平成２６年度 自己点検・評価報告書

平成２７年３月
国立大学法人名古屋工業大学

目

次

第１章 平成 26 年度自己点検・評価のポイント・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・１

第２章 自己点検・評価結果
Ⅰ 大学機関別認証評価の基準に沿った自己点検・評価
基準１ 大学の目的 ・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・５
基準２ 教育研究組織 ・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・11
基準３ 教員及び教育支援者 ・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・25
基準４ 学生の受入 ・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・37
基準５ 教育内容及び方法 ・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・48
基準６ 学習成果 ・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・86
基準７ 施設・設備及び学生支援 ・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・100
基準８ 教育の内部質保証システム ・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・127
基準９ 財務基盤及び管理運営 ・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・144
基準 10

教育情報等の公表 ・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・162

第１章 平成 26 年度自己点検・評価のポイント
はじめに
平成 24 年２月の教育研究評議会において、平成 24 年度以降の本学の教育研究等に係る自己点検・評価については、大学機関別認証評価の各基準に沿って実施していくこととなった。この方針に基づき全学評価室内に自己点検・評価部会を置き、各基準に沿った点検及び評価を実施するとともに、報告書をとりまとめていくこととなった。
平成 24 年度には基準１～３を作成し、平成 25 年度には基準５～８に沿った自己点検・評価を実施した。そして、平成 26 年度は３回の自己点検・評価部会を開催し、基準の４・９・10 について自己点検・評価を実施した。さらに、基準１～10 について最新のデータに基づく自己点検・評価を行った。
各基準についての点検・評価の詳細はそれぞれの基準の頁に譲ることとし、ここでは平成 26 年度に重点的に実施した取り組みについて以下のとおり述べる。
１．平成 25 年度の自己点検・評価において改善が必要として点について○各ポリシーについて
平成 25 年度の自己点検・評価において、「ディプロマ・ポリシー」を定める必要があること」「教育理念等に応じた教育課程を編成・実施するための具体的方針を、カリ
キュラム・ポリシーとして明確に定める必要」があることを指摘した。これらを受け、教育企画院において検討された。そして、平成 27 年２月 27 日の教育研究評議会において次のとおり策定され、公式ホームページで公開された。今後は、これら制定・明確化されたポリシーを周知するとともに、これに沿った教育を実施することが求められる。

ディプロマ・ポリシー（学部）名古屋工業大学学則で定める卒業認定の要件を満たすとともに、学士課程を通じて修得すべき次の能力を有する者に学士の学位を授与します。
① 工学分野の基礎的な知識力② 情報や知識を論理的に分析する思考力③ 問題を発見し、解決する問題解決力④ 自らを律して行動する自己管理力⑤ コミュニケーション能力
ディプロマ・ポリシー（大学院）
名古屋工業大学大学院規則で定める修了要件を満たすとともに、博士課程を通じて修1

得すべき次の能力を有する者に修士の学位を、また、次の高度な能力を有する者に博士の学位を授与します。
① 基幹となる専門分野の先端技術能力② 問題発見能力とその解決能力③ 新しい分野を創造できる能力④ 情報発信能力とコミュニケーション能力
カリキュラム・ポリシー（学部）名古屋工業大学では、「『ものづくり』『ひとづくり』『未来づくり』を理念として、将来にわたって人類の幸福や国際社会の福祉を達成する方向を示し、同時にそれに対応できる人材を育成する。
」ことを教育理念としています。
この実現のため、以下のような観点から、教育課程を編成しています。
① 基幹となる専門分野の基礎基本知識、能力を身に付ける。
② 自らが学ぶ専門分野以外の幅広い知識、能力を身に付ける。
③ ものづくりを実践できる能力を身に付ける。
④ 自ら目標を設定できる能力を身に付ける。
カリキュラム・ポリシー（大学院）
名古屋工業大学では、「『ものづくり』『ひとづくり』『未来づくり』を理念として、将来にわたって人類の幸福や国際社会の福祉を達成する方向を示し、同時にそれに対応できる人材を育成する。
」ことを教育理念としています。
この実現のため、以下のような観点から、教育課程を編成しています。
① 問題発見能力とその解決能力を身に付ける。
② 基幹となる専門分野の先端技術能力を身に付ける。
③ 新しい分野を創造できる能力を身に付ける。
④ ものづくり技術と経営能力を身に付ける。

○各種調査の調査方法の改善等について
平成 25 年度の自己点検・評価において、学生による授業評価、学生生活実態調査の回収率が低迷していることが問題とされた。このうち学生生活実態調査は、教員から学生への呼びかけや、ポスターを掲示するなど周知を図った。その結果、前回の６％から、40％に大きく向上した。しかし一方で、学生の授業評価については依然として大幅な改善が得られていない。引き続き、関係の委員会等での検討をお願いしたい。

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２．前回の大学機関別認証評価において指摘された事項への対応について（基準４及び９）
平成 21 年度に受審した大学機関別認証評価において「主な改善を要する点」として「学士課程の３年次編入及び大学院課程で入学定員超過率が高い」との評価を受けた
ため、本学のその後の改善状況について、自己点検・評価を実施した。
○「学士課程の３年次編入」
平成 21 年度に示した過去５年間の平均定員充足率は、「2.10 倍（1.60～2.80）」であった。その後の平成 22 年度～平成 26 年度の５年間の平均も、「2.50 倍（2.10～2.90）」という状況にある。これは、編入学希望者の入学辞退率が、最近の５年間においては合格者の約４割から６割と年によって大きく変化し、入学者数を予想しづらい状況にあるためである。 なお、平成 22 年度～平成 26 年度の編入学者を含めた３年次生の定員充足率の平均は、「1.05 倍」という状況にある。３年次編入学入試にあっては、入学辞退率が年により大きく変動するため、入学見込者数を絞り込めずに入学定員を超える数が入学する状況にあるが、修学指導上は改善を必要とする状況になく、適正な教育環境を保持している。
○「大学院博士前期課程」
平成 21 年度に示した過去５年間の平均定員充足率は、「1.39 倍（1.10～1.59）」であった。平成 22 年度以降、定員管理を着実に遂行し、平成 22 年度～平成 26 年度の５年間の平均は、「1.10 倍（1.09～1.13）」という状況にあり、現在は、入学定員と実入学者との関係の適正化が図られている。
○「大学院博士後期課程」
平成 21 年度に示した過去５年間の平均定員充足率は、「1.77 倍（1.41～2.31）」であった。平成 22 年度以降、定員管理を順次遂行し、平成２２年度～平成２６年度の５年間の平均は、「1.46 倍（1.16～1.76）」という状況であるが、最近２か年では、平成
２５年度は「1.30 倍」、平成 26 年度は「1.16 倍」という状況にあり、現在は、入学定員と実入学者との関係の適正化が図られている。

３．今年度に実施した卒業生・修了生及び就職先企業に対するアンケートの結果を踏まえた自己点検・評価について（基準６）
卒業生・修了生及び就職先企業に対するアンケートを平成 26 年度に実施し、過去２回のアンケート結果と比較することで学習成果の向上について自己点検・評価を実施
3した。
就職して２〜５年経過した卒業生・修了生および就職先関係者(上司)に対して、３〜４年程度毎の頻度で定期的に、本学在籍期間中の学習成果に関するアンケートを実施している。平成 26 年度のアンケートでは、卒業生・修了生 218 名、就職先企業 117社を対象に、計 21 項目について評価点を問い、項目毎の評価点（4=大いに思う、 3＝
思う、 2＝あまり思わない、 1＝思わない）の平均値を得た。アンケート項目には、「専
門分野の基礎知識」、「専門以外の幅広い知識」、「ものづくり実践能力」、「自ら目標を設定し遂行する能力」、「問題発見能力と解決能力」、「専門分野の先端技術に関する知識・能力」、「新しい分野を創造する能力」が含まれている。自己評価点の平均値と就
職先企業からの評価点の平均値とが正の相関を持っていることから、アンケート結果の信頼性は高いと判断できる。
平成 26 年度のアンケート結果の特徴は以下である。
○専門分野の基礎知識（企業からの評価）：3.42（平成 19 年度 3.11→平成 23 年度 3.16）○ものづくり実践能力（企業からの評価）：3.22（平成 19 年度 2.93→平成 23 年度 3.15）○自ら目標を設定し遂行する能力（企業からの評価）：3.20（平成 19 年度 2.83→平成
23 年度 3.16）○「専門以外の幅広い知識」と「新しい分野を創造する能力」の評価点（企業からの評価）が共に 3 未満であり比較的低いものの、平成 23 年度のアンケート結果と比べると若干高くなっていることから、改善していると判断できる。
○「情報とメディアの活用能力」と「工学に対する倫理観」の評価点（企業からの評価）が共に 3.1 以上であること、自己評価点も顕著に上がっていることから、十分な学習成果を上げているといえる。
○「英語コミュニケーション及び異文化理解能力」の評価点は、2.07(自己評価)および 2.35（企業からの評価）であり、他の項目と比べて低い。

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名古屋工業大学 基準１

Ⅰ 大学機関別認証評価の基準に沿った自己点検・評価
基準１ 大学の目的（１）観点ごとの分析
観点１－１－①： 大学の目的（学部、学科又は課程等の目的を含む。
）が、学則等に明確に定められ、その目的が、学校教育法第 83 条に規定された、大学一般に求められる目的に適合しているか。
【観点に係る状況】
名古屋工業大学は、日本の産業中心地を興し育てることを目的とした中部地域初の官立高等教育機関として設立されたことを尊び、常に新たな産業と文化の揺籃として、革新的な学術・技術を創造し、有為な人材を育成し、これからの社会の平和と幸福に貢献することをその基本使命とする。
（資料１－１－ ①－１）。
これらの理念・構想を実現するための目的及び使命は名古屋工業大学規則第１条に、各学科の人材育成の教育
目標は同第１条の２に定められている（資料１－１－①－２）。
資料１－１－ ①－１：名古屋工業大学憲章
名古屋工業大学憲章【基本使命】
名古屋工業大学は、日本の産業中心地を興し育てることを目的とした中部地域初の官立高等教育機関として設立されたことを尊び、常に新たな産業と文化の揺籃として、革新的な学術・技術を創造し、有為な人材を育成し、これからの社会の平和と幸福に貢献することをその基本使命とする。
【ものづくり】
名古屋工業大学は、構成員の自由な発想に基づく実践的かつ創造的な研究活動を尊ぶとともに地球規模での研究連携を推進し、既存の工学の枠組みにとらわれることなく、工学が本来有する無限の可能性を信じ、新たな価値の創造に挑戦する。
【ひとづくり】
名古屋工業大学は、自ら発見し、創造し、挑戦し、行動することで、工学を礎に新たな学術・技術を創成し世界を変革することのできる個性豊かで国際性に富んだ先導的な人材の育成に専心する。
【未来づくり】
名古屋工業大学は、国民から負託を受けた開かれた大学として地域および国際社会との調和と連携を重視
し、ものづくりとひとづくりを通して平和で幸福な未来社会の実現に向けて邁進する。
出典：名古屋工業大学憲章
資料１－１－①－２：名古屋工業大学学則（抜粋）5名古屋工業大学 基準１

名古屋工業大学学則（抜粋）（目的及び使命）第１条 名古屋工業大学（以下「本学」という。）は，学校教育法（昭和 22 年法律第 26 号）第 83 条第１項にのっとり，広く工学に関する学術の教授並びに研究を行い，世界の平和と人類の幸福とに貢献し得る人間の育成に努めることを目的とし，併せて我が国の産業と文化の発展に寄与することを使命とする。
（学科の教育目標）
第１条の２ 学科の教育目標は，別表のとおりとする。
別表（第 1 条の２関係）
第一部

生命・物質工学科

生命・物質工学科では，「化学」をベースとして，物質化学の探究のみならず，生命機能や生体材料を研究・開発するための基礎
知識と技術を学び，食糧問題，エネルギー問題や環境問題など，人類が直面する様々な社会的問題を解決し，持続可能な社会の実
現，並びに人類・地球を豊かにする，工学的視野の広い技術者及び研究者となる人材を育成する。

環境材料工学科

環境材料工学科では，材料の構造・機能・製法の科学と技術を，
原子レベルからのミクロな視点と日常サイズのマクロな視点の両面から学び，地球環境に調和した人類の生活向上に寄与する快適な社会・環境づくり，そして循環型社会の実現に役立つ材料の創
製と環境に優しいものづくりに貢献できる，知識，技術，創造力を備えた人材を育成する。

機械工学科

機械工学科では，物理学や数学など自然科学の法則に基づいて，
日常生活及び産業活動に有用でかつ精度の高い機械を設計・製作
し，それを動かすための信頼性の高いシステムを構築すること，
あるいは効率の良いエネルギー利用を図ることなどを目的として，基礎知識と技術を兼ね備えた人材を育成する。

電気電子工学科

電気電子工学科では，電気回路，電子回路，電気磁気学，通信工学等を共通の基礎とした，機能電子系，エネルギーデザイン系
及び通信系の三つの教育プログラムから構成される。教育プログ
ラムは密接に関わりあい，学生は自らの専門性を広い視野から概観できる。本学科では，学生が，将来の電気・電子・通信のエレ
クトロニクス技術の発展を考え，実社会において，習得した知識を活用し，求められる技術の進歩に対応できる基礎知識と創造能
力を身につけた人材を育成する。

情報工学科

情報工学科では，現代社会の基盤となる情報技術を習得させ，次世代の新しい情報システムを実現できる人材，さらに人にやさしい高度情報化社会を作り上げていくことのできる人材の育成を目指す。また，豊かで安心，安全な情報化社会に向けて既存の理論や技術を発展させ，さらに高度な理論や技術を研究開発できる能力と感性を備えた人材を育成する。
6

名古屋工業大学 基準１

建築・デザイン工学科

建築・デザイン工学科では，人間活動の創造的所産を，よりよい社会文化の実現に向けて創出するための計画と方法を学ぶ。そのための具体的な教育方針として，意匠・計画・構造・材料・構成・機能といった工学教育の基本としての知識・技術の習得を基礎としつつ，さらに，建築・都市・デザイン・情報などの創造能力を兼ね備え，各分野における活動が行える人材を育成する。

都市社会工学科

都市社会工学科では，より安全でより豊かな都市と社会の未来を創造するために，都市や社会を支えるさまざまな社会基盤やシステムを構築し，また企業の経営システムや各種システムを設計
しマネジメントできる高度な専門知識と技術力をもった人材を育
成する。

第二部

物質工学科

物質工学科では，森羅万象の基本である原子や分子及びそれらの集合体の本質を理解するための学問，すなわち「化学」をベースとし，物質の構造とその物性の相関を分子レベルで理解した上で，生体やエネルギー・環境との調和に関する物質科学の基礎知識を学ぶ。また，「ものづくり」の先端科学技術を学ぶことにより，エネルギー・環境問題などに対して化学的に深い理解をもって問題解決に取り組める人材を育成する。

機械工学科

機械工学科では，物事を精密に測り，必要な作用を正しく行わせる機械を考案し，それを動かすためのエネルギーを効率よく利用する科学知識と技術を兼ね備えた人類の未来に貢献できる人材を育成する。

電気情報工学科

電気情報工学科では，我が国の将来の電気・電子・情報のエレクトロニクス技術の発展を見据え，技術動向に柔軟に対応できる基礎知識と創造能力を身に付けることを教育の根幹として，社会の発展のために電気・電子・情報工学の要素技術を総合的に応用する能力を有する人材，次世代の新しい電子情報システムを実現できる人材，多様なネットワーク社会を技術的観点から作り上げていくことのできる人材を育成する。

社会開発工学科

社会開発工学科では，より安全でより豊かな都市と社会の未来を創造するために，道路，港湾・空港，橋，地下構造物，ライフラインなどの社会基盤システムの構築，維持管理に寄与する構造
工学，水工学，地盤工学，コンクリート工学，社会基盤計画学，生態工学，建設マネジメントなどハード，ソフト両面にわたる工学を学び，環境にやさしく安全で快適な都市の創造，災害に強い
国土の形成に向けて総合的な視野と高い技術力を持った技術者を育成する。
出典：名古屋工業大学規則集7名古屋工業大学 基準１【分析結果とその根拠理由】
大学の目的及び使命，各学科の人材育成の教育目標は明確に定められており，それらは学校教育法第 83 条に規定された目的及び大学設置基準第２条の２に適合している。

観点１－１－②： 大学院を有する大学においては、大学院の目的（研究科又は専攻等の目的を含む。
）が、学則等に明確に定められ、その目的が、学校教育法第 99 条に規定された、大学院一般に求められる目的に適合しているか。
【観点に係る状況】
本学の大学院工学研究科は、昭和 39 年の修士課程設置、その後、昭和 60 年の博士課程設置（大学院博士前期・後期課程に再編）以降、高度技術者・研究者の育成に努めてきた。
本学大学院の目的は名古屋工業大学大学院規則第２条、第５条（博士前期課程）、第６条（博士後期課程）に、各専攻の教育目標は同第６条の２に定められている（資料１－１－②－１）。
資料１－１－②－１：名古屋工業大学大学院規則（抜粋）名古屋工業大学大学院規則（抜粋）（大学院の目的）第２条 本学大学院は，名古屋工業大学（以下「本学」という。）の目的使命にのっとり，学術の理論及び応用を教授研究し，その深奥をきわめて，文化の進展に寄与することを目的とする。
（博士前期課程）
第５条 博士前期課程は，広い視野に立って精深な学識を授け，専攻分野における研究能力又は高度の専門性を要する職業等に必要な高度の能力を養うことを目的とする。
（博士後期課程）
第６条 博士後期課程は，専攻分野について，研究者として自立して研究活動を行い，又はその他の高度に専門的な業務に従事するに必要な高度の研究能力及びその基礎となる豊かな学識を養うことを目的とする。
（専攻の教育目標）
第６条の２ 専攻の教育目標は，別表のとおりとする。
別表（第６条の２関係）
物質工学専攻物質工学専攻では，近年の物質研究の高度化・専門化に対し，先導的役割を果たし，先端的技術の研究開発に優れた能力を発揮させるため，高度な教育と研究を行っており，物質・材料・生命・プロセスに関する専門分野について基礎から応用に至る幅広い見地から，科学・技術の進展に貢献しうる人材を育成する。

機能工学専攻機能工学専攻では，生活を豊かで実りあるものにするために，多様な工業技術・科学技術の創出を支える高度な教育と研究を行っており，計測物理工学，機械工学，電子工学の学問的基礎を確実に踏まえ，かつ相互の連携を図りながら，合理的かつ調和のとれた方法で革新的
8名古屋工業大学 基準１

技術を創造することができる，独創的で広い視野を持った人材を育成する。
情報工学専攻情報工学専攻では，人類社会環境の発展と調和を目指し，情報の科
学と工学に関する高度な教育と研究を行っており，情報数理，知能科
学，通信・計算機，システム制御，メディア情報の専門分野を基盤とした視野で，先端的高度情報化の社会形成を通して，人類の発展に寄与できる人材を育成する。

社会工学専攻社会工学専攻では，工学及び社会科学的観点から広く人間をとりまくシステムの企画，計画，設計，評価，構築，維持管理，改善に寄与できる技術に関する高度な教育と研究を行うことにより，建築，デザイン，都市社会整備，国土形成，環境，防災，経営工学，システム・
マネジメント等に関する技術を扱い，人間と自然にやさしい社会を創造しうる人材を育成する。

産業戦略工学専攻

産業戦略工学専攻では，技術力に裏打ちされた市場価値創造に関する教育と研究を行うことを基本理念とし，プロジェクトベースの教育を通じて新事業や起業におけるビジネスプランを立案し遂行する能力をもつ人材，あるいは地域の産業技術政策を立案し遂行する能力をもつ人材を育成する。

未来材料創成工学専攻

未来材料創成工学専攻では，ナノスケールの根本原理にのっとって，エネルギー変換効率，生体機能性，環境調和性に優れた夢の未来
材料の設計，創製を支える高度な教育と研究を行っており，エネルギ
ー変換工学，環境調和セラミックス工学，ナノ・ライフ変換科学に関する専門分野について基礎から応用に至る広い見地で専門知識，技術をもった人材を育成する。

創成シミュレーション工学専攻

創成シミュレーション工学専攻では，近年発展が著しいコンピュー
ターシミュレーションを基盤手法として高度活用し，科学技術の革新と創出につながる教育と研究を行っており，数理・物理・化学・情報・
通信・制御・設計・都市デザイン等の専門分野を系統的に教育し，広い視野を持った人材を育成する。

共同ナノメディシン科学専攻

共同ナノメディシン科学専攻では、急速に進展するナノ工学の研究
を最先端医療や最新創薬の研究に応用展開することで、ナノマテリア
ル、ナノデバイス関連分野に対する深い学識と技術を有し、創薬をはじめ、機能性食品、香粧品等の産業分野の発展に貢献できる人材を育成する。
出典：名古屋工業大学規則集【分析結果とその根拠理由】
大学院の目的、各専攻の人材育成の教育目標は明確に定められており、それらは学校教育法第 99 条に規定され9名古屋工業大学 基準１た目的及び大学院設置基準第１条の２に適合している。

（２）優れた点及び改善を要する点【優れた点】○ 大学の基本使命として「名古屋工業大学憲章」を掲げ、「ものづくり」、「ひとづくり」、「未来づくり」という、平易で覚えやすい標語で表現している。
【改善を要する点】○ 特になし。

10名古屋工業大学 基準２基準２ 教育研究組織（実施体制）（１）観点ごとの分析
観点２－１－①： 学部及びその学科の構成（学部、学科以外の基本的組織を設置している場合には、その構
成）が、学士課程における教育研究の目的を達成する上で適切なものとなっているか。
【観点に係る状況】
本学は、工学部のみの単科大学で、工学部第一部（昼間部）
・第二部（夜間部）からなる。第一部は、平成 16
年 4 月に学科改組が行なわれ、平成 26 年 5 月 1 日現在、生命・物質工学科、環境材料工学科、機械工学科、電気電子工学科、情報工学科、建築・デザイン工学科、都市社会工学科の７学科より構成され、入学定員は 910 名となっている。また、各学科はさらにプログラムに分かれて専門的な教育を行っており、現在、平成 18 年度より設置された工学創成プログラムも含めて、19 のプログラムが設置されている（資料２－１－①－１）。
第二部は、平成 16 年 4 月に学科名称の変更がなされ、平成 26 年 5 月 1 日現在、物質工学科、機械工学科、電気情報工学科、社会開発工学科の４学科より構成され、入学定員は 20 名となっている。なお、第二部については、
平成 20 年度より定員の縮小を行い、入学定員がそれまでの 140 名から 20 名となっている。

○学部・学科案内：http://www.nitech.ac.jp/edu/index.html○学生数：http://www.nitech.ac.jp/intro/student.html
資料２－１－①－１：学科・プログラム一覧
学科名プログラム名生命・物質工学科

物質化学系，生物生命系，生体材料系

環境材料工学科

セラミックス系，材料機能系

機械工学科

機構系，エネルギー系，計測系

電気電子工学科

機能電子系，エネルギーデザイン系，通信系

情報工学科

ネットワーク系，知能系，メディア系

建築・デザイン工学科

建築系，デザイン系

都市社会工学科

環境都市系，経営システム系※上記プログラムのほか，学科横断型又は学際領域の教育プログラムとして、工学創成プログラムが置かれている。
出典：名古屋工業大学教育課程履修規程【分析結果とその根拠理由】
本学の学科及びプログラムの構成は、工学のほとんどの分野を網羅し、現代社会において求められるニーズを十分にふまえたものとなっており、本学の学則第１条にある「学校教育法第 83 条第 1 項にのっとり、広く工学に関する学術の教授並びに研究を行い、世界の平和と人類の幸福とに貢献し得る人間の育成に務める」という目的
11

名古屋工業大学 基準２を果たす上で適切なものと判断する。

観点２－１－②： 教養教育の体制が適切に整備されているか。
【観点に係る状況】
大学設置基準第 19 条第２項にある「幅広く深い教養及び総合的な判断力を培い、豊かな人間性を涵養する」という教養教育の目的を実現するために、本学では、リベラルアーツ科目、理系基礎科目、ものづくり・経営基礎科目を共通教育のなかに置き、この共通教育を実施する上での責任体制の確立を図ることを目的として、共通教育実施本部を設置している（資料２－１－②－１）。
資料２－１－②－１：名古屋工業大学共通教育実施本部規則（抜粋）名古屋工業大学共通教育実施本部規則（抜粋）（設置）第１条 名古屋工業大学（以下「本学」という。）に，名古屋工業大学共通教育実施本部（以下「実施本部」という。）を置く。
（目的）
第２条 実施本部は，本学の工学部第一部及び工学部第二部の共通教育を実施する上での責任体制の確立を図ることを目的とする。
（任務）
第３条 実施本部は，前条の目的を達成するため，次の各号に掲げる業務を行う。
一 共通教育担当教員名簿の作成
二 共通教育全学体制の実施に関する調整
三 共通教育に関する自己点検・評価
四 その他共通教育の実施に関し必要な事項（共通教育代表の選出）
第４条 実施本部は，前条第１号の規定に基づき作成した共通教育担当教員名簿に記載された教授の中から，共通教育代表を選出する。
２ 共通教育代表は，学長が任命する。
３ 共通教育代表の任期は１年とし，再任を妨げない。ただし，任期満了前に欠けた場合の後任の者の任期は，前任者の残任期間とする。
（組織）第５条 実施本部は，次に掲げる者をもって組織する。
一 学長が指名する理事
二 学長が指名する副学長
三 共通教育代表
四 共通教育担当集団代表
五 各教育類から選出された教授 各１名
六 工学教育総合センターから選出された者 １名
七 学務課長12名古屋工業大学 基準２（任期）第６条 前条第４号及び第５号に掲げる者の任期は，１年とし，再任を妨げない。ただし，任期満了前に欠けた場合の後任の者の任期は，前任者の残任期間とする。
（本部長及び副本部長）
第７条 実施本部に本部長及び副本部長を置き，学長が指名する理事又は副学長をもって充てる。
２ 本部長は，実施本部の業務を総括する。
３ 副本部長は本部長を補佐し，本部長に事故があるときは，その職務を代行する。
（構成員以外の者の出席）第８条 本部長が必要と認めたときは，本部に構成員以外の者の出席を求め，意見を聴くことができる。
（共通教育担当集団）
第９条 実施本部に，工学部の教育のうち共通科目を担当するための教員組織として，次に掲げる共通教育担
当集団を置く。
一 数学担当集団
二 物理学担当集団
三 化学担当集団
四 生命科学・体育実技担当集団
五 地球科学担当集団
六 情報技術担当集団
七 英語担当集団
八 人間社会担当集団
九 ものづくり・経営基礎担当集団（共通教育担当集団代表）
第１０条 前条各号に掲げる共通教育担当集団に，代表を置く。
２ 代表は，当該共通教育担当集団の教授の中から，当該共通教育担当集団の推薦に基づき，本部長が指名する。
３ 代表の任期は１年とし，再任を妨げない。ただし，任期満了前に欠けた場合の後任の者の任期は，前任者の残任期間とする。
出典：名古屋工業大学規則集【分析結果とその根拠理由】
教養教育については、共通教育実施本部が設置されることによって、全学で責任をもって取り組んでいく体制が整備されており、教養教育を実施していく上での体制は適切に整備されていると判断する。

観点２－１－③： 研究科及びその専攻の構成（研究科、専攻以外の基本的組織を設置している場合には、その構成）が、大学院課程における教育研究の目的を達成する上で適切なものとなっているか。
【観点に係る状況】
本学大学院は、工学研究科博士課程１研究科で、工学を取り巻く現代社会のニーズにさらに応えるべく、平成
20 年度に大学院の改組が行なわれ、新たに未来材料創成工学専攻と、創成シミュレーション工学専攻が設置された。
また、
平成 25 年度に名古屋市立大学大学院薬学研究科と共同で、共同ナノメディシン科学専攻が設置された。
共同ナノメディシン科学専攻の円滑な運営を行うため、本学大学院工学研究科と名古屋市立大学大学院薬学研究13

