氏名

金原 由紀子

担当科目

職

名

教授

学

位

博士（人文科学）「アートマネジメント」、「美術」、「西洋文化史」、「美術史 C（西洋）」、「西洋美術史」、「美術論」、「世界史特論 I」、「世界史特論 II」、
「博物館概論」、「博物館実習」、「総合演習 I」、「総合演習 II」、「卒業研究 I」、「卒業研究 II」
イタリア中世および初期ルネサンス美術史

研究分野
美術史学会、地中海学会、西洋中世学会

所属学会

学会および社会における主な活動
・地中海学会 常任委員、講座企画委員、賞選考委員（令和 3 年度～）
・西洋中世学会 常任委員（令和 5 年 6 月～）
・地中海学会月報への寄稿「ピストイアのチェッポ病院《7 つの慈善事業》」（「地中海の癒やし《癒し》」シリーズ 17）、地中海学会月報第 458 号、令和 5 年 4 月
・埼玉映画ネットワーク・アフターセミナー「ゴヤの名画と事件の余波」（令和 5 年 8 月 15日、埼玉会館小ホール）

主要研究業績
なし

文部科学省等公共機関の研究補助プロジェクト等への申請実績
なし

氏

名

三野 裕之

職

名

教授

学

位

政治学修士

情報と社会、デジタルメディア論、ソーシャルメディア論、情報倫理と法、
担当科目

コンテンツビジネス論、情報通信政策論、コース演習Ⅰ／Ⅱ、総合演習Ⅰ／Ⅱ、卒業研究Ⅰ／Ⅱ
デジタルメディア論、メディア史、コンテンツビジネス論

研究分野
日本メディア学会、情報通信学会、日本出版学会、三田社会学会
所属学会

学会および社会における主な活動
なし

主要研究業績
なし

文部科学省等公共機関の研究補助プロジェクト等への申請実績
なし

氏

名

加藤 順一

担当科目

職

名

教授

位

博士（法学）

歴史、日本文化史、日本国憲法、日本史概説Ⅰ、日本史概説Ⅱ、日本史特論Ⅰ、日本史特論Ⅱ、埼玉・川越の歴史と文化、文化政策論、法学の基礎、総合演習Ⅰ、総合演習Ⅱ、卒業研究Ⅰ、卒業研究Ⅱ
日本法制史、日本政治史

研究分野
法制史学会、史学会、三田史学会、慶應法学会

所属学会

学会および社会における主な活動
富士見市市庁舎整備検討審議会委員（委員長）
富士見市入札監視委員会委員

主要研究業績
特になし

文部科学省等公共機関の研究補助プロジェクト等への申請実績
特になし

学

氏

名

加藤 弘之

担当科目

研究分野

所属学会

職

名

教授

学

位

修士（経済学）

基礎演習Ⅰ・Ⅱ、コース演習Ⅰ・Ⅱ（経営プランニング）、総合演習Ⅰ・Ⅱ、卒業研究Ⅰ・Ⅱ、経営組織論、経営学、マーケティング論、人的資源管理論、流通経済論、企業マネジメント概論、経済経営分析基礎演習、ビジネスプランニ
ング、サービス経済論研究
流通論
消費者行動論
マーケティング論
日本マーケティング・サイエンス学会、
日本商業学会学会および社会における主な活動
・昭和女子大学グローバルビジネス学部ビジネスデザイン学科非常勤講師
・独立行政法人日本貿易振興機構における、令和４年度補正「輸出事業者サポート強化事業（分野・テーマ別海外販路開拓支援の強化）」案件審査委員、令和５年度当初「戦略的輸出拡大サポート事業（分野・テーマ別海外販路開拓対策事業）」の公募審査委員、および令和 ５ 年
度 当初「戦略的輸出拡大サポート事業（分野・テーマ別海外販路開拓対策事業）」第２回公募
審査会審査委員

