定

図面上の室名の例

電気室

発熱量が大きい電気機械室。換気回数 10 MDF 室、CPU 室、サーバー室、PBX 室、
回（第一種換気）、24 時間換気を想定
エレベータ機械室、蓄電池室

湯沸室等

換気回数 5 回（第三種換気）程度の非空調
パントリー、リフレッシュコーナー
室

食品庫等

換気回数 5 回（第一種換気）程度の非空調
室

印刷室等

換気回数 10 回（第三種換気）程度の非空コピー室、複写室
調室

廃棄物保管
場所等

換気回数 15 回（第一種換気）程度の非空 ゴミ置場、ゴミ処理室、ゴミスペース、ゴ
調室
ミ集積所、厨芥置き場

表 9.3.3

各室用途の図面上の室名との対応（病院等）

建物用途

室用途名称

使用時間や負荷の想定

図面上の室名の例

病院等

病室

365 日 24 時間使用。湯使用量は病床あた 個室、多床室、隔離室、新生児室、ケアルー
り 284L/ 床・日を想定。
ム、回復室

浴室等

365 日 24 時間使用。湯使用量は病床あた
浴室、シャワー室、ユニットバス、脱衣室、り 284L/ 床・日を想定。換気回数 8 回（第洗髪室、洗濯室
三種換気）を想定。

看護職員室

スタッフステーション、スタッフルーム、
365 日 24 時間使用。湯使用量は 3.3L/㎡
スタッフ休憩室、看護師室、控室、当直室、日を想定。
宿直室、守衛室

終日利用さ
れる廊下

365 日 24 時間使用

病室部廊下、通路、緊急通路、階段、自動販売機コーナー、リネン庫、コインランド
リー

終日利用さ
れるロビー

365 日 24 時間使用

病室部ロビー、受付、メインエントランス、エレベータホール、電話ブース、ロッカー
室

終日利用さ
れる共用部
の便所

365 日 24 時間使用

病室部便所、トイレ、多目的トイレ、洗面所、化粧室、採尿室

終日利用さ
れる喫煙室

換気回数 30 回（第三種換気）を想定

病室部喫煙コーナー

診察室

各科診察室、化学療法室、小児訓練室、育児室、医療室、水治療室、技工室、血液浄
化室、言語療養室、トリアージ室、負荷室、照明照度 750lx を想定。湯使用量は 3.3L/ 心理室、モニタールーム、レポート室、ケ㎡日を想定。
アルーム、指導室、診察準備室、診察室前室、物療室、消毒室、中央材料室、栄養室、暗室、運動機械室、相談室、説明室、面談室、問診室、処置室

待合室

待合スペース、受付、総合受付、総合案内、
照明照度 500lx を想定。湯使用量は 3.3L/
相談窓口、面会室、電話ブース、授乳室、㎡日を想定。
調乳室、家族室、プレイルーム、ラウンジ

手術室

照明照度 1500lx を想定。湯使用量は 6.3L/ 手術ホール、手術準備室、リカバリー室、㎡日を想定。
前処理室

検査室

各種検査室、検査管理室、操作室、消毒室、滅菌室、洗浄室、剖検室、薬剤室、製剤室、調剤室、CT 室、MRI 室、アンギオ室、エコー
室、心エコー室、筋電図室、透視室、読影室、
照明照度 750lx を想定。湯使用量は 6.3L/
トレッドミル室、脳波室、膀胱鏡室、撮影㎡日を想定。
室、心電図室、X 線室、X 線透視室、採血室、アイソトープ室、ホルター室、採痰室、計測室、体外計測室、骨密度測定室、腹膜
透析室、麻酔室、リハビリ室

集中治療室

365 日 24 時間使用。湯使用量は 6.3L/㎡ I C U 、 C C U 、 M F I C U 、 N I C U 、 G C U 、日を想定。
HCU、ICU 準備室、ICU 前、緊急処置室

解剖室等

照明照度 75 ｌ x を想定。

レストラン

レストラン相当の湯使用量（48L/㎡日）を
飲食店、喫茶店
想定

輸血保管庫、麻薬管理室、標本室、標本管理室、霊安室、機器・機材室、解剖室、動物室

109

表 9.3.3
建物用途
病院等

室用途名称

各室用途の図面上の室名との対応（病院等）（続き）
使用時間や負荷の想定

図面上の室名の例

事務室

医局、管理室、情報管理室、研修医室、看一般的な事務室。洗面、手洗いのための湯 護局長室、電話交換機室、カンファレンス室、の使用（3.8L/ 人日）を想定。
会議室、応接室、図書室、研究室、院長室、部長室、カルテ室

更衣室又は倉庫

365 日 24 時間使用。換気回数 5 回（第三種換気）を想定。入浴・シャワーによる ロッカー室、シャワー室、倉庫
湯の利用（62L/ 人日）を想定。

日中のみ利
用される廊
下

日中のみの使用を想定。

外来通路、緊急通路、階段、自動販売機コーナー、リネン庫、コインランドリー

日中のみ利
用されるロ
ビー

日中のみの使用を想定。

外来受付、ロビー、メインエントランス、エレベータホール、電話ブース、ロッカー
室

日中のみ利
用される共
用部の便所

日中のみの使用を想定。

外来用トイレ、多目的トイレ、洗面所、化粧室、採尿室

日中のみ利
用される喫
煙室

換気回数 30 回（第三種換気）を想定

喫煙コーナー

厨房

換気回数 50 回（第一種換気）を想定

調理室、検収室、下処理室、洗浄室、ワゴン室、
配膳室

屋内駐車場

換気回数 10 回（第一種換気）を想定

駐車場、車寄せ、車庫

機械室

標準的な発熱量の電気機械室。換気回数 5 空調機械室、ボイラー室、衛生機械室、ファ
回（第一種換気）、24 時間換気を想定
ン室、ポンプ室、ガスボンベ室

電気室

発熱量が大きい電気機械室。換気回数 10 MDF 室、CPU 室、サーバー室、PBX 室、
回（第一種換気）、24 時間換気を想定
エレベータ機械室、蓄電池室

湯沸室等

換気回数 5 回（第三種換気）程度の非空調
パントリー、リフレッシュコーナー
室

食品庫等

換気回数 5 回（第一種換気）程度の非空調
室

印刷室等

換気回数 10 回（第三種換気）程度の非空コピー室、複写室
調室

廃棄物保管
場所等

換気回数 15 回（第一種換気）程度の非空 ゴミ置場、ゴミ処理室、ゴミスペース、ゴ
調室
ミ集積所、厨芥置き場

表 9.3.4

各室用途の図面上の室名との対応（物販店舗等）

建物用途

室用途名称

物販店舗等

大型店の売
場

照明照度 750 ｌ x を想定。洗面、手洗い 家電売り場、スポーツ用品店、催事場、催のための湯の使用（3.8L/ 人日）を想定。 物場、コンビニエンスストア

専門店の売
場

楽器売り場、書籍売り場、CD 売り場、ア
ミューズメント店服飾品売り場、アパレル売り場、雑貨売り場、、学習教室、娯楽教室、
照明照度 500 ｌ x を想定。洗面、手洗い
スタジオ、展示室、クリニック、ペットショッのための湯の使用（3.8L/ 人日）を想定。
プ、美容室、エステ、コンサルタントコー
ナー、着装コーナー、接客コーナー、旅行
代理店