名古屋工業大学 基準２

科による共同ナノメディシン科学専攻協議会が組織されている。
（資料２－１－③－１）。
本学大学院は平成 26 年 5 月 1 日現在、８専攻より構成され、入学定員は、博士前期課程が 586 名、博士後期課
程が 42 名となっている。また、各専攻は複数の研究分野からなり、現在 30 の分野が存在する（資料２－１－③－２）。
○大学院・専攻案内：http://www.nitech.ac.jp/edu/in.html○学生数：http://www.nitech.ac.jp/intro/student.html（資料２－１－③－１）：名古屋工業大学大学院工学研究科・名古屋市立大学大学院薬学研究科共同ナノメディ
シン科学専攻協議会規程（抜粋）名古屋工業大学大学院工学研究科・名古屋市立大学大学院薬学研究科共同ナノメディシン科学専攻協議会規程
（抜粋）
（目的）
第１条 この規程は，名古屋工業大学大学院工学研究科及び名古屋市立大学大学院薬学研究科（以下「各構成大学」という。
）が共同して教育課程を編成する共同ナノメディシン科学専攻（以下「共同専攻」という。
）に係る教育，研究等に関する重要な事項を協議し，同専攻の円滑な管理運営を行うために設置する共同ナノメディ
シン科学専攻協議会（以下「協議会」という。
）の組織及び運営に関し，必要な事項を定める。
（組織）
第２条 協議会は，次の各号に掲げる者をもって組織する。
一 各構成大学の共同専攻の長（以下「共同専攻長」という。
）
二 各構成大学の共同専攻に所属する専任教員
三 各構成大学の共同専攻長が特に必要と認めた者 若干名（協議事項）
第３条 協議会は，次の各号に掲げる事項を協議する。
一 授業科目及びこれに係る教員の配置などカリキュラムの編成及び実施に関する基本的事項
二 研究指導教員の選定に係る事項
三 入学者選抜の方針及び実施計画に関する事項
四 学生の身分取扱い及び厚生補導に関する事項
五 成績評価の方針に関する事項
六 学位論文審査方法等に関する事項
七 学位の授与及び課程修了の認定に関する事項
八 共同専攻に係る教育研究活動等の状況の評価に関する事項
九 予算に関する事項
十 広報に関する事項
十一 自己点検・評価に関する事項
十二 ＦＤ（ファカルティ・ディベロップメント）推進に関する事項
十三 共同教育課程に関する覚書の改正若しくは廃止に関する事項又は当該覚書の運用に関する事項
十四 研究の倫理審査に関する事項
十五 その他各構成大学が必要と認めた事項
出典：名古屋工業大学規則集資料２－１－③－２：専攻・研究分野一覧
14名古屋工業大学 基準２

専攻名

物質工学専攻

研究分野名
有

機

無

機

プ

ロ

セ

ス

物

性

生
エ
機能工学専攻情報工学専攻社会工学専攻産業戦略工学専攻

命
レ

ク

機
ト

ロ

ニ

能
ク

ス

計

測

機

構

エ

ネ

ル

ギ

情

報

数

理

知

能

科

学

通

信

・

計

算

機

シ

ス

テ

ム

制

御

メ

デ

ィ

ア

情

報

人

間

空

間

社

会

基

盤

環

境

防

災

マ

ネ

ジ

メ

ン

ト

産

業

技

術

経

営

ク

ノ

コ

ア

テ

ロ

ジ

ー

環境調和セラミックス工学
未来材料創成工学専攻

エ ネ ル ギ ー 変 換 工 学
ナ ノ ・ ラ イ フ 変 換 科 学連
計創成シミュレーション工学専攻

計

携
算
算

応

用

ス

テ

シ

科
ム

工

学
学

都市シミュレーション工学
機
共同ナノメディシン科学専攻

能

医

薬

創

成

学

薬 物 送 達 ・ 動 態 科 学
医

薬

支

援

ナ

ノ

工

学

出典：名古屋工業大学概要 2014
【分析結果とその根拠理由】
本学の大学院の専攻の構成は、工学のほとんどの分野を網羅し、現代社会において求められるニーズを十分にふまえたものとなっており、本学大学院規則第２条にある「本学大学院は、名古屋工業大学の目的使命にのっとり、学術の理論及び応用を教授研究し、その深奥をきわめて、文化の進展に寄与する」、同第５条にある「博士前期課程は、広い視野に立って精深な学識を授け、専攻分野における研究能力又は高度の専門性を要する職業等に
15

名古屋工業大学 基準２

必要な高度の能力を養う」、同第６条にある「博士後期課程は、専攻分野について、研究者として自立して研究活動を行い、又はその他の高度に専門的な業務に従事するに必要な高度の研究能力及びその基礎となる豊かな学識を養う」という目的を果たす上で適切なものと判断する。

観点２－１－④： 専攻科、別科を設置している場合には、その構成が教育研究の目的を達成する上で適切なものとなっているか。
【観点に係る状況】
該当なし【分析結果とその根拠理由】
該当なし

観点２－１－⑤： ２－１－⑤ 附属施設、センター等が、教育研究の目的を達成する上で適切なものとなっているか。
【観点に係る状況】
本学には、教育研究の支援・充実を図るために、19 の全学的なセンター及び附属図書館が設置されている。
「ものづくりテクノセンター」は、学生及び社会人に対し高度な実践的ものづくり教育を行うとともに、ものづくり教育システムの開発を行うことを目的としている。
「先進セラミックス研究センター」は、地球規模で直面する環境・ 資源・エネルギー問題を解決し、持続型社会の構築を実現するための、知的マテリアル創製学を核とし、地域の資源と技術が融合することで発展してきたセラミックス産業文化を範として、地域に即した多様な新価値を探求する国際的・学際的・融合的な先進セラミックスの工学研究を行うことを目的とする。
「極微デバイス機能システム研究センター」は、新規半導体材料及び新機能デバイス・システムの研究開発並
びに産業・生産技術に直結した技術の確立等を行い、これを通して教育・研究の進展に資することを目的としている。
「次世代自動車工学教育研究センター」は、エネルギー問題及び環境問題を一体的に解決する次世代自動車関連分野の研究、産業に結び付く次世代自動車技術の確立等を行うとともに、次世代自動車技術に関わる教育を行うことを目的とする。
「高度防災工学センター」は、地震、津波、暴風、豪雨、洪水、高潮その他の自然災害に対する防災・減災に関する研究を行うとともに、自治体などにおける防災・減災対策等を支援するためのシステムの開発及び提供を目的とする。
「コミュニティ創成教育研究センター」は、工学と人文社会科学の融合を通じ、高齢社会において全ての世代の人々が積極的に関係し、協力することができるコミュニティを実現するための支援技術等に関する研究を行うとともに、当該コミュニティの実現を担う人材の育成を行うことを目的とする。
「オプトバイオテクノロジー研究センター」は、光の本質及び光励起現象を正しく理解し、全く新しい材料を
16名古屋工業大学 基準２生物から又は生物に範を得て創製するとともに、光を利用した医療分野への展開を行う等、光が関わる生命現象を工学として解析することにより、全く新しい産業の創出に貢献することを目的とする。
「窒化物半導体マルチビジネス創生センター」は、本学が保有するシリコン基板上に窒化ガリウム結晶を成長させる技術を核に、窒化物半導体パワーデバイス等の実用化・事業化に向けた研究開発を推進することを目的とする。
「グローバル共生情報研究センター」は、急速なグローバル化によって社会に生じた様々な歪を取り除き、地球規模での調和と持続的発展をもたらす共生情報技術を研究開発することを目的とする。
「マルチエネルギーイノベーションセンター」は、エネルギーの観点から安全・安心社会の実現を目的とする。
（別添資料２－１）。
「産学官連携センター」は、産学官による共同研究等の推進及び競争的資金の獲得、知的財産の創出及び活用、独創的な研究開発の推進によるイノベーション創出等により、本学の研究成果を社会に還元し、産学官連携を積極的に推進することを目的としている（別添資料２－２）。
「工学教育総合センター」は、アドミッション・オフィス、創造教育開発オフィス、キャリアサポートオフィ
スの三つのオフィスからなり、本学の入学から学修、卒業及び就職に至るまでを総合的にとらえた連続性を持った取組みを継続的に推進することにより、本学の工学教育の質の向上を図ることを目的としている（別添資料２－３）。
「国際交流センター」は、国際人材養成部門、国際連携部門の二つの部門からなり、国際社会に貢献できる人
材の養成及び国際的視点に立った産学官連携の推進等を行うことを目的としている（別添資料２－４）。
「情報基盤センター」は、本学のキャンパス情報ネットワークを含む基盤的情報システムの運用管理を行うとともに、システムを用いた教育・研究・学術情報サービス及びその他業務の利用に供するものとし、教育・研究の進展や地域との連携の推進に資することを目的としている（別添資料２－５）。
「大型設備基盤センター」は、本学の大型研究教育設備の学内外の共同利用を推進し、併せて大型研究教育設
備の計画的整備等を図ることを目的としている（別添資料２－６）。
「リスクマネジメントセンター」は、防災安全部門とリーガルリスク部門の二部門からなり、災害、事件、事故などにより、大学構成員の生命や身体、大学の財産、名誉などに重大な損害が及ぶような状況において、迅速な対策を行うことで被害を最小限に抑え、大学の機能を維持すること目的としている（別添資料２－７）。
「若手研究イノベータ養成センター」は、若手研究者として、国立大学法人名古屋工業大学特定有期雇用職員就業規則（平成 19 年９月 11 日制定）第２条第１号に規定する特任教員（以下「特任教員」という。
）を雇用し、国際的な研究水準で活躍し、将来、既存の専攻を横断する先導的融合分野での研究教育を牽引するとともに、イノベーションの創出や新研究領域の開拓等の取組の活性化に資する若手研究イノベータとして養成することを目的とする（別添資料２－８）。
「教員再雇用センター」は、国立大学法人名古屋工業大学再雇用職員就業規則（平成 19 年２月 20 日制定）第２条第２項第１号に規定する特命教員の雇用確保を図るとともに、名古屋工業大学の教育及び研究の進展に資することを目的とする（別添資料２－９）。
「保健センター」は、職員及び学生の保健に関する専門的業務を行い、健康の保持増進を図ることを目的としている（別添資料２－10）。
附属図書館は、本学における学術情報に関する中心機関として、図書及びその他の図書館資料を収集し、管理し、本学の職員、学生及びその他の者の利用に供するとともに、学術情報の利用に必要な活動を行うことにより、教育、研究及び総合的教養の向上に資することを目的とする（別添資料２－11）。
17名古屋工業大学 基準２

別添資料２－１：名古屋工業大学教育研究センター機構規則
別添資料２－２：名古屋工業大学産学官連携センター規則
別添資料２－３：名古屋工業大学工学教育総合センター規則
別添資料２－４：名古屋工業大学国際交流センター規則
別添資料２－５：名古屋工業大学情報基盤センター規則
別添資料２－６：名古屋工業大学大型設備基盤センター規則
別添資料２－７：名古屋工業大学リスクマネジメントセンター規則
別添資料２－８：名古屋工業大学若手イノベータ養成センター規則
別添資料２－９：名古屋工業大学教員再雇用センター規則
別添資料２－10：名古屋工業大学保健センター規則
別添資料２－11：名古屋工業大学附属図書館規則【分析結果とその根拠理由】
本学の 19 のセンター及び附属図書館は、主たる目的・役割から教育、研究、学生支援、社会貢献等に分けられるが、工科系の単科大学としての教育研究の目的を達成するうえで、適切な数、規模及び構成である。

観点２－２－①： 教授会等が、教育活動に係る重要事項を審議するための必要な活動を行っているか。また、教育課程や教育方法等を検討する教務委員会等の組織が、適切に構成されており、必要な活動を行っているか。
【観点に係る状況】
本学では、教育活動に係る重要事項を審議するための組織として、教授会、代議員会及び教育研究評議会が設置されている。また、教育課程や教育方法等を検討するための組織として、教育企画院と教務学生委員会が設置されている。
教授会は、学長、副学長、教授、准教授から構成され、学部及び大学院の学生の卒入学・修了その他学生の在籍及び学位の授与に関する事項、教員の資格審査に関する事項、その他学部及び大学院の教育研究に関する重要事項について審議する（資料２－２－①－１、別添資料２－12）。
代議員会は、教授会の構成員の一部をもって構成され、教授会から委ねられた事項（入学者選抜に関する事項、卒業又は課程の修了及び学位の授与に関する事項、学生の在籍に関する事項、その他学部及び大学院の教育研究に関する重要事項等）について審議する（資料２－２－①－２、別添資料２－13）。
教育研究評議会では、中期目標、中期計画、教育課程の編成、教員人事、自己点検・評価、学生の卒入学・修了・学位の授与等、教育研究活動に関する重要事項の方針を審議する（資料２－２－①－３、別添資料２－14）。
教育企画院は、教育課程や教育方法等に関する事項を企画及び立案する機関で、各教育類長などで構成され、主な審議事項は、教育組織の設置又は改廃に関する事項、教育課程の編成に関する事項、教育の状況についての自己点検及び評価に関する事項、学生の修学・生活・就職等に関する事項、学外者に対する教育サービスに関する事項、留学生及び卒業生に対する支援に関する事項等である（資料２－２－①－４、別添資料２－15）。
教務学生委員会は、教育企画院が策定する基本方針に基づき、教育課程や教育方法等に関する具体的事項につ18名古屋工業大学 基準２

いて審議する機関で、各教育プログラムから選出された教授又は准教授などで構成されている。また、各事項について審議を深めるために、委員会内にいくつかの部会を設け、部会の活動も積極的に行っている（資料２－２－①－５、別添資料２－16）。

資料２－２－①－１：名古屋工業大学教授会規則（抜粋）名古屋工業大学教授会規則（抜粋）（構成員）
第２条 教授会は，次に掲げる者をもって組織する。
一 学長
二 副学長
三 教授
四 准教授
（審議事項）
第３条 教授会は，次に掲げる事項を審議する。
一 学部及び大学院の学生の入学，卒業又は課程の修了その他学生の在籍に関する事項及び学位の授与に関する事項
二 教員の資格審査（大学院担当教員の資格審査を除く。）に関する事項
三 教員の任期解除審査に関する事項
四 その他学部及び大学院の教育研究に関する重要事項
２ 前項第２号に規定する教員の資格審査には，国立大学法人名古屋工業大学特定有期雇用職員就業規則（平成 19 年９月 11 日制定）第２条第１号に規定する特任教員及び国立大学法人名古屋工業大学と他の研究所等との連携大学院に関する協定書に基づき委嘱する連携大学院教員（以下「連携大学院教員」という。）の資格審査を含むものとする。
（審議事項別の構成員）
第４条 前条に定める審議事項のうち次の各号に掲げる事項を審議する場合は，第２条の規定にかかわらず，
教授会は，学長，副学長及び当該各号に掲げる者をもって組織する。
一 教授の資格審査及び任期解除審査に関する事項 教授
二 修士の学位授与に関する事項 研究指導担当の教授，准教授，助教及び連携大学院教員
三 博士の学位授与に関する事項 博士論文の研究指導担当の教授，准教授，助教及び連携大学院教員
出典：名古屋工業大学規則集資料２－２－①－２：名古屋工業大学代議員会規則（抜粋）名古屋工業大学代議員会規則（抜粋）（組織）
第２条 代議員会は，次に掲げる委員をもって組織する。
一 学長が指名する副学長
二 附属図書館長
三 教育類長19

名古屋工業大学 基準２

四 共通教育代表
五 専攻長
六 ものづくりテクノセンター長
七 工学教育総合センター長
八 国際交流センター長
九 情報基盤センター長
十 保健センター長
十一 必要に応じて学長が指名する者（審議事項）
第４条 代議員会は，教授会から委ねられた別表に掲げる事項を審議する。
別表項目
一 入学者選抜に関する事項

審議事項
イ 第一部推薦入学に関する事項
ロ 第一部アドミッション・オフィス入試に関する事項
ハ 第二部推薦入学に関する事項
ニ 第二部社会人特別選抜（編入学及びアドミッション・オフィス入試）に関する事項
ホ 学部第２次募集に関する事項
へ 大学院転入学に関する事項
ト 大学院第２次募集に関する事項
チ 大学院産業戦略工学専攻が２月に実施する選抜に関する事項
リ 大学院外国人学生の特別選抜に関する事項（８月実施の博士前期課
程私費外国人留学生選抜を除く。
）
ヌ 外国人留学生選抜（ツイニング・プログラム特別選抜を含む。
）に
関する事項

二 卒業又は課程の修了及び イ 博士論文の審査委員会の設置（審査員の決定及び審査協力を含む。
）
学位の授与に関する事項

に関する事項ロ 博士前期課程において優れた業績を上げた者及び博士後期課程において優れた研究業績を上げた者の認定審査に関する事項
ハ 博士論文の要約の公表の承認に関する事項

三 学生の在籍に関する事項

イ 学部学生の再入学に関する事項
ロ 大学院学生の再入学に関する事項

四 その他学部及び大学院の イ 派遣学生に関する事項
教育研究に関する重要事項

ロ 特別聴講学生に関する事項
ハ 大学院特別研究派遣学生に関する事項
ニ 大学院特別研究学生に関する事項
出典：名古屋工業大学規則集20名古屋工業大学 基準２

資料２－２－①－３：国立大学法人名古屋工業大学教育研究評議会規則（抜粋）
国立大学法人名古屋工業大学教育研究評議会規則（抜粋）（審議事項）
第２条 教育研究評議会は，次に掲げる事項を審議する。
一 中期目標についての意見に関する事項（法人の経営に関するものを除く。）
二 中期計画及び年度計画に関する事項（法人の経営に関するものを除く。）
三 学則（法人の経営に関する部分を除く。）その他の教育研究に係る重要な規則の制定又は改廃に関する事項
四 教員人事に関する事項
五 教育課程の編成に関する方針に係る事項
六 学生の円滑な修学等を支援するために必要な助言，指導その他の援助に関する事項
七 学生の入学，卒業又は課程の修了その他学生の在籍に関する方針及び学位の授与に関する方針に係る事
項
八 教育及び研究の状況について自ら行う点検及び評価に関する事項
九 その他教育研究に関する重要事項（組織）
第３条 教育研究評議会は，次に掲げる評議員をもって組織する。
一 学長
二 理事
三 副学長
四 附属図書館長
五 領域長
六 教育類長七 共通教育代表
八 ものづくりテクノセンター長，先進セラミックス研究センター長，極微デバイス機能システム研究セン
ター長，次世代自動車工学教育研究センター長，高度防災工学センター長，コミュニティ創成教育研究センター，オプトバイオテクノロジー研究センター長，窒化物半導体マルチビジネス創生センター長，グローバル共生情報研究センター長，マルチエネルギーイノベーションセンター長，工学教育総合センター長，留学生センター長及び国際交流推進室長の中から教育研究評議会が定める者 １名
九 その他教育研究評議会が定めるところにより学長が指名する職員 若干名
出典：名古屋工業大学規則集資料２－２－①－４：名古屋工業大学教育企画院規則（抜粋）名古屋工業大学教育企画院規則（抜粋）（任務）
第２条 教育企画院は，次に掲げる事項を企画及び立案する。
一 学部，学科，専攻その他の重要な教育組織の設置又は改廃に関する事項
二 学生の入学，卒業又は課程の修了その他学生の在籍に関する方針及び学位の授与に関する方針に係る事項21

名古屋工業大学 基準２

三 教育課程の編成に関する事項
四 学生経費の配分方針に関する事項
五 学生の修学，生活，就職等の指導方針に関する事項
六 教育の状況について自ら行う点検及び評価に関する事項
七 留学生及び卒業生に対する支援に関する事項
八 公開講座その他の学外者に対する教育サービスに関する事項
九 生涯学習に関する事項
十 学生交流の推進に関する事項
十一 その他教育及び学生生活に関し必要な事項（組織）第３条 教育企画院は，次に掲げる委員をもって組織する。
一 学長が指名する理事
二 学長が指名する副学長
三 附属図書館長
四 教育類長五 共通教育代表
六 専攻長
七 ものづくりテクノセンター長
八 工学教育総合センター長
九 留学生センター長
十 情報基盤センター長
十一 保健センター長
十二 事務局次長（事業担当）
十三 院長の推薦に基づき学長が指名する者
出典：名古屋工業大学規則集資料２－２－①－５：名古屋工業大学教務学生委員会規程（抜粋）名古屋工業大学教務学生委員会規程（抜粋）（審議事項）
第２条 委員会は，教育企画院が策定する基本方針に基づき，次の各号に掲げる具体的事項について審議する。
一 教育課程の編成及び履修に関すること。
二 年間授業計画に関すること。
三 単位の認定に関すること。
四 学籍の異動（休学，復学，転学，留学及び退学）に関すること。
五 転学部，転学科及び転専攻に関すること。
六 研究生，科目等履修生及び聴講生の受入れに関すること。
七 特別聴講学生及び特別研究学生の派遣又は受入れに関すること。
八 学生の修学及び生活指導に関すること。
九 表彰及び懲戒に関すること。
22

名古屋工業大学 基準２

十 就職に関すること。
十一 学生の国際交流に関すること。
十二 その他教育及び学生生活に関すること。
（組織）
第３条 委員会は，次の各号に掲げる委員をもって組織する。
一 学長が指名する副学長
二 各教育プログラム（工学創成プログラムを除く。）から選出された教授又は准教授 各１名
三 共通教育担当集団から選出された教授又は准教授 ３名
四 各専攻から選出された教授又は准教授 各１名
五 ものづくりテクノセンターから選出された教授又は准教授 １名
六 工学教育総合センターから選出された教授又は准教授 １名
七 留学生センターから選出された教授又は准教授 １名
八 情報基盤センターから選出された教授又は准教授 １名
九 保健センターから選出された教授又は准教授 １名
十 国際交流推進室から選出された教授又は准教授 １名
十一 学生なんでも相談室から選出された教授又は准教授 1 名
十二 学長が指名する教授又は准教授 若干名
十三 事務局次長（事業担当）

出典：名古屋工業大学規則集
別添資料２－12：平成 25 年度教授会開催状況
別添資料２－13：平成 25 年度代議員会開催状況
別添資料２－14：平成 25 年度教育研究評議会開催状況
別添資料２－15：平成 25 年度教育企画院開催状況
別添資料２－16：平成 25 年度教務学生委員会開催状況【分析結果とその根拠理由】
本学に設置されている、教授会、代議員会及び教育研究評議会は、教育研究活動に係る重要事項を十分に審議している。また、教授会の審議事項を見直すことにより、実質的、効率的な審議と迅速な意思決定体制を構築するとともに、教員の教育研究活動の時間の十分な確保も図っている。
教育企画院、教務学生委員会とも本学の教育担当者で適切に構成され、学部及び大学院の教育課程や教育方法等に関するあらゆる事項について審議しており、十分にその任務を果していると判断する。

（２）優れた点及び改善を要する点【優れた点】
23

名古屋工業大学 基準２○ 学部及び大学院の構成は、工学のほとんどの分野を網羅しており、現代社会において求められるニーズを十分にふまえたものとなっている。
○ 教育目標の実現に向けて、大学院に新しい専攻を設置し、教育の改革に積極的に取り組んでいる。
○ 共通教育実施本部を設置し、全学で責任をもって教養教育を実施していく体制が整備されている。
○ センターが適正に配置され、教育、研究、学生支援、社会貢献等において、大きな役割を果たしている。
○ 教育課程や教育方法等に関しては、教育企画院と教務学生委員会が連携を図りながら、積極的に審議を重ねている。
【改善を要する点】○ 全学支援体制をさらに整備しつつ、教養教育がより円滑に運営できるようにしていく必要がある。

24

名古屋工業大学 基準３基準３ 教員及び教育支援者（１）観点ごとの分析
観点３－１－①： 教員の適切な役割分担の下で、組織的な連携体制が確保され、教育研究に係る責任の所在が明確にされた教員組織編制がなされているか。
【観点に係る状況】
本学は、専門領域を横断し社会要請に応じた学際的分野への柔軟な対応を目指した「工科大学構想」に基づき、教員は４領域のいずれかに所属し、学部においては「学科・教育類」を、大学院においては「専攻」を設けて、教員がこれを担当するという柔軟な教育組織としている（資料３－１－①－１）。
学則第４条に教員組織として「領域」を置くことを定め（資料３－１－①－２）、名古屋工業大学領域規則に領域に関し必要な事項を定めている（資料３－１－①－３）。領域には領域長を置き、領域長は研究親睦の推進、学際的な研究プロジェクト等の企画に関することを扱う（別添資料３－１）。工学部の教育を担当する組織として教育類を置いている。教育類は第一部
７教育類、第二部４教育類を有し、それぞれが対応する学科の教育を行う（別添資料３－２）。各教育類には、教育類長を置き、対応する学科長を兼ねる。教育類長は、対応する学科に所属する学生及び教育課程に関すること、学生経費に関すること等に責を負う（別添資料３－３）。大学院には博士課程の工学研究科を置き、その下に８専攻を置いている。専攻には専攻長を置き、専攻の学生及び教育課程に関すること、学生経費に関すること等に責を負う（別添資料３－４）。
資料３－１－①－１：教員組織図

出典：名古屋工業大学概要25

名古屋工業大学 基準３

資料３－１－①－２：名古屋工業大学学則（抜粋）名古屋工業大学学則（抜粋）（領域）
第４条 前条に定める大学院に，教員組織として領域を置く。
２ 領域に関し必要な事項は，別に定める。
出典：名古屋工業大学規則集資料３－１－①－３：名古屋工業大学領域規則（抜粋）名古屋工業大学領域規則（抜粋）（趣旨）
第１条 この規則は，名古屋工業大学学則（平成 16 年 4 月 1 日制定）第４条第２項の規定に基づき，領域に関し必要な事項を定める。
（名称）
第２条 領域は，次のとおりとする。
一 おもひ領域
二 しくみ領域
三 つくり領域
四 ながれ領域（領域長）
第３条 領域に，領域長を置く。
２ 領域長に関し必要な事項は，別に定める。
（雑則）
第４条 この規則に定めるもののほか，領域に関し必要な事項は，学長が別に定める。
出典：名古屋工業大学規則集
別添資料３－１：名古屋工業大学領域長規則
別添資料３－２：名古屋工業大学教育類規則
別添資料３－３：名古屋工業大学教育類長及び副教育類長規則
別添資料３－４：名古屋工業大学専攻長及び副専攻長規則【分析結果とその根拠理由】
教員組織に関する基本方針を定めており、教員組織と教育組織を分離することにより、専門分野を横断した柔軟な教育組織を編成することができる。学部、大学院においては教育類と専攻において責任ある教育を実施できる体制となっている。従って、教員組織は適切である。

観点３－１－②： 学士課程において、教育活動を展開するために必要な教員が確保されているか。また、教育上主要と認める授業科目には、専任の教授又は准教授を配置しているか。
【観点に係る状況】
26

名古屋工業大学 基準３

学士課程においては、学科に対応する教育類に属する教員が配置されており、大学設置基準上必要とされる基準数を越えている（資料３－１－②－１）。また、教育上主要と認める授業科目には、専任の教授又は准教授を配置している（別添資料３－５）。学部の専門科目は基本科目、準基本科目、展開科目に分類され、その性格を定め
適切な教員を配置している。
資料３－１－②－１：専任教員数

平成 26 年 5 月 1 日現在
専任教員数

学科名等

教授

准教授

講師

基準数
助教

()うち教授数計

生命・物質工学科

20

23

0

12

55

14（7）

環境材料工学科

14

13

0

6

33

9（5）

機械工学科

23

22

0

14

59

15（8）

電気電子工学科

18

13

0

10

41

13（7）

情報工学科

15

17

0

12

44

11（6）

建築・デザイン工学科

11

8

0

4

23

8（4）

都市社会工学科

17

13

0

8

38

12（6）

共通教育担当集団

19

26

0

0

45

―

（大学全体の収容定員に応じた教員数）

計

―
137

―

―
135

―
0

―
66

35（18）
338

117（59）
出典：学内資料

別添資料３－５：平成 26 年度工学部第一部・第二部授業時間割表【分析結果とその根拠理由】
学士課程の教育課程を遂行するために必要な教員が十分確保されており、主要な科目は専任かつ適任の教授又は准教授が担当している。
観点３－１－③： 大学院課程において、教育活動を展開するために必要な教員が確保されているか。
【観点に係る状況】
大学院課程においては、資料３－１－③－１に示すとおり専攻に必要な研究指導教員及び研究指導補助教員が配置されており、大学設置基準上必要とされる基準数を超えている。
資料３－１－③－１：研究指導教員数及び研究指導補助教員数
専攻名