主要研究業績
なし

文部科学省等公共機関の研究補助プロジェクト等への申請実績
なし

氏

名

木村 光太郎

担当科目

研究分野

所属学会

職

名

教授

位

修士（法学）

社会思想Ⅰ・Ⅱ、西欧政治思想史、社会学概論、社会学の基礎、哲学、コース
演習Ⅰ・Ⅱ、総合演習Ⅰ・Ⅱ、卒業研究Ⅰ・Ⅱ

現代社会論、民主主義論、政治社会学

日本政治学会、政治思想学会、医学哲学・倫理学会

学会および社会における主な活動
NPO 法人「子ども大学かわごえ」理事

主要研究業績
なし

文部科学省等公共機関の研究補助プロジェクト等への申請実績
なし

学

氏

名

小林 和久

職

名

教授

学

位

社会学修士

社会心理学Ⅰ・Ⅱ、組織コミュニケーション論、コース演習Ⅰ・Ⅱ、総合
担当科目

演習Ⅰ・Ⅱ、卒業研究Ⅰ・Ⅱ、教育心理学、介護等体験事前指導Ⅰ･Ⅱ
社会心理学、性格心理学、教育心理学

研究分野
日本心理学会、日本社会心理学会、日本パーソナリティ心理学会、日本教所属学会

育心理学会、日本説得交渉学会、アジア社会心理学会、日本 SCT 学会

学会および社会における主な活動
日本心理学会第 87 回大会参加（神戸国際会議場・神戸国際展示場：令和 5 年 9 月）
日本パーソナリティ心理学会第 32 回大会参加（石川県金沢歌劇座：令和 5 年 9 月）

主要研究業績
なし

文部科学省等公共機関の研究補助プロジェクト等への申請実績
なし

氏

名

小林 正英

担当科目

研究分野

所属学会

職

名

教授

学

位

博士（法学）

地域研究（欧州）、国際政治史、現代の国際社会、国際政治論
公共政策演習（地域研究欧州）、公共政策応用演習（国際政治史）、基礎演習 I/II、総合演習 I/II、卒業研究 I/II
国際機構論研究（大学院）、国際問題研究（大学院）
国際関係論、欧州統合論、安全保障論
日本国際政治学会、日本 EU 学会、国際安全保障学会、日仏政治学会
グローバル・ガバナンス学会

学会および社会における主な活動
報告「大国間競争の中の EU 安全保障政策」国際政治学会研究大会 2023 年 11 月。
パネル討論「欧州の安全保障ガバナンス: Westfulness?（共通論題 1: ウクライナ侵略がもたらすグローバル・ガバナンスの変容） 」グローバルガバナンス学会 2023 年 5 月。
研究会報告「EU の海洋安全保障政策」海上保安大学校 2024 年 2 月。

主要研究業績
「第 5 章ブレグジット後の欧州安全保障: 大国間競争時代への適合か」臼井陽一郎・中村英俊共編著『EU の世界戦略: ブレグジット・ウクライナ戦争と「リベラル国際秩序」の行方』明石書店 2023 年 5 月。
「第 9 章 EU の安全保障」小久保康之・広瀬佳一共編著『現代ヨーロッパの国際関係』法律文化社 2023 年 10 月

文部科学省等公共機関の研究補助プロジェクト等への申請実績
なし

氏

名

荘発盛

職

名

教授

学

位

博士(経済学、大阪大学)

春学期：
担当科目

基礎演習（火 1）、コース演習Ⅰ（経営プランニング）（火 3）、卒業研究Ⅰ（水 4）、経済学の基礎（金 2）、ミクロ経済学（金 3）、総合演習Ⅰ（金 4）

秋学期：基礎演習（火 2）コース演習Ⅱ（経営プランニング）（火 3）、卒業研究Ⅱ（水 4）、経済学の基礎（金 2）、国際経済学（金 3）、総合演習Ⅱ（金 4）大学院：