スーパー
マーケット
の売場

洗面、手洗いのための湯の使用（3.8L/ 人日） 食品販売、トリミング室、コンビニエンス
を想定。
ストア

荷さばき場

バックヤード、食品作業室、商品管理室、
照明照度 200 ｌ x を想定。洗面、手洗い 従業員用ロッカー室、倉庫、テナント用倉のための湯の使用（3.8L/ 人日）を想定。 庫、管理用倉庫、ストックスペース、救護室、金庫室、荷さばき室

事務室

一般的な事務室。洗面、手洗いのための湯 マネージメントオフィス、事務スペース、の使用（3.8L/ 人日）を想定。
受付事務室、店長室

更衣室又は
倉庫

換気回数 5 回（第三種換気）を想定。入浴・更衣室、清掃員控室、仮眠室、休憩室、倉シャワーによる湯の利用（62L/ 人日）を
庫
想定。

ロビー

洗面、手洗いのための湯の使用（3.8L/ 人日） エレベータホール、エントランスホール、を想定。
アトリウム、モール、廊下、案内コーナ

便所

換気回数 15 回（第三種換気）を想定

110

使用時間や負荷の想定

図面上の室名の例

トイレ、多目的トイレ、洗面所、化粧室

表 9.3.4
建物用途

各室用途の図面上の室名との対応（物販店舗等）
（続き）

室用途名称

物販店舗等 喫煙室

使用時間や負荷の想定

図面上の室名の例

換気回数 30 回（第三種換気）を想定

喫煙コーナー

厨房

換気回数 50 回（第一種換気）を想定

店舗用厨房、調理室、検収室、下処理室、洗浄室、ワゴン室、配膳室

屋内駐車場

換気回数 10 回（第一種換気）を想定

駐車場、車寄せ、車庫

機械室

標準的な発熱量の電気機械室。換気回数 5 空調機械室、ボイラー室、衛生機械室、ファ
回（第一種換気）、24 時間換気を想定
ン室、ポンプ室、ガスボンベ室

電気室

発熱量が大きい電気機械室。換気回数 10 MDF 室、CPU 室、サーバー室、PBX 室、
回（第一種換気）、24 時間換気を想定
エレベータ機械室、蓄電池室

湯沸室等

換気回数 5 回（第三種換気）程度の非空調
パントリー、リフレッシュコーナー
室

食品庫等

換気回数 5 回（第一種換気）程度の非空調
室

印刷室等

換気回数 10 回（第三種換気）程度の非空コピー室、複写室
調室

廃棄物保管
場所等

換気回数 15 回（第一種換気）程度の非空 ゴミ置場、ゴミ処理室、ゴミスペース、ゴ
調室
ミ集積所、厨芥置き場

表 9.3.5

各室用途の図面上の室名との対応（学校等）

建物用途

室用途名称

使用時間や負荷の想定

学校等

小中学校の
教室

夏休み、冬休み、春休みを想定。給食のた大教室、ホームルーム、保育室
めの湯の使用（10L/ 人日）を想定。

高等学校の
教室

夏休み、冬休み、春休みを想定。洗面、手大教室、ホームルーム、保育室
洗いのための湯の使用（3.8L/ 人日）を想定。

職員室

年末年始以外の使用を想定。

小中学校又
は高等学校
の食堂

軽食・喫茶店相当の湯使用量（32L/㎡日）
レストラン、カフェテリア
を想定

大学の教室

夏休み、冬休み、春休みを想定。洗面、手大教室、部室、学生会室
洗いのための湯の使用（3.8L/ 人日）を想定。

大学の食堂

レストラン相当の湯使用量（48L/㎡日）を レストラン、カフェテリア、学生食堂、教
想定
職員食堂

事務室

本部事務室、学長室、保健室、教授室、講師室、
一般的な事務室。洗面、手洗いのための湯 教材作成室、応接室、就職相談室、教員談の使用（3.8L/ 人日）を想定。
話室、会議室、カウンセリング室、相談室、面談室、検収室、指導室

研究室

機器内部発熱量 30W/㎡を想定。

ゼミ室、共同研究室、談話室

電子計算機
器演習室

機器内部発熱量 60W/㎡を想定。

パソコン室、電子計算機室、放送室、CAD 室、映像室、AV 教室

実験室

照明照度 1000lx を想定。

精密工作室、精密実験室、精密製図室、機
械製図室

実習室

照明照度 750lx を想定。

美術工芸制作室、被服教室、理科室、図工室、家庭科室、視聴覚室、遊技室、音楽室、図書室、閲覧室、学習室、司書室

講堂又は体
育館

図面上の室名の例

教職員室

講堂、ホール、ホール控室、ステージ、体育館、体育館観客席、器具庫、道場

宿直室

湯使用量は稼働率 0.75 のシティホテルを守衛室
想定（165L/ 人日）
。

更衣室又は
倉庫

換気回数 5 回（第三種換気）を想定。入浴・シャワーによる湯の利用（62L/ 人日）を 更衣室、ロッカー室、倉庫
想定。

廊下
ロビー

通路、階段、自動販売機コーナー
アトリウム、エレベータホール、エントラ
洗面、手洗いのための湯の使用（3.8L/ 人日）
ンスホール、エントランス、ラウンジ、ギャを想定。
ラリー、受付、売店、待合室