平成 26 年 5 月 1 日現在

研究指導教員及び研究指導補助教員
研究指導教員
研究指導
計()うち教授数
補助教員

研究指導
教員基準
()うち教授数基準数計

博 物質工学専攻

58（23）

0

58

15（3）

15

士 機能工学専攻

55（23）

0

55

15（3）

15

前 情報工学専攻

55（26）

4

59

18（3）

18

27

名古屋工業大学 基準３期 社会工学専攻

37（25）

2

39

11（3）

11

課 産業戦略工学専攻

15（10）

1

16

4（3）

7

程 未来材料創成工学専攻

29（14）

0

29

12（3）

12

創成ｼﾐｭﾚｰｼｮﾝ工学専攻

29（14）

0

29

12（3）

12

計

278（135）

7285

87（21）

90

物質工学専攻45（22）

3

48

4（3）

7

博 機能工学専攻

41（24）

4

45

4（3）

7

士 情報工学専攻

42（26）

13

55

4（3）

7

後 社会工学専攻

31（26）

12

43

4（3）

7

期 未来材料創成工学専攻

20（13）

1

21

4（3）

7

課 創成ｼﾐｭﾚｰｼｮﾝ工学専攻

23（14）

6

29

4（3）

7

程 共同ﾅﾉﾒﾃﾞｨｼﾝ科学専攻

7 (4)

0

7

4（3）

7

209（129）39

248

28（21）

49

計

出典：学内資料【分析結果とその根拠理由】
以上により、大学院課程において必要な研究指導教員及び研究指導補助教員が十分確保されている。

観点３－１－④： 大学の目的に応じて、教員組織の活動をより活性化するための適切な措置が講じられているか。
【観点に係る状況】
教員の採用に当たっては公募制とし、教育類、専攻及び領域から教育研究の目的に沿った教員像の申し出を行い、これに基づき公募によって人事部会が候補者を決定している。教員公募に当たっては女性教員、外国人教員の積極的採用を心がけており、公募案内では「教員公募においては、業績等（研究業績、教育業績、社会的貢献
ほか）及び人物評価において同等と認められた場合、女性と外国人を積極的に採用いたします。
」と案内し、女性
及び外国人の応募を促している（資料３－１－④－１）。女性教員の人数及び比率については、若干であるが増えている（資料３－１－④－２）。教員の年齢構成は、特定の範囲に偏ることがないようバランスをとっている（資料３－１－④－３）。また、他大学、行政機関、民間企業等の経験者を採用して教員構成の多様化を図っている（資料３－１－④－４）。
大学院工学研究科の助教については任期を５年とする任期制を採用している。ただし再任は１回のみ可としている。また審査により任期を解除することができる制度も設けている。また、若手研究イノベータ養成センターを設置し、若手研究者として特定有期雇用職員（特任教員）を雇用している。
（別添資料３－６）。
サバティカル制度、教員の海外派遣事業も実施されている（別添資料３－７、資料３－１－④－５）。
資料３－１－④－１：教員公募案内例
データ番号

D115010439

公開開始日

2015年01月14日

28

名古屋工業大学 基準３更新日

2015年01月14日

求人件名

助教の公募

機関名

名古屋工業大学機関または部署
URL

http://www.nitech.ac.jp/edu/in.html

部署名

大学院工学研究科

機関種別

国立大学

公募のURLhttp://www.nitech.ac.jp/intro/saiyo/index.html[機関の説明(募集の背景、機関の詳細、プロジェクトの説明等)]機関
国立大学法人 名古屋工業大学
担当
大学院工学研究科 機能工学専攻／工学部 第一部 機械工学科，第二部 機械工学科[仕事内容(業務内容、担当科目等)]
専門分野
機械工学（熱・流体工学）

求人内容

担当科目
流体力学あるいは熱力学に関する学部（第一部，第二部），大学院の科目(共通科目及び第二部(夜間)については全学支援体制で，全員で担当します。)[勤務地住所等]〒466-8555 愛知県名古屋市昭和区御器所町[募集人員]
1名
助教[着任時期]
2015年8月1日以降のできるだけ早い時期

大分類

工学

小分類

機械工学

研究分野

1.

職種

1. 助教相当29名古屋工業大学 基準３

常勤（任期あり）勤務形態

任期5年。ただし，採用後４年経過した後に実施する審査をパスすれば任期のない教員となります。なお，特に優れた業績と認められた場合は，任期途中でも任期のない教員となります。審
査は，教育，研究，学内活動及び社会貢献の実績など，多角的な視点で行います。

勤務地
応募資格

東海 - 愛知県
博士学位（Ph.Dを含む）取得者あるいは着任までに学位取得見込みの若手の方で，大学，大学
院で教育・研究指導を行う能力を有すること。

待遇

本学規定に基づく。年棒制を適用。

募集期間

2015年03月31日 必着[応募方法(書類送付先も含む)]
提出書類
1)履歴書（写真添付，学歴，職歴，所属学会，社会的活動等を記載，電子メールアドレスも記
入）2)業績目録（著書，総説解説，ジャーナル論文，国際会議論文，講演・口頭発表，特許，その他特記事項（受賞，その他，招待講演等の特記事項）に分類しジャーナル論文と国際会議論文については査読の有無を記載すること）
3)代表的論文３編以内のリストと別刷（コピーでも可）4)外部資金獲得状況（科学研究費補助金，受託研究費，共同研究費，奨学寄附金，研究助成金等に関して，資金の名称，年度，研究テーマ，金額，代表者と分担者の別などを記載すること）
5)これまでの研究概要（Ａ４用紙１枚（１０００字程度）以内）
6)着任後の研究計画（Ａ４用紙１枚（１０００字程度）以内）
7)教育に対する抱負（Ａ４用紙１枚（１０００字程度）以内）
8)応募者について所見を伺える方２名の氏名，連絡先，現職，応募者との関係

応募・選考・結果通知・連絡先応募期限
2015年3月31日(火) 必着
応募書類送付先〒466-8555 名古屋市昭和区御器所町
名古屋工業大学 大学院工学研究科（ながれ領域）
機能工学専攻 教授 森西洋平 宛（ 封筒に「教員応募書類在中」と朱書きし，必ず簡易書留,宅配便等，授受の確認ができる方法で送付してください。（原則として，審査終了後，応募書類は返却しますので，返送先を明記した返信用封筒を同封すること。））[選考内容(選考方法、採否の決定)、結果通知方法]
書類審査の後、必要に応じてプレゼンテーションと面接を行う（本学までの旅費は自己負担）。

30

名古屋工業大学 基準３[連絡先(担当者所属、役職、氏名、e-mail、電話番号)] ※重要〒466-8555 名古屋市昭和区御器所町
名古屋工業大学 大学院工学研究科（ながれ領域）
機能工学専攻 教授 森西洋平
電話：052-735-5346
E-mail：morinishi.yohei@nitech.ac.jp

1. 国立大学法人名古屋工業大学・機械工学・助教公募(熱・流体工学)20150331.pdf

添付書類

・本学では、男女共同参画の推進を始めとして、多様性を重視した教育・研究・就業環境の整備を推進しています。教員公募においては、業績等（研究業績，教育業績，社会的貢献ほか）
備考

及び人物評価において同等と認められた場合、女性と外国人を積極的に採用いたします。
・応募に係る個人情報は個人情報保護法及び本学規定に基づいて適切な取り扱いをしますが，選考上照会等を行う場合がありますのでご了承の上応募下さい。

Web応募

不可

出典：JREC-IN Portal
資料３－１－④－２：女性教員・外国人教員の人数及び比率
区分

平成 24 年度
現員

教授

135 名

准教授

142 名

講師

－

助教

76 名

総数

353 名

各年度５月１日現在

平成 25 年度

女性

外国人

6名

3名

(4.44%)(2.22%)

9名

6名(6.34%)(4.23%)

－

－

8名

5名

(10.53%)(6.58%)

23 名

14 名

(6.52%)(3.97%)

現員

平成 26 年度

女性

135 名
141 名

6名

3名

(4.44%)(2.22%)

10 名

6名(7.09%)(4.26%)

－

－

8名

5名

(10.00%)(6.25%)

24 名

14 名

(6.74%)(3.93%)

－
80 名
356 名

外国人

現員

女性

138 名
136 名

8名

3名

(5.80%)(2.17%)

8名

6名(5.88%)(4.41%)

－

－

9名

5名

(11.69%)(6.49%)

25 名

14 名

(7.12%)(3.99%)

－
77 名
351 名

外国人

※現員に対する女性教員数及び外国人教員数は内数で示す。
出典：学内資料

資料３－１－④－３：教員の年齢構成
区分教授

平成 26 年 5 月 1 日現在
准教授

助教

計

比率

～24 歳

0名

0名

0名

0名

0％

25 歳～34 歳

0名

2名

20 名

22 名

6.5％

35 歳～44 歳

1名

61 名

39 名

101 名

29.7％

45 歳～54 歳

68 名

60 名

6名

134 名

39.4％

55 歳～64 歳

69 名

13 名

1名

83 名

24.4％

31

名古屋工業大学 基準３

計

138 名

136 名

66 名

340 名

100％

出典：名古屋工業大学公式ホームページ
資料３－１－④－４：新規採用教員の経験構成
平成 21 年度

平成 22 年度

平成 23 年度

平成 24 年度

平成 25 年度

新規採用教員数

12 名

12 名

9名

8名

11 名

他大学経験者

4名

9名

4名

3名

6名

行政機関経験者

―

1名

―

1名

1名

独立行政法人経験者

2名

3名

―

2名

3名

企業経験者等

3名

6名

2名

3名

6名
出典：学内資料

資料３－１－④－５：教員の海外派遣事業
教員の海外派遣事業○若手研究者インターナショナル・トレーニング・プログラム（ＩＴＰ）
助教 １名（平成 25 年度）○組織的な若手研究者等海外派遣プログラム（拡大ＩＴＰ）
助教 ５名（平成 24 年度）○頭脳循環を加速する若手研究者戦略的海外派遣プログラム
准教授 １名（平成 25 年度）
助教・ポスドク ２名（平成 25 年度）
出典：学内資料
別添資料３－６：名古屋工業大学若手研究イノベータ養成センター規則
別添資料３－７：国立大学法人名古屋工業大学サバティカル制度に関する規程【分析結果とその根拠理由】
本学の教育研究目的の達成に向け、教員採用は公募制を採用し、他大学、行政機関、民間企業等の経験者を幅広く採用して教員構成の多様化を図り、年齢構成のバランスにも配慮するとともに、女性教員及び外国人教員の採用にも努めている。
また、助教とセンター教員への任期制の導入や、サバティカル制度・教員の海外派遣事業の実施など、教員組
織の活動を活性化するための措置を講じている。

観点３－２－①： 教員の採用基準や昇格基準等が明確に定められ、適切に運用がなされているか。特に、学士課程においては、教育上の指導能力の評価、また大学院課程においては、教育研究上の指導能力の評価が行われているか。
【観点に係る状況】
32

名古屋工業大学 基準３

教員の採用や昇格に関しては、「教員選考基準」を定め、これに従って実施している（資料３－２－①－１）。
これにおいて教授、准教授、助教等それぞれの資格条件について定めている。実際の選考に当たっては、そのつど人事部会を設置し、人事部会が、研究上の業績のみならず、教育上の実績、教育に関する所見、大学運営上の実績、社会貢献上の実績等を勘案して幅広く教育研究上の資質を審査している（別添資料３－８）。大学院課程においては、さらに研究業績について詳細な分析を行い、研究指導能力を評価している。また、人事部会には外部審査員を入れることを義務づけている（資料３－２－①－２）。
資料３－２－①－１：名古屋工業大学教員選考基準
名古屋工業大学教員選考基準（趣旨）
第１条 この基準は，大学設置基準（昭和 31 年文部省令第 28 号）及び大学院設置基準（昭和 49 年文部省令第 28 号）に基づき，名古屋工業大学（以下「本学」という。）に任用する教授，准教授，助教及び助手（以下「教員」という。）の選考基準に関し必要な事項を定める。
（教員の資格）第２条 本学の教員は，高潔な人格と豊富な教養を備える者のうちから選考する。
（教授の資格）第３条 教授となることのできる者は，次の各号のいずれかに該当し，かつ，大学における教育を担当するにふさわしい教育上の能力を有すると認められる者とする。
一 博士の学位（外国において授与されたこれに相当する学位を含む。）を有し，研究上の業績を有する者
二 研究上の業績が前号の者に準ずると認められる者
三 学位規則（昭和 28 年文部省令第９号）第５条の２に規定する専門職学位（外国において授与されたこれに相当する学位を含む。）を有し，当該専門職学位の専攻分野に関する実務上の業績を有する者
四 大学において教授，准教授又は専任の講師の経歴（外国におけるこれらに相当する教員としての経歴を含む。）のある者
五 芸術，体育等については，特殊な技能に秀でていると認められる者
六 専攻分野について，特に優れた知識及び経験を有すると認められる者（准教授の資格）
第４条 准教授となることのできる者は，次の各号のいずれかに該当し，かつ，大学における教育を担当するにふさわしい教育上の能力を有すると認められる者とする。
一 前条各号のいずれかに該当する者
二 大学において助教又はこれに準ずる職員としての経歴（外国におけるこれらに相当する職員としての経歴を含む。）のある者
三 修士の学位又は学位規則第５条の２に規定する専門職学位（外国において授与されたこれらに相当する学位を含む。）を有する者
四 研究所，試験所，調査所等に在職し，研究上の業績を有する者
五 専攻分野について，優れた知識及び経験を有すると認められる者（助教の資格）第５条 助教となることのできる者は，次の各号のいずれかに該当し，かつ，大学における教育を担当するにふさわしい教育上の能力を有すると認められる者とする。
一 第３条各号又は第４条各号のいずれかに該当する者
33

名古屋工業大学 基準３

二 修士の学位（医学を履修する課程，歯学を履修する課程，薬学を履修する課程のうち臨床に係る実践的な能力を培うことを主たる目的とするもの又は獣医学を履修する課程を修了した者については，学士の学
位）又は学位規則第５条の２に規定する専門職学位（外国において授与されたこれらに相当する学位を含む。）を有する者
三 専攻分野について，知識及び経験を有すると認められる者（大学院担当の資格）
第６条 大学院を担当する教授，准教授又は助教となることのできる者は，当該職に係る資格を有するほか，
次の各号のいずれかに該当し，かつ，その担当する専門分野に関し，極めて高度の教育研究上の指導能力があると認められる者とする。
一 博士の学位を有し，研究上の顕著な業績を有する者
二 研究上の業績が前号の者に準ずると認められる者
三 専攻分野について，特に優れた知識及び経験を有する者（助手の資格）第７条 助手となることのできる者は，次の各号のいずれかに該当する者とする。
一 学士の学位（外国において授与されたこれに相当する学位を含む。）を有する者
二 前号の者に準ずる能力を有すると認められる者
出典：名古屋工業大学規則集資料３－２－①－２：名古屋工業大学人事部会細則（抜粋）名古屋工業大学人事部会細則（抜粋）（任務）第２条 人事部会は，人事企画院に申出のあった教員像及び院長から提案のあった教員像にふさわしい候補者を決定するため，教授，准教授，助教及び助手の就任必要条件等を勘案の上，候補者の公募（テニュア審査
及び連携大学院教員の審査を除く。），調査，面接等を行う。
（組織）第３条 人事部会は，次の各号に掲げる委員をもって組織する。
一 人事企画院の委員（以下「企画院委員」という。）の中から企画院委員の互選により選出された者 １
名
二 教員像の申出を行った部局の長又はこれに準ずる者 １名
三 人事企画院長（以下「院長」という。）が委嘱した教授 ４名以上
四 原則として，院長が委嘱した学外の者 １名
出典：名古屋工業大学規則集
別添資料３－８：教員選考調書記載要領【分析結果とその根拠理由】
本学教員の採用及び昇任の基準は「教員選考基準」に適切に定められている。学部及び大学院の教員選考に当たっては、そのつど外部審査員を加えた人事部会を設置し、人事部会が研究上の業績、教育上の業績その他を勘案して、教育研究の目的に合致した教員の選考を行っている。大学院の研究指導においては、研究業績を重視し、研究指導能力を十分に審査している。
34

名古屋工業大学 基準３

観点３－２－②： 教員の教育及び研究活動等に関する評価が継続的に行われているか。また、その結果把握された事項に対して適切な取組がなされているか。
【観点に係る状況】
教育に関しては、学期ごとに授業評価アンケートを実施している。集計・分析されたアンケート結果は公表され（http://www.nitech.ac.jp/release/index.html）、授業改善の資料として、教員は改善経過の点検を行っている。また授業担当教員による自己点検評価を実施し、教育活動の改善を促している。
これに加えて、教員評価を毎年１回実施し、教育、研究、学内活動、社会貢献に関する４つの軸から評価を行っている（別添資料３－９）。評価は教員による自己評価、所属長による点検、領域長による点検、評価委員会による点検と評価、役員会による点検、学長決定の順に進められ、教員による自己点検・評価は定められたワークシートに基づいて行われる（別添資料３－10）。優秀な業績を修めた教員は表彰し、給与インセンティブを授与するとともに（資料３－２－②－１）、大学公式ホームページを通じて構成員や社会に公開している（平成 26 年度
職員褒賞制度に基づく褒賞・特別褒賞実績：http://www.nitech.ac.jp/release/hosho/26hosho.html）。また、教
員評価の統計データ等は報告書にまとめ学内公開している。
資料３－２－②－１：名古屋工業大学教員評価実施に関する指針（抜粋）名古屋工業大学教員評価実施に関する指針（抜粋）９. 評価結果の運用
学長は，教員評価委員会の推薦に基づき特別優秀教員及び優秀教員に対して表彰状を授与する。また，教員の努力に基づく優れた成果を奨励するために，学長は一部の特別優秀教員及び優秀教員に対して給与インセン
ティブを授与する。
ここで給与とは，勤勉手当と昇給を指す。特別優秀教員等の人数並びに選考方法については，教員評価委員
会申合せ事項として別に定める。
教員評価における統計データは教員に学内公開する。また，特別優秀教員等については，表彰業績を内容とする学内外者を対象とする講演会やホームページを通じて，構成員や社会に公開する。本学における教員活動のアクティビティを学内外に周知させ，本学の地位向上を目的とする。学長は、活動が十分でないと評価された教員に対して、役員及び所属長等に面談を実施させ、具体的な改善方法について助言等を行い、今後の教員活動へ反映させる。
出典：名古屋工業大学規則集
別添資料３－９：名古屋工業大学教員評価実施に関する指針
別添資料３－10：教員自己点検・評価シート【分析結果とその根拠理由】
学生による授業評価アンケート及び教員による自己点検評価を実施し、これにより教育活動の定期的な評価・検証が行われ、授業改善が促進されている。これに加え、教員評価によって、教育活動の適切な評価が行われ、その結果を教育活動の改善に利用している。
35

名古屋工業大学 基準３

観点３－３－①： 教育活動を展開するために必要な事務職員、技術職員等の教育支援者が適切に配置されているか。また、ＴＡ等の教育補助者の活用が図られているか。
【観点に係る状況】
教育課程を遂行するのに必要な事務組織が組織され、適切に事務職員が配置されている。事務職員はそれぞれの業務内容が定められ、学務課及び学生生活課においては教育課程の実施を支援する役割分担が定められている（別添資料３－11、12）。技術職員は技術部に所属し、教育研究に関する技術業務及び全学的見地から必要な技術業務を行っている（別添資料３－13）。教育補助者として各教育類からの TA 計画書に基づき、必要な授業科目に対してティーチング・アシスタントを配置している（資料３－３－①－１）。
資料３－３－①－１：ティーチング・アシスタント採用実績

博士前期課程博士後期課程平成 21 年度

平成 22 年度

平成 23 年度

平成 24 年度

平成 25 年度

810 名

774 名

754 名

688 名

817 名

20,714 時間

19,184 時間

16,249 時間

16,490 時間

17,588 時間

22 名

28 名

35 名

41 名

41 名

694 時間827 時間

1,110 時間

1,168 時間

1,007 時間
出典：学内資料

別添資料３－11：学務課の業務体制
別添資料３－12：学生生活課の業務体制
別添資料３－13：名古屋工業大学技術部組織規程【分析結果とその根拠理由】
教育課程を遂行するのに必要な教育支援者（事務職員、技術職員）を適切に配置しており、またティーチング・
アシスタントを積極的に活用し、教育補助の充実を図っている。

（２）優れた点及び改善を要する点【優れた点】○ 学生による授業評価アンケート及び教員による自己点検評価を実施し、これにより教育活動の定期的な評価が行われ、授業改善が促進されている。教員評価によって、教育活動の適切な評価が行われ、その結果が教育活動の改善に利用されている。
○ 教育の目的達成のために、研究活動が教育内容に関連し活発に行われている。
【改善を要する点】○ 特になし。
36

名古屋工業大学 基準４基準４ 学生の受入（１）観点ごとの分析
観点４－１－①： 入学者受入方針（アドミッション・ポリシー）が明確に定められているか。
【観点に係る状況】
本学では、「ものづくり」、「ひとづくり」、「未来づくり」を教育・研究の理念にしており、これに従って学部、大学院のアドミッション・ポリシーを定めると共に、各入学試験における選抜方針（資料４－１－①－１）を示し、大学公式ホームページ、大学案内（大学院案内）、学生募集要項などを通して、教職員、高校、受験生に広く公開している（別添資料４－１～15）。なお、本学のアドミッション・ポリシーは、留学生、編入学生の受入に関しても視野に入れたもので、全学科、全専攻で共通である。さらに、オープンキャンパス、高等学校別大学見学会等の機会を利用して説明も行っている。
センター試験を課さない推薦入試（機械工学科（女子学生対象））および AO 入試（工学創成プログラム、建築・デザイン工学科）に関しては、この入試方法に即した形で求める学生像を、大学のアドミッション・ポリシーに追加する個別のアドミッション・ポリシーを募集要項中に提示している（資料４－１－①－２～４、別添資料４－５～７）。AO 入試に関しては高校教員を対象に１回、受験生を対象に１回、推薦入試に関しては高校教員を対象に２回の説明会を開催し、アドミッション・ポリシーの提示だけでなく、質疑応答の機会を設けることで周知を図っている。

37

名古屋工業大学 基準４

資料４－１－①－１：名古屋工業大学アドミッション・ポリシー
名古屋工業大学アドミッション・ポリシー【学部アドミッション・ポリシー】
名古屋工業大学では「ものづくり」、「ひとづくり」、「未来づくり」を教育･研究の理念･目標に掲げ、100
年にわたる伝統の上に新たな風を吹き込む努力を続けており、倫理観に裏打ちされた人間性豊かな研究者･技術者を育成しています。そこで、次のような学生を広く国内外から受け入れています。
１．工学や科学技術に幅広く強い関心を持ち、その学習に特に必要となる数学と理科の基礎学力をもつ人
２．知的探究心が旺盛で、自ら新しい課題を見つけ挑戦し、ものやしくみを創造する意欲をもつ人
３．将来は研究者･技術者として、自然との共生の上に人類の幸福に貢献する意欲をもつ人
本学が実施する個々の入試では次のような選抜を行い，多様で個性豊かな学生を受け入れます。
（一般入試）
大学入試センター試験とともに，数学・理科・英語の個別学力試験を通して，幅広い知識と工学や科学技術の習得に必要な基礎学力を問います。
第二部（夜間学部）では働きながら学ぶ意欲をもつ学生を求めています。
（推薦入試，アドミッション・オフィス入試及び私費外国人留学生入試）① 大学入試センター試験を課す推薦入試：
高校での成績が優秀であり，出身学校長が責任をもって推薦できる学生。
提出書類及び大学入試センター試験の成績を総合して選抜します。
② 大学入試センター試験を課さない推薦入試：
高校での成績が優秀であり，出身学校長が責任をもって推薦できる学生。
提出書類，高校での数学と理科の基礎学力，試問を含む面接での評点を総合して選抜します。
③ アドミッション・オフィス入試：
高校での成績が優秀であり，本学が実施するスクーリングの受講を完了した学生。
大学入試センター試験を課さず，提出書類，スクーリングでの成績，試問を含む面接での評点を総合して選抜します。
④ 私費外国人留学生入試
日本国籍を有せず，外国において学校教育を受けた者で，日本での積極的な勉学を志す学生。
提出書類，目本留学試験の成績，「TOEFL」又は「TOEIC」の成績及び試問を含む面接での評点を総合して選抜します。
【大学院アドミッション・ポリシー】
名古屋工業大学大学院では、「ものづくり」、「ひとづくり」、「未来づくり」を教育･研究の理念･目標に掲げ、工科系大学の世界拠点として、異分野との融合による新たな科学技術を創成し、有為の人材を世に送り出す工科大学構想を進めています。そこで、次のような学生を広く求めています。
１．広範な工学分野の専門知識を習得することが可能な基礎学力をもつ人
２．既成概念にとらわれることなく自ら新しい分野を開拓できる、積極的かつ柔軟な思考をもつ人
３．未来の工学を先導することに強い意欲をもつ人
出典：各種学生募集要項
38

名古屋工業大学 基準４

資料４－１－①－２：第一部機械工学科における女子の推薦入学実施の趣旨
機械工学科における女子の推薦入試実施の趣旨
機械工学の分野では，各種機械製品・設備に関わるハードウェアの設計・製造技術の高度化に加えて，コン
ピュータを用いた数値解析，シミュレーション，コンピュータグラフィックス，CAD（コンピュータを利用したデザイン）などのソフトウェア技術や機械システムの情報化と知能化が著しく進歩しています。さらに，人間と環境との調和を考えた総合化の技術なども重視されてきています。一方，従来ややもすれば敬遠されがちであった機械製造の現場も，快適な職場環境へと変わりつつあります。このような研究環境や労働環境及び社会環境の変化を背景として，技術の開発研究や感性を重視した製品開発など様々な場面で，女性の活躍できる
場は今後ますます拡大していくとともに，男性技術者に偏りがちであった機械技術分野への女性の進出に対する期待が高くなっています。
本学第一部機械工学科では，このような社会的要請に応えられる研究者や技術者を育成することを目的として，機械工学関連の分野に強い関心と勉学の意欲を持つ女子学生に対して，推薦入試制度を設けています。
特に，本推薦入試の選抜にあたっては，次の 3 項目をアドミッション・ポリシーとしています。
1．自然科学分野の基礎知識の正確な理解ができている
2，論理的思考にもとついた問題解決ができ，その考えを自身の言葉で表現できる
3．機械工学分野における専門家として社会や産業の発展に貢献する意欲を持つ
さらに，機械工学分野の学習に熱意を持って取り組み，これらの能力を伸ばしていくことができる個性豊かな学生を広く募集します。
出典：平成 27 年度推薦入学学生募集要項（機械工学科－女子）
資料４－１－①－３：工学創成プログラムＡＯ入試アドミッション・ポリシー
工学部第一部「工学創成プログラム」の趣旨
20 世紀の高度文明社会を構築するために，「工学」は，計り知れない役割を果たしてきました。その一方で，人々の「豊かさ」を実現するために，急激な発展を望み，環境エネルギー，食料などの様々な問題を 21 世紀に積み残してきました。
高度に知識化・情報化された 21 世紀社会において，環境，エネルギー，食料などの様々な問題を解決するためには，従来型の「学科に代表されるような工学の特定分野」の知識だけでは不十分であり，これらを融合させた「幅広い工学分野」を創造して，問題解決に寄与することが「これからの工学」に求められています。
「工学創成プログラム」は，学生自らが目標をもち，率先して組み立てた学習計画に沿って，自信の適性を見出し，学びたい分野の専門性を深めていく教育プログラムです。そのため，入学者選抜は『アドミッション・
オフィス入試※』とし，卒業までには，21 世紀の社会が必要とする新しい工学文化を切り拓き，世界を先導す
る創造性・表現力豊かな研究者（技術者）を育成します。
本プログラムでは，本学の各学科が開講しているすべての専門科目を履修対象とすることが可能で，学科にある教育プログラム体系を越えて学ぶオーダーメイドの履修プログラムを組むことができます。自らが組み立てた学習計画に関して，履修カリキュラム，勉学，進路等について専属アドバイザー（教授又は准教授）がア
ドバイスを与えます。また，指導を受けたい専属アドバイザーを指名することができます。
※『アドミッション・オフィス入試』では，高校での成績が優秀であり，本学が実施するスクーリングの受講を完了した学生を対象とし，大学入試センター試験を課さず，提出書類，スクーリングでの成績試問を含む面接での評点を総合して入学者を選抜します。
出典：平成 27 年度「アドミッション・オフィス入試」学生募集要項（工学創成プログラム）
39