ミクロ経済論研究（春、水 2）
修士一年生指導、修士二年生論文指導、審査（主査、副査）

研究分野

人的資本、国際貿易、環境

所属学会

日本経済学会
日本国際経済学会
日本経済政策学会

学会および社会における主な活動
学会：1）（国際学術研究論文の発表）
論文タイトル：「Skill Formation and the Production of Environmental Goods:
The Role of Public Education」
令和 5 年 12 月 15 日 第五屆「後疫情時代下日本與全球政經變遷及影響」國際學術研討會
地點：淡江大學守謙國際會議中心 HC 104 、HC 106
主辦單位：淡江大學全球政治經濟學系、國際事務學院日本研究中心、日本關西大學綜合情報學部
協辦單位：公益財團法人日本台灣交流協會
補助單位：財團法人臺灣民主基金會
２）日本国際経済学会参加（日本国際経済学会第 82 回全国大会開催、関東支部、関西支部、中部支部）
4 月 15 日、5 月 13 日、5 月 20 日、7 月 15 日、10 月 14 日、11 月 18 日、12 月 9 日、12 月 16 日、1 月 6 日
社会活動：
活動内容
（社会貢献ボランティア活動）
鶴ヶ島市上広谷中央壮年会会長(令和 4 年 4 月〜令和 5 年 3 月、令和 5 年 4 月〜令和 6 年3 月)
鶴ヶ島市上広谷中央自治会総務部部長(令和 5 年 4 月〜令和 6 年 3 月)
鶴ヶ島市杉下支え合い協議会総会議長 (令和 5 年 4 月 29 日)
関西生命線ボランティア 2024 年 2 月 7 日〜2 月 10 日 大晦日春節大会主催（表彰）
鶴ヶ島市市長より、自治会会長貢献感謝状（令和 5 年 5 月 28 日）
主要研究業績
1) Skill Formation and the Production of Environmental Goods:
The Role of Public Education(Fatt Seng CHONG and Yasuyuki SUGIYAMA)The International Economy (令和 5 年) 刊行済み 査読付き
文部科学省等公共機関の研究補助プロジェクト等への申請実績
特になし

氏

名

髙橋 雅子

職名教授

学

位

修士（日本語教育）

日本語Ⅰ・Ⅱ、日本語Ⅲ・Ⅳ、日本語リテラシーⅠ・Ⅱ

担当科目
日本語教育、日本語教員養成

研究分野

所属学会

公益社団法人日本語教育学会、社会言語科学会、外国語教育学会、初年次教育学会、日本リメディアル教育学会、日本語教育方法研究会、小出記念日本語教育研究会、大学日本語教員養成課程研究協議会

学会および社会における主な活動
なし

主要研究業績
「国内の日本語学校に勤務する非母語話者日本語教師の自己認識」『日本語教育方法研究会
誌』Vol.30 No.2 (令和 6 年 3 月)

文部科学省等公共機関の研究補助プロジェクト等への申請実績
日本学術振興会 科学研究費助成事業 基盤研究(C) 課題番号 23K00632 「日本語非母語話者に着目した日本語教師養成課程：日本語教師の新しい資格に向けて」（令和 5 年度～令和 8 年
度：4 年間）研究代表者（他 2 名）

氏

名

伊達 雅彦

担当科目

職

名

教授

学位

文学修士

アメリカ文化論、地域研究論（アメリカ）、アニメ＆マンガ文化、ジャパニメーション論、英語Ⅰ・Ⅱ・Ⅲ・Ⅳ、基礎英語Ⅰ・Ⅱ

研究分野

アメリカ文学、映画、アニメ、サブカルチャー

所属学会

日本アメリカ文学会、日本ソール・ベロー協会、日本ユダヤ系作家研究会、多民族研究学会

学会および社会における主な活動【学会関係】
・日本アメリカ文学会本部代議員
・日本アメリカ文学会東北支部支部長
・日本ソール・ベロー協会理事
・日本ユダヤ系作家研究会理事
・多民族研究学会機関誌『多民族研究』編集委員【その他】
・日本英語検定協会（英検）二次試験面接委員
・ＮＰＯ法人英語の通じる街実行委員会 川越英語ボランティアガイド育成講座
テキスト作成協力
主要研究業績
（１）『父と息子の物語 ユダヤ系作家の世界』（共編著）彩流社（2023．4）（２）「「銀の皿」に見る死の様相」（口頭発表）第３５回日本ソール・ベロー協会大会シンポジウム「“A Silver Dish” を読む」 於大阪大学（2023.9）（３）『ユダヤ系アメリカ文学のすべて 十九世紀から二十一世紀』（共著）
小鳥遊書房（2023. 9）（４）「アーウィン・ショーは〈大衆作家〉なのか？」（講演）第４０回日本ユダヤ系作家研究会 於日本女子大学 (2023.9)（５）『アメリカ映画とエスニシティ』（共著）金星堂（2024.2）（６）「イスラエル産ホラー映画としての『ザ・ゴーレム』」（エッセイ）『シュレミール』№23（2024．3）（７）「佐川和茂著『ソール・ベローと修復の思想』」（書評）『多民族研究』１７号（2024．3）
文部科学省等公共機関の研究補助プロジェクト等への申請実績
・科学研究費・基盤研究（C）
・課題番号：22520267：ホロコーストとユダヤ系アメリカ
文学―持続と変容（平成 22～24 年度：3 年間）共同研究（他 3 名）
・科学研究費・基盤研究（C）
・課題番号：26370331：21 世紀のホロコースト表象―ユダ
ヤ系アメリカ文学の新しい潮流（平成 26～28 年度：3 年間）共同研究（他 3 名）
・科学研究費・基盤研究（C）
・課題番号：22K00388：ユダヤの創造力と集合的記憶―21
世紀のユダヤ系アメリカ文学（令和 4～7 年度：4 年間）共同研究（他 2 名）