便所

換気回数 15 回（第三種換気）を想定

トイレ、多目的トイレ、洗面所、化粧室

喫煙室

換気回数 30 回（第三種換気）を想定

喫煙コーナー

厨房

換気回数 50 回（第一種換気）を想定

給食室、調理室、検収室、下処理室、洗浄室、ワゴン室、配膳室111

表 9.3.5

各室用途の図面上の室名との対応（学校等）
（続き）

建物用途

室用途名称

学校等

屋内駐車場

換気回数 10 回（第一種換気）を想定

使用時間や負荷の想定

機械室

標準的な発熱量の電気機械室。換気回数 5 空調機械室、ボイラー室、衛生機械室、ファ
回（第一種換気）、24 時間換気を想定
ン室、ポンプ室、ガスボンベ室

電気室

発熱量が大きい電気機械室。換気回数 10 MDF 室、CPU 室、サーバー室、PBX 室、
回（第一種換気）、24 時間換気を想定
エレベータ機械室、蓄電池室

湯沸室等

換気回数 5 回（第三種換気）程度の非空調
パントリー、リフレッシュコーナー
室

食品庫等

換気回数 5 回（第一種換気）程度の非空調
室

印刷室等

換気回数 10 回（第三種換気）程度の非空コピー室、複写室
調室

廃棄物保管
場所等

換気回数 15 回（第一種換気）程度の非空 ゴミ置場、ゴミ処理室、ゴミスペース、ゴ
調室
ミ集積所、厨芥置き場

表 9.3.6

図面上の室名の例
駐車場、車寄せ、車庫各室用途の図面上の室名との対応（飲食店等）

建物用途

室用途名称

飲食店等

レストラン
の客室

機器内部発熱量 40W/㎡を想定。レストラ 洋食店客席、和食店客席、中華料理店客席、ン相当の湯使用量（48L/㎡日）を想定。
ファミリーレストラン客席

使用時間や負荷の想定

軽食店の客
室

機器内部発熱量はなしと想定。ファースト
フード店相当の湯使用量（16L/㎡日）を想 ファーストフード店客席、バール客席
定

喫茶店の客
室

機器内部発熱量 10W/㎡を想定。軽食・喫 カフェ客席、コーヒーショップ客席、ティー
茶店相当の湯使用量（32L/㎡日）を想定。 ルーム客席、茶店客席

バー

機器内部発熱量はなしと想定。照明照度は50lx を想定。軽食・喫茶店相当の湯使用量 バーコーナー、ショットバー客席（32L/㎡日）を想定。

フロント

クロークカウンター、受付、帳場

事務室

一般的な事務室。洗面、手洗いのための湯スタッフルーム、休憩室、託児室の使用（3.8L/ 人日）を想定。

更衣室又は
倉庫

換気回数 5 回（第三種換気）を想定。入浴・更衣室、清掃員控室、受付控室、化粧室、書庫、シャワーによる湯の利用（62L/ 人日）を倉庫、収納庫、収蔵庫
想定。

廊下

112

図面上の室名の例

通路、階段、自動販売機コーナー

ロビー

洗面、手洗いのための湯の使用（3.8L/ 人日）
待合室、エントランス、ホール
を想定。

便所

換気回数 15 回（第三種換気）を想定

喫煙室

換気回数 30 回（第三種換気）を想定

喫煙コーナー

厨房

換気回数 50 回（第一種換気）を想定

厨房、調理室、検収室、下処理室、洗浄室、ワゴン室、配膳室

屋内駐車場

換気回数 10 回（第一種換気）を想定

駐車場、車寄せ、車庫

機械室

標準的な発熱量の電気機械室。換気回数 5 空調機械室、ボイラー室、衛生機械室、ファ
回（第一種換気）、24 時間換気を想定
ン室、ポンプ室、ガスボンベ室

電気室

発熱量が大きい電気機械室。換気回数 10 MDF 室、CPU 室、サーバー室、PBX 室、
回（第一種換気）、24 時間換気を想定
エレベータ機械室、蓄電池室

湯沸室等

換気回数 5 回（第三種換気）程度の非空調
パントリー、リフレッシュコーナー
室

食品庫等

換気回数 5 回（第一種換気）程度の非空調
室

印刷室等

換気回数 10 回（第三種換気）程度の非空コピー室、複写室
調室

廃棄物保管
場所等

換気回数 15 回（第一種換気）程度の非空 ゴミ置場、ゴミ処理室、ゴミスペース、ゴ
調室
ミ集積所、厨芥置き場

トイレ、多目的トイレ、洗面所、化粧室

表 9.3.7

各室用途の図面上の室名との対応（集会所等）

建物用途

室用途名称

使用時間や負荷の想定

図面上の室名の例

集会所等

アスレチッ
ク場の運動
室

入浴・シャワーによる湯の利用（62L/ 人日） アスレチック室、トレーニング室、シャワー
を想定。
室、更衣室

アスレチッ
ク場のロ
ビー

洗面、手洗いのための湯の使用（3.8L/ 人日）
エントランス、受付、待合室
を想定。

アスレチッ
ク場の便所

換気回数 15 回（第三種換気）を想定

トイレ、多目的トイレ、洗面所、化粧室

アスレチッ
ク場の喫煙
室

換気回数 30 回（第三種換気）を想定

喫煙コーナー

公式競技用
スケート場

照明照度 1500lx を想定。

公式競技対応アリーナ（アイスホッケー場、
フィギュアスケート場、スピードスケート場）、シャワー室、更衣室

公式競技用
体育館

照明照度 1000lx を想定。

公式競技対応アリーナ（バスケットボール
場、体操室、柔道場、剣道場、フェンシング場、
相撲場、ボクシング場、レスリング場、弓道・アーチェリー場、卓球場、バトミントン場、
ローラースケート場、水泳場）、シャワー室、
更衣室

一般競技用
スケート場

照明照度 750lx を想定。

一般競技対応アリーナ（アイスホッケー場、
フィギュアスケート場、スピードスケート場）、シャワー室、更衣室

一般競技用
体育館

照明照度 500lx を想定。

一般競技対応アリーナ（バスケットボール
場、体操室、柔道場、剣道場、フェンシング場、
相撲場、ボクシング場、レスリング場、弓道・アーチェリー場、卓球場、バトミントン場、
ローラースケート場、水泳場）、シャワー室、
更衣室

レクリエー
ション用ス
ケート場

照明照度 300lx を想定。

レクレーション用アリーナ（アイスホッケー
場、フィギュアスケート場、スピードスケート場）、シャワー室、更衣室

レクリエー
ション用体
育館

照明照度 200lx を想定。

レクレーション用アリーナ（バスケットボー
ル場、体操室、柔道場、剣道場、フェンシ
ング場、相撲場、ボクシング場、レスリン
グ場、弓道・アーチェリー場、卓球場、バ
トミントン場、ローラースケート場、水泳場）、シャワー室、更衣室