名古屋工業大学 基準４

資料４－１－①－４：建築・デザイン工学科ＡＯ入試アドミッション・ポリシー
建築・デザイン工学科 AO 入試のアドミッション・ポリシー
この入試においては，以下の「学習意欲」や「能力・資質」を持つ人を求めます。
１．具体的・的確な将来像（志向学習分野や就職分野等）を抱いている人
２．これまで遂げてきた設計製図・制作やコンペ応募作品等で高い能力や評価が得られている人
３．スクーリングで与えられる課題条件を正確に処理・表現する能力・資質がみとめられる人
４．スクーリングで講評・教示される事項を的確に判断し表現できる能力・資質がみとめられる人
出典：平成 27 年度「アドミッション・オフィス入試」学生募集要項（建築・デザイン工学科）

別添資料４－１：平成 27 年度入学者選抜要項
別添資料４－２：平成 27 年度工学部第一部学生募集要項
別添資料４－３：平成 27 年度工学部第二部学生募集要項
別添資料４－４：平成 27 年度推薦入試学生募集要項（生命・物質工学科，環境材料工学科，電気電子工学科，
情報工学科，都市社会工学科）
別添資料４－５：平成 27 年度推薦入学学生募集要項（機械工学科－女子）
別添資料４－６：平成 27 年度「アドミッション・オフィス入試」学生募集要項（工学創成プログラム）
別添資料４－７：平成 27 年度「アドミッション・オフィス入試」学生募集要項（建築・デザイン工学科）
別添資料４－８：平成 27 年度工学部第一部 私費外国人留学生特別入試学生募集要項
別添資料４－９：平成 27 年度工学部第一部 編入学･転入学学生募集要項
別添資料４－10：平成 27 年度大学院工学研究科（博士前期課程）学生募集要項
別添資料４－11：平成 27 年度大学院工学研究科（博士前期課程）推薦入試学生募集要項
別添資料４－12：平成 27 年度大学院工学研究科（博士前期課程）私費外国人留学生募集要項
別添資料４－13：平成 27 年度大学院工学研究科（博士前期課程）産業戦略工学専攻「短期在学コース」学生
募集要項
別添資料４－14：平成 27 年度大学院工学研究科（博士後期課程）学生募集要項
別添資料４－15：平成 26 年度名古屋工業大学大学院工学研究科・名古屋市立大学大学院薬学研究科共同ナノメディシン科学専攻 10 月入学（博士後期課程）学生募集要項【分析結果とその根拠理由】
本学の基本理念に沿った入学者受け入れの方針は、教育研究評議会等において明確に定め、大学公式ホームページ、学生募集要項等に掲載するなどして公表・周知している。さらに、オープンキャンパス、高等学校別の大学見学会等の機会に説明も行っている。以上により、適切な対応が講じられていると判断する。

40

名古屋工業大学 基準４観点４－１－② 入学者受入方針に沿って、適切な学生の受入方法が採用されているか。
【観点に係る状況】
本学では、アドミッション・ポリシーに掲げた入学者選抜の基本方針に沿って、選抜方法や配点、評価判定基
準等を定めている。
学部の入学者選抜における募集区分と選抜方法を、資料４－１－②－１に示す。一般選抜（前期日程、後期日
程）では、
大学入試センター試験を５教科７科目課すことにより高等学校で学ぶべき基礎学力の習熟度を判定し、個別学力検査では工学部として必要とされる学力（数学、理科、英語）を判定している。全学科のアドミッショ
ン・ポリシーが共通なので、個別試験の内容はすべて同じものになっている。ただし、理科に関しては、各学科の内容に応じて物理指定、物理と化学から選択の２種類になっている。センター試験を課す推薦入試を５学科で実施しており、高校での成績が優秀であり、出身学校長が責任をもって推薦できる学生に対して、センター試験
成績および提出書類を総合して学力を判定している。機械工学科は女子学生に対してセンター試験を課さない推薦入試を、工学創成プログラムと建築・デザイン工学科は AO 入試をそれぞれ実施している。機械工学科の女子推
薦入試のアドミッション・ポリシー（前掲資料４－１－①－２）に基づいて、推薦書、調査書および志願理由書
により第１次選考（書類選考）を実施し、第２次選考では、筆記試験による基礎学力確認、面接による機械工学科への「関心の高さ」、「意欲」、「適正」について評価し、受入方針に沿った女子学生を選抜している。工学創成プログラムの趣旨（前掲資料４－１－①－３）は、学生自らが目標をもち、率先して組み立てた学習計画に沿って、自身の適性を見出し、学びたい分野の専門性を深めていくことにある。この教育プログラムでは、２つの講義によるスクーリングのレポート、エントリーカード、調査書で１次選考（書類選考）を行い、２次選考では、口頭試問による数学の基礎学力確認と、グループ・個人面談にて自分が何をしたいかを発表し、質疑応答と自由討論を通して、工学創成プログラムの趣旨（前掲資料４－１－①－３）にあった学生を選抜している。建築・デザイン工学科の AO 入試では、専門高校の卒業生を対象にして、アドミッション・ポリシー（前掲資料４－１－①－４）に掲げる「学習意欲」や「能力・資質」を持つ学生を選抜するために、スクーリングで製図作品等のプレ
ゼンテーションおよび即日設計・製作を実施し、さらに入学試験で、即日設計・製作の発表を含めた面接を行って、学生を選抜している。
留学生、編入学生の受入に関しても、アドミッション・ポリシーは共通であり、多様な学生を国内外から広く受け入れるため、私費外国人留学生を対象とした特別選抜、編入学等の選抜を実施している。留学生については、入学に必要とされる学力を、日本留学試験、「TOEFL」又は「TOEIC」の成績、口頭試問の結果で判定している（別添資料４－８）。学部３年次への編入学に関しては、共通試験及び専門試験、面接の結果から総合的に判定している（別添資料４－９）。

41

名古屋工業大学 基準４

資料４－１－②－１：学部の入学者選抜方法一覧
募集区分

入学者選抜方法

詳細一般選抜

センター試験（５教科７科目），個別学力検査（数学，理科（物理・ 別添資料４－２（前・後期日程）化学），英語），調査書

別添資料４－３

生命・物質工学科，環境材料工 センター試験（４教科６科目），推薦書，調査書，志望理由書

別添資料４－４

推 薦 入 試学科
電気電子工学科，情報工学科， センター試験（５教科７科目），推薦書，調査書，志望理由書

別添資料４－４

都市社会工学科
機械工学科（女

第 1 次選考（書類選考－推薦書，調査書，志望理由書）

子学生対象）

第 2 次選考（筆記試験及び面接）

ＡＯ入試

工学創成プログラム
建築・デザイン工学科

第 1 次選考（書類選考－スクーリングで提出されたレポート，エントリーカード，調査書）

別添資料４－６

第 2 次選考（グループ面接，数学に関する口頭試問，個人面接）
スクーリングでの発表内容，志望理由書，調査書，面接

私費外国人留学生特 成績証明書，日本留学試験の成績，「TOEFL」又は「TOEIC」の成別選抜
編入学・転入学

別添資料４－５

績，面接（口頭試問を含む。）
学力検査成績（数学，英語、物理又は化学，専門試験），面接，調査書

別添資料４－７

別添資料４－８

別添資料４－９

出典：平成２７年度入学者選抜要項他
大学院の入学者選抜における募集区分と選抜方法は、資料４－１－②－２に示すとおり、アドミッション・ポ
リシー（前掲資料４－１－①－１）に基づいている。博士前期課程の一般選抜では、学力検査と成績証明書から基礎学力を判定し、面接から思考能力や意欲を確認している。この面接担当員は口述試験の質問に当たり注意すべき事項（別添資料４-16）に配慮して、面接に臨んでいる。博士前期課程の推薦入試では、プレゼンテーションを含む面接により、基礎学力、研究能力、意欲を確認し、総合的に合否を判定している。社会人を対象とした「産業戦略工学専攻」短期在学コースは、修業年限が１年以上２年未満であり、口述試験、面接、推薦書より総合して合否を判定している。博士前期課程の私費外国人留学生選抜では、「TOEFL-iBT」又は「TOElC」の基準点以上の取得と「日本語能力試験」又は「J.TEST 実用日本語検定」の受験を要件として、英語と日本語の能力を確認した
上で、学力検査、面接、成績証明書より総合して合否を判定している。
博士後期課程の入試では、第１次募集（８月）・第２次募集（１月）の２回募集をしており、口述試験、面接、修士論文等の審査、成績証明書より、研究能力と意欲を判断し、総合して判定している。共同ナノメディシン科
学専攻は、本学工学研究科と名古屋市立大学大学院薬学研究科との共同大学院で、第１次募集・第２次募集に加え、入学機会を増やすために 10 月入学の学生も募集している。

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名古屋工業大学 基準４

資料４－１－②－２：大学院の入学者選抜方法一覧
募集区分
一般選抜
博士前期課程

推薦入試

入学者選抜方法詳細

学力検査（専門試験：３題，外国語試験：TOEFL 又は TOEIC のス
コア）の成績，面接，成績証明書
口述試験（プレゼンテーション，質疑，面接），推薦書，成績証明書，志望理由書

別添資料４－10

別添資料４－11「産業戦略工学
専攻」短期在学 口述試験（専門・外国語），面接，推薦書

別添資料４－12

コース
私費外国人留学生選抜
一般選抜

博士後期課程（第 1 次募集・
第 2 次募集）
共同ナノメディ
シン科学専攻 10
月入学

学力検査（専門試験：２題）の成績，面接，成績証明書
口述試験（プレゼンテーション，質疑，口頭試問），面接，修士論文等の審査，成績証明書

口述試験（プレゼンテーション，質疑），面接，修士論文等の審査，成績証明書

別添資料４－13

別添資料４－14

別添資料４－15

出典：大学院の各種学生募集要項
別添資料４－16：口述試験に当たり注意すべき事項【分析結果とその根拠理由】
学部、大学院の一般入試、編入学生、留学生、社会人のすべての受入れに対して、アドミッション・ポリシーに沿った適切な学生の受入方法を採用し、実質的に機能しており、適切な対応が講じられていると判断する。

観点４－１－③： 入学者選抜が適切な実施体制により，公正に実施されているか。
【観点に係る状況】
学部における入学者選抜の必要事項は、名古屋工業大学入学者選抜実施に関する要項（別添資料４－17）に定められており、以下の体制により実施されている。
教育担当副学長を委員長とする入試委員会（別添資料４－18）が、学部部会における改善等の提案を考慮した上で、実施計画の作成から入学試験の実施まで全体を統括している。入学者選抜の実施体制及び実施状況が確認できる資料（学部）を、別添資料４－19から別添資料４－26に示す。
問題作成は、十分な教育研究経験を有する複数の教員を構成員としている問題作成委員会により、教科・科目ごとに編成されたチームで行われる。問題を作成する問題作成委員以外に問題作成点検委員を別途任命し、問題作成委員以外の者によるチェックを行っているほか、その年と前年の各科目の主査が他の科目を相互チェックするという方法で、出題ミスを防ぐようにしている。公正・機密性を保つため、入学試験問題の作成に関わる情報
は学内においても極秘事項としている。また、面接及び口述試験においては、面接の試験員を複数名で構成する
43

名古屋工業大学 基準４

ことにより、公正な判定を行っている。
試験当日は、入学試験実施本部を設置し、学長、教育担当副学長等が本部員となり試験実施を統括する。また、問題作成委員を招集し、試験問題の最終点検及び受験生からの質問等に対応している。採点は、学長が任命した
採点委員により実施している。同じ答案を複数の委員で採点するなど公正性を確保している。
合否判定は、各学科の複数の入試担当教員で構成された判定会議において、個別学力検査、大学入試センター試
験の成績、調査書等をもとに総合的に行っている。
入学者選抜の実施体制及び実施状況が確認できる資料（大学院）を別添資料４－27から４－29に示す。
大学院における入学者選抜は、学長、教育担当副学長を中心に学部における入学者選抜に準ずる体制を整え、問題作成、入学試験実施、採点、合否判定等を公正に実施している。
以上、入試に関しての組織の役割、構成、人的規模・バランス、組織間の連携・意志決定プロセス・責任の所在を明らかにしている。
別添資料４－17：名古屋工業大学入学者選抜実施に関する要項
別添資料４－18：名古屋工業大学入試委員会規程
別添資料４－19：個別学力検査前期日程（第一部・第二部）実施要項
別添資料４－20：個別学力検査前期日程監督者配置表
別添資料４－21：個別学力検査後期日程（第一部）実施要項
別添資料４－22：個別学力検査後期日程監督者配置表
別添資料４－23：工学部第一部編入学者・転入学者選抜学力検査実施要項
別添資料４－24：AO入試（工学創成プログラム）実施細目
別添資料４－25：第一部大学入試センタ－試験を免除する推薦入試実施細目
別添資料４－26：第一部大学入試センタ－試験を課す推薦入試実施細目
別添資料４－27：大学院工学研究科（博士前期課程）入学者選抜試験実施要項
別添資料４－28：大学院工学研究科（博士前期課程）推薦入試実施要項
別添資料４－29：大学院工学研究科（博士後期課程）入学者選抜試験実施要項【分析結果とその根拠理由】
以上により、入学者選抜が適切な実施体制により、公正に実施されていると判断する。

観点４－１－④： 入学者受入方針に沿った学生の受入が実際に行われているかどうかを検証するための取組が行われており、その結果を入学者選抜の改善に役立てているか。
【観点に係る状況】
本学では、教育企画院（別添資料４－30）、入試委員会内に学部入試部会及び大学院入試部会を設置し、入学試験制度、入学者選抜方法について検討している。学部入試においては、工学教育総合センター（別添資料４－31）の中に置かれた「アドミッションオフィス」が常に入学試験（特に学部入試）に係る新入生アンケート等の調査・研究を行い（別添資料４－32）、その結果を入試委員会にフィードバックしている。
入学者のGPAの追跡調査を行い、アドミッション・ポリシーに沿った学生の受け入れが行われていることを確認している（別添資料４－33）。
入試広報戦略（別添資料４－34）にて改善のための情報収集に取組み、本学の入試の在り方を絶えず検討して44

名古屋工業大学 基準４いる。学生の受入状況を検証し、入学者選抜の改善の検討を行っている。
入学者選抜方法一覧を別添資料４－35に示す。本学独自の学科横断型の教育課程である工学創成プログラムのAO入試では、工学創成プログラム委員会において、スクーリングの内容、面接の内容について検討しており、面接員の構成について細かい調整を行っている。
大学院入試は専攻全体のアドミッション・ポリシーに即した入試とするため、全学的な体制で問題を作成している。入試委員会の大学院入試部会が、出題分野の偏りや出題内容の重複がないかどうかを毎年検討して改善している。

別添資料４－30：名古屋工業大学教育企画院規則
別添資料４－31：名古屋工業大学工学教育センタ－規則
別添資料４－32：平成26年度新入生アンケ－ト及び集計結果
別添資料４－33：入試種別成績（GPA）状況一覧
別添資料４－34：入試広報戦略
別添資料４－35：入学者選抜方法一覧【分析結果とその根拠理由】
以上により、アドミッション・ポリシーに沿った学生の受入が適切に行われていることを検証する取組が行われており、その結果を入学者選抜の改善に役立てていると判断する。

観点４－２－①： 実入学者数が、入学定員を大幅に超える、又は大幅に下回る状況になっていないか。また、その場合には、これを改善するための取組が行われるなど、入学定員と実入学者数との関係の適正化が図られているか。
【観点に係る状況】
過去５年間の入学者数を資料４－２－①－１（別添資料４－36：志願者数、受験者数、合格者数を含む）に示す。平均入学定員充足率は、工学部第一部では1.04倍、工学部第二部では1.12倍、大学院博士前期課程では1.10倍、大学院博士後期課程では1.46倍となっている。大学院博士前期・後期課程の入学者数は、平成19年度まではかなり入学定員を超過していたが、平成20年度の大学院改組の定員増加により緩和され、超過は指導可能な範囲に止まっている。
入学者選抜総括表（別添資料４－37）と平成26年度入学者選抜状況について（別添資料４－38）に、工学部第一部、工学部第二部、工学研究科（博士前期課程）、工学研究科（博士後期課程）、国費留学生、外国政府派遣
留学生の過去５年間の人数を示す。

資料４－２－①－１：過去５年間の入学者数及び入学定員充足率
学部等
工学部

項目
入学定員

H22 年度

H23 年度

H24 年度

H25 年度

H26 年度

平均充足率

910 名

910 名

910 名

910 名

910 名

1.04 倍45

名古屋工業大学 基準４

第一部

工学部
第二部

工学研究科
博士前期課程

工学研究科
博士後期課程

入学者数

937 名

977 名

960 名

953 名

949 名

入学定員充足率1.02 倍1.07 倍1.05 倍1.04 倍1.04 倍

入学定員

20 名

20 名

20 名

20 名

20 名

入学者数

21 名

23 名

24 名

22 名

22 名

入学定員充足率1.05 倍1.15 倍1.20 倍1.10 倍1.10 倍

入学定員

586 名

586 名

586 名

586 名

586 名

入学者数

663 名

642 名

646 名

654 名

641 名

入学定員充足率1.13 倍1.09 倍1.10 倍1.11 倍1.09 倍

入学定員

39 名

39 名

39 名

42 名

42 名

入学者数

67 名

69 名

55 名

55 名

49 名

1.71 倍1.76 倍1.41 倍1.30 倍1.16 倍入学定員充足率1.12 倍1.10 倍1.46 倍出典：学内資料
次に、平成 21 年度実施の大学機関別認証評価において改善を要する点として指摘された事項である「学士課程の３年次編入及び大学院課程で入学定員超過率が高い。
」に対する取組や改善状況について、次に記述する。
「学士課程の３年次編入」
平成 21 年度に示した過去５年間の平均定員充足率は、「2.10 倍（1.60～2.80）」であった。その後の平成 22 年度～平成 26 年度の５年間の平均も、「2.50 倍（2.10～2.90）」という状況にある。これは、編入学希望者の入学辞退率が、最近の５年間においては合格者の約４割から６割と年によって大きく変化し、入学者数を予想しづら
い状況にあるためである。なお、平成 22 年度～平成 26 年度の編入学者を含めた３年次生の定員充足率の平均は、「1.05 倍」という状況にある。
３年次編入学入試にあっては、入学辞退率が年により大きく変動するため、入学見込者数を絞り込めずに入学
定員を超える数が入学する状況にあるが、修学指導上は改善を必要とする状況になく、適正な教育環境を保持している。
「大学院博士前期課程」
平成 21 年度に示した過去５年間の平均定員充足率は、「1.39 倍（1.10～1.59）」であった。平成 22 年度以降、定員管理を着実に遂行し、平成 22 年度～平成 26 年度の５年間の平均は、「1.10 倍（1.09～1.13）」という状況にあり、現在は、入学定員と実入学者との関係の適正化が図られている。
「大学院博士後期課程」
平成 21 年度に示した過去５年間の平均定員充足率は、「1.77 倍（1.41～2.31）」であった。平成 22 年度以降、定員管理を順次遂行し、平成 22 年度～平成 26 年度の５年間の平均は、「1.46 倍（1.16～1.76）」という状況であるが、最近２か年では、平成 25 年度は「1.30 倍」、平成 26 年度は「1.16 倍」という状況にあり、現在は、入学
定員と実入学者との関係の適正化が図られている。
別添資料４－36：志願者数、受験者数、合格者数を含む過去５年間の入学者数及び入学定員充足率
別添資料４－37：過去５年間の入学者選抜総括表
別添資料４－38：平成26年度入学者選抜状況について46

名古屋工業大学 基準４【分析結果とその根拠理由】
過去５年間の入学状況について、学部においては実入学者数が入学定員を大幅に超える、又は大幅に下回る状況になっていない。
大学院博士前期・後期課程においては入学定員と実入学者数との適正化のために平成20年度に大学院改組を実施し、これ以降緩和され、超過は指導可能な範囲に止まっている。
大学院後期課程においては入学定員が39名と少ないので、入学者数の増減が充足率を大きく変化させる要因となっている。同様に、工学部第一部編入学も入学定員が10名と少なく、さらに入学辞退率も高くかつ大きく変動するため充足率を予想しがたく、よって充足率が高い結果となっている。

（２）優れた点及び改善を要する点【優れた点】○ 定められたアドミッション・ポリシーに沿って、適切な学生を受け入れるために、推薦入試、アドミッショ
ン・オフィス入試、私費外国人留学生入試を実施し、多様で個性豊かな学生を受け入れるしくみを確立している。
○ 入試に関しての組織の役割、構成、人的規模・バランス、組織間の連携・意志決定プロセス・責任の所在を明らかにしている。
過去５年間の入学状況について、学部においては実入学者数が入学定員を大幅に超える、又は大幅に下回る状況になっていない。
【改善を要する点】○ 大学院後期課程においては入学定員が 42 名と少ないので、入学者数の増減が充足率を大きく変化させる要因となっている。

47

名古屋工業大学 基準５基準５ 教育内容及び方法（１） 観点ごとの分析＜学士課程＞
観点５－１－①： 教育課程の編成・実施方針（カリキュラム・ポリシー）が明確に定められているか。
【観点に係る状況】
カリキュラム・ポリシーは、平成 26 年度に改めて制定し、名古屋工業大学公式ホーム
ページや募集要項などを通して広く公開するとともに学生に周知させている（資料５－
１－①－１）。カリキュラム・ポリシーは、平成 16 年以降、名古屋工業大学の教育理念として学生生活案内（旧学生便覧）において在校生に明示してきており、平成 26 年度にはあらためてその内容を整理して定め直した。その内容はさらに「各学科の教育目標」
および「共通教育のカリキュラム区分」において具体化されている。これらは、名古屋工業大学公式ホームページにおいて広く公開している（資料５－１－①－２）。
資料５－１－①－１：名古屋工業大学の教育理念
名古屋工業大学では、「『ものづくり』『ひとづくり』『未来づくり』を理念として、将来にわたって人類の幸福や国際社会の福祉を達成する方向を示し、同時にそれに対応できる人材を育成する。」ことを教育理念としています。
この実現のため、以下のような観点から、教育課程を編成しています。
① 基幹となる専門分野の基礎基本知識、能力を身に付ける。
② 自らが学ぶ専門分野以外の幅広い知識、能力を身に付ける。
③ ものづくりを実践できる能力を身に付ける。
④ 自ら目標を設定できる能力を身に付ける。
出典：名古屋工業大学カリキュラム・ポリシー
資料５－１－①－２：教育理念の公開

3

名古屋工業大学 基準５

出典：名古屋工業大学公式ホームページ【分析結果とその根拠理由】
カリキュラム・ポリシーは明確に定められ、学生に周知されている。また、社会に広く名古屋工業大学の教育理念として公開されている。さらに、「各学科の教育目標」および「共通教育のカリキュラム区分」において、各学科の持つ専門性について明らかとするとともに、共通教育の持つ役割についても明示している。

観点５－１－②： 教育課程の編成・実施方針に基づいて、教育課程が体系的に編成されており、その内容、水準が授与される学位名において適切なものになっているか。
【観点に係る状況】
教育目標の達成のために教育課程は必要な科目が体系的に整備されており、教育課程の内容および水準は適切である。卒業要件の単位は共通科目および専門科目から必要な数を修得することと定めており、授与される学位名の「学士」において適切である。
教育課程は、５－１－②－１に示したようにカリキュラム区分を設定している。共通科
目の「理系基礎科目」では、工学の基礎としての自然科学や情報関連技術を教育し、「ものづくり・経営基礎科目」では、技術者倫理を養い、経営感覚・ものづくりの実践能力・デザイン能力、経営感覚を育成し、知的財産保護や起業のための基礎科目を教育し、「リベラルアーツ」では、国際コミュニケーション等の専門分野以外の幅広い知識、能力を涵養する。
4名古屋工業大学 基準５

専門教育科目は、１年次に「学科共通科目（導入科目）」で専門分野の意味と内容を知った上で、２年次以降は各系プログラムに分かれ、「基本科目」を高い理解度で修得し、「準基本科目」へと進んだ後、より深く応用力を養う「展開科目」、専門科目の理論的な内容を裏付け理解するための「実験・実習科目」を置いている。また、「自己設計科目」
を設け、自らの目標に対する科目群を専門分野以外の科目も含めて選択登録することができる。４年次では、学部教育の集大成として、自ら問題を設定してデータや情報を収集分析してまとめ上げる「卒業研究」が行われる。
さらに、各学科の教育課程の体系はカリキュラムフロー（資料５－１―②－２）として、シラバスとともに公開している。各科目の到達水準はシラバスに明記されて公開されている。
資料５－１－②－１：カリキュラム区分区分①理系基礎科目②ものづくり・
経営基礎科目共③リベラルアーツ

通
科

門
教
育
科

工学の基礎としての自然科学，情報関連技術を教育するカテゴリーであり，各学科で必要とする授業科目を履修するものとする。
技術者として不可欠な倫理観を養い，経営感覚・デザイン感覚を育成し，知的財産保護や起業のために必要な基礎的科目などを教有するカテゴリーである。
専門分野以外の幅広い知識，能力を身に付けるために必要なカテゴリーである。

科学技術英語

国際人の養成，技術専門英語の教育を中心に，コミュニケーション能力・
プレゼンテーション能力を涵養する。

人間社会（第二部：人間文化）

技術を考える上で,人間と社会を考えることは重要な要素であり, 人間に関連する諸科学と人間が形作る社会に関連する諸科学について,考え方,アプローチの仕方などについて学ぶ能力を涵養する。

健康運動科学

フィジカル，メンタル両面での社会への適応能力を涵養する。

目

専

考 え 方

④学科共通科目（導入科目）⑤基本科目⑥準基本科目

目⑦展開科目

初学者が各専門分野へ導入され,その概要を理解できるような,専門の基礎となる１年次に学科共通として開講する専門科目
その分野で高い理解度で修得し，必ず学ばねばならない骨格となる専門科
目
基本科目に準ずるもので,展開科目への橋渡しとなる専門科目
専門分野をより深く,あるいは応用力を養い,目標やものづくりに直結することを目指す専門科目

5

自己設
計科目

学生自らが学ぶ科目を系統的に自らデザインする科目名古屋工業大学 基準５⑧実験・演習科目

専門科目の理論的な内容を裏付け理解するための具体的な体験や実験・実習を通じて理解する科目⑨卒業研究

学部教育の集大成として，自ら課題を設定して，データや情報を得て，分析し考察してまとめ上げる科目（設計を課する場合もある。）。専門
領域に関して，何らかのクリエイティブな成果を出すか，あるいは問題点を指摘することが目標である。また，「基礎的な知識力」「論理的思考力」「問題解決力」「自己管理力」「コミュニケーション力」「総合的な表現力」等の評価軸により，卒業研究プロセスの達成度を検証する。