氏

名

真下 英二

担当科目

職名

教授

学

位

修士（法学）

コース演習、現代社会と政治、政治学の基礎、地方自治論/地方自治概論、政治学Ⅰ、政治学Ⅱ/政治学概論、まちづくり政策論、公共政策基礎、キャリア演習、
卒業研究
政治学、地方自治、日本政治研究分野

所属学会

日本政治学科、日本選挙学会、日本行政学会、日本法政学会、日本経済政策学会、慶應法学会

学会および社会における主な活動
・川越市協働事業審査委員会委員
・川越市教育委員会点検評価懇話会委員
・川越市スポーツ推進審議会委員
・核兵器廃絶・平和建設国民会議理事
・特定非営利活動法人子ども大学かわごえ理事長

主要研究業績
「政治制度論」（日本政治学会文献委員会「2022 年学界展望」（日本政治学会編『年報政治学』
2023-Ⅱ号、pp. 394-398））

文部科学省等公共機関の研究補助プロジェクト等への申請実績
なし

氏

名

職 名

安章浩

教授

担当科目

研究分野

学

位

修士（政治学）

行政学Ⅰ、政治過程論、政策過程論、政治学の基礎、日本政治論、比較政治論、総合演習Ⅰ、Ⅱ、卒業研究Ⅰ、Ⅱ、ガバナンス研究、政治学研究、比較
政治体制研究、パブリックマネージメント研究
行政学、比較憲政体制研究、公共政策学、政治過程論、英国政治・行政研
究、ガバナンス研究、公共経営論、日本の行政改革研究
日本政治学会、日本行政学会

所属学会

学会および社会における主な活動
なし

主要研究業績
著書
１、「アメリカ合衆国憲法の制定過程(2 上) : 連邦憲法制定による分権的国家連合体から集権的連邦共和国へ」『尚美学園大学総合政策論集』第３６号、２０２３年（単著）

文部科学省等公共機関の研究補助プロジェクト等への申請実績
なし

氏

名

廖海濤

担当科目

研究分野

所属学会

職名

教授

学

位

博士（法学）

基礎演習Ⅰ・Ⅱ（通）、コース演習Ⅰ・Ⅱ（通）、キャリア演習Ⅰ・Ⅱ（通）、卒業研究Ⅰ・Ⅱ（通）、商法・商行為（前期）、外国法（前期）、会社法（前期）、
アジア文化論 A（前期）、経済経営分析リテラシー（後期）、金融商品取引法（後期）、アジア文化論 A（後期）、会社法研究（大学院（後期））
商法・会社法、金融商品取引法等

日本私法学会、日本比較法研究所（嘱託研究員）、東北大学商法研究会、など

学会および社会における主な活動（国立陽明交通大学） National Yang Ming Chiao Tung University 2023 Fall Semester（ 銀髪族法） Elder Law Course Syllabus；日台プロジェクト Elder Law 2023
Topics：Rehiring scheme for the elderly in Japan
Date：22nd Nov, 2023