競技場の客
席

照明照度 75lx を想定。洗面、手洗いのた
体育館応援席、観客席
めの湯の使用（3.8L/ 人日）を想定。

競技場のロ
ビー

照明照度 500lx を想定。洗面、手洗いのた
エントランス、受付、待合室、ホール
めの湯の使用（3.8L/ 人日）を想定。

競技場の便
所

換気回数 15 回（第三種換気）を想定

トイレ、多目的トイレ、洗面所、化粧室

競技場の喫
煙室

換気回数 30 回（第三種換気）を想定

喫煙コーナー

浴場施設の浴室

温浴施設の湯の利用（300L/ 人日）を想定。 浴室、サウナ室

浴場施設の
脱衣所

温浴施設の湯の利用（300L/ 人日）を想定。 脱衣所、ロッカー室

浴場施設の
休憩室

洗面、手洗いのための湯の使用（3.8L/ 人日）
休息室、娯楽室、マッサージ室
を想定。

浴場施設の
ロビー

洗面、手洗いのための湯の使用（3.8L/ 人日）
エントランス、受付、待合室、ホール
を想定。

浴場施設の
便所

換気回数 15 回（第三種換気）を想定

トイレ、多目的トイレ、洗面所、化粧室

浴場施設の
喫煙室

換気回数 30 回（第三種換気）を想定

喫煙コーナー

映画館の客席

洗面、手洗いのための湯の使用（3.8L/ 人日）
観客席、映写室、モニター室、調整室
を想定。

113

表 9.3.7

各室用途の図面上の室名との対応（集会所等）
（続き）

建物用途

室用途名称

集会所等

映画館のロ
ビー

洗面、手洗いのための湯の使用（3.8L/ 人日） ホール、ホワイエ、チケット売り場、待合
を想定。
室

映画館の便
所

換気回数 15 回（第三種換気）を想定

トイレ、多目的トイレ、洗面所、化粧室

映画館の喫
煙室

換気回数 30 回（第三種換気）を想定

喫煙コーナー

図書館の図
書室

洗面、手洗いのための湯の使用（3.8L/ 人日） 図書閲覧室、開架書庫、書棚、書庫、倉庫、を想定。
収蔵庫、調査室

図書館のロ
ビー

洗面、手洗いのための湯の使用（3.8L/ 人日）
エントランス、受付、待合室、ホール
を想定。

図書館の便
所

換気回数 15 回（第三種換気）を想定

トイレ、多目的トイレ、洗面所、化粧室

図書館の喫
煙室

換気回数 30 回（第三種換気）を想定

喫煙コーナー

博物館の展
示室

洗面、手洗いのための湯の使用（3.8L/ 人日） ギャラリー、展示室、ロビー、保管格納庫、を想定。
収蔵庫、調査室

博物館のロ
ビー

洗面、手洗いのための湯の使用（3.8L/ 人日） ホール、ホワイエ、チケット売り場、待合
を想定。
室

博物館の便
所

換気回数 15 回（第三種換気）を想定

トイレ、多目的トイレ、洗面所、化粧室

博物館の喫
煙室

換気回数 30 回（第三種換気）を想定

喫煙コーナー

劇場の楽屋洗面、手洗いのための湯の使用（3.8L/ 人日） 控室、支度室、休憩室、リハーサル室、練習室、を想定。
スタジオ、衣裳部屋、大道具室、小道具室

劇場の舞台

洗面、手洗いのための湯の使用（3.8L/ 人日）
ステージ、音楽ホール、舞台、奈落作業所
を想定。

劇場の客席

洗面、手洗いのための湯の使用（3.8L/ 人日）
観客席
を想定。

劇場のロ
ビー

洗面、手洗いのための湯の使用（3.8L/ 人日） ホール、ホワイエ、チケット売り場、待合室、を想定。
ラウンジ、売店

114

使用時間や負荷の想定

図面上の室名の例

劇場の便所

換気回数 15 回（第三種換気）を想定

トイレ、多目的トイレ、洗面所、化粧室

劇場の喫煙
室

換気回数 30 回（第三種換気）を想定

喫煙コーナー

カラオケボックス

換気回数 15 回（第三種換気）を想定。洗面、インターネットカフェ、個室、閲覧室、事
手洗いのための湯の使用（3.8L/ 人日）を務室、倉庫、便所
想定。

ボーリング
場

換気回数 15 回（第三種換気）を想定。洗面、手洗いのための湯の使用（3.8L/ 人日）を 遊技室、事務室、倉庫、便所
想定。

ぱちんこ屋

換気回数 15 回（第三種換気）を想定。洗面、パチンコホール、ゲームコーナー、景品所、手洗いのための湯の使用（3.8L/ 人日）を事務室、倉庫、便所
想定。

競馬場又は
競輪場の客
席

洗面、手洗いのための湯の使用（3.8L/ 人日）
屋内観客席
を想定。

競馬場又は
競輪場の券
売場

発券所、払い戻し所

競馬場又は
競輪場の店
舗

売店、物販店、食品販売店、雑貨店

競馬場又は
競輪場のロ
ビー

洗面、手洗いのための湯の使用（3.8L/ 人日）
ホール、ホワイエ、待合室、ラウンジ
を想定。

競馬場又は
競輪場の便
所

換気回数 15 回（第三種換気）を想定

トイレ、多目的トイレ、洗面所、化粧室

競馬場又は
競輪場の喫
煙室

換気回数 30 回（第三種換気）を想定

喫煙コーナー

表 9.3.7
建物用途
集会所等

各室用途の図面上の室名との対応（集会所等）
（続き）

室用途名称

使用時間や負荷の想定

図面上の室名の例

社寺の本殿

洗面、手洗いのための湯の使用（3.8L/ 人日） 礼拝堂、本堂、拝殿、客殿、社務所、集会
を想定。
室

社寺のロ
ビー

洗面、手洗いのための湯の使用（3.8L/ 人日）
ホール、待合室
を想定。

社寺の便所

換気回数 15 回（第三種換気）を想定

トイレ、多目的トイレ、洗面所、化粧室

社寺の喫煙
室

換気回数 30 回（第三種換気）を想定

喫煙コーナー

厨房

換気回数 50 回（第一種換気）を想定

調理室、検収室、下処理室、洗浄室、ワゴン室、
配膳室

屋内駐車場

換気回数 10 回（第一種換気）を想定

駐車場、車寄せ、車庫

機械室

標準的な発熱量の電気機械室。換気回数 5 空調機械室、ボイラー室、衛生機械室、ファ
回（第一種換気）、24 時間換気を想定
ン室、ポンプ室、ガスボンベ室

電気室

発熱量が大きい電気機械室。換気回数 10 MDF 室、CPU 室、サーバー室、PBX 室、
回（第一種換気）、24 時間換気を想定
エレベータ機械室、蓄電池室

湯沸室等

換気回数 5 回（第三種換気）程度の非空調
パントリー、リフレッシュコーナー
室

食品庫等

換気回数 5 回（第一種換気）程度の非空調
室

印刷室等

換気回数 10 回（第三種換気）程度の非空コピー室、複写室
調室

廃棄物保管
場所等

換気回数 15 回（第一種換気）程度の非空 ゴミ置場、ゴミ処理室、ゴミスペース、ゴ
調室
ミ集積所、厨芥置き場

表 9.3.8

各室用途の図面上の室名との対応（工場等）

建物用途

室用途名称

使用時間や負荷の想定

図面上の室名の例

工場等

倉庫

照明のみ。照明照度 300lx を想定。

大型倉庫、物流倉庫、畜舎

屋外駐車場
又は駐輪場

照明のみ。照明照度 150lx を想定。

屋外駐車場、駐輪場、荷卸し場

115

表 9.4.1

モデル建物法の入力項目と集計表に記載し算出する項目（共通事項、外皮）4．モデル建物法の入力項目と集計表に記入し算出する項目

116

117

表 9.4.2

モデル建物法の入力項目と集計表に記載し算出する項目（空気調和設備、機械換気設備）

118

表 9.4.3

モデル建物法の入力項目と集計表に記載し算出する項目（照明設備、給湯設備）

表 9.4.4

モデル建物法の入力項目と集計表に記載し算出する項目（昇降機、太陽光発電設備）

1195．旧基準におけるポイント法とモデル建物法の入力項目の比較
旧基準におけるポイント法・簡易なポイント法とモデル建物法の入力項目の比較表を表
9.5.1 に示す。
なお、「–」は該当項目がないことを示す。
表 9.5.1120

旧基準のポイント法・簡易なポイント法とモデル建物法の入力項目の比較

表 9.5.1

旧基準のポイント法・簡易なポイント法とモデル建物法の入力項目の比較（続き）

121

6．モデル建物法入力支援ツールの操作方法
1）アクセス方法
モデル建物法入力支援ツールはウェブブラウザ上で動く WEB ツールです。まずは、独立行
政法人建築研究所の省エネ基準に関する技術情報サイトにアクセスします。
独立行政法人建築研究所の省エネ基準に関する技術情報サイト
http：//www.kenken.go.jp/becc/index.html

このサイトの「3.2 非住宅建築物に関するプログラム」にある「モデル建物法入力支援ツー
ルを使用する」ボタンを押すと、ツールにアクセスすることができます。

122なお、次のウェブブラウザの使用を推奨しています。
Internet Explorer®

バージョン 8 以降のもの

Firefox®

最新バージョンのもの

Google Chrome™

最新バージョンのもの

上記のウェブブラウザ以外では情報が正確に表示されないことがあります。お使いのウェブ
ブラウザ及びそのバージョンをご確認の上、計算支援プログラムをお使いください。
なお、ツールの入力項目には、平均熱貫流率や平均熱源効率など、外皮や設備の仕様を集計して平均値を入力しなければいけないものもあります。この集計処理を支援するための「モデル建物法集計表」もこのサイトからダウンロードすることができます。