出典：学生生活案内

資料５－１－②－２：カリキュラムフローの例（工学部電気電子工学科・エネルギーデザ
イン系プログラム）

出典：名古屋工業大学公式ホームページ【分析結果とその根拠理由】
専門教育科目は「学科共通科目」、「基本科目」、「準基本科目」、「展開科目」というよ
うに低学年から高学年に向けて段階的に構成され、教育目的を達成するために体系的に編成されている。共通科目を含め、全体として教育目的を達成するために適切かつ体系的に教育課程を編成しており、その水準も適切である。
6

名古屋工業大学 基準５

観点５－１－③： 教育課程の編成又は授業科目の内容において、学生の多様なニーズ、学術の発展動向、社会からの要請等に配慮しているか。
【観点に係る状況】
学生の多様なニーズ、社会からの要請や学術の発展動向に配慮した教育課程の編成を行っている。専門教育科目の「展開科目」において最新の研究成果を反映できるような応用科目を設定しており、共通科目の「ものづくり・経営基礎科目」では、特色ある講義が多く開講されており、技術者倫理、知的財産保護や起業のための教育にも力を入れている。また、学生の希望に応じた幅広い科目選択を可能にしている。「自己設計科目」
では、自ら学びたい目標に対して他学科の科目を含めて 20 単位以上選択することができ（資料５－１－③－１）、卒業研究においても他学科の教員の指導を得ることができる。
教育内容の充実を図るため、愛知県下 47 大学との単位互換事業も実施している（資料
５－１－③－２）。学生の就職及び技術の社会での実践に関して、キャリアオフィスによるキャリア教育を実施し、インターンシップへの積極的参加を促している（資料５－１－③－３）。
転学科制度、および、3 年次からの編入学、転入学制度があり、他学科や他の教育機関で取得した単位について編転入学した学科の単位として認定している。単位の読み替え
認定は単位取得している科目のシラバス等を比較検討し、その内容と単位認定基準を超えていることを確認し、適切に行なっている。
学外者からのニーズに対しては科目等履修生や聴講生制度がある（資料５－１－③－
４）。第二部では学生のレベルに合わせて専門教育に支障の無いように補習教育を実施している。また、時間的制約のある学生のための長期履修制度や優秀な学生のための早期卒業制度がある。
高大接続アンケート（資料５－１－③－５）および卒業生アンケート（資料５－１－③－６）を通して、学生・社会のニーズの把握にもつとめている。
資料５－１－③－１：自己設計科目の履修
平成 25 年度 学生生活案内（抜粋）◎ 自己設計科目
学生自らが学ぶ科目を系統的に自らがデザインして履修する科目。これは、自らが学んでいる教育課程の専門分野を深化させた科目群ばかりではなく、他分野（所属学科の他系プログラム）や他学科の基本科目や学生自らが求めることを実現するために必要な科目群を、指導教員のアドバイスを受けながら、自立的に組み立てて学ぶものであり、卒業に必要な単位として、20 単位を修得する必要があります。
出典：学生生活案内

7名古屋工業大学 基準５

資料５－１－③－２：愛知県下 49 大学との単位互換事業実施状況
平成 22 年度

平成 23 年度

平成 24 年度

平成 25 年度

平成 26 年度

本学の開放科目

15 科目

16 科目

19 科目

20 科目

25 科目

本学からの派遣

16 名
８科目受講

18 名
６科目受講

１名
１科目受講

１名
１科目受講

２名
１科目受講

12 名
５科目受講

８名
３科目受講

１名
１科目受講

２名
１科目受講

２名
２科目受講

学生
特別聴講学生受入れ

資料５－１－③－３：インターンシップ実施状況

ｲﾝﾀｰﾝｼｯﾌﾟ体験者
数

平成 22 年度

平成 23 年度

平成 24 年度

平成 25 年度

平成 26 年度

124 名

108 名

107 名

104 名

118 名

出典：学内資料
資料５－１－③－４：科目等履修生、聴講生の受入状況
区分

平成 22 年度

平成 23 年度

平成 24 年度

平成 25 年度

平成 26 年度

研究生

12 名

19 名

16 名

10 名

８名

科目等履修生

２名

２名

３名

６名

６名

聴講生

５名

３名

２名

０名

０名

二

科目等履修生

14 名

６名

13 名

３名

５名

部

聴講生

１名

１名

１名

１名

１名

一
部

資料５－１－③－５：高大接続アンケート

資料５－１－③－６：卒業生アンケート8名古屋工業大学 基準５[設問：実社会において、必要と思われる力は次の①～⑫のうちどれですか。]

出典：学内資料【分析結果とその根拠理由】
以上により、学生や社会からの要請に対しては、技術者倫理、知的財産保護や起業のための教育にも力を入れており、また、学生の幅広い学習機会の提供を行っている。

観点５－２－①： 教育の目的に照らして、講義、演習、実験、実習等の授業形態の組
合せ・バランスが適切であり、それぞれの教育内容に応じた適切な学習指導法が採用されているか。
【観点に係る状況】
教育課程は、各授業科目の性質により、講義、演習、実技･実験･実習、少人数ゼミなどの形態になっている。その比率は、平成 25 年度では、第一部及び第二部合わせて「講義：77% 演習：12% 実技･実験･演習:７% 少人数ゼミ：４%」である。また、実践的教育を通して学生のモチベーションを上げるために、産業界の第一線で活躍する技術者を非常勤講師として招く、実務型教員による授業を実施している（資料５－２－①－１）。
共通教育において演習が重要な科目については、微分積分のように講義と演習を一体として学習指導をおこなう、あるいは、力学と物理学演習Ⅰや電磁気学と物理学演習Ⅱのように連携した学習指導を実施している。英語教育においては、科学技術英語では、受講当初に学習ガイダンスと習熟度テストを行い、英語の習熟度と学習意欲の高い学生に対しては、より実践的な活動を中心とした、ネイティブ教員による「特別クラス」を
9

名古屋工業大学 基準５

開講している。また、英語による専門教育（EGST）も行っている。「情報技術Ⅰ、Ⅱ」
では、受講生各自が情報端末をつかえる 205 人の受講が可能な演習室およびサテライト
教室（約 60 名×3 教室）を整備し、情報機器を活用した授業を行っている。
平成 16 年度から始まったカリキュラムの特色のひとつである「自己設計科目」では、学生に自立性を持たせるため、２年次以上の学生自らが授業科目を選択して学ぶことになっており、学生はこの趣旨に則り「自己設計科目」を 10 科目 20 単位自己申告して選択している。
卒業研究指導に関しては、４年次の年度当初に各学生の指導教員を決め、１年間をかけて、ゼミ、個別指導などの方法により、学生個人に応じたきめ細かい卒業研究指導を実施している。
資料５－２－①－１：実務型教員の配置状況
平成 22 年度

平成 23 年度

平成 24 年度

平成 25 年度

配置人数

50 名

56 名

64 名

67 名

担当科目数

14 科目

16 科目

22 科目

24 科目

【分析結果とその根拠理由】
各授業科目の性質により、講義、演習、実技･実験･実習、少人数ゼミなどの形態をとっており、全体的に、教育目的及び各分野の特性に応じた組合せにより適切なバランスが図られている。

観点５－２－②： 単位の実質化への配慮がなされているか。
【観点に係る状況】
単位を実質化するため、学期ごとに 23 単位から 28 単位（第一部）の履修登録単位数の上限を設けている（資料５－２－②－１）。また、GPA 制度を導入している（別添資
料５－１）。さらに、定期試験を含め１６回の実施日を年間授業実施日程により全学として確保するとともに、補習を行うことができる時限（9,10 時限）を設定している。シラ
バスに「履修にあたっての注意事項および教室外における準備学習などの指示」の項目を設け、授業を受ける前提としての準備、各時間の予習・復習などについて指示を行っている。また、成績評価方法と基準を明確化し（資料５－２－②－２）、学習の動機付けと計画的な学習を促している。この中で、moodle と呼ばれる Web 技術によるオンライ
ンの授業のサポートシステムも活用されており、教員はオンラインで授業の資料の掲示、課題の出題と解答提出の管理、小テストの実施、成績一覧の閲覧等を行うことができる
10

名古屋工業大学 基準５（資料５－２－②－３）。さらに、教員によるオフィスアワーの時間、場所を記載し、学生に周知して実施している。学生による授業評価に「この授業において授業時間外の学習を積極的に行いましたか。また、それは週あたりの平均としてどのくらいでしたか。」という項目を設け、教室外での学習を促している。各授業の週あたりの平均学習時間は（資料５−２−②−４）１時間以上３時間未満が全体の約 60％を占めている。
資料５－２－②－１：履修登録上限単位数
名古屋工業大学教育課程履修規程（抜粋）（履修登録）
第７条 学生は，各学期始めに，履修しようとする授業科目を学生センター（以下「センター」という。
）へ届け出なければならない。この場合において，別に定める各学科・年次ごとの履修登録単位数を上回ってはならない。
ＧＰＡに基づく成績評価実施要領（抜粋）
１～３ （略）
４ 各学年における履修登録単位数の上限値の設定① 大学の授業は１単位につき，課題学習や予習・復習の時間を含めて 45 時間の学習が必要である。このことを踏まえ，授業時間外の学習時間を十分確保し，学生の主体的な学習をよりいっそう促すため，履修登録単位数の上限を設定する。
② 編入学生及び転入学生に対しては適用しない。
③ 上限単位数設定は，学科，学年及び学期ごとに行う。
④ 対象学年は，第一部は１～３年生，第二部は１～４年生とする。
登録上限単位数
学

科

１年次
前期

後期

２年次
前期

後期

３年次
前期

後期

４年次
前期

後期

－
－
28
28
28
28
24
生命・物質工学科
24
－
－
28
28
28
28
27
環境材料工学科25
第 機 械 工 学 科
－
－
28
28
28
28
23
27
一 電気電子工学科
－
－
28
28
28
28
26
27
－
－
28
28
28
28
28
28
部 情 報 工 学 科
－
－
28
28
28
28
28
建築・デザイン工学科 26
－
－
28
28
28
28
27
25
都市社会工学科
20
20
20
20
20
20
20
20
第 物 質 工 学 科
20
20
20
20
20
20
20
20
機 械 工 学 科
二
20
20
20
20
20
20
20
20
電気情報工学科
部 社会開発工学科
20
20
20
20
20
20
20
20
注：第一部の「健康運動科学」，第二部の「健康運動科学演習」は上限に算入しないものとする（※ＧＰＡ除外科目として処理する）。
５ （略）
出典：学生生活案内11名古屋工業大学 基準５

資料５－２－②－２：成績評価の方法と基準の明確化
学科名・授業科目名

生命・物質工学科『基礎化学工学』

機械工学科『熱力学Ⅰ』

情報工学科『言語処理工学』

成績評価の方法と基準○成績評価の方法
２回の定期試験と約 10 回の課題レポートにより評価する。
○成績評価の基準
配点は中間試験 40 点、期末試験 40 点、課題レポート 20 点とする。
合計点が 90 点以上を S、80－89 点を A、70－79 点を B、60－69 点
を C、59 点以下を D とする。
○成績評価の方法
原則として中間試験 50％と期末試験 50％により成績評価する。ただし，両者の平均点に大きな差がある場合には平均点が高い方のウエ
イトが高くなるように評価する。
○成績評価の基準
原則として熱力学第一法則への理解が 30％，（逆）カルノーサイクルの効率に対する理解が 30％，エントロピー，自由エネルギーに対する理解が 30％，状態量間の関係式に対する理解が 10％とする。
○成績評価の方法
中間および期末の２回のレポート試験を元に成績評価を行う。中間
レポートは前半分（言語処理の基礎、形態素解析、構文解析の範囲）
を中心に出題する。期末レポートは後半分（確率的言語モデル、
N-gram 言語モデル、自然言語処理の応用）から出題する。
○成績評価の基準
中間・期末レポートとも、それぞれ定められた期限までに提出することが必須である。提出されたレポートについては、中間を 50 点、期末を 50 点として合計 100 点満点で評価し、60 点以上を単位認定する。採点では、与えられた課題を解くのは無論のこと、レポートとしての完成度（読みやすさ、考察、創意工夫等）も加味した評価を行う。
出典：シラバス

資料５－２－②－３：名古屋工業大学 moodle の概要
moodle は、Web 技術による授業サポートシステム
であり、本システムにおいて、授業資料の作成・掲
示、課題の出題と解答提出の管理、出席管理、小テストの実施、成績一覧の閲覧等をオンラインで行うことができます。
他にも、授業をオンタイムで、また学生の予習
復習でサポートするさまざまな機能があります。

出典：学内資料
資料５－２－②－４：授業時間外の学習時間
12

回答数：第一部 11,949 人，第二部 325 人

名古屋工業大学 基準５

授業時間以外の学習時間（週あたり平均）
1 時間未満

1～3 時間

3～5 時間

5～7 時間

7～9 時間

9 時間以上

第一部

29.3%

56.5%

8.8%

3.0%

0.6%

1.8%

第二部

28.0%

58.2%

8.9%

2.8%

0.9%

1.2%

出典：平成 26 年度前期授業評価集計結果

別添資料５－１：GPA に基づく成績評価実施要領【分析結果とその根拠理由】
シラバスに各科目の評価基準を明記し、単位認定の水準を担保している。CAP 制度により、家庭学習を行える時間の確保を行い、学生による授業評価の中で、科目毎に学生の家庭学習時間を把握している。また、履修登録単位数の上限設定、GPA による成績評
価、moodle システムの活用、教員によるオフィスアワーの実施から、単位取得に向けて学習のための履修指導が組織的に行われていると判断できる。これらのことより、単位の実質化への配慮がなされている。

観点５－２－③： 適切なシラバスが作成され、活用されているか。
【観点に係る状況】
シラバスは、学生が授業科目を選択・履修する際に参考となるよう、全科目が統一された様式で作成されており、「授業の目的・達成目標」、「授業計画」、「成績評価の方法と基準」、「履修にあったての注意事項および教室外における準備学習などの指示」、「オフィスアワー（この授業科目についての学習相談）」などの事項から成っている（資料５－２－③－１）。シラバスは毎年更新され、教務学生委員によって点検する仕組みとなっている。これにより記載漏れなどのあるシラバスの改善が行われている。
シラバスは、大学公式ホームページ上で一般に公開されており、（http://syllabus.ict.ni
tech.ac.jp/

index.html）、学生は自宅や学内各所に設置された教育用端末から、いつでもシラバスを閲覧することができる。
学生による授業評価（平成 25 年度前期）の「この授業のシラバスを参考にしましたか。」というアンケート項目では、「５．はい」・「４．どちらかといえばはい」と評価した学生が、第一部では 70％、第二部では 76％となっており、「１．いいえ」・「２．どちらかといえばいいえ」と回答した学生が、第一部では 30％、第二部では 24％となっている（資料５－２－③－２）

13名古屋工業大学 基準５

資料５－２－③－１：シラバスの例（学部）
授業科目名

材料物理学

時間割番号

担当教員名

○○ ○○

学科・年次

工学部第一部 環境材料工学科 ２年次

科目区分

専門科目

時間割

前期 金曜３－４限

単位数

1459

２

材料の結晶構造、ドメイン構造(磁性体・誘電体)、および欠陥構造(空孔,転位,粒界,相界面等)についての理解を深めるとともに、物質の動的現象を決定している拡散現象および界面移動などに関す授業の目的・達成目標
る基礎理論を学ぶ。
（中略）特に本講義では、材料物理の解析に必要な各種応用数学を上記題材とともに解説し、材料科学における基盤力を養う。
１ 結晶構造（中略）
授業計画
15 材料の微細組織と性質
16 定期試験
成績評価の方法

レポート、小テスト、および定期試験に基づき総合的に評価する。

成績評価の基準

材料の微視的構造に関する理解度、拡散理論に対する理解度、および界面移動理論に対する理解度等が、一定のレベルに到達していること。定期試験の成績が 60 点以上を合格とする。

履 修 にあ たっ ての 注
意 事 項お よび 教室 外に お ける 準備 学習 な
どの指示

１年次開講の「基礎科学」および「材料物性基礎」の内容を理解していること（結晶学の基礎的事項を履修していること）が望ま
しい。

教科書

松原英一郎 他 「金属材料組織学」 朝倉書店

参考書

幸田成康 「金属物理学序論」
コロナ社
その他、講義内で適宜紹介する。

オフィスアワー金曜日

12 時 00 分から 13 時 00 分 １号館 602A 室
出典：学内資料

資料５－２－③－２：シラバス利用状況
４「はい」

第一部
第二部

5,398 人45.2 ％
137 人
42.2 ％

３「どちらかと

２「どちらかと言言えば はい」えば いいえ」3,179 人26.6 ％
52 人
16.0 ％

1,280 人10.7 ％
55 人
16.9 ％

１「いいえ」

2,092 人17.5 ％
81 人
24.9 ％

評価平均

3.0
2.8

出典：平成 26 年度前期授業評価集計結果

14名古屋工業大学 基準５【分析結果とその根拠理由】
シラバスは、学生が授業科目を履修する際に参考となるよう、全科目が統一された様式で作成され、毎年点検を経て更改されている。学生が活用しやすいように大学公式ホームページ上に公開されており、学生による授業評価ではシラバス利用率は７割に達し、活用されていることがわかる。

観点５－２－④： 基礎学力不足の学生への配慮等が組織的に行われているか。
【観点に係る状況】
学科の各クラスにクラス委員を配置し、成績配布時に学習指導を実施している。クラス委員の役割は明確に定められており（資料５－２－④－１）周知されている。また、全学組織として「学習相談室」を設置し、インテーカー、学習相談員を配置するとともに、大学院生のティーチング・アシスタントによるピアサポートシステムを構築し、「先輩のいる学習室」を開室して学生が相談できるようにしている（資料５－２－④－２）。
施設面では、図書館、情報基盤センター、19 号館の学生のための自学自習の場（ゆめ空間）をはじめ、各建物にもコミュニケーションスペースを多く設置し、自主学習を行え
る環境整備を行っている。個別の相談に対応するために、教員によるオフィスアワーの時間、場所を記載し、学生に周知して実施している。また、moodle を介して、学生は教員に対して電子メールで個別に連絡をとることが容易にできる。教員のメールアドレスは公開されており、学生は直接教員に連絡を取ることができる。数学と英語については
e-education に力を入れており、web 上に課題を広く公開している。
観点５−２−②でも述べたが、学習しやすくするために、シラバスに「履修にあたっての注意事項および教室外における準備学習などの指示」の項目を設け、授業を受ける前提としての準備、各時間の予習・復習などについて指示を行っている（資料５－２－④－３）。また、成績評価方法と基準を明確化し、どのような学習が必要かをわかりやすく
提示している。学生による授業評価に「この授業において授業時間外の学習を積極的に行いましたか。また、それは週あたりの平均としてどのくらいでしたか。
」という項目を設け、教室外での学習を促している。
資料５－２－④－１：クラス担当委員の役割
クラス担当委員の業務に関する申合せ（抜粋）１．学生からの相談に対応する。また、必要に応じて学内の相談機関（学生なんでも相談
室相談員、学生支援室、保健センター等）へ紹介する。
（１）生活に関する以下のような事項についての指導、助言を行う。
対人関係について奨学金について15

名古屋工業大学 基準５

海外留学についてクラブ活動について（２）履修・修学に関する以下のような事項についての指導、助言を行う。
履修方法について退学、休学、進路について
コース分属について研究室配属について（３）その他、学生からの相談に適宜対応する。
２．成績配布時に、成績内容について指導を与えるとともに、担当学生と適宜面談を行い、学業・生活面で何らかの相談がないか確認する。
３．修学指導の実質化のため、履修登録時に担当学生の履修登録について確認業務（履修
登録チェック）を行う。
４．担当学生の適性や資質に応じた進学・就職指導を就職担当教員と連携して行う。
５．クラス担当委員研修会、メンタルヘルス講習会等への参加
６． （略）
出典：クラス担当委員の業務に関する申合せ

資料５－２－④－２：学習相談室・先輩のいる学習室利用件数 （平成 26 年 10 月末現在）
平成 22 年度

平成 23 年度

平成 24 年度

平成 25 年度

平成 26 年度

247 件

218 件

179 件

298 件

481 件

先輩のいる学習室利用件数

資料５－２－④－３：履修にあたっての注意事項等
学科名・授業科目名

電気電子工学科『電力ネットワーク』

建築・デザイン工学科『ビジュアルデザイン』

都市社会工学科履修にあたっての注意事項および教室外における準備学習などの指示
電気回路（三相交流を含む）および制御工学の知識を要する。また，電力システムを含むエネルギーと環境問題に関心をもち，マスコミ等の報道等を通して電力システムの社会的な動向などについての知識を得ておくこと。
・コンピュータを使わない手作業の割合も高いので、アトリエで作業を行うと良い。
・普段から生活のなかで触れる素材や質感、文字や色に意識を向け、効率よく素材やサンプルの収集、観察を行うと良い。
・情報技術 II（DTP パート）で触れた内容を理解しているものとして進める。またグラフィックアプリケーションの
基本操作は各自で教則本などを使って学習すること。
１ 「コンクリート構造学」を受講しておくことが望ましい。
２ 課題に対する授業中の解説をよく理解し、上級年次での16

名古屋工業大学 基準５『コンクリート構造学演習』 「環境都市設計演習」でのコンクリート構造物の設計課題に対応できるように準備しておくこと。
出典：シラバス【分析結果とその根拠理由】
オフィスアワー、学習相談室、先輩のいる学習室、学生なんでも相談室等を設け、先輩、クラス委員、指導教員によるきめ細かな学習指導が行われている。以上のことより、自主学習への配慮、基礎学力不足の学生への配慮等が組織的に行われていると判断できる。

観点５－２－⑤： 夜間において授業を実施している課程（夜間学部や昼夜開講制（夜間主コース））を置いている場合には、その課程に在籍する学生に配慮した適切な時間割の設定等がなされ、適切な指導が行われているか。
【観点に係る状況】
教育目標の達成のために教育課程は必要な科目が体系的に整備されており、教育課程の内容および水準は適切である。卒業要件の単位は共通科目および専門科目から必要な数を修得することと定めており、授与される学位名の「学士」において適切である。
第二部の授業時間は、勤労学生の就学及び単位の実質化に配慮して、17 時 50 分～21時となっており、月曜日から金曜日までの毎日２コマの開講で（前掲別添資料３－５）、５年間で履修する。また、勤労学生に配慮して長期履修制度を設けている。
オフィスアワーについては、授業終了後における対応、事前予約による随時対応など
により第二部学生が利用しやすいよう配慮しており、シラバスを通じて周知している（資料５－２－⑤－１）。
図書館も通常期の月曜日から金曜日までの閉館時間を 21：45 としており、第二部学生が授業終了後に自主学習に利用できるようにしている。
資料５－２－⑤－１：オフィスアワーの例（シラバスより抜粋）
例１

毎週木曜日 13:00-14:30

19 号館○○○号室

例２

授業後 30 分間を原則とする。
その他の時間帯についてはアポをとってから来ること。
052-735-＊＊＊＊ ／ 24 号館＊＊＊号室

例３

特に時間は定めないので、随時尋ねてください。メール等であらかじめ予定を確認してもらえばより確実です。
出典：シラバス17

名古屋工業大学 基準５【分析結果とその根拠理由】
授業時間割構成、長期履修制度の実施、図書館の夜間開館などから、第二部に在籍す
る学生に配慮した適切な時間割の設定がなされ、適切な指導体制が整備されている。

観点５－２－⑥： 通信教育を行う課程を置いている場合には、印刷教材等による授業（添削等による指導を含む。）、放送授業、面接授業（スクーリングを含む。
）若しくはメディアを利用して行う授業の実施方法が整備され、適切な指導が行われているか。
【観点に係る状況】
該当なし【分析結果とその根拠理由】
該当なし

観点５－３－①： 学位授与方針（ディプロマ・ポリシー）が明確に定められているか。
【観点に係る状況】
平成 26 年度にディプロマ・ポリシーの制定を明確に制定し、本学公式ホームページや学生生活案内などを通して広く公開するとともに学生に周知させている（資料５－３－①－１）。これまで、ディプロマ・ポリシーは卒業要件（資料５－３－①－２）として明示されており、その実質が担保されている。工科系単科大学であることから、学生の能力は積み上げ型のカリキュラム構成により育成されており、取得単位数および学術的な卒業論文の提出により学位授与の可否を判断している。単位認定の水準の担保について
は観点５−２−②で示した。
資料５－３－①－１：学部ディプロマ・ポリシー
名古屋工業大学学則で定める卒業認定の要件を満たすとともに、学士課程を通じて修得すべき次の能力を有する者に学士の学位を授与します。
①工学分野の基礎的な知識力②情報や知識を論理的に分析する思考力③問題を発見し、解決する問題解決力④自らを律して行動する自己管理力⑤コミュニケーション能力18

名古屋工業大学 基準５

資料５－３－①－２：成績評価基準、卒業認定基準
名古屋工業大学教育課程履修規程（抜粋）（成績）第１０条 授業科目の成績は，秀，優，良，可及び不可の評語をもって表し，秀，優，良及び可を合格とし，グレードポイント（GP）を付与する。ただし，卒業研究の成績は，
合及び否で表し，合を合格とする。
２ 成績の基準は，次のとおりとする。
一 秀 100 点～90 点
二 優 89 点～80 点
三 良 79 点～70 点
四 可 69 点～60 点
五 不可 59 点以下
３ 授業科目の成績は，学修状態を審査して授業科目担当教員が定める。
４ 成績の報告は，指定の期日までに，授業科目担当教員が学業成績報告書をセンターに提出することにより行う。
５ 成績の発表は，指定の期日に学業成績票「写」を学生に配布することにより行う。
６ 前項の規定にかかわらず，成績の発表は，掲示により合，否で行うことがある。
７ グレードポイントアベレージ（GPA）の算出方法等に関し必要な事項は，別に定める。
第１１条・第１２条 （略）（卒業の認定）第１３条 第一部にあっては４年以上，第二部にあっては５年以上在学し，別表３に定める授業科目及び単位数を修得した者については，教授会の議を経て，学長が卒業を認定する。
２ 第二部に４年以上在学した者が，別表３に定める授業科目及び単位数を優秀な成績で修得したと認める場合は，前項の在学年数にかかわらず，学長は，教授会の議を経て，５年未満の在学での卒業（以下「早期卒業」という。）を認めることができる。
３ 早期卒業に関する事項は，別に定める。
（略）（別表３）卒業認定基準
第一部
区分
条 件
理系基礎科目
必修全科目を含めて 22 単位
ものづくり・経営基礎
必修２単位を含めて６単位科目
科学技術英語 必修８単位
リベラルアーツ科目
人間社会
８単位
健康運動科学 必修２単位
自己設計科目 20 単位以上及び専門教育科目
必修全科目を含めて
合 計

19

単位数

左記条件を満たし，50 単位以上

74 単位以上
124 単位以上

名古屋工業大学 基準５

第二部
区分
理系基礎科目ものづくり・経営基礎科目

リベラルアーツ科目

専門教育科目条件
必修全科目を含めて選択必修６単位
科学技術英語

必修８単位

人間文化

選択必修８単位

健康運動科学必修２単位

単位数
22 単位以上
左記条件を満 た し ， 28 左 記 条 件 を単位以上満 た し ， 54

70 単位以上

必修全科目を含めて
合

単位以上

124 単位以上

計

出典：名古屋工業大学教育課程履修規程【分析結果とその根拠理由】
平成 26 年度にディプロマ・ポリシーを定め、公開することにより、在校生および社会に対して、広く本学の学位授与方針を明示する。これまでもディプロマ・ポリシーは、卒業要件としてその実質が担保されており、その内容を見直すとともに、文章化して公開する予定である。