主要研究業績
【著書】
1、丸山秀平先生古稀記念論文集（野田博・大杉謙一・小宮靖（編）『商事立法における近時の発展と展望』「会社法改正と株主総会の法的地位――令和元年改正による株主提案権の制限を素材として――」678－694 頁（中央経済社、2021 年）
2、『日本法の論点（第二巻）』（共著）「設立中の会社に関する発起人の権限範囲」169－178 頁（文眞堂、2012 年）【論文】
1、「アメリカにおける取締役の信認義務に関する一考察」（共同研究）『比較法雑誌』第 54 巻
第 4 号（2021 年 3 月刊、181－215 頁）
2、「会社法 423 条における任務懈怠責任の「任務」の意味について」『東洋法学』第 62 巻第3 号（2019 年 3 月刊、203－218 頁）
3、「会社に対する取締役の責任の性質に関する一考察」『高崎経済大学論集』第 61 巻 1・2 合併号（2018 年 10 月刊、29－48 頁）
4、「中国の憲法改正からみた私営企業の認容に関する一考察」（共同研究）『比較法雑誌』第 51
巻第 2 号（2017 年 9 月刊、205－235 頁）、など【判例研究】
1、「監査役の解任決議に正当な理由があるとは認められないとする事例——千葉地裁令和 3 年1 月 28 日判決」
『富士大学紀要』第 54 巻第 1・2 合併号（2022 年 3 月刊、45－55 頁）、など【研究ノート】
1、「漢字同形語からみた日中法律用語の翻訳上の諸問題」『高崎経済大学論集』第 56 巻第 4号（2014 年 3 月刊、99－111 頁）
、など
【その他】
1、
「六法の使い方について――法律科目の課題・レポートの執筆に際して」『星辰（富士大学学術研究会報第 89 号』（2016 年 9 月刊、1－3 頁）
2、「高年齢者の再雇用制度」（Rehiring scheme for the elderly in Japan）に関する報告書を作成した（2023 Fall Semester（ 銀髪族法）Elder Law Course Syllabus, 22nd Nov.2023）

文部科学省等公共機関の研究補助プロジェクト等への申請実績なし

氏名

大西 麗衣子

担当科目職名准教授

学位

修士（教育学）

生涯学習支援政策論、キャリア演習Ⅰ、キャリア演習Ⅱ、卒業研究Ⅰ、卒業研究Ⅱ、生涯学習論Ⅰ、生涯学習論Ⅱ、博物館教育論、教育原理、介護等体験事前指導Ⅱ、教職実践演習
教育学（生涯学習学）

研究分野
日本生涯教育学会、日本教育制度学会、日本特殊教育学会

所属学会

学会および社会における主な活動○学会における活動
平成 14 年 5 月 日本生涯教育学会会員「現在に至る」
平成 17 年 5 月 日本教育制度学会会員「現在に至る」
令和 5 年 12 月 日本特殊教育学会会員「現在に至る」○社会における活動
令和 3 年 5 月 川越市教育委員会、川越市公民館運営審議会委員「令和 5 年 5 月まで」
令和 3 年 7 月 川越市教育委員会、川越市幼児教育振興審議会委員「令和 5 年 7 月まで」
令和 3 年 8 月 川越市、川越市障害者施策審議会委員「現在に至る」
令和 3 年 8 月 埼玉県教育委員会、埼玉県社会教育委員「令和 5 年 8 月まで」
令和 3 年 8 月 埼玉県教育委員会、埼玉県生涯学習審議会委員「令和 5 年 8 月まで」
令和 5 年 5 月 川越市教育委員会、川越市公民館運営審議会委員「現在に至る」
令和 5 年 7 月 川越市教育委員会、川越市幼児教育振興審議会委員「現在に至る」
令和 5 年 8 月 埼玉県教育委員会、埼玉県社会教育委員「現在に至る」
令和 5 年 8 月 埼玉県教育委員会、埼玉県生涯学習審議会委員「現在に至る」

主要研究業績
○資料「埼玉県における公立特別支援学校の現在と設立に関する歴史」教職課程年報第 6 号、尚美学園大学教職・資格課程センター、令和 6 年 3 月 31 日、41～46 頁、単著
○学会発表
「生涯学習社会における幼児期の教育から小学校教育への移行支援の在り方に関する予備的検討」日本教育制度学会第 30 回大会、於：筑波大学、令和 5 年 11 月 11 日、単独、口頭発表

