IEEJ：2024 年 2 月掲載
特別速報レポート

禁無断転載

2024 年 2 月 22 日

国際エネルギー情勢を見る目（677）

第 14 回 IEA-IEF-OPEC Symposium on Energy Outlooks に参加して一般財団法人

日本エネルギー経済研究所
専務理事 首席研究員
小山 堅

2 月 21 日、リヤドに本拠を置くシンクタンク、King Abudallah Petroleum Studies andResearch Center (KAPSARC)において、第 14 回 IEA-IEF-OPEC Symposium on EnergyOutlooks が開催された。このシンポジウムは、2011 年の第 1 回以来、毎年リヤドで産消対話の一環として開催される国際会議である。今回の会議には、表題の世界の 3 大エネルギ
ー国際機関の代表を始め、主要国の政府関係者、エネルギー産業関係者、そして専門家が集まり、短期・中期・長期の世界のエネルギー見通しについて、活発な議論が行われた。
このシンポジウムの本来の目的は、国際エネルギー市場の安定のため、消費国を代表する IEA と産油国を代表する OPEC が、産消対話のための機関 IEF の仲立ちで、率直に意見交換と対話を実施することである。なお、前回の第 13 回シンポジウムまでは、会議は IEFの本部で開催されてきたが、今回は初めて KAPSARC においての開催となった。本会議の重要性の高まりと関心の増加によって、参加者の数が増加し、それを受け入れるために開催場所の変更となったとされる。主催者によれば、会議参加者（登録ベース）は 150 名を超え、前回までの参加者（100 名弱程度）を大幅に上回ることになった。
筆者はこれまで、このシンポジウムへの参加を重ね、昨年の第 13 回シンポジウムについては、小論「国際エネルギー情勢を見る目」624 号で議論のポイントをまとめている。それから 1 年間が経過し、この間に発生し続けている国際エネルギー市場における様々な変化が今回のシンポジウムの議論に大きな影響を与えていることを実感した。ウクライナ危機を契機に一気に高まったエネルギー安全保障の重視、中東情勢など地政学情勢の流動化、COP28 の結果を踏まえた 2035 年の GHG 排出削減目標策定に向けた取組み強化の流れ、エネルギーの未来の「あるべき姿」と現実のギャップの拡大、などが国際エネルギー市場を取り巻く新情勢となっている。こうした中、国際エネルギー市場の将来には今まで以上に大きな不確実性が横たわるようになり、その下でエネルギー見通しの果たすべき役割が改めて問われている。その状況下、今回のシンポジウムは、エネルギー見通しを巡る率直な「対話」を推進するという点で、極めて時宜を得たものとなった。以下では、シンポジ
ウムの議論の中で筆者にとって特に印象に残ったポイントを所感として整理してみたい。
見通しの比較、という点において、重要な議論のポイントが化石燃料の将来をどう見るか、ということであったことは間違いない。IEA と OPEC の見通しの比較において、この点は大きな違いを示すものであった。世界の石油需要については、長期におけるシナリオ毎の大きな差だけでなく、短期的な見通しにおいても相当の開きが生じている。2024 年において世界の石油需要が前年比でどれだけ伸びるのか、という点では、IEA が 120 万 B/Dの増と見るのに対し、OPEC は 220 万 B/D の増加を予測しており、100 万 B/D もの差がある。中国の需要をどう見るのか、EV のペネトレーションの影響をどう見るのか、またコロナ禍からの回復による市場の正常化の状況をどう見るのか、などが差分の発生に影響している可能性があるが、それ以上に、短期的な需要の増加動向についても、中長期的なトレンドとの整合性という観点から差異の発生を読み解くこともできるように思われる。
OPEC の長期見通しでは、中心的シナリオにおいて世界の石油需要は増加を続け、2045