観点５－３－②： 成績評価基準が組織として策定され、学生に周知されており、その基準に従って、成績評価、単位認定が適切に実施されているか。
【観点に係る状況】
成績評価基準及び卒業認定基準は、名古屋工業大学教育課程履修規程で定めている（前
掲資料５－３－①－１）。
同規程は、「学生生活案内」に掲載しており、１年次学生に入学時に配付し、オリエン
テーションで説明している。個々の科目の具体的な「成績評価の方法と基準」について
はシラバスに明記し（前掲資料５－２－②－２）、初回授業等において教員から説明がされ、その基準に基づいて５段階の成績評価が行われている。
シラバスに示された基準に従って成績は認定され、適切な分布を示している（資料５－３－②－１）。また、GPA の分布からも学生が獲得した能力に合わせて成績が判定されていることを見てとることができる。（資料５－３－②－２）
卒業研究、卒業研究着手条件については、各学科で確認と合否決定を行っている。卒業認定は、所定の単位以上を修得した学生について、教授会の議を経て行われる。

20

名古屋工業大学 基準５

資料５－３－②－１：成績分布

平成26年度前期成績 学年別評価分布
40%
35%
30%
25%

1年

20%

2年

15%

3年

10%

4年

5%
0%
S

A

B

C

D

資料５－３－②－２：ＧＰＡ分布

累積GPA 学年別散布図(平成26年度前期成績まで）
20
18
16
14
12
人数 10
8
6
4
2
0

1年
2年
3年
4年
0

0.5

1

1.5

2
GPA

2.5

3

3.5

4

【分析結果とその根拠理由】
以上のことから、教育の目的に応じた成績評価基準や卒業認定基準が組織として策定
し、学生に周知し、これらの基準に従って、成績評価、単位認定、卒業認定が適切に実施されている。

21

名古屋工業大学 基準５

観点５－３－③： 成績評価等の客観性、厳格性を担保するための組織的な措置が講じられているか。
【観点に係る状況】
シラバスに成績の評価基準を明記している。なお、同一学科の同一科目についてはシ
ラバスを統一し評価基準を統一している。学生からの成績評価に関する申し立てが一定期間できるように、成績票に記載している（別添資料５－２）。また、科目担当教員は、学生の申し出に基づき速やかに成績を確認し、その結果を伝える。修正が必要な場合は迅速に学務課にその結果を提出するようにしている。
別添資料５－２：名古屋工業大学学業成績票【分析結果とその根拠理由】
成績評価に対する学生からの申し立てを受ける体制が整っており、成績評価等の正確さを担保するための措置が講じられている。

観点５－３－④： 学位授与方針に従って卒業認定基準が組織として策定され、学生に周知されており、その基準に従って卒業認定が適切に実施されているか。
【観点に係る状況】
成績評価基準及び卒業認定基準は、名古屋工業大学教育課程履修規程で定めている（前
掲資料５－３－①－１）。同規程は、「学生生活案内」に掲載しており、１年次学生に入学時に配付し、オリエンテーションで説明している。個々の科目の具体的な「成績評価の方法と基準」についてはシラバスに明記し（前掲資料５－２－②－２）、初回授業等において教員から説明がされ、その基準に基づいて５段階の成績評価が行われている。卒
業研究、卒業研究着手条件については、各学科で確認と合否決定を行っている。卒業認
定は、所定の単位以上を修得した学生について、教授会の議を経て行われる。
【分析結果とその根拠理由】
以上のことから、教育の目的に応じた成績評価基準や卒業認定基準が組織として策定
し、学生に周知し、これらの基準に従って、成績評価、単位認定、卒業認定が適切に実施されている。

22

名古屋工業大学 基準５＜大学院課程（専門職学位課程を含む。）＞
観点５－４－①： 教育課程の編成・実施方針が明確に定められているか。
【観点に係る状況】
教育理念等に応じた教育課程を編成するための具体的方策は、平成 26 年度にカリキュ
ラム・ポリシーで制定しており、これに基づき教育課程が体系的に整備されている（別
添資料５－３、別添資料５－４）。カリキュラム・ポリシーは、名古屋工業大学大学院の教育理念として学生生活案内において在校生に明示している（資料５－４－①－１）。これらは、名古屋工業大学公式ホームページにおいて広く公開している（資料５－４－①－２）。

資料５－４－①－１：名古屋工業大学の教育理念
本学では,『「ひとづくり」「ものづくり」「未来づくり」を理念として,将来にわたって 人類の幸福や国際社会の福祉を達成する方向を示し,
同時にそれに対応できる人材を育成 する。』ことを教育理念としています。
この実現のため,以下のような観点から,教育課程を編成しています。
① 問題発見能力とその解決能力を身に付ける。
② 基幹となる専門分野の先端技術能力を身に付ける。
③ 新しい分野を創造できる能力を身に付ける。
④ ものづくり技術と経営能力を身に付ける。
出典：学生生活案内

資料５－４－①－２：教育理念の公開

23名古屋工業大学 基準５

出典：名古屋工業大学公式ホームページ

別添資料５－３：名古屋工業大学大学院教育課程履修規程別表１
別添資料５－４：名古屋工業大学大学院教育課程履修規程別表２【分析結果とその根拠理由】
名古屋工業大学大学院の教育理念を、カリキュラム・ポリシーとして在校生および社会に対して広く明示しており、「各専攻の教育目標」において各専攻のもつ専門性と役割についても公開している。教育課程は体系的に編成され、教育の目的を達成するために必要な構成となっており、教育課程の実施方針が明確に定められている。

観点５－４－②： 教育課程の編成・実施方針に基づいて、教育課程が体系的に編成されており、その内容、水準が授与される学位名において適切なものになっているか。
【観点に係る状況】
教育理念等に応じた教育課程を編成するための具体的方策は、中期目標・中期計画で定めている（資料５－４－②－１）。大学院は「与えられる」教育から「自ら育つ」教育
24

名古屋工業大学 基準５に重点を移し，高度な工学知識と実践能力を有する自立した研究者・技術者を育成するという方針に基づいて、教育課程が体系的に整備されている（資料５－４－②－２、前掲別添資料５－３、前掲別添資料５－４）。
博士前期課程の授業科目は、「専門科目」と「共通科目」に区分されている。「専門科目」は、物質工学専攻と機能工学専攻、情報工学専攻、社会工学専攻、産業戦略専攻の５専攻では 26 単位を修了要件単位数としており、未来材料創成工学専攻と創成シミュレーション工学専攻の２専攻では 24 単位を修了要件単位数としており、基幹となる高度な分野の基礎力の習得を目的としている。さらに、新しい専門分野を開拓できる能力を身につけさせるために，関連の他分野あるいは異分野の「共通科目」を学ばせている（前掲別添資料５－３）。
博士後期課程の修了要件単位数は、物質工学専攻と機能工学専攻、情報工学専攻、社会工学専攻、未来材料創成工学専攻と創成シミュレーション工学専攻の６専攻では 10 単位であり、共同ナノメディシン科学専攻では、相手大学の開講科目 10 単位を含めて 26
単位である。セミナーやインターンシップ等の研究力や実践力の向上に関わる科目を設定し，単位修得を義務付けている（前掲別添資料５－４）。
資料５－４－②－１：国立大学法人名古屋工業大学中期目標・中期計画（抜粋）【中期目標】【中期計画】○教育の内容及び方法に関する基○教育の内容及び方法に関する具体的方策

本方針

・学部教育を踏まえて，先端技術能力を身につけさせ・「与えられる」教育から「自ら育つ」教育に重点を移し，高度な工るために，基幹となる専門分野の高度な内容の科目を学ばせる。さらに，新しい専門分野を開拓できる学知識と実践能力を有する自立し能力を身につけさせるために，関連の他分野あるいた研究者・技術者を育成する。

は異分野の科目を学ばせる。
・博士後期課程においてセミナーやインターンシップ
等の研究力や実践力の向上に関わる科目を設定し，単位修得を義務付ける。
・国際的な技術理解・表現能力を育成することを目指
し，英語による開講科目数を増加させる。

出典：国立大学法人名古屋工業大学第二期中期目標・中期計画

資料５－４－②－２：大学院教育課程の例（未来材料創成工学専攻（博士前期課程））
（○印は必
修）

単位数

分野等

科目区分

授業科目

25

毎週授業時間数
１年次
前期

後期

２年次
前期

後期

名古屋工業大学 基準５エネルギー変換工学

ナノエネルギー機能物性工学特論
エネルギー変換材料特論
結晶構造解析特論
環境エネルギー材料合成特論
ナノ力学物性特論
エネルギー材料評価学特論
エネルギー変換工学セミナー１
エネルギー変換工学セミナー２
エネルギー変換工学セミナー３
エネルギー変換工学セミナー４

２
２
２
２
２
２
②
②
③
③

先端材料物理化学特論
ナノ反応化学特論
生命有機化学特論
蛋白質機能科学特論
生体分子集合体特論
細胞代謝特論
生体高分子科学特論
生体高分子設計特論
ナノ・ライフ変換科学セミナー１
ナノ・ライフ変換科学セミナー２
ナノ・ライフ変換科学セミナー３
ナノ・ライフ変換科学セミナー４

２
２
２
２
２
２
２
２
②
②
③
③

連携分野

セラミックプロセッシング特論
電子セラミックス特論
材料設計シミュレーション特論
セラミックス薄膜プロセス特論
非酸化物セラミックス特論
コロイドフォトニック結晶特論

２
２
２
２
２
２

特別講義

未来材料創成工学特別講義Ⅰ
未来材料創成工学特別講義Ⅱ
未来材料創成工学特別講義Ⅲ
未来材料創成工学特別講義Ⅳ

１
１
２
２

専攻内共通
通
科

環境調和セラミックス工学概論
エネルギー変換工学概論
ナノ・ライフ変換科学概論
安全・環境科学特論
自動車工学概論
ものづくり経営論
薬科学特論

２
２
２
２
２
２
２

専
門
科
目

ナノ・ライフ変換科学

環境調和セラミックス工学

２
２
２
２
②
②
③
③

専 門 科 目環境調和セラミックス特論
ナノ材料評価学特論
セラミックス組織制御特論
セラミックス特性評価学特論
環境調和セラミックス工学セミナー１
環境調和セラミックス工学セミナー２
環境調和セラミックス工学セミナー３
環境調和セラミックス工学セミナー４

共
目

26

２
２
２
２
２
２
３
３

２
２
２
２
２
２
２
２
３
３
２
２
２
２
２
２
２
２
２
２
３
３
２
２
２
２
２
２
１
１
２
２
２
２
２
２
２
２
２

名古屋工業大学 基準５

一 般
共 通

工学倫理特論
国際経済特論
国際関係特論
社会変遷論
文化表象論
比較感性論
比較文化リテラシー特論
社会システム論
科学・技術史特論
環境生態学特論
表現技術論
英語プレゼンテーション
リーダーシップ特論
技術系ベンチャー構築論

２
２
２
２
２
２
２
２
２
２
２
２
２
２

２
２
２
２
２
２
２
２
２
２
２
２
２
２
出典：学生生活案内【分析結果とその根拠理由】
教育課程は体系的に整備され、教育の目的を達成するために必要な構成となっており、教育課程の内容・水準は適切なものになっている。また、修了要件単位は主として専門科目から修得することを定めていることから、授与される学位名の「修士」および「博士」において適切なものになっている。
観点５－４－③： 教育課程の編成又は授業科目の内容において、学生の多様なニーズ、学術の発展動向、社会からの要請等に配慮しているか。
【観点に係る状況】
学生の多様な学び方に対応するために、他大学院での授業科目の認定、入学者の既修
得単位の認定などについて大学院規則で定めている（資料５－４－③－１）。また、教育
内容に学術の発展動向を反映させる講義内容を作成している（資料５－４－③－２）。
資料５－４－③－１：名古屋工業大学大学院規則（抜粋）（他の大学院における授業科目の履修）
第 22 条

教育上有益と認めるときは，他の大学院との協議に基づき，学生が当該他の大学院において履修した授業科目について修得した単位を，別に定めるところにより，本学大学院における授業科目を履修し，修得したものとみなすことができる。
２ 前項の規定により修得したものとみなすことができる単位数は，10 単位を超えないものとし，本学大学院博士前期課程の修了に必要な単位として認定することができる。
（入学者の既修得単位等の取扱い）
第 23 条

教育上有益と認めるときは，学生が本学大学院入学前に，大学院（外国の大学院を含む。）において履修した授業科目について修得した単位（大学院科目等履修生に27

名古屋工業大学 基準５より修得した単位を含む。）を，別に定めるところにより，本学大学院における授業科
目を履修し，修得したものとみなすことができる。
２ 前項の規定により修得したものとみなすことのできる単位数は 10 単位を超えないものとし，本学大学院博士前期課程の修了に必要な単位として認定することができる。
（他大学院等における研究指導）第 24 条 教育研究上有益と認めるときは，他の大学院又は研究所等（以下「他大学院等」という。）と協議の上，本学大学院の学生が当該他大学院等において必要な研究指導を受けることを認めることができる。ただし，博士前期課程の学生について認める場合には，当該研究指導を受ける期間は，１年を超えないものとする。
出典：名古屋工業大学規則集資料５－４－③－２：発展動向を反映した講義の例
専攻名・授業科目名
物質工学専攻『高分子物理化学特論』

機能工学専攻『誘電体工学特論』
情報工学専攻『知能プログラム特論』

社会工学専攻『社会工学特別講義Ⅱ』

産業戦略工学専攻『産業戦略工学コロキュ
ウムⅡ』
未来材料創成工学専攻『ナノエネルギー機能物
性工学特論』

講義内容
生命活動にとって重要な、生体膜における物質認識・情報変
換・情報伝達機能に関して分子論的に解説する。
（中略）加えて、生体における情報伝達メカニズムを模倣した情報変換材
料に関する最近の研究動向に関し、討論することで、講義の理解を深める。
機能電子材料として重要な誘電体・強誘電体・圧電体について基礎的な事項を理解し、それを用いた各種の応用と最新の研究動向について理解することを目的とする。
【授業の目的】
情報可視化、コンピュータグラフィックス、画像表現の先端研究について調査し、最新研究及び技術の動向を把握習得する。
【達成目標】
著名論文誌の最新論文を精読し内容を理解すること。
【目的】社会基盤分野および環境防災分野における最近の研究動向とその先端分野における研究にふれる。
【達成目標】最新の研究動向に触れることにより、自己の研究分野に対する理解を深める。
産業戦略コロキュウムⅠで習得した知識をベースに修士論文やリサーチペーパーに関する分野の最新論文や著書を活用し、研究テーマにおける問題解決力向上や研究内容の充実を図る。
高度技術社会も新しい段階に入り、環境循環型社会の構築に向けたエネルギー変換科学の理解と、その工学への新しい展開が求められている。
（中略）本授業では、ナノ構造を有する材料の新規機能と評
価方法について講義する。そして、最近の諸研究の動向や、
ナノ機能性材料の開発手法についての調査および討論を行28

名古屋工業大学 基準５う。

創成シミュレーション工学専攻『計算応用科学セミナー
Ⅰ』

量子力学、強相関電子系、光物性物理学に関する文献の輪読などを行うことにより、これらの分野の基礎知識を身につける。輪読では、知識の獲得だけではなく、論理的に考えること、自分の考えを筋道たてて説明し議論することも重視する。
また、最近の科学技術において重要な役割を果たしている並
列計算についても学習し、その基礎的技術を獲得する。
出典：シラバス【分析結果とその根拠理由】
単位の弾力的な認定や学術の発展動向を反映させる講義内容を作成しており、学生の多様なニーズ、学術の発展動向、社会からの要請等に配慮していると判断する。

観点５－５－①： 教育の目的に照らして、講義、演習等の授業形態の組合せ・バラン
スが適切であり、それぞれの教育内容に応じた適切な学習指導法が採用されているか。
【観点に係る状況】
専攻毎に若干の差はあるものの、専門科目における講義：演習系の比率は、おおよそ
２：１～１：１である（前掲資料５－４－②－２）。一方、講義にセミナー・討論形式を採用する例、英語で実施する例など各専攻で工夫がなされている（資料５－５－①－１）。
資料５－５－①－１：セミナー・討論形式の講義、英語による講義の例
専攻名・授業科目名
物質工学専攻『無機材料物性特論』

情報工学専攻

講義内容[授業計画]
１～５週：セラミックスの熱・機械特性
目標：セラミックスに関する熱力学や材料力学に関した知識を拡げる。
６～10 週：セラミックスの機能特性
目標：セラミックスに関する光・電磁気・化学的性質等を利用した応用デバイスを理解する。
11～15 週：技術動向に関する討論
目標：新素材および新製品創出に向けたアイデア発想ができる。
[授業計画]
29

名古屋工業大学 基準５『高エネルギー制御特論』 １週：ガイダンス
２週：エネルギーの高度利用技術、省エネルギー化技術、環境調和技術開発などの分野において、各自がテーマを設定し、調査内容を検討
３週～15 週：学術論文，特許論文の調査，発表用資料作成，
プレゼンテーションと質疑応答，技術討論*Pleasenote
that
this course is planned to be provided
産業戦略工学専攻
mainly in ENGLISH this year. Foreign students are highly『経営管理特論』
welcomed as well as Japanese students. The literatureassigned for the class is in English, of course.
Follwing subjects are TENTATIVE.
1 Organization, work and employment systems inJapanese firms
2 Corporate governance in Japanese firms…
10 Product development in East Asian firms: Japan, Korea
and China
出典：シラバス【分析結果とその根拠理由】
講義と演習系のバランスが良く、どちらかに偏ることのない内容で、学習・教育目的に応じた授業形態となっている。また、各科目の教育内容に応じた学習指導法の工夫がなされている。
観点５－５－②： 単位の実質化への配慮がなされているか。
【観点に係る状況】
シラバスに「授業計画」、「履修にあたっての注意事項および教室外における準備学習などの指示」の項目を設け、ここで各科目毎に学生の予習・復習を促している。また、参考資料、成績評価基準、オフィスアワーなどを提示することで、自己学習環境の形成に務めている（資料５－５－②－１）。さらに、各専攻とも、演習科目であり、毎回の予習・復習が欠かせない少人数制の「セミナー」を必修とし（資料５－５－②－２）、単位の実質化に心がけている。
資料５－５－②－１：シラバスの例（大学院）
授業科目名

社会変遷特論

時間割番号

担当教員名

○○ ○○

学科／専攻・年次

工学研究科博士前期課程 社会工学専攻 １年次

科目区分

専門科目

単位数
30

4006

２

名古屋工業大学 基準５

時間割

後期 火曜３－４限

授業の目的・達成目
標

授業計画

成績評価の方法

成績評価の基準「都市と建築のヴィジョン」と題し、欧米諸都市の歴史についての知識を深めることを通じて、都市生活と都市計画の内容を検討していく。（中略）達成目標は、現実の欧米諸都市が抱える矛盾を理解すること、参加者全員が自分なりの理想の都市像を抱くこと、そして自分にとって故郷となりうる都市を、日本で、また世界で実感すること、この３点である。
１ はじめに ～受講登録とオリエンテーション、映画の中の建築
２ エルサレム～描かれた都市 「キングダム・オブ・ヘブン」（中略）
14 ロサンゼルス～映画の都 「L.A.コンフィデンシャル」
15 まとめ講義の流れの中で提出される課題に関するレポートが２回、期末のテストは論述と用語の説明からなる。レポートと試験の内容とあわせ、積極的な質問や意見開陳などの受講態度を成績評価に加味する。
２回のレポートに各 10 点、論述と用語の説明からなる期末のテス
トで、論述と用語説明にそれぞれ 40
点を配当する。

教科書

指定なし

参考書

講義中に別途指示する

オフィスアワー

毎週火曜日 16時 30 分から 17 時 00 分
出典：シラバス

資料５－５－②－２：セミナー必修化の例（社会工学専攻（博士前期課程））
（○印は必
修）

単位数

分野等

科目区分

授業科目

毎週授業時間数
１年次
前期

人間空間

②
②
③
③

２

社会基盤

社会基盤セミナー１
社会基盤セミナー２
社会基盤セミナー３
社会基盤セミナー４

②
②
③
③

２

環境防災

専 門 科 目人間空間セミナー１
人間空間セミナー２
人間空間セミナー３
人間空間セミナー４

環境防災セミナー１
環境防災セミナー２
環境防災セミナー３
環境防災セミナー４

②
②
③
③

２

31

２年次

後期

前期

後期

２
３
３
２
３
３
２
３
３

名古屋工業大学 基準５

マネジメン

ト

マネジメントセミナー１
マネジメントセミナー２
マネジメントセミナー３
マネジメントセミナー４

②
②
③
③

２
２
３
３
出典：学生生活案内【分析結果とその根拠理由】
シラバス等を通じた学生の自己学習促進への工夫、演習の必修化など、単位の実質化への配慮がなされている。
観点５－５－③： 適切なシラバスが作成され、活用されているか。
【観点に係る状況】
シラバスは、学生が授業科目を選択・履修する際に参考となるよう、全科目が統一された様式で作成されており、「授業の目的・達成目標」、「授業計画」、「成績評価の方法と基準」、「履修にあったての注意事項および教室外における準備学習などの指示」、「オフィスアワー（この授業科目についての学習相談）」などの事項から成っている（前掲資料
５－５－②－１）。
シラバスは、大学公式ホームページ上で公開されており（http://syllabus.ict.nitech.ac.jp/index.html）、学生は自宅や学内各所に設置された教育用端末から、いつでもシラバスを閲覧することができる。
学生による授業評価(平成 24 年度前期)の「この授業のシラバスを参考にしましたか」というアンケート項目では、「４.はい」・「３.どちらかと言えばはい」と評価した学生は80.8%となっており、「１. いいえ」・「２.どちらかと言えばいいえ」と回答した学生の19.2%を大きく上回っている。
（資料５－５－③－１）。
資料５－５－③－１：シラバス利用状況
４「はい」

大学院

1369 人59.6％

３「どちらか２「どちらかと言えば はと言えば い

い」

いえ」

601 人
26.2％

185 人
8.1％

１「いいえ」
141 人
6.1％

評価平均

3.4

出典：平成 26 年度前期授業評価集計結果【分析結果とその根拠理由】
シラバスは、学生が授業科目を選択・履修する際に参考となるよう、全科目が統一された様式で作成され、学生が活用しやすいように大学公式ホームページ上に公開されて

32

名古屋工業大学 基準５いる。
学生による授業評価では、４・３と評価した学生は８割で、１・２と評価した学生（19.2％）を大きく上回っており、シラバスが活用されていると判断する。

観点５－５－④： 夜間において授業を実施している課程（夜間大学院や教育方法の特例）を置いている場合には、その課程に在籍する学生に配慮した適切な時間割の設定等がなされ、適切な指導が行われているか。
【観点に係る状況】
該当なし【分析結果とその根拠理由】
該当なし

観点５－５－⑤： 通信教育を行う課程を置いている場合には、印刷教材等による授業（添削等による指導を含む。）、放送授業、面接授業（スクーリングを含む。
）若しくはメディアを利用して行う授業の実施方法が整備され、適切な指導が行われているか。
【観点に係る状況】
該当なし【分析結果とその根拠理由】
該当なし

観点５－５－⑥： 専門職学位課程を除く大学院課程においては、研究指導、学位論文（特定課題研究の成果を含む。）に係る指導の体制が整備され、適切な計画に基づいて指導が行われているか。
【観点に係る状況】
研究指導については、大学院規則（資料５－５－⑥－１）及び大学院教育課程履修規程（資料５－５－⑥－２）に基づき、入学した学生毎に定められた研究指導教員が学位論文の指導を担当する体制が整っている。博士前期課程における教員一人あたりが担当
する平均学生数は１学年あたり３名以下であり（資料５－５－⑥－３）、適切な研究指導が受けられるようになっている。学生毎に定められた研究指導教員が学位論文の指導を
33

名古屋工業大学 基準５

担当する体制が整っている（前掲資料５－５－⑥－１、２）。多くの学生をティーチング・
アシスタントとして採用し、その活動を通じて能力の育成と教育的機能の訓練を行っている（資料５－５－⑥－４、５）。
資料５－５－⑥－１：名古屋工業大学大学院規則（抜粋）（授業及び研究指導）第 17 条本学大学院の教育は，授業科目の授業及び学位論文の作成等に対する指導（以下「研究指導」という。）によって行うものとする。
出典：名古屋工業大学規則集資料５－５－⑥－２：名古屋工業大学大学院教育課程履修規程（抜粋）（指導教員）
第２条 入学を許可した学生には，それぞれ専攻分野に応じ，授業科目の履修指導及び学
位論文の作成等に対する指導（以下「研究指導」という。）を行うため，各専攻において指導教員を定める。
２ 指導教員は，専攻分野の研究指導担当の教員とする。ただし，必要に応じて当該専攻の研究指導担当の教員又は他の専攻の研究指導担当の教員を加えることができる。
３（略）

４ 学修上又は研究指導上必要がある場合は，指導教員を変更することができる。
出典：名古屋工業大学規則集資料５－５－⑥－３：研究指導担当教員一人あたりの平均学生数（博士前期課程）※平

成 26 年５月現在
専 攻 名
物質工学専攻機能工学専攻情報工学専攻社会工学専攻産業戦略工学専攻
未来材料創成工学専攻
創生シミュレーション工学
専攻
合 計

研究指導
担当教員
数
56 名
56 名
55 名
38 名
14 名
28 名
30 名

学生数

平均数

学生数

平均数

113 名
118 名
140 名
72 名
36 名
79 名
83 名

2.02 名2.11 名2.55 名1.89 名2.57 名2.82 名2.77 名

118 名
113 名
148 名
88 名
29 名
81 名
88 名

2.11 名
2.02 名2.69 名
2.32 名2.07 名2.89 名2.93 名

277 名

641 名

2.31 名665 名2.40 名

１年次

２年次

出典：学内資料
資料５－５－⑥－４：名古屋工業大学ティーチング・アシスタント実施要領（抜粋）34名古屋工業大学 基準５（目的）
第１ この要領は，名古屋工業大学大学院博士前期課程及び博士後期課程の優秀な学生に対し，名古屋工業大学（以下「本学」という。）の教育的配慮の下に教育補助業務を行わせ，本学の学部教育におけるきめ細かい指導の実現や大学院学生が将来教員・研究者になるためのトレーニングの機会の提供を図るとともに，これに対する手当支給により，大学院学生の処遇の改善の一助とすることを目的とする。
（名称）
第２ 教育補助業務を行う大学院生の名称は，ティーチング・アシスタント（以下「ＴＡ」
という。
）とする。
（職務内容）
第３ ＴＡは，本学の学部学生等に対し，教育効果を高めるため，次の教育補助業務に当たる。
一 全学で実施する共通教育科目及び実験，実習，演習等の教育補助
二 学習相談室の基礎学習相談員とともに行う数学，物理，化学及び英語の学習相談
出典：名古屋工業大学ティーチング・アシスタント実施要領