ツールにアクセスすると「使用許諾条件」が表示されます。よくお読み頂き、同意頂いた場
合のみ「使用許諾条件に同意する」ボタンを押してツールをご利用ください。

123

124

2）インターフェイス（画面）の概要
画面上部には、「①計算結果の表示部」、「②ツールを操作するためのボタン類」が配置されています。画面下部には、「③入力する外皮・設備の選択ボタン」、「④各外皮・設備の仕様入力画面」、「⑤用語の解説等が表示される画面」が配置されています。用語の解説は、「④各外皮・設
備の仕様入力画面」にある「?」マークをクリックすると表示されます。

1253）外皮・設備仕様等の入力方法
外皮・設備仕様の入力方法には、「①文字列を入力する」、「②選択肢から選択をする」、「③数
値を入力する」の 3 種類があります。

126

関連する入力項目の選択肢によって、入力項目が新たに出現するものもあります。

1274）計算の実行と結果の表示
計算を実行するには、画面右上にある「再計算」ボタンを押します。しばらくすると計算が終わり（計算実行中は計算結果画面が薄いグレーになります）、画面中央に計算結果が表示されます。

計算結果は、左から順に次の通りです。
BPIm：モデル建物法による設計 PAL ＊と基準 PAL ＊の比。1.0 以下であれば基準適合となる。
BEIm：モ デル建物法による設計一次エネルギー消費量と基準一次エネルギー消費量の比。1.0 以下であれば基準適合となる。
AC, V, L, HW, EV：各設備（AC は空調、V は換気、L は照明、HW は給湯、EV は昇降機）の設計一次エネルギー消費量と基準一次エネルギー消費量の比。
PV：太陽光発電設備の有無。
「あり」か「なし」が表示される。

1285）計算結果の出力
モデル建物法入力支援ツールでは、計算結果等を PDF に出力することができます。画面右上の「出力」ボタンを押すと、計算結果及び入力項目の一覧を PDF ファイル（ファイル名の初期設定は「Report.pdf」）としてダウンロードすることができます。

1296）「クリア」
計算を一からやり直す際には「クリア」ボタンを押せば初期画面に戻ります。
なお、お使いのウェブブラウザ（Internet Explorer® など）によっては、作業履歴を自動的に記憶している場合があり、これが原因でエラーが表示されることがあります。計算が終わらない場合や原因不明のエラーが生じた場合は、「クリア」ボタンを押して初期化を試みてください。

1307）「保存」と「読込」
入力内容を保存し、後に復元したい場合は、「保存」「読込」機能を使用します。まず保存については、画面右上にある「保存」ボタンを押すと、入力した情報を XML 形式のファイル（ファイル名の初期設定は「InputData.xml」）でダウンロードすることができます。なお、
この「保存」による XML ファイルの生成は、後述する複数用途の計算結果集計時にも使用します。

131入力内容を復元する場合は、「読込」ボタンを押します。次のような画面が現れますので、XML ファイルを指定して読み込みます。

なお、お使いのウェブブラウザによっては、短時間であれば入力履歴を自動的に記憶している場合があります。本機能は、主として長期的に結果を保存したい場合にご利用ください。

1328）複数用途集計機能
建物用途が複数混在する非住宅建築物を評価するためには、各建物用途について計算を行い、その結果を複数用途集計機能により合算し、建物全体での評価結果を得る必要があります。複数集計機能のためのページは、画面右上にある「複数用途集計」ボタンを押すことでアクセス
できます。

133

複数用途集計は、建物用途毎に「保存」機能を用いて得られた XML ファイルをアップロー
ドすることにより、建物全体としての判定結果の出力を行います。なお、アップロードする
XML ファイルについて次の点に留意する必要があります。
・全てのファイルで地域は同じであること。
・全てのファイルで建物用途に重複がないこと。
・計算対象面積の合計が 5000㎡を超えていないこと。
・各建物用途の個別の XML ファイルについて、適切に計算を実行できること。

134

計算結果は次のように表示されます。画面上部が建物全体の評価結果であり、画面下部が各
建物用途の計算結果になります。「様式出力」ボタンを押せば、計算結果及び建物用途毎の入力
項目の一覧を PDF ファイルとしてダウンロードすることができます。

135

136

一次エネルギー消費量が異なるのはび一次エネルギー消費量が異なるの

混乱を招くため、標準計算法によっは混乱を招くため、通常の計算法にて算出した場合のみ PAL＊及び一次よって算出した場合のみ PAL＊及びエネルギー消費量の値を表示し、モ

一次エネルギー消費量の値を表示

デル建物法では PAL ＊及び一次エ

し、モデル建物法では PAL ＊及び一

ネルギー消費量の値は表示しないこ次エネルギー消費量の値は表示しなととした。また、標準計算法によるいこととした。また、通常の計算法

設計値と基準値の比率は BPI、BEIによる設計値と基準値の比率はとし、モデル建物法による設計値とBPI、BEI とし、モデル建物法によ基準値の比率は BPIm、BEIm と区る設計値と基準値の比率は BPIm、

別して表示することにした。

BEIm と区別して表示することにした。

p.2(3) モデル建物

また、建物用途「ホテル等」にお法の適用範囲ける宴会場棟や建物用途「学校等」
における講堂・体育館など、モデル
建物の想定と大きく異なる使われ方をする建築物については、モデル建物法で評価を行うと、各設備のエネ
ルギー消費量が建物全体のエネルギ
ー消費量に与える影響度が実際とは大きく異なるため、適切な評価結果が得られない。従って、モデル建物の想定と大きく異なる使われ方をする建築物については、当面の間、モデル建物法は適用できないものとす
る。

p.3

p.3

(2) 複数の建物

特定用途以外の用途に供する部分を

特定用途以外の用途に供する部分を用途が混在す特定用途とみなしてよいというルー

特定用途とみなしてよいというルーる非住宅建築ルについては、平成 25 年 9 月の省ルについては、平成 25 年 4 月の省物令改正で撤廃されている。

令改正で撤廃されている。

(3) 建 物 用 途※ （3）建物用途「工場等」の扱い
について「工場等」の扱を新たに追加。

いについて
p.5

3. 仕様を入力

・ 照明設備については、各建物用・ 照明設備については、各建物用途する外皮及び途の主たる居室にある照明器具の主たる室にある照明器具を対設備の範囲を対象とする。

象とする。

・ 給湯設備については、すべての・ 給湯設備については、すべての建建物用途で「洗面所」や「手洗物用途で「洗面・手洗い」のため

137

い」に設置される給湯機器は対の給湯機器は対象とし、ホテル

象とし、ホテル等、病院等につ等、病院等については「浴室」のいては「客室内の浴室」や「病ための給湯機器も対象とする。ま

室内の浴室」があれば、その室

た、評価対象建築物内に「厨房」に設置される給湯機器も対象とがあれば、厨房のための給湯設備する。また、評価対象建築物内も対象とする。

に「厨房」があれば、厨房のための給湯設備も対象とする。
表 0.3.1

p.5

主たる室

照明の工場等
p.5
p.6

屋外駐車場又は駐輪場

表 0.3.1

客室の浴室

浴室

給湯設備

病室の浴室

浴室

図 0.4.1「給湯設備」の入力項目「給湯設備」の入力項目

洗面所・手洗い

洗面・手洗いPV4

PV4

表 0.5.1

p.9

倉庫

太陽電池アレイシステムの容量

太陽電池アレイのシステム容

量

p.11

図 1.1.1

最新の画面に更新

p.12

STEP1

・ 建物用途毎に分けて入力する場
合は、例えば「○×ビル（事務所部分）」など、入力した建物用途が分かるように名称を付ける。

p.13

STEP4

STEP4 計算対象床面積の入力

STEP4 計算対象面積の入力

・ STEP3 で選択した建物用途及・ STEP3 で選択した建物用途及び室用途が占める実際の延床面び室用途が占める実際の床面積積を「C5：計算対象床面積」にを「C5：計算対象面積」に入力入力する。単位は㎡とする。