文部科学省等公共機関の研究補助プロジェクト等への申請実績なし

氏名職角谷 淳

担当科目名

准教授

学位

修士（学術）

文学 キャリア演習ⅠⅡ総合演習ⅠⅡ日本語リテラシーⅠⅡ
基礎演習ⅠⅡ卒業研究Ⅰ～Ⅳ

日本近代文学・思想

アイルランド史

研究分野

所属学会

日本近代文学会
日本法政学会

日本文体論学会

留学生教育学会

学会および社会における主な活動
諸学会に参加した

主要研究業績
『アイルランドと私』２０２３日本ケルト学会

文部科学省等公共機関の研究補助プロジェクト等への申請実績
なし

日本ケルト学会

氏

名

職

上村 博昭

名

准教授

学

位

博士（学術）

担当科目

基礎演習Ⅰ・Ⅱ、コース演習Ⅰ・Ⅱ（ビジネスプロフェッショナル）、
総合演習Ⅰ・Ⅱ、卒業研究Ⅰ・Ⅱ、まちづくり政策論
地理学、地誌、マップデータビジネス論、社会調査研究

研究分野

人文地理学、経済地理学

所属学会

日本地理学会、経済地理学会、東京地学協会、日本農業経済学会

学会および社会における主な活動＜学会活動＞
日本地理学会
総務専門委員
経済地理学会
総務委員

平成 30 年 4 月 ～ 現在
令和 2 年 4 月～ 令和 4 年 3 月＜その他＞
シティプロモーションアワード
実行委員
令和 2 年 11 月 ～ 現在

主要研究業績
＜紀要論文＞
上村博昭「2000 年代以降の離島での商業活動に関する一考察」『尚美学園大学 総合政策研究紀要』40: 1-20. 令和 6 年 3 月.
＜学会発表＞KAMMURA, H. The Change of Commercial Activities in Japanese Remote Islands: A Caseof Oki Islands. The International Geographical Union (IGU) Thematic Conference on
Islands in Relations: Conflicts, Sustainability, and Peace (IGU-TC, Osaka, JAPAN).
上村博昭「隠岐諸島における商業活動の変容―市場の縮小と本土との関係強化に伴う影響」
2024 年日本地理学会春季学術大会.

文部科学省等公共機関の研究補助プロジェクト等への申請実績なし。

氏

名

田中 啓太

担当科目

研究分野

職

名

准教授

学

位

博士（経済学）

マクロ経済学、経済政策論、労働経済論、経済学の基礎、現代社会と経済、基礎演習Ⅰ・Ⅱ、コース演習Ⅰ・Ⅱ、総合演習Ⅰ・Ⅱ、キャリア演習Ⅲ・Ⅳ、経済政策研究（大学院科目）
・L.ロビンズの経済学を中心とした 20 世紀イギリス経済学史の方法論的検討
・東南アジア地域における環境・福祉政策
経済学史学会、社会思想史学会、進化経済学会

所属学会

学会および社会における主な活動
学会活動
・進化経済学会 学会活性化委員
学外研究・中京大学経済研究所特任研究員

主要研究業績
【学会報告】
田中啓太（討論者）「書評会 F.ナイト『リスク・不確実性・自由』」経済学史学会関東部会 2023 年度第 2 回研究会（日本大学）令和 5 年 12 月。
江口友朗、田中啓太、安藤順彦（順不同）「アジア『環境‐福祉』国家アプローチ確立のための一試論：理論と実証の架橋に向けて」進化経済学会福井大会（福井大学）令和 6 年 3 月。
【論文】
Kazumi NISHIMOTO and Keita TANAKA (In alphabetical order) “Opportunity
Cost Theory in the Late 19th and Early 20th Centuries: Argument and Development
Leading to the Chicago and LSE Schools,” Chukyo University Institute of Economics
Discussion Paper Series, No. 2306, March, 2024.