資料５－５－⑥－５：ティーチング・アシスタント採用実績 （※平成 25 年度は 12 月発令分まで、平成 26 年度は 11 月発令分までの数値）

博士前期課
程
博士後期課
程

平成 22 年度

平成 23 年度

平成 24 年度

平成 25 年度

平成 26 年度

715 名
20,874 時間

725 名
16,714 時間

675 名
17,279 時間

782 名
18,506 時間

777 名
18,285 時間

29 名
1,057 時間

37 名
907 時間40 名
1,206 時間

40 名
1,050 時間

38 名
1,257 時間
出典：学内資料【分析結果とその根拠理由】
大学院規則及び大学院教育課程履修規程に基づき、教育課程の趣旨に沿った研究指導、学位論文に係る指導の体制が整備され、適切な計画に基づいて行われている。学生毎に研究指導教員が定められ、１人の教員が指導する学生数は１学年あたり平均３名以下ときめ細かい研究指導が行われている。また、ティーチング・アシスタントを通した教育
能力の訓練を行っている。このことから、研究指導、学位論文に係る指導に対する適切な指導が行われている。
観点５－６－①： 学位授与方針が明確に定められているか。
【観点に係る状況】
教育理念等に応じた学位授与の具体的方針を、名古屋工業大学大学院規則（別添資料５－４）で定める修了要件とともに、平成 26 年度に制定したディプロマ・ポリシー（資35名古屋工業大学 基準５料５－６－①－１）で定めている。
資料５－６－①－１：大学院ディプロマ・ポリシー
名古屋工業大学大学院規則で定める修了要件を満たすとともに、博士課程を通じて修得すべき次の能力を有する者に修士の学位を、また、次の高度な能力を有する者に博士の学位を授与します。
① 基幹となる専門分野の先端技術能力② 問題発見能力とその解決能力③ 新しい分野を創造できる能力④ 情報発信能力とコミュニケーション能力
出典：学内資料【分析結果とその根拠理由】
教育理念等に応じた学位授与の具体的方針を、平成 26 年度にディプロマ・ポリシーとして明確に定めて公開しており、在校生および社会に対して、本学の学位授与方針を明示している。
観点５－６－②： 成績評価基準が組織として策定され、学生に周知されており、その基準に従って、成績評価、単位認定が適切に実施されているか。
【観点に係る状況】
成績評価基準は大学院規則第 21 条及び大学院教育課程履修規程第 10 条に、修了認定
基準は大学院規則第 34・35 条に明示されており（資料５－６－②－１、２）、これらは入学時の新入生ガイダンスで学生に説明し周知している（資料５－６－②－３）。各教員は所定のスケジュールに従い、学内規則、シラバスに明示した成績評価基準・方法によって成績評価と単位認定を行っている。修了認定は、学位論文公聴会、審査委員による審査と結果の報告、教授会における学位授与可否についての審議を経て行われている。
資料５－６－②－１：成績評価基準
名古屋工業大学大学院規則（抜粋）（成績の評価）第 21 条 授業科目の試験の成績は，秀，優，良，可及び不可の評語をもって表し，秀，優，良及び可を合格とする。
名古屋工業大学大学院教育課程履修規程（抜粋）（成績の評価）第 10 条 授業科目の試験の成績は，秀，優，良，可及び不可の評語をもって表し，秀，優，良及び可を合格とする。ただし，学位論文の審査及び最終試験の成績は，合及び否で表し，合を合格とする。
２ 成績の基準は，次のとおりとする。
36

名古屋工業大学 基準５

一
二
三
四
五

秀
100 点～90 点
優89 点～80 点
良
79 点～70 点
可69 点～60 点
不可 59 点以下
出典：名古屋工業大学規則集資料５－６－②－２：博士課程の修了認定基準
名古屋工業大学大学院規則（抜粋）（博士前期課程の修了要件）
第 34 条博士前期課程の修了要件は，当該課程に２年（２年以外の標準修業年限を定める専攻又は学生の履修上の区分にあっては，当該標準修業年限）以上在学し，30 単位以上を修得し，かつ，必要な研究指導を受けた上，修士論文の審査及び最終試験に合格す
ることとする。ただし，在学期間に関しては，優れた業績を上げた者については，当該課程に１年以上在学すれば足りるものとする。
２ 前項の場合において，博士前期課程の目的に応じ適当と認められるときは，特定の課題についての研究の成果の審査をもって修士論文の審査に代えることができる。
（博士後期課程の修了要件）
第 35 条 博士後期課程の修了要件は，当該課程に３年以上在学し，10 単位以上（共同ナノメディシン科学専攻にあっては 26 単位以上）を修得し，かつ，必要な研究指導を受けた上，博士論文の審査及び最終試験に合格することとする。ただし，在学期間に関しては，優れた研究業績を上げた者については，当該課程に１年以上在学すれば足りるものとする。
２

第８条第２項の規定により標準修業年限を１年以上２年未満とした博士前期課程を修了した者及び前条第１項ただし書の規定による在学期間をもって博士前期課程を修了した者の修了要件については，前項ただし書中「当該課程に１年」とあるのは「大学院に３年（博士前期課程における在学期間を含む。）」と読み替えて，同項の規定を適用する。
出典：名古屋工業大学規則集資料５－６－②－３：大学院新入生オリエンテーション日程（平成 26 年度）
日
時
実施内容
13：20
13：40
13：50

平成２６年４月６日（日）入学式終了後オリエンテーション受付
副学長挨拶（インターンシップについて）
履修関係説明 ①大学院規則の説明②単位互換・既修得単位について③教育課程・履修等について④学位授与について
⑤教職課程
⑥諸手続
37

名古屋工業大学 基準５

14：15
14：30
14：45
15：00
15：05
15：15
15：20

⑦その他 統一データベースについて、学生証について学生なんでも相談室及び学習相談室について
キャリアサポートオフィスについて
防災・防犯対策について
図書館利用について
学生生活について学生証（キャンパスペイ）について終了
出典： 学内資料【分析結果とその根拠理由】
成績評価は、学内規則、シラバスに記載された「成績評価方法」により適切に行われており、修了認定は学内規則に基づき教授会の議を経て行われている。よって、教育の目的に応じた成績評価基準や修了認定基準が組織として策定され、学生に周知されており、これらの基準に従って、成績評価、単位認定、修了認定が適切に実施されていると判断する。

観点５－６－③： 成績評価等の客観性、厳格性を担保するための組織的な措置が講じられているか。
【観点に係る状況】
教員は、全学的に定められた日程に従い成績報告を行い、各期終了毎に学務課から各学生に成績通知書を交付している。学位審査に際しては公聴会を行い、透明性を確保している。学生は成績内容に異議のある場合には、学生センターに申し出ることができ、その旨を成績票に掲示している（前掲別添資料５－２）。
【分析結果とその根拠理由】
上記の状況より、成績評価等の客観性、厳格性を担保するための組織的な措置が講じられている。
観点５－６－④： 専門職学位課程を除く大学院課程においては、学位授与方針に従って、学位論文に係る評価基準が組織として策定され、学生に周知されており、適切な審査体制の下で、修了認定が適切に実施されているか。
また、専門職学位課程においては、学位授与方針に従って、修了認定
基準が組織として策定され、学生に周知されており、その基準に従って、修了認定が適切に実施されているか。
38

名古屋工業大学 基準５【観点に係る状況】
学位論文の評価基準として、学位規則（別添資料５－５）及び学位授与取扱細則（別添資料５－６）が策定され、学生に周知されている。学位論文ごとに、前期課程は主査
１名を含む２名以上、後期課程は主査１名を含む３名以上の審査委員を選び、公聴会を経て客観的な審査結果を教授会に報告し、学位授与のための最終審査を行っている。特に博士論文審査に関しては、研究の進捗状況を確認し状況に応じた適切な指導をするた
めに、原則として修了予定の１年前に中間発表を行っている。また、論文審査に際しては、審査の確実性を更に高めるために、公聴会を実施し、そのことを学内に周知している。以上の内容は「学生生活案内」に明記してあり、大学院の入学オリエンテーションの際に学生に周知している。
修了認定基準は大学院規則第 34・35 条に明示されている（前
掲資料５－６－②－２）。これらは入学時の新入生ガイダンスで学生に説明し周知している（前掲資料５－６－②－３）。各教員は所定のスケジュールに従い、学内規則、シラバスに明示した成績評価基準・方法によって成績評価と単位認定を行っている。修了認定
は、学位論文公聴会、審査委員による審査と結果の報告、教授会における学位授与可否についての審議を経て行われている。
別添資料５－５：名古屋工業大学学位規則
別添資料５－６：名古屋工業大学修士及び博士の学位授与取扱細則【分析結果とその根拠理由】
上記の状況より、学位授与方針に従って学位論文に係る評価基準が組織として策定され、学生に周知されており、適切な審査体制の下で、修了認定が適切に実施されていると判断する。

（２）優れた点及び改善を要する点【優れた点】○

専門教育は「学科共通科目」、「基本科目」、「準基本科目」、「展開科目」と段階的に構成・整備されている。また、「自己設計科目」を設け、自らの目標に対する科目群を専
門分野以外の科目も含めて選択することができ、特色ある科目構成である。
○「ものづくり・経営基礎科目」では、ものづくりの実践能力、デザイン能力、経営

感覚、技術者倫理、知的財産保護や起業のための教育を行っており、特色ある科目群である。
○ 英語では、学生の習熟度に応じてクラスを編成し、授業を実施している。
39

名古屋工業大学 基準５○「学習相談室」を設置するとともに、大学院生のＴＡによるピアサポートシステムを構築し、「先輩のいる学習室」を開室して学生が相談できるようにしている。
○

moodle と呼ばれる Web 技術によるオンラインの授業のサポートシステムを活用されており、教員はオンラインで授業の資料の掲示、課題の出題と解答提出の管理、小テストの実施、成績一覧の閲覧等を行うことができる。学生はこのシステムにより授業時
間外でも自主的に学習することができる。これは特色ある教育サポートシステムである。
【改善を要する点】○ 特になし。

40

名古屋工業大学 基準６基準６ 学習成果（１）観点ごとの分析
観点６－１－①： 各学年や卒業（修了）時等において学生が身に付けるべき知識・技能・態度等について、単位修得、進級、卒業（修了）の状況、資格取得の状況等から、あるいは卒業（学位）論文
等の内容・水準から判断して、学習成果が上がっているか。
【観点に係る状況】
本学の重要な使命の一つに、優秀な工科系人材の育成と産業社会への輩出が挙げられる。名古屋工業大学憲章（http://www.nitech.ac.jp/intro/rinen.html）に提唱されているように、百年超の歴史を有する本学は、すでに７万人の人材教育と輩出により大きな社会的貢献を果たしてきた。この使命の存続と発展には、個々の学生の学習成果の向上が不可欠である。
本学はこの学習成果向上に全学を挙げて取り組んでいる。最初に、「教育企画院」が教育の全体の方向性を議論し、立案する。この方向性に基づいて、「教務学生委員会」が学習成果向上のための具体策・実施策を取り決める。
「教務学生委員会」では、各学科および専攻の委員等から構成され、各組織の意向を反映した形で、全学的な実施策を取り決める。学科および専攻の各組織は、独自の教育目標（学科：http://www.nitech.ac.jp/relea
se/edu/gakka1_2.html、専攻：http://www.nitech.ac.jp/release/edu/senko6_2.html）に沿った人材育成のために組み立てた履修モデル（http://gkm.web.nitech.ac.jp/educationmodel.html）により学習効率向上を図っている。履修モデルを構成する各講義は、内容や評価法等の情報を含んだシラバスとして公開され（http://syllabu
s.ict.nitech.ac.jp/）、学生の主体的な履修計画に役立てられる。また、個別の学生に対する修学指導も各学科のクラス担当委員（学部１年次から３年次が対象）ならびに所属研究室の指導教員（４年生および大学院生が対象）が適宜行っている。大学院生に対する研究は、各指導教員が中心となって指導され、論文審査は各専攻が主体となって厳格な基準とプロセスにより遂行されている（http://kisoku.web.nitech.ac.jp/houki/209020.ht
m）。博士課程の学生には、学位進捗状況をチェックするために中間発表を義務づけている。
以上の全学的な取組により得られた学習成果を検証した。分析資料として、学生の単位修得状況（学部：資料６－１－①－１、大学院：６－１－①－２）、進級・卒業状況および卒業生が学位取得に要した年数の分布（学部：６－１－①－３・４、大学院：６－１－①－５・６）を挙げる。

資料６－１－①－１：単位修得状況（各学年末に学生一人あたりが修得した単位数の平均）
年 度

１年次

２年次

３年次

４年次

５年次

H22 年度

46.5

81.7

117.1

129.0

－－－

H23 年度

46.0

82.1

117.8

129.1

－－－

H24 年度

48.4

81.8

117.2

128.4

－－－

H25 年度

48.4

86.2

117.5

127.9

－－－

H22 年度

32.8

65.8

94.9

109.0

122.8

H23 年度

31.0

66.3

94.3

120.7

122.0

《学部：第一部》《学部：第二部》- 1 -名古屋工業大学 基準６

H24 年度

32.4

57.8

93.0

118.3

127.4

H25 年度

30.8

62.7

83.7

123.4

125.0

卒業認定単位数：124 単位以上
出典：学内資料
資料６－１－①－２：単位修得状況（大学院博士前期課程）
年度

１年次

２年次

H22 年度

24.6

31.0

H23 年度
H24 年度

24.7
24.6

30.9
30.9

H25 年度

24.5

30.8《大学院：博士前期課程》※各学年末に学生一人あたりが修得した単位数の平均
博士前期課程の修了認定単位数は 30 単位以上
出典：学内資料
資料６－１－①－３：進級・卒業状況
１年次

２年次

３年次

４年次

５年次

在籍者

在籍者

在籍者

在籍者

在籍者

H22 年度

937 名

935 名

963 名

1169 名－－－

910 名

H23 年度

977 名

927 名

961 名

1182 名－－－

923 名

H24 年度

960 名

967 名

952 名

1171 名－－－

903 名

H25 年度

953 名

951 名

988 名

1184 名－－－

930 名

H22 年度

21 名

22 名

23 名

147 名

216 名

120 名

H23 年度

23 名

21 名

22 名

21 名

228 名

137 名

H24 年度

24 名

22 名

20 名

22 名

98 名

42 名

H25 年度

22 名

24 名

22 名

19 名

65 名

32 名

年 度

卒業生

《学部：第一部》《学部：第二部》

出典：学内資料

資料６－１－①－４：卒業生が学位取得に要した年数の分布（下段：割合（％） ※小数点以下切捨て）
年 度

総数

４年

５年

６年

７年

８年以上

910 名

821 名

66 名

12 名

10 名

１名

（90）

（７）

（１）

（１）

（０）

824 名

70 名

21 名

４名

４名

（89）

（７）

（２）

（０）

（０）

《学部：第一部》
H22 年度

H23 年度

923 名

- 2 -

名古屋工業大学 基準６

H24 年度

H25 年度

903 名

930 名

806 名

71 名

18 名

２名

６名

（89）

（７）

（１）

（０）

（０）

823 名

82 名

15 名

10 名

0名

（88）

（8）

（1）

（1）

（0）

４名

94 名

14 名

４名

４名

（３）

（78）

（11）

（３）

（３）

４名

101 名

21 名

５名

６名

（２）

（73）

（15）

（３）

（４）

１名

13 名

14 名

８名

６名

（２）

（30）

（33）

（19）

（14）

3名

17 名

2名

7名

3名

（9）

（53）

（6）

（21）

（9）

《学部：第二部》
H22 年度

H23 年度

H24 年度

H25 年度

120 名

137 名

42 名

32 名

出典：学内資料
資料６－１－①－５：進級・修了状況
年 度

１年次在籍者

２年次在籍者

３年次在籍者

修了生

H22 年度

663 名

766 名

－－－

691 名

H23 年度
H24 年度

642 名
646 名

713 名
651 名

－－－
－－－

681 名
615 名

H25 年度

654 名

663 名

－－－

631 名

H22 年度

67 名

61 名

115 名

56 名

H23 年度

69 名

70 名

104 名

42 名

H24 年度

55 名
55 名

70 名
56 名

119 名
120 名

54 名
58 名

《大学院：博士前期課程》《大学院：博士後期課程》

H25 年度

出典：学内資料
資料６－１－①－６：修了生が学位取得に要した年数の分布（下段：割合（％） ※小数点以下切捨て）
年度

修了者
総数

８年以

１年

２年

３年

４年

５年

６年

７年

５名

662 名

19 名

５名

－－

－－

－－

－－

（０）

（95）

（２）

（０）

－－

－－

－－

－－

－－

－－

－－

－－

－－

－－

－－

－－

上

《大学院：博士前期課程》

H22 年度

H23 年度

691 名

681 名

14 名

628 名

36 名

- 3 -

３名

名古屋工業大学 基準６

（２）

615 名

H24 年度

H25 年度

631 名

（92）

（５）

（０）

－－

－－

－－

－－

－－

－－

－－

－－

７名

593 名

13 名

２名

－－－

－－－

－－－

－－

（１）

（96）

（２）

（０）

－

－

－

－－

－－

－－

－－－

－－

－－－

－－

10 名

608 名

9名

2名

1名

1名

（1）

（96）

（1）

（0）

（0）

（0）

0名

１名

28 名

19 名

４名

３名

０名

１名

（0）

（１）

(50)

(33)

（７）

（５）

（０）

（１）

0名

２名

30 名

5名

２名

３名

０名

０名

（0）

（４）

(71)

(11)

(４)

(７)

(０)

(０)

0名

２名

36 名

10 名

３名

２名

１名

０名

（0）

（３）0

(66)

(18)

(５)

(３)

(１)

(０)

0名

名

41 名

13 名

2名

1名

1名

0名

（0）

（0）

（70）

（22）

（3）

（1）

（1）

（0）

－－

《大学院：博士後期課程》

H22 年度
H23 年度
H24 年度
H25 年度

56 名
42 名
54 名
58 名

出典：学内資料【分析結果とその根拠理由】
学部卒業には 124 単位が必要である。各学年の単位修得状況（６－１－①－１）において、第一部は H22～H25 年度内でほぼ同様の修得割合を示した。１年次で４割弱、２・３年次で各３割弱を修得し、殆どの単位を３年次までに修得している。これはカリキュラム上の理由で、学生が４年次に卒業研究に集中できるよう配慮されている。第二部の修得状況は、１～４年次にかけて約２～３割ずつ増加し、標準卒業年限（５年次）の前年までに単位をほぼ揃えている。こちらも５年次のカリキュラムは卒業研究中心に配慮されている。博士前期課程の修了認定単位数は 30 単位以上であるが、その約８割を１年次で修得している（６－１－①－２）。学生の大部分が、２年次で研究により専念できる環境を自ら作っていると推察できる。
H22～H25 年度の進級・卒業状況（６－１－①－３）において、第一部の各学年の在籍数および卒業数は殆ど変化がない。第二部でも、異なる入学定員数に基づく H22・23 年度の突出部以外では、本質的な変動はない。学部の学位取得に要した年数（６－１－①－４）より、第一部では標準年限の４年卒業が約９割と高く、標準卒業年限×1.5 年内の卒業は約 99%と高水準になった。第二部では、標準年限（５年）卒業は、81%（H22年度）、76%（H23 年度）、33%（H24 年度）、62%（H25 年度）となった。H24 年度は低いものの、その標準
卒業年限×1.5 年内卒業は 85%と回復している。
一方、大学院の進級・修了状況および学位取得の要年数を資料６－１－①－５・６（H22～H25 年度）に示した。修士課程の修了は、標準年限２年以内で 94～97%となり、３年以内で 99%となった。大多数が順調に学位取得できている。同年度内の博士後期課程における博士号取得率は、標準年限の３年以内で 51～76%、４年以内で 85～93%、５年以内で 92～96%となった。上述より、標準年限～標準年限×1.5 年内で学部および大学院ともに高い学位取得率が達成されている。
本項の冒頭に示した本学の緻密な教育実施体制が、学生に高い学習成果を達成させていると結論できる。
観点６－１－②： 学習の達成度や満足度に関する学生からの意見聴取の結果等から判断して、学習成果が上がっているか。
- 4 -名古屋工業大学 基準６【観点に係る状況】
学生による授業評価は、学部・大学院の講義（大学院は各専攻が定めた講義）に対して毎年半期ごとに行わ
れ 、 整 理 さ れ た デ ー タ は 逐次 Ｈ Ｐ 等 で 公 表 され て い る （ URL 内 の " 学 生 に よ る 授 業 評 価 " ：http://www.nitech.ac.jp/release/hyoka.html）。また、本学学生の入学から卒業までの支援を行う「工学教育総合センター」（http://educenter.web.nitech.ac.jp/about/index.html）が、シラバス調査に加え、授業評価の調査も遂行している。
アンケート設問は随時吟味され、より正確な意見集約や学習成果を諮る工夫がされている。
本項では共通の設問形式であるH24 年度～H26 年度前期の授業評価を資料６－１－②－１に纏めた。
また、
H26 年度前期の実務型教員担当科目の授業評価を資料６－１－②－２に示した。
資料６－１－②－１：学生による授業評価結果①
受講を希望した理由
学期

内容に興味

能力形成に必必修等のため

時間割の都合友人等の勧め教員の勧め

特に理由なし

要

学部
《第一部》

H24 前期

12.7%

10.8%

59.7%

7.6%

2.8%

0.4%

6.1%

H24 後期

14.8%

14.2%

53.5%

8.2%

2.2%

0.3%

6.8%

H25 前期

12.9%

10.6%

61.6%

7.7%

2.3%

0.3%

4.5%

H25 後期

15.5%

14.6%

54.5%

7.8%

2.1%

0.3%

5.3%

H26 前期

14.3%

11.7%

60.5%

6.0%

2.7%

0.4%

4.4%

H24 前期

6.2%

4.3%

61.8%

14.7%

0.8%

0.0%

12.2%

H24 後期

7.2%

12.1%

51.7%

19.5%

1.3%

0.0%

8.2%

H25 前期

8.9%

7.3%

57.6%

21.9%

0.0%

0.0%

4.3%

H25 後期

6.8%

11.7%

55.6%

15.4%

1.2%

1.2%

8.0%

H26 前期

5.8%

11.1%

63.4%

6.2%

0.6%

0.0%

12.9%

H24 前期

28.7%

21.4%

18.4%

7.7%

17.6%

1.5%

4.7%

H24 後期

32.3%

27.2%

13.6%

2.9%

17.0%

4.3%

2.7%

H25 前期

33.1%

19.2%

16.2%

9.5%

17.1%

0.7%

4.2%

H25 後期

36.3%

25.7%

10.6%

3.4%

20.6%

2.0%

1.4%

H26 前期

35.5%

20.4%

16.4%

7.5%

16.1%

1.0%

3.1%

《第二部》

大学院

出典：学内資料
資料６－１－②－１：学生による授業評価結果②学期

シラバスを参考にしたか

平均

4&3 評価

授業時間外の学習をしたか

平均

4&3 評価- 5 -授業へ出席をしたか

平均

4&3 評価良い受講態度で臨んだか

平均

4&3 評価名古屋工業大学 基準６

学部
《第一部》

H24 前期

3.0

72.3%

2.6

55.4%

3.7

95.2%

3.4

87.1%

H24 後期

3.0

73.4%

2.7

58.9%

3.7

95.3%

3.4

88.2%

H25 前期

3.0

70.8%

2.6

54.2%

3.8

96.4%

3.4

88.1%

H25 後期

3.0

71.6%

2.6

57.5%

3.8

96.2%

3.5

89.2%

H26 前期

3.0

71.8%

2.6

54.5%

3.8

96.9%

3.4

88.0%

H24 前期

2.9

68.6%

2.7

59.7%

3.6

92.8%

3.4

89.1%

H24 後期

3.0

72.2%

2.5

49.1%

3.6

88.9%

3.4

89.2%

H25 前期

3.1

75.8%

2.8

62.3%

3.8

98.0%

3.5

94.0%

H25 後期

2.9

71.6%

2.6

58.0%

3.9

97.5%

3.6

97.5%

H26 前期

2.8

58.2%

2.7

58.5%

3.9

96.3%

3.4

85.8%

H24 前期

3.2

80.9%

2.6

57.8%

3.7

94.3%

3.5

88.7%

H24 後期

3.2

79.6%

2.6

57.5%

3.7

94.4%

3.6

93.0%

H25 前期

3.3

83.8%

2.6

55.9%

3.7

92.9%

3.4

88.0%

H25 後期

3.2

79.7%

2.6

55.1%

3.6

93.7%

3.6

93.7%

H26 前期

3.4

85.8%

2.7

58.7%

3.7

94.6%

3.5

90.2%

《第二部》

大学院

【回答】４：はい ３：どちらかと言えばはい ２：どちらかと言えばいいえ １：いいえ
出典：学内資料- 6 -名古屋工業大学 基準６

資料６－１－②－１：学生による授業評価結果③
質問項
目

(1)

工学部
《第一
部》
H24 前
期
3.4
平均
4&3 評 91.5%
価
H24 後
期
平均
3.4
4&3 評 93.1%
価
H25 前
期
平均
3.4
4&3 評 91.9%
価
H25 後
期
平均
3.5
4&3 評 93.8%
価
H26 前
期
平均
4&3
評価

(2)

(3)

(4)

(5)

(6)

(7)

(8)

(9)

(10)

(11)

(12)

3.4
3.2
3.1
3.3
3.2
3.3
3.4
3.3
3.1
3.4
87.3% 80.6% 76.6% 85.4% 82.1% 83.6% 89.3% 87.6% 77.8% 89.8%

3.9※
69.4%

3.4
3.3
3.2
3.3
3.3
3.3
3.4
3.4
3.3
3.5
89.5% 84.0% 79.7% 87.7% 84.3% 86.6% 90.7% 89.3% 82.0% 91.8%

4.0※
72.4%

3.4
3.2
3.1
3.3
3.2
3.3
3.4
3.3
3.2
3.4
88.1% 81.4% 76.9% 85.2% 81.8% 83.7% 90.0% 88.0% 78.3% 89.6%

4.0※
69.6%

3.4
3.3
3.1
3.3
3.3
3.4
3.4
3.4
3.3
3.5
4.0※
89.3% 83.2% 78.5% 86.5% 84.4% 86.9% 91.2% 89.3% 81.5% 91.5% 71.5%

4.0※
3.4
3.4
3.2
3.1
3.3
3.2
3.3
3.4
3.4
3.2
3.5
92.4% 87.8% 81.8% 76.7% 86.1% 81.4% 84.2% 89.5% 88.6% 78.5% 90.5% 71.7%

《第二
部》
H24 前
期
3.4
平均
4&3 評 92.2%
価
H24 後
期
平均
3.4
4&3 評 90.5%
価

3.5
3.3
3.2
3.3
3.3
3.4
3.4
3.3
3.3
3.5
91.7% 86.0% 80.8% 88.2% 84.7% 88.8% 92.1% 88.6% 83.3% 91.7%

4.0※
71.1%

3.5
3.3
3.2
3.3
3.4
3.4
3.4
3.4
3.3
3.5
92.3% 85.1% 83.8% 85.9% 87.1% 88.2% 89.5% 91.8% 84.6% 92.8%

4.0※
70.4%

- 7 -

名古屋工業大学 基準６

H25 前
期
3.5
平均
4&3 評 91.4%
価
H25
後期
平均
3.4
4&3 評 92.0%
価
H26 前
期
平均
3.4
4&3 評 88.9%
価
大学院
H24 前
期
3.5
平均
4&3 評 95.1%
価
H24 後
期
平均
3.6
4&3 評 96.4%
価
H25 前
期
平均
3.5
4&3 評 95.4%
価
H25 後
期
平均
3.6
4&3 評 96.9%
価
H26 前
期
平均
3.6
4&3 評 95.3%
価

3.5
3.2
3.2
3.4
3.3
3.3
3.4
3.4
3.3
3.5
87.4% 79.5% 78.8% 87.7% 82.8% 83.8% 88.7% 89.1% 81.5% 90.1%

3.9※
67.5%

3.4
3.3
3.2
3.3
3.3
3.4
3.4
3.3
3.2
3.4
92.0% 85.2% 85.8% 87.7% 86.4% 90.7% 91.4% 90.7% 84.6% 92.0%

4.1※
74.7%

3.6
3.3
3.1
3.4
3.3
3.3
3.4
3.5
3.4
3.5
90.5% 82.8% 76.0% 87.7% 80.9% 80.9% 88.0% 88.6% 84.0% 89.5%

4.0※
65.5%

3.5
3.3
3.3
3.5
3.4
3.5
3.5
3.5
3.3
3.5
92.1% 85.1% 83.5% 91.5% 88.9% 90.0% 93.0% 92.2% 80.4% 94.1%

4.3※
80.9%

3.6
3.5
3.5
3.6
3.7
3.6
3.6
3.6
3.6
3.7
92.8% 93.5% 94.1% 95.0% 96.8% 94.8% 96.2% 97.0% 92.7% 98.7%

4.5※
89.6%

3.5
3.4
3.3
3.5
3.5
3.5
3.5
3.4
3.2
3.5
92.1% 86.1% 83.5% 91.9% 89.8% 90.7% 93.2% 91.3% 78.4% 93.1%

4.2※
79.1%

3.6
3.6
3.5
3.6
3.7
3.7
3.7
3.6
3.6
3.7
4.5※
94.3% 94.3% 92.6% 94.6% 96.3% 94.9% 96.9% 95.1% 90.9% 97.4% 88.0%