する。単位は㎡とする。
・ 床面積は壁芯で長さを測り算出
する。

p.13

表 1.2.2

p.16

図 2.2.1

最新の画面に更新

p.18

STEP1-1

・ 同じ「階」で床レベルが異なる場

工業等

工場等

合等については、代表的な階数（例えば床面積が一番大きいエリアの階数）を入力する。
p.19

138

STEP1-4

・ 非空調コア部とは、図 2.3.4 に・ 非空調コア部とは、図 2.3.4 に示示すように、地上階から最上階

すように、地上階から最上階（塔（塔屋階は除く）までの平面図

屋階は除く）までの平面図上で同上で同一位置にある非空調の部

一位置にある非空調の部分（昇降p.20

STEP1-5分（昇降機のシャフト、階段室

機のシャフト、階段室等）と定義

等）と定義し、この部分の外周

し、この部分の外周長さ（壁芯）長さを「PAL4：非空調コア部のを「PAL4：非空調コア部の外周外周長さ」に入力する。

長さ」に入力する。

・ 計算対象建物の非空調コア部の・ 計算対象建物用途の非空調コア

方位を表 2.3.1 及び図 2.3.5 に部の方位を表 2.3.1 及び図 2.3.5

示す「北」、「東」、「南」、「西」に示す「北」、「東」、「南」、「西」の 4 方位、及び、「なし」から選の 4 方位、及び、「なし」から選

択し、「PAL5：非空調コア部の択し、「PAL5：非空調コア部の方方位」に入力する。

位」に入力する。

・ 計算対象建物の非空調コア部の・ 非空調コア部が複数の方位に存方位は、非空調コア部の外皮面在する場合は、非空調コア部の外積の合計が最も大きい方位とす

皮面積の合計が最も大きい方位る。（略）とする。（略）・ 非空調コア部が無い場合、または、非空調コア部に鉛直面外皮がない場合（センターコアなど）
は「なし」を選択する。
p.20
p.20

p.20
p.26

p.26

表 2.3.1 のタ

表 2.3.1 「PAL3：非空調コア部のイトル方位」の選択肢表 2.3.1 の選

非空調コア部が無い場合、または、択肢「なし」の

非空調コア部に鉛直面外皮が無い場

適用欄

合

図 2.3.5 のタ

図 2.3.5 「PAL5：非空調コア部のイトル方位」の選択肢の範囲

STEP1-1

・ 「④断熱材種類」と「⑤熱伝導・ 「④断熱材種類」と「⑤熱伝導率」

率」については、表 2.4.3 を参については、表 2.4.3 を参照して照して記入する。断熱材の詳細選択する。断熱材の詳細な仕様がな仕様が定まっていない場合は定まっていない場合は「④断熱材「④断熱材種類（大分類）」だけ

種類（大分類）」だけの選択でもの記入でも良い。

良い。

STEP1-1

表 2.3.1 方位の選択肢
非空調コア部が無い場合

図 2.3.5 方位の選択肢の範囲

・ ALC パ ネ ル に よ る 外 壁 や 表
2.4.3 に記載のない断熱材を使用する場合は、当該外壁の構成に基づき熱貫流率を算出して「⑦熱貫流率」に直接記入しても良い。
但し、算出の根拠資料を示す必要
がある。

139

p.28

STEP1-4

但し、Ri が 0.1 以下となる場合は、 但し、断熱材が設置されない場合や外壁面は Ki ＝ 2.63、屋根面は Ki

Ri が 0.1 以下となる場合は、外壁面＝ 1.53、外気に接する床面は Ki ＝は Ki ＝ 2.63、屋根面は Ki ＝ 1.53、

2.67 とする。

外気に接する床面は Ki ＝ 2.67 と
する。

p.31

コラム１

外皮熱貫流率 Ki ＝ a • Ri b

p.32

STEP1-1「②窓名称」、「③
・ 窓の種類ごとに、「②窓名称」、 ・ 窓の種類ごとに、

p.32

外皮熱貫流率 Ki ＝ a • Ri b「③面積」、「④面数」、「⑤ガラ面積」、「④面数」、「⑤ガラス種類

ス種類（大分類）」、「⑤ガラス種（大分類）」、「⑤ガラス種類（小類（小分類）」、「⑥熱貫流率」、「⑦

分類）」、「⑤ブラインドの有無」、

日射熱取得率」をそれぞれ記入「⑥熱貫流率」、「⑦日射熱取得する。

率」をそれぞれ記入する。

STEP1-1

・ 「③面積」はサッシ部の面積も含めた面積を入力する。

p.32

STEP1-1「⑤断熱材種類」、「⑥熱貫流率」、「⑦

・ 「⑤ガラス種類」、「⑥熱貫流率」、

日射熱取得率」については、表 2.4.5「⑦日射熱取得率」については、を参照して記入する。外壁と異なり、

表 2.4.5 を参照して記入する。外「⑤断熱材種類」は大分類と小分類

壁と異なり、「⑤ガラス種類」はの両方を必ず指定する必要がある。

大分類と小分類の両方を必ず指定する必要がある。

p.32

STEP1-1

・ 図面上でブラインドの設置を確認できれば手動、自動は問わず「⑤ブラインドの有無」は「有」として良い。また、カーテンやロールスクリーン等、ブラインドと同等の機能を果たすと思われるもので図面上でレール等が確認できる場合は「有」として良い。