文部科学省等公共機関の研究補助プロジェクト等への申請実績
令和 5 年度～令和 7 年度：JSPS 科研費 基盤研究(C)「P. H. ウィックスティードの非合理性と経済学体系」（課題番号 23K01323）研究代表者

氏

名

畑中 綾子

担当科目

研究分野
所属学会

職

名

准教授

学位

博士（社会科学）

民法Ⅰ・民法概論Ⅰ、民法Ⅱ・民法概論Ⅱ、民法Ⅲ、基礎演習Ⅰ・Ⅱ、コース
演習Ⅰ・Ⅱ、総合演習Ⅰ・Ⅱ、卒業研究Ⅰ・Ⅱ、大学院「法学研究」演習、大学院「医事法研究」演習
民法、医事法、生命倫理
日本医事法学会、日本生命倫理学会、法と教育学会、日米法学会、日本私法学会、生活支援工学会、医療の質・安全学会

学会および社会における主な活動◆東京都社会福祉審議会委員◆順天堂医院「臨床研究審査委員会」委員◆滋賀県長浜市・京都大学共同事業「ながはま 1 万人ゼロ次コホート事業」特定非営利法人
健康づくりゼロ次クラブ・コンプライアンス委員会委員◆東京都北療育センター倫理委員会委員

主要研究業績
【論文】① Futoshi Iwata, Ryoko HATANAKA, “Japan’s 2015 Medical Accident Investigation
Scheme and its Failures”, NYCU Law Review, the Fall of 2023

② Mark A.Rothenstein et al, “ Concordance of International Regulation of PediatricHealth Research”, The Journal of Pediatrics, Sep.2023.

③ 畑中綾子・小林京子・福富理佳「「医療的ケア児の家族の語り」データベースの公開について」外来小児科学会学会誌 2023．
④ 岩田太・畑中綾子「医療事故調査制度と医療専門職の自律：制度利用者の視点から見えるもの」神奈川法学第 55 巻 3 号 p.61-117,2023.6【学会】① 「高齢社会における AI ・コミュニケーションロボット活用の倫理的側面～本人の自己決定権・プライバシー保護に焦点をあてて」, 2023.12.10 日本生命倫理学会公募
WS オーガナイザー（東京）② “Legal Issues Regarding Safety and Information Protection through theIntroduction of Assistive Technologies for Older Adults in Japan”, Asia Law School
Association 2023,2023.12.2-3(台湾国立陽明大学・新竹)③ 「医療的ケア児の家族の語りを通じた社会課題の提示」日本医事法学会 2023 年 10月 16 日（東京）④ “Realizations from Creating a DIPEx Module on the Families of Children
Requiring Constant Medical Care”,DI annual meeting，2023.9.18-21（チェコ）⑤ 「仮想空間と現実世界の法律の折り合い」オーガナイズドセッション「高齢者×メタ
バース×ELSI」日本 VR 学会 2023.9.14（東京）文部科学省等公共機関の研究補助プロジェクト等への申請実績
2023 年 11 月～2024 年 12 月みずほ福祉財団「重症心身障害児・医療的ケア児に対する学びの保障：分離教育からインクルーシブ教育に向けた制度支援ネットワークの構築」（研究代表者）1,000 千円
2023 年 12 月～2024 年 11 月ファイザー研究助成（国内共同研究）「高齢者を支援する先端技術とその法的・倫理的課題の検討」（共同研究者）450 千円
その他、申請実績２件あり

氏

名

御手洗 大輔

担当科目

職

名

准教授

学

位

修士（法学）

憲法研究、行政法研究Ⅰ、日本国憲法、憲法Ⅰ、憲法Ⅱ、憲法概論Ⅰ、憲法概論Ⅱ、行政法、行政法Ⅰ、行政法概論、法学の基礎、地方自治法、地方自治法
概論、基礎演習Ⅰ、基礎演習Ⅱ、キャリア演習Ⅰ、キャリア演習Ⅱ、キャリア演習Ⅲ、キャリア演習Ⅳ、キャリアプランニング基礎（公務員試験対策）、公務員試験対策講座

研究分野

法学

所属学会

なし

学会および社会における主な活動
なし

主要研究業績
教科書・令和 5 年 2 月拙著『授業ノート 法学入門Ⅱ（第 3 版）』デザインエッグ社
・令和 6 年 1 月拙著『授業ノート 法学入門（第 3 版）』デザインエッグ社
・令和 6 年 2 月拙著『日本国憲法論講義（第 5 版）
』デザインエッグ社

論文・令和 5 年 6 月拙稿「社会人＝納税者という等式の理論的背景について」『総合政策論集』第36 号 31～45 頁所収
・令和 5 年 12 月拙稿「三審制は普遍の原理か：比較法研究の学問的意義の再確認を含めて」『総合政策論集』第 37 号

文部科学省等公共機関の研究補助プロジェクト等への申請実績なし