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年には 1.16 億 B/D にまで拡大する将来を予測している。世界経済の拡大の下、インドなどでの需要拡大に支えられ石油需要はピークを打つことなく、着実な拡大を示す。この需要拡大を支えるためには、14 兆ドルにおよぶ石油部門投資が必要とのメッセージがクリアに打ち出されている。他方、IEA はその中期見通し（5 年先までの見通し）において、2024年以降は需要増加が急速に縮小していくとの予測を示している。これは、IEA の長期見通しにおいて最大の需要水準を保つ STEPS シナリオでも 2030 年前にはピークを打つ長期の将来像と中期のそれが整合的になるような姿を描いているようにも見える。そして、こうした中長期の将来像が短期的な需要見通しにも一定の影響を及ぼしているのかもしれない。
なお、投資に関しては、IEA の STEPS シナリオの石油需要見通しでは、2030 年前にピークを打った後、ほぼ横ばいに近い緩やかな低下となるところ、その場合においても、既存油田の減退を考えれば、やはり石油部門への投資は欠かせない、ということになる。しかし石油需要見通しに大きな差異が存在することは、当該部門への投資を困難にし、場合によっては供給不足による需給逼迫を招く可能性がある点は見逃せない問題となる。この点は、天然ガス・LNG においても全く同様であり、将来見通しの不確実性・不透明性、そして大きな差異の存在そのものが市場安定の阻害要因になりかねないとの指摘が多かった。
今回のシンポジウムでは、エネルギー専門家の発言が多数を占めたことから、現実を踏まえれば化石燃料需要がそう簡単に、急速に低下していくような可能性は低いという見解が大勢を占めていた。こうした状況において、適切な投資をどう確保するのかはまさに急務となっている。今回の議論では、つい最近まで世界を席巻していた超金融緩和の下での「金余り（Free Monay）」の存在や超低金利は今や無く、逆に高金利とインフレの下で、如何に効率的に資本を使うかが問われる「Capital Discipline」が重視される中、投資確保の難しさと重要性がクローズアップされるようになっている、との見方も示された。さらに、先般の米国による新規 LNG 輸出許可に対する「一時停止」方針などに象徴される通り、政策変化・変更も、必要な将来投資への抑制要因になり得る点も見逃すことはできない。
また、今回のシンポジウムでは、中長期のエネルギー市場の課題に関して、様々な観点からの興味深い問題提起があったことも筆者の印象に残った。地政学リスクに関しては、中東情勢の混迷が悪化する中、タンカー通行への阻害要因だけでなく供給支障そのものの発生の可能性にも注目する必要があること、ウクライナ情勢に関しては戦況が膠着化する
中、最近は再びエネルギー関連施設への攻撃がとりわけウクライナ側からロシア側に仕掛けられる状況も発生しており、先行き要注意であることなどが指摘された。また石油問題に関してはどうしても原油市場に目が向きがちであるが、世界の石油精製能力の拡大が急速に鈍化し、しかもその拡大が石油化学向けにシフトする中、十分な石油製品供給能力の確保も問題となりうる、という議論があったことも興味深かった。
さらに、エネルギー転換を進める上で必要な物資に関わる問題提起も重要であった。弊所 IEEJ アウトルックによる自動車電動化と稀少鉱物への影響に関する分析も参加者の関心を呼んだが、その他にも、エネルギー転換に必要な多様な物資、例えば、銅・鉄・アルミ・セメントなどの需要拡大と持続可能性についての問題意識も高かった。その中で、特に注目されたのは、銅に関する分析と議論であった。電力化そのものに密接な関係を持ち、エネルギー転換の過程で必須の役割を果たす銅について、最大の供給可能性を考えても、GHG ネットゼロ排出の際の銅需要は遥かにそれを上回る水準に達すると見られること、銅は経済・産業活動一般においても必須の物資であるため、供給不足と資源の取り合いが発
生しうること、これは途上国・グローバルサウスの発展への阻害になりかねない問題として認識すべきこと、などの指摘がおこなわれたことが筆者にとって強く印象に残った。エ
ネルギーの将来に不確実性が大きく高まり、様々な課題が浮上する中、関係者間の率直な対話は、問題解決に不可欠な「最初の一歩」として継続・強化していくことが求められる。
以上
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