p.33

表 2.4.4

p.37

1. 仕様を入力

仕様を入力する空気調和設備の範仕様を入力する空気調和設備の範する空気調和囲は、図 3.1.1 に示すように、計算

囲は、図 3.1.1 に示すように、計算設備の範囲

対象建物用途内に設置されるすべて

対象建物用途内に設置されるすべての空気調和設備とする。

の空気調和設備とする。なお、空調「⑤ブラインドの有無」の列を追加

設備の評価を行うためにあたっては、Chapter 2.「外皮の評価」で記した入力項目のうち、PAL6～PAL23の入力も行う必要がある。
p.39

140

図 3.2.1

最新の画面に更新

p.41

STEP0

・ 「評価しない」を選択した場合

・ 改修等に対する届出において、空は、空気調和設備の一次エネル

気調和設備に関する変更はなく

ギー消費量は、基準値も設計値計算対象としない場合は「評価しも 0 となる。

ない」を選択する。
「評価しない」を選択した場合は、空気調和設備の一次エネルギー消費量は、基準値も設計値も 0 となる。

p.53

図 4.2.1

p.55

最新の画面に更新
・ 「評価しない」を選択した場合

・ 改修等に対する届出において、機は、機械換気設備の一次エネル

械換気設備に関する変更はなく

ギー消費量は、基準値も設計値計算対象としない場合は「評価しも 0 となる。

ない」を選択する。
「評価しない」を選択した場合は、機械換気設備の一次エネルギー消費量は、基準値も設計値も 0 となる。

p.56

STEP3-1

機械換気設備の替わりに設置された

機械換気設備の替わりに設置された機器発熱負荷処理の空調機（換気代

機器発熱負荷処理の空調機（換気代替空調機）が設置される場合

替空調機）が設置される場合。電動機出力には、冷熱を生成するための熱源機器、送風機、ポンプのエネル
ギー消費量を含める。

p.56

STEP3-1

送風機と調理器具の発熱負荷処理空換気送風機と調理器具の発熱負荷処

調機が混在する厨房において、換気

理空調機が混在する厨房において、送風機の合計風量と発熱負荷処理空換気送風機の合計風量と発熱負荷処

調機の合計送風量を比較し、発熱負理空調機の合計送風量を比較し、発荷処理空調機の合計送風量が大きい

熱負荷処理空調機の合計送風量が大場合きい場合。但し、電動機出力には、給気と排気の送風機動力の合計値を用いることとし、冷温熱生成のためのエネルギー消費量は含めない。

p.61

STEP2-2

なお、図面に電動機出力の記載がな
く消費電力しか記載されていない場
合は、消費電力を電動機出力とみなして「⑦電動機出力」に入力しても
よい。

p.63
p.65

表 5.1.1

主たる室

倉庫

工場等

屋外駐車場又は駐輪場

図 5.2.1

最新の画面に更新

141

p.67

・ 「評価しない」を選択した場合

・ 改修等に対する届出において、照は、照明設備の一次エネルギー

明設備に関する変更はなく計算

消費量は、基準値も設計値も 0

対象としない場合は「評価しなとなる。

い」を選択する。「評価しない」
を選択した場合は、照明設備の一次エネルギー消費量は、基準値も設計値も 0 となる。

p.75

1. 仕様を入力

仕様を入力する給湯設備の範囲は、仕様を入力する給湯設備の範囲は、する給湯設備表 6.1.1 及び図 6.1.1 に示すよう

表 6.1.1 及び図 6.1.1 に示すように、の範囲に、計算対象建物用途内の「洗面所・ 計算対象建物用途内にある「洗面・手洗い」、「浴室」、「厨房」に設置さ手洗い」、「浴室」、「厨房」のためのれる給湯設備とする。ただし、「厨房」 給湯設備とする。ただし、「厨房」がが存在しない場合は仕様を入力する存在しない場合は仕様を入力する必必要はない。また、「浴室」の入力が要はない。また、「浴室」の入力が必必要なのは、計算対象建物用途が「ホ要なのは、計算対象建物用途が「ホテル等」、「病院等」の場合のみであテル等」、「病院等」の場合のみである。なお、各室用途について、図面る。

上の実名の具体例を「Chapter 9. 参考文献」の「3. 室用途名称と図面上の実名の対応例」に示す。
p.75
p.75

p.75

表 6.1.1 タ イ

表 6.1.1

トル（給湯設備）

湯設備）

表 6.1.1

洗面所・手洗い

洗面・手洗い

客室の浴室

浴室

病室の浴室

浴室

「洗面所・手洗い」、「厨房」の給湯「洗面・手洗い」、「厨房」のための設備を対象とする。

給湯設備を対象とする。
入力する用途の選択

図 6.1.1

評価の対象とする室用途

表 6.1.1 評価の対象とする用途（給

p.76

STEP1

入力する室用途の選択

p.77

表 6.2.1

洗面所・手洗いp.77

表 6.2.1 厨房

飲食をする人が存在する室（食堂、の HW6 の備考

レストラン、飲食店の客室部等）の欄

床面積を入力する。

p.78

図 6.2.1

最新の画面に更新

p.79

図 6.2.2

p.80

142

準備

または

浴室

洗面・手洗いまたは浴室

入力する室用途の選択

入力する用途の選択

洗面所・手洗い

洗面・手洗い入力する室用途が「厨房」の場合入力する用途が「厨房」の場合

・ 表 6.1.1 に示した室用途の室に・ 表 6.1.1 に示した用途のための設置される給湯設備を明らかに

給湯設備を明らかにする。
「厨房」

する。
「厨房」があれば、その面があれば、飲食をする人が存在す

積を読み取る。

る室（食堂、レストラン、飲食店の客室部等）の床面積を読み取
る。

p.80

STEP0

・ 「評価しない」を選択した場合

・ 改修等に対する届出において、給は、給湯設備の一次エネルギー

湯設備に関する変更はなく計算

消費量は、基準値も設計値も 0

対象としない場合は「評価しなとなる。

い」を選択する。「評価しない」
を選択した場合は、給湯設備の一次エネルギー消費量は、基準値も設計値も 0 となる。

p.80

STEP1

入力する室用途の選択

入力する用途の選択

p.80

STEP1-1

STEP1–1：入力する室用途の指定

STEP1–1：入力する用途の指定

・ 給湯設備の仕様を入力する室用

・ 給湯設備の仕様を入力する用途

途（洗面所・手洗い、浴室、厨（洗面・手洗い、浴室、厨房）を房）を指定する。

指定する。

・ STEP1-2 以降は、入力する室用途の分だけ繰り返し行う。

・ STEP1-2 以降は、入力する用途の分だけ繰り返し行う。
・ 「浴室」については、客室や病室内の浴室だけではなく共用の浴室も計算対象とする。

p.80

STEP1-2

・ STEP1-1 で選択した室用途の・ STEP1-1 で 選 択 し た 用 途 の 給室に給湯設備があるかどうかを湯設備があるかどうかを表 6.3.2

表 6.3.2 から選択して「HW1：から選択して「HW1：給湯設備

給湯設備の有無」に入力する。

の有無」に入力する。

・ 計算対象建物用途内に該当する

・ 計算対象建物用途内に該当する室用途の室がない場合、もしく

用途の給湯設備がない場合は、は該当する室用途の室すべてに「無」を選択する。

給湯設備がない場合は、
「無」を
選択する。
p.81

STEP1-3

・ ここで入力する床面積は、厨房の床面積ではなく、飲食をする人が存在する室（食堂、レストラン、
飲食店の客室部等）の床面積とす
る。

p.81

STEP3-1

・ 配管の保温仕様を表 6.3.4 から・ 給湯設備の主たる配管（バルブ・選択して「HW4：配管保温仕様」

フランジを含む）の保温仕様を表に入力する。

6.3.4 から選択して「HW4：配管

143

・ 主たる配管が保温されていない
場合は、「裸管」を選択する。

p.82

表 6.3.4 裸管
STEP4-1

・ 全ての主たる配管について、保温・ 給湯設備の主たる配管（バル仕様 1 の条件を満たす場合はブ・フランジを含む）において「保温仕様 1」を、保温仕様 2 ま

保温が行われている場合は、表

たは 3 の条件を満たす場合は6.3.4 の「保温仕様 2 または 3」「保温仕様 2 または 3」を、それまたは「保温仕様 1」を選択する。

以外は「裸管」を選択する。
保温材なし、もしくは保温仕様 3 を

保温材なし

の適用欄
p.82

保温仕様」に入力する。

満たさない場合
・ 計算対象室用途内に設置される・ 当該用途のための給湯栓の 8 割

給湯栓の 8 割以上に節湯器具を以上に節湯器具を採用していれ採用していれば、その室用途にば、節湯器具が採用されていると

節湯器具が採用されていると判

判断する。

断する。
p.83

表 6.4.1

① 室用途

p.83

STEP1-1

STEP1–1：室用途及び室名称の記入

手洗い・洗面所① 用途

洗面・手洗いSTEP1–1：用途及び室名称の記入

・ 対象とする室用途を「①室用途」 ・ 対象とする給湯用途を「①用途」に、その室用途の室の名称を「②に、その給湯設備がサービスを提室名称」に記入する。

供する室の名称を「②室名称」に
記入する。

p.86

図 7.2.1

最新の画面に更新

p.90

図 8.2.1

最新の画面に更新

p.91

図 8.2.2

p.94

表 8.3.6

PV7：パネルの設置方位角

PV7：パネルの設置方位角□90 度（東）□90 度（西）□270 度（西）□270 度（東）□90 度（東）□90 度（西）□270 度（西）□270 度（東）※適用欄も「西」と「東」を入れ

替え
p.122

6. モデル建物（コンテンツを追加）

法入力支援ツールの操作方
法

以

144

上

2014 年 9 月 16 日

「モデル建物法入力支援ツールの解説（2014 年 6 月 3 日版）」からの変更箇所一覧

平成 26 年 6 月に公開された「モデル建物法入力支援ツールの解説（2014 年 6 月 3 日版）」からの主な変更点を示す。軽微な語句の修正はこの一覧には記載していない。

頁
ii

修正箇所

修正前（誤）

修正後（正）○対象となら

・工場等における生産エリア内の通・工場等における生産エリアに付随ない室の例

路スペース及び搬出入スペース

した通路スペース及び搬出入スペー
ス

iii
vi

p.3

p.5

○対象となら

・予備機としての空気調和設備、機・非常時の予備機としての空気調和

ない設備の例

械換気設備

設備、機械換気設備

表 1.1 昇降機

例１：巻銅式、油圧式、リニアモー

例１：巻胴式、油圧式、リニアモーター式等の種々の駆動方式のエレベ

ター式等の種々の駆動方式のエレベ

ーター

ーター

(2) 複 数 の 建物

複数の建物用途（事務所等、ホテル

複数の建物用途（事務所等、ホテル用途が混在す等、病院等、物販店舗等、飲食店等、 等、病院等、物販店舗等、学校等、る非住宅建築集会所等、工場等）が混在する非住飲食店等、集会所等、工場等）が混物

宅建築物については、在する非住宅建築物については、

表 0.3.1

洗面所・手洗い

洗面・手洗い給湯設備
p.5

表 0.3.1

太陽光発電設備について、「工場等」

太陽光発電設まで欄を延長備
p.13

STEP4: 計 算・計算の対象とならない室の面積は

対象面積の入算入しなくてよい。

力
p.13

p.18

表 1.2.2

工業等

工場等

工場、畜舎、自動車車庫、自動車駐工場、畜舎、自動車車庫、自動車駐車場、倉庫、観覧車、卸売市場、火車場、倉庫、観覧場、卸売市場、火葬場その他（以下略）葬場その他（以下略）

STEP1-2：

・仕上げを含まず、最上階屋根スラ・階高の合計は、地階及び塔屋階を「PAL2：各階

ブ上面(塔屋階を除く)から最下階(地除く最下階から最上階の各階高の合の階高の合計」 階を除く)の床スラブ上面までの高計とし、階高は床スラブ上面から上の入力

階床スラブ上面の高さとする。

さを「PAL2:各階の階高の合計」に145

入力する。単位は m とする。

・最上階の階高は、屋根断熱の場合
は最上階床スラブ上面から屋根スラブ上面までとし、天井断熱の場合は最上階床スラブ上面から天井断熱の下端までとする。
・勾配屋根における屋根断熱の場合の最上階の階高は、最上階床スラブ
から屋根スラブ上面までの高さのうち、最も低い部分及び最も高い部分の平均の高さとする。
・最上階において断熱材と天井仕上げ等が接している場合は、天井面下端で階高を計算してもよい。

p.19

STEP1-3：・図 2.3.3 に示すように床面積が最 ・建物の外周長さは、図 2.3.3 に示す「PAL3：建物

大の階の外周長さを「PAL3:建物のように床面積が最大の階における階の外周長さ」の外周長さ」に入力する。単位は m と全体の外周長さの合計とし、原則壁

入力

する。

芯間の寸法によるものとする。単位は m とする。
・所管行政庁によっては壁芯の考え方について中心線によらない場合があるため、その際は当該所管行政庁
における建築基準法の床面積算定の考え方に従う。
・外壁面からの突出が 500mm 未満、かつ、下端の床面からの高さが300mm 以上である腰出窓部分については、突出がないものとみなして外周長さを算出することができる。

p.19

STEP1-4：

・非空調コア部が同一建物に複数箇

・非空調コア部が同一建物の平面図「PAL4：非空所ある場合は、非空調コア部の外周

上で複数箇所ある場合は、非空調コ

調コア部の外長さを足し合わせた値を入力する。

ア部の外周長さを足し合わせた値を周長さ」の入力入力する。
・上階部分が段階的に後退（セットバック）していく建築物の場合は、上階部分がない空間は最上階であるとみなし、地上階から平面図上で同一位置にある非空調の部分は非空調
コア部とみなす。

146

・ピロティがある場合は、ピロティ
上部の階を地上階とみなす。
・平屋建てにおいても同様の扱いとし、非空調エリアを非空調コア部と
みなす。
p.20

表 2.3.1

備考欄を追加

p.21

STEP2-2：

・ 屋根面積は、熱的境界部分の面積「PAL10：屋根とする。勾配屋根で屋根断熱の場合

面積」の入力は勾配なりの実面積とし、勾配屋根に対して水平な天井断熱とする場合は、当該天井面の水平投影面積を屋根面積とする。

p.26

STEP1-1：外壁

・ALC パネルによる外壁や表 2.4.3

・ALC パネルによる外壁や複数の断の仕様の記入

に記載のない断熱材を使用する場合

熱材が設置される場合、表 2.4.3 には、当該外壁の構成 に基づき熱貫流

記載のない断熱材を使用する場合率を算出して「⑦熱貫流率」に直接は、当該外壁の構成 に基づき熱貫流

記入しても良い。但し、算出の根拠率を算出して「⑦熱貫流率」に直接資料を示す必要がある。

記入しても良い。但し、算出の根拠
資料を示す必要がある。

p.45

STEP1-1：熱源

・「⑤一台あたりの定格燃料消費量」

機器の仕様のが一次エネルギー換算値を入力す記入

る。例えば、灯油 0.5L/h の場合、一次エネルギー換算係数を 3700kJ/L
として、0.5 L/h×37000 kJ/L÷3600= 5.14kW とする。重油 0.5L/h の場
合は、0.5 L/h×41000 kJ/L÷3600 =
5.69kW とする。

p.75

1. 仕様を入力

なお、共同の浴室も計算の対象とす

する給湯設備

る。

の範囲
p.83

STEP1-2：熱源

・ガス給湯器の場合、「⑤定格加熱能機器の仕様の力」に号数に 1.74(= 1l /min × 25°C×

入力

4.186J/g・k ÷ 60)を掛けた値を記入しても良い。

p.115

表 9.3.7

集会所等・ゴミ置場等

を削除

以

147

上