4.3※
3.6
3.4
3.3
3.5
3.5
3.5
3.5
3.5
3.2
3.6
92.9% 87.2% 84.6% 91.6% 89.9% 91.5% 93.8% 92.8% 80.4% 95.6% 80.1%- 8 -名古屋工業大学 基準６※(12)については、5&4 評価の割合。
【回答（問 12 除く）】４：はい ３：どちらかと言えばはい ２：どちらかと言えばいいえ １：いいえ【質問】（１）授業内容はシラバスと一致していましたか。
（２）教員は成績評価の方法と基準の説明をしましたか。
（３）受講生の理解度を把握するような工夫がありましたか。
（４）学習意欲が湧きましたか、学習意欲が増すような工夫がありましたか。
（５）授業の進む速さは適切でしたか。
（６）教員の話し方は明瞭でわかりやすいものでしたか。
（７）板書やプリント、スライドなどは理解に役立つものでしたか。
（８）教員は必要な準備をして、熱意をもって授業を進めましたか。
（９）授業内容の水準は適切でしたか。
（10）教員は授業への参加機会（質疑、討論、実習など）を作りましたか。
（11）この授業で新しい知識や考え方を得ることができましたか。
（12）この授業の満足度を総合的に 5 段階評価してください。
５：満足

４：やや満足３：普通

２：やや不満

１：不満
出典：学内資料

資料６－１－②－２：実務型教員担当科目に対する学生授業評価結果（平成 26 年度前期開講科目）
学科

科目名

ｼﾗﾊﾞｽとの一致

学習意欲の向上

教員の熱意

満足度

3.5

3.1

3.6

4.0

3.5

3.6

3.7

4.5

建築設計製図Ⅱ

3.7

3.2

3.4

4.0

都市・地域計画学

3.7

3.4

3.5

4.2

構造シミュレーション

3.5

3.2

3.6

3.9

3.2

2.6

3.5

3.2

学部平均

3.5

3.2

3.6

4.0

環境都市デザイン論

4.0

3.8

3.6

5.0

都市基盤マネジメント論

3.5

3.5

3.6

4.4

3.8

3.7

3.6

4.7

《学部》
環境材料工学科

ものづくりデザイン

建築・ﾃﾞｻﾞｲﾝ工学科 絵画
都市社会工学科

水域防災モデリング《大学院》
社会工学専攻創成シミュレーション工学専攻
大学院平均【回答（満足度除く）】４：はい ３：どちらかと言えばはい ２：どちらかと言えばいいえ １：いいえ
満足度 ５：満足

４：やや満足３：普通

２：やや不満１：不満※実務型教員：地域企業と本学教員が連携した「ものづくり」の実践教育への取組みとして，産業界の第一線で活躍する技術者を非常勤講師として招いている。これを「実務型教員」と呼んでいる。
出典：学内資料- 9 -名古屋工業大学 基準６【分析結果とその根拠理由】
受講理由（資料６－１－②－１①）から、学部では第一部、第二部ともに内容や能力形成よりも、必修であることが主たる選択理由であった。学部生に対するカリキュラムの重要性が再確認できる。逆に、大学院では内容の興味と能力形成の必要性の割合が増えていること分かる。即ち、研究活動が中心となる大学院生にとって、講義をより主体的に吸収しようとする傾向が強まっている。
資料６－１－②－１②において、シラバスを参考にした受講が学部第一部で平均約 3.0、肯定的回答である
3・4 評価が約７割と高かった。学部第二部では、年度内のばらつきはあるが、3・4 評価は 58～75%と依然として高い。シラバスの重要性は大学院においてさらに上昇し、平均 3.2～3.4、８割程度の 3・4 評価となった。
学部・大学院ともにシラバスの授業内容・評価等を把握し、受講していることが分かる。また、授業の出席や受講態度も学部・大学院ともに高い値を示し、殆どの学生が真摯に授業に参加していることが伺える。
授業への学習意欲、理解度や満足度を、資料６－１－②－１③に示した。学部において、「学習意欲(4)」は平均 3.1～3.2、3・4 評価が７～８割程度と高水準であった。
「理解度(6,7)」においても平均 3.2～3.4、3・4 評
価が８割程度となった。
「(4, 6, 7)」については、大学院でも平均 3.3～3.7、８～９割程度の 3・4 評価とより高い値が得られている。さらに、「満足度（12）」は学部で平均 3.9～4.1(5 段階評価)、肯定的回答の 4・5 評価は65～74%と高い値を与えた。大学院の「満足度」は、平均 4.2～4.5（5 段階評価）、4・5 評価は 79～89%とより高い水準になった。これは、大学院ではより能動的態度で受講していることに加え、学士の基礎を確立しているため、高レベルの内容でも満足して修得できていると推察される。
最後に、実務型教員担当授業の授業評価結果を資料６－１－②－２に挙げた。これらの授業は講師に著名技術者を招き、「ものづくり」実践教育の一環として行われている。学習意欲と満足度は、それぞれ学部で平均3.2 と 4.0、大学院で平均 3.7 と 4.7 を示した。これらの値は本学教員主導の講義と遜色ない高い評価であり、受講生が産業社会に向けた自らの将来像に役立っている結果とも考えられる。
結論として、全ての授業評価は概ね高い評価が得られている。本学の教育システムが学生の学習意識との良い相乗効果を与え、高い単位修得状況を誘導していると推察できる。

観点６－２－①： 就職や進学といった卒業（修了）後の進路の状況等の実績から判断して、学習成果が上がっているか。
【観点に係る状況】
学部について、直近５年間のデータが示すとおり、第一部では進学者：就職者の比率は７：３で推移しており、第二部では進学者が２割程度である（資料６— ２− ①— １）。就職希望者の就職率は、第一部では 96%程度の高い水準を保っており、第二部では 90%程度となっている（資料６— ２− ①— ２）。第一部、第二部ともに、製造業、建設業、情報通信業といった「ものづくり」関連業への就職割合が、第一部、第二部ともに高い。例えば、H25
年度には第一部で約 86％、第二部で約 84%である（資料６— ２− ①— ３）。また、本学への求人数は求職者あたり
20〜27 人であり、高水準で推移している。
博士前期課程について、直近５年間のデータに示すとおり、就職希望者の就職率は約 99%である（資料６— ２− ①— ４）。製造業、建設業、情報通信事業といった「ものづくり」関連業への就職割合が高く 90%程度である（資料６— ２− ①— ５）。博士後期課程における「ものづくり」関連業への就職割合は、博士前期課程修了者に比べて全体に低いものの、H23 年度からの３年で約 36%、60%、 59%と顕著に増大し、H21 年度のレベル(約 67%)に戻って- 10 -

名古屋工業大学 基準６いる（資料６— ２− ①— ５）。学習成果があがり、その専門内容を活かせる企業に就職できていると考える。
資料６ー２ー①ー１：卒業・修了者の年度別進学率の推移（第一部，第二部，博士前期課程）
年 度

第一部卒業者

第二部卒業者

博士前期課程修了者

H21 年度

68.1 %

20.4 %

7.1 %H22 年度65.7 %

27.5 %

6.7 %H23 年度65.4 %

18.2 %

4.6 %H24 年度69.7 %

19.0 %

4.7 %H25 年度65.8 %

28.1 %

4.8 %
出典：学内資料

資料６ー２ー①ー２：卒業者の年度別就職率の推移（第一部，第二部）
年 度

第一部卒業者

第二部卒業者

H21 年度

94.3 %

89.5 %

H22 年度

96.2 %

81.7 %

H23 年度

96.1 %

91.7 %

H24 年度

95.3 %

93.1 %

H25 年度

96.9 %

86.4 %
出典： 学内資料

資料６ー２ー①ー３：職種に占めるものづくり関連企業の割合（第一部卒業者，第二部卒業者）
年 度

第一部卒業者

第二部卒業者

H21 年度

76.0 %

73.1 %

H22 年度

74.6 %

72.3 %

H23 年度

82.8 %

75.3 %

H24 年度

81.8 %

66.7 %

H25 年度

85.9 %

84.2 %

ものづくり関連企業は，製造，建設，情報通信，開発研究企業，および電気ガスとした。
出典：学内資料
資料６ー２ー①ー４：修了者の年度別就職率の推移（博士前期課程修了者，博士後期課程修了者）
年 度

博士前期課程修了者

博士後期課程修了者

H21 年度

99.1 %

91.3 %

H22 年度

97.9 %

88.5 %

H23 年度

98.7 %

83.3 %

H24 年度

99.3 %

85.7 %

H25 年度

99.1 %

91.5 %

就職率＝就職者÷求職者×100。博士研究員としての就職を含む。
出典：学内資料- 11 -

名古屋工業大学 基準６

資料６ー２ー①ー５：職種に占めるものづくり関連企業の割合（博士前期過程修了者，博士後期課程修了者）
年 度

博士前期課程修了者

博士後期課程修了者

H21 年度

90.2 %

66.7 %

H22 年度

89.1 %

48.6 %

H23 年度

87.2 %

36.4 %

H24 年度

92.2 %

59.5 %

H25 年度

92.5 %

58.7 %

ものづくり関連企業は，製造，建設，情報通信，開発研究企業，および電気ガスとした。
出典：学内資料【分析結果とその根拠理由】
学部では、進学率、就職希望者の就職率が共に高水準である。本学での学習を通じて、さらに高度な学問を学習する意欲が学生に醸成されていること、また学生が広い知識および高い能力を獲得していると産業界からも評価されていることが伺い知れる。
大学院では、就職希望者の就職率が大変高い水準である。本学での学習・研究を通じて学生が産業界に役立つ人材に育っていることの証左といえる。学部、大学院のいずれでも、学生の多くが、「ものづくり」関連の企業に
自身の専門性を活かして就職していることから、学生は「ものづくり」を実践する能力を学習を通じて獲得しているものと推察できる。
以上の点から、学部・大学院での学生の学習成果は十分に上がっていると判断する。
観点６－２－②： 卒業（修了）生や、就職先等の関係者からの意見聴取の結果から判断して、学習成果が上がっているか。
【観点に係る状況】
就職して２〜５年経過した卒業・修了生および就職先関係者(上司)に対して、３〜４年程度毎の頻度で定期的に、本学在籍期間中の学習成果に関するアンケートを実施している（資料６— ２− ②— １）。H26 年度のアンケー
トでは計 21 項目について評価点を問い、項目毎の評価点（4=大いに思う、 3＝思う、 2＝あまり思わない、 1＝思わない）の平均値を得た。アンケート項目には、「専門分野の基礎知識」、「専門以外の幅広い知識」、「ものづ
くり実践能力」、「自ら目標を設定し遂行する能力」、「問題発見能力と解決能力」、「専門分野の先端技術に関する知識・能力」、「新しい分野を創造する能力」が含まれている。自己評価点の平均値と就職先企業からの評価点の平均値とが正の相関を持っていることから、アンケート結果の信頼性は高いと判断できる。
H26 年度のアンケート結果の特徴は以下である：(i)「専門分野の基礎知識」の評価点が 3.42（企業からの評価）と高い。H19 年度 は 3.11、H23 年度は 3.16 であり連続して上がっていることから、専門分野の基礎教育は十分に奏功している。(ii)「ものづくり実践能力」の評価点が 3.22（企業からの評価）、「自ら目標を設定し遂行する能力」の評価点が 3.20（企業からの評価）であり、これらの項目も少しつずではあるが連続して上がっている。
本学での学習が成果を上げているといえる。(iii)「専門以外の幅広い知識」と「新しい分野を創造する能力」の評価点（企業からの評価）が共に 3 未満であり比較的低いものの、H23 年度のアンケート結果と比べると若干高くなっていることから、改善していると判断できる。
また H23 年度以降のアンケートでは、今後益々重要になると思われる「英語コミュニケーション及び異文化理- 12 -

名古屋工業大学 基準６

解能力」、「情報とメディアの活用能力」、「工学に対する倫理観」を評価項目に加えた。
「情報とメディアの活用能
力」と「工学に対する倫理観」の評価点（企業からの評価）が共に 3.1 以上であること、自己評価点も顕著に上がっていることから、これらの点についても十分な学習成果を上げているといえる。一方、「英語コミュニケーシ
ョン及び異文化理解能力」の評価点は、2.07(自己評価)および 2.35（企業からの評価）であり、他の項目と比べて低い。
上記アンケートの回収率は 20〜60%程度と高くない。アンケートとは異なる方法として、卒業・修了生から個人および所属企業名を付けたメッセージを集めて大学 HP や冊子体で公開・配布し、学習成果の検証にも役立ている。例えば、本学 HP「キラリ卒業生 社会で活躍する名工大卒業生」http://www.nitech.ac.jp/activity/（H26.12.10 現在、47 名の卒業・修了生）、また冊子体として毎年発行している「VOICE25」(106 名の入社数年後程度の卒業・修了生)がある。VOICE25 には、質問項目「学生時代の研究内容は、どう活かされていますか？」があり、”基礎知識あるは経験として役立っている”旨の回答が 64 名(VOICE25)、”直接役立っている”旨の回答が 41
名、”特に役立っていない”旨の回答が１名であった。卒業研究において頑張った経験が現在の職場で活かされている旨のコメントも多く、教員の個別指導によっても学生は学習成果を上げていると考える。
資料６ー２ー②ー１：卒業・修了生および就職先関係者からのアンケート結果の概要
H19 年度調査

項 目

専門分野の基礎H19 年度調

H23 年度調査

H23 年度調

H26 年度調査

H26 年度調査(64 名から回査(37 社か(104 名から回査(74 社か

収)

ら回収)

収)

ら回収)

卒業・修了生

就職先企業

卒業・修了生

就職先企業

卒業・修了生

就職先企業

による自己評からの評価による自己評からの評価による自己評

からの評価

価点平均値

点平均値

価点平均値

点平均値

価点平均値

点平均値

3.08 (卒業)3.11 (卒業)

3.05

3.16

3.23

3.42

2.55 (卒業)

2.60 (卒業)

2.56

2.84

2.52

2.89

2.65 (卒業)2.93 (卒業)

3.05

3.15

3.01

3.22

2.77 (卒業)2.83 (卒業)

3.18

3.16

3.16

3.20

3.08 (修了)2.96 (修了)

3.05

3.03

3.05

3.11

2.97 (修了)2.92 (修了)

3.02

3.06

3.27

3.20

2.69 (修了)2.60 (修了)

2.56

2.69

2.52

2.77

−

−

2.16

2.45

2.07

2.35

知識
専門以外の幅広い知識
ものづくり実践能力
自ら目標を設定し遂行する能力
問題発見能力と解決能力
専門分野の先端技術に関する知識・能力
新しい分野を創造する能力
英語コミュニケーション及び異文化理解能力- 13 -

名古屋工業大学 基準６

情報とメディア

−

−

2.66

3.16

2.81

3.19

−

−

2.63

3.21

3.02

3.12

の活用能力
工学に対する倫
理観
項目毎の評価点（4=大いに思う、 3＝思う、 2＝あまり思わない、 1＝思わない）の平均値。
出典：学内資料【分析結果とその根拠理由】「専門分野の基礎知識」、「ものづくり実践能力」、「自ら目標を設定し遂行する能力」等については、自己評価、就職先企業からの評価ともに高い。
「専門以外の幅広い知識」、「新しい分野を創造する能力」の評価は比較的低い
ものの、３年前に比べると高いことから改善していると判断できる。
「英語コミュニケーション及び異文化理解能力」の評価は比較的低いが、「情報とメディアの活用能力」および「工学に対する倫理観」については企業からの評価が高い。また、卒業研究の学習成果も上がっている。
以上を総合的に判断すると、本学の学部・大学院において学習成果は十分に上がっていると判断される。

（２）優れた点及び改善を要する点【優れた点】○ 未来の工科系研究技術者育成のために、本学は学生の学習成果向上を目的とする教育システムと運営形態を有し、これらが円滑に機能している。
「各学科」
、
「各専攻」
、
「工学教育総合センター」などの各組織が、「教育企画院」や「教務学生委員会」などの場を通して教育の企画・立案・具体化・実施・検証を繰り返し、高い学習成果の維持と発展に繋がっている。ここでは、各組織の代表、講義担当者、研究指導教員、クラス担当委員な
どがそれぞれ、各組織や委員会と連携・協力している。学生からのフィードバック情報として、授業アンケー
トも教育の質の向上のため有効である。このような本学の重厚で緻密な教育実施体制の効果は、学生の単位取得状況や標準期限内卒業・修了割合が高水準を維持していることから証明できる。さらに、学習成果の到達度の高さは、次節の高い進学・就職率に結びついているといえよう。
○ 進学率（学部）、就職希望者の就職率（学部、大学院）が安定して高水準である。学部、大学院ともに学生は、製造業を中心に自身の専門性を活かせる企業に就職しており、本学が目指している「ものづくりが実践できる能力」を獲得している。
【改善を要する点】○ 特になし。

- 14 -

名古屋工業大学 基準７基準７ 施設・設備及び学生支援（１）観点ごとの分析
観点７－１－①： 教育研究活動を展開する上で必要な施設・設備が整備され、有効に活用されているか。
また、施設・設備における耐震化、バリアフリー化、安全・防犯面について、それぞれ配慮がなされているか。
【観点に係る状況】
本学の校地面積は 173,103m2 で、校舎面積は 123,396m2 となっており、それぞれ大学設置基準上必要とされる面積（校地：49,160m2 および校舎：58,861m2）の約 3.5 倍及び約 2.1 倍となっている。
キャンパスには各学科・専攻が入った棟、教養講義棟(52・53 号館)、共通講義棟（23 号館）がある。また、各
種実験講義棟、図書館、体育館、課外活動共用施設、集会室・談話室・食堂・書籍販売等の福利厚生施設の入った
1 －１）
大学会館等が整備されている（資料７－１－○。
講義室は上記各学科・専攻が入った棟、教養講義室棟、共通講義室棟などに配置されており、大小合わせて 63室（収容人員 6,746 人）が設置されている。講義室のほとんどはマイク・アンプを備えており、また、教員の PC
内あるいは LAN を通じた電子資料を呈示するためのプロジェクタ、ビデオ等の OA 機器も備えられている。
（別添資
料７－１）
。講義室の稼働率は平均約 6 割（平成 25 年度（第一部・大学院）の場合）となっている（資料７－１－
1 －２）
○
。
学生の自主学習や研究を支援する図書館は比較的正門近くに配置し、470 席の閲覧室の他、セミナー室、マルチ
メディア閲覧室、研究ブース、パソコンコーナー、AV ルーム等を有している。セミナー室は防音設備がほどこされ、
ここでのディスカッションや共同作業が他室の静謐さを妨げないようになっている。
情報処理学習、語学学習のための教育用端末は、20 号館に置かれた情報基盤センターを中心に学内に 524 台が設置されており、授業に利用される他、授業等が行われていない時間帯には学生が自由に利用できる（別添資料７－２）。
体育設備はキャンパス北側に集約されており、体育館、屋外運動場、テニスコート（６面）等があり、授業と部・サークル活動で利用されている。
また、建物の耐震強度確保のため、整備計画・方針（別添資料７－3）、耐震補強および大規模改修の年次計画基準（別添資料７－４）を策定し、順次改修を進める予定である。
さらに、各建物には、車椅子にも対応したエレベータや、スロープの設置等を設置し、バリアフリー化に配慮し
1 －３）ている（資料７－１－○。
防犯対策に関しては、正門を始めとして学内の各箇所に監視カメラを設置し、また警備員が順次学内を巡回している。防犯上の理由により、詳細な資料は呈示しない。

100

名古屋工業大学 基準７

資料７－１－○
1 －１：キャンパスマップ

出典：名古屋工業大学公式ホームページ

101

名古屋工業大学 基準７

資料７－１－○
1 －２：講義室稼働率（平成 25 年度 第一部・大学院）
前期使用数
講義室

建物

後期使用数

月

火

水

木

金

週合計

稼働率

月

火

水

木

金

週合計

稼働率

コマ

コマ

コマ

コマ

コマ

コマ/W

(%)

コマ

コマ

コマ

コマ

コマ

コマ/W

(%)

0

3

0

2

0

5

27.8

0

0

2

0

1

3

16.7

5211

4

4

2

2

2

14

77.8

1

3

2

4

2

12

66.7

5212

2

3

2

2

3

12

66.7

3

2

2

3

4

14

77.8

5214

3

4

2

2

0

11

61.1

3

3

2

4

2

14

77.8

5215

2

1

1

3

2

9

50.0

3

0

1

3

1

8

44.4

5216

2

0

2

4

2

10

55.6

2

3

2

4

0

11

61.1

5217

2

0

1

3

2

8

44.4

2

1

1

2

0

6

33.3

5218

2

0

0

3

2

7

38.9

2

0

1

0

0

3

16.7

5221

3

4

2

2

3

14

77.8

2

2

2

4

3

13

72.2

5222

4

4

2

2

2

14

77.8

2

3

2

4

3

14

77.8

5223

4

4

2

2

3

15

83.3

2

3

2

4

2

13

72.2

4

4

2

2

3

15

83.3

4

4

2

4

4

18

100.0

3

0

2

2

0

7

38.9

2

1

0

3

1

7

38.9

3

4

2

4

4

17

94.4

3

2

2

4

2

13

72.2

5227

3

0

1

2

3

9

50.0

3

1

1

4

1

10

55.6

5228

2

0

1

3

3

9

50.0

3

1

1

2

1

8

44.4

5231

2

4

2

4

3

15

83.3

0

2

2

4

2

10

55.6

5232

4

4

2

4

2

16

88.9

2

0

2

4

2

10

55.6

5233

4

3

2

4

3

16

88.9

1

0

2

4

2

9

50.0

5234

3

4

2

2

1

12

66.7

2

3

2

4

3

14

77.8

5235

2

0

0

1

0

3

16.7

2

0

0

0

0

2

11.1

5236

1

1

2

0

0

4

22.2

3

1

2

0

1

7

38.9

5237

0

0

0

0

0

0

0.0

4

0

0

1

0

5

27.8

5238

1

0

0

0

2

3

16.7

2

0

0

2

0

4

22.2

2311

3

4

1

1

2

11

61.1

2

3

2

3

2

12

66.7

2312

3

3

2

3

2

13

72.2

4

0

2

2

3

11

61.1

5111

51 号
館

5224
5225
5226

52・53
号館

2321

23

1

4

2

4

2

13

72.2

3

4

2

4

2

15

83.3

2323

号館

3

4

1

3

2

13

72.2

1

4

1

1

2

9

50.0

2331

1

4

2

2

2

11

61.1

2

3

2

4

3

14

77.8

2341

1

4

2

1

0

8

44.4

0

1

1

1

4

7

38.9

0111

3

4

2

4

4

17

94.4

1

4

2

3

3

13

72.2

4

4

2

4

3

17

94.4

2

4

2

4

3

15

83.3

4

2

2

4

2

14

77.8

2

3

2

4

2

13

72.2

0112
0113

1 号館

102

名古屋工業大学 基準７

0211

4

4

2

3

4

17

94.4

4

4

1

4

3

16

88.9

0212

3

4

2

4

2

15

83.3

2

4

2

3

3

14

77.8

0221

4

4

2

4

3

17

94.4

3

3

2

4

2

14

77.8

4

3

2

2

1

12

66.7

4

3

2

3

2

14

77.8

3

4

2

2

2

13

72.2

1

4

2

2

3

12

66.7

0231

3

3

1

4

4

15

83.3

3

1

2

3

4

13

72.2

0232

2

4

2

4

3

15

83.3

3

2

2

4

3

14

77.8

0233

3

3

2

3

2

13

72.2

3

4

2

3

2

14

77.8

0321

2

3

2

4

2

13

72.2

1

4

1

0

1

7

38.9

3

4

2

4

2

15

83.3

2

2

2

2

3

11

61.1

0

1

0

1

1

3

16.7

0

1

0

0

0

1

5.6

0222
0223

0322

2 号館

3 号館

0323
1121

11

2

3

1

3

2

11

61.1

4

3

2

3

2

14

77.8

1129

号館

1

2

1

3

3

10

55.6

2

1

1

3

3

10

55.6

1221

12

3

3

2

4

4

16

88.9

3

3

1

4

3

14

77.8

1222

号館

3

3

2

3

4

15

83.3

4

2

2

4

4

16

88.9

0

0

0

0

1

1

5.6

0

1

0

0

0

1

5.6

1

2

0

2

3

8

44.4

3

4

1

1

4

13

72.2

3

1

1

4

4

13

72.2

2

2

1

2

0

7

38.9

1621
2029
2139

16
号館
20
号館
21
号館

2421

24

2

4

2

4

1

13

72.2

4

4

2

3

4

17

94.4

2439

号館

2

2

1

3

2

10

55.6

2

2

0

3

2

9

50.0

メディ

図書館

0

0

0

1

1

2

11.1

0

0

0

0

0

0

0.0

131

141

79

143

115

609

62.7

120

115

79

145

109

568

58.4

ア室

合計

週当たり使用可能コマ数：４コマ×４日（水曜日以外）＋２コマ（水曜日）
稼働率＝合計コマ数÷（講義室定数×18（コマ/週）（稼働率には体育実技による予備講義室予約等、時間割表に載らないものを含む）
出典：学内資料103名古屋工業大学 基準７

資料７－１－○
1 －３：バリアフリー化実施状況
建物名

エレベータ

自動ドア

スロープ

１号館（講義室有）○○○２号館（講義室有）

○

○

－－－

３号館（講義室有）

○

○

－－－

６号館（講義室有）

○

○

－－－

11 号館（講義室有）

○

○

○

12 号館（講義室有）

－－－

－－－

－－－

13 号館

－－－

－－－

－－－

14 号館

－－－

－－－

－－－

15 号館

－－－

○

－－－

16 号館（講義室有）

○

○

○

18 号館

○

○

○

19 号館

○

○

○

20 号館（講義室有）

○

○

○

21 号館（講義室有）

○

○

○

22 号館

○

○

○

23 号館（講義室有）

○

－－－

○

24 号館（講義室有）

○

○

○

25 号館

○

○

○

－－－

○

○

52・53 号館（講義室有）

○

○

○

附属図書館

○

○

○

保健センター

－－－

○

○

体育館

－－－

○

○

大学会館

○

○

○

－－－

－－－

－－－

○

○

○

51 号館（講義室有）

課外活動共用施設
本部棟

出典：学内資料

別添資料７−１：講義室仕様一覧
別添資料７−２：教育用計算機システム（edsys）の設置場所
別添資料７−３：整備計画・方針
別添資料７−４：耐震補強および大規模改修の年次計画基準【分析結果とその根拠理由】
本学の校地面積と校舎面積は、大学設置基準上必要とされる面積を大きく上回っている。キャンパスには、講義室の他、図書館、情報ネットワーク施設等を有し、教育研究を行うに十分な施設・設備を整備し、有効に活用して
104

名古屋工業大学 基準７いる。また、学生の立場に立ったバリアフリー化への配慮や、安全・防犯上の対策も行っている。

観点７－１－②： 教育研究活動を展開する上で必要なＩＣＴ環境が整備され、有効に活用されているか。
【観点に係る状況】
本学の情報ネットワークシステムは、平成 19 年 4 月に IC カード認証を基礎とするシステムに整備され、情報基盤センターで運用管理を行っている。本システムは教育支援、研究支援、図書館、事務等の情報を統一して管理、提供、更新するものであり、情報基盤センターには ID 管理サーバ、アクセス管理サーバ、及び統一データベースが設置されている。教職員や学生は統一認証（IC カードと ID）により、教職員ポータルや学生ポータルにアクセスできる。統一認証により、情報システムにアクセスできる権限を持つ者だけがシステム内の上記教育、研究、図書館、事務等の種々の情報を利用でき、かつセキュリティが保証されている。これらのデータは一元化され、利用者は共有されているデータを活用できる。教育サポートでは、授業出欠システムが整備され、各講義室２箇所以上の入口付近の非接触 IC カード入力で出席を入力でき、学生や担当教員は出欠状況を確認できる。出欠をとる時間
2 －１）
を省けるとともに、この情報は長期欠席者を早く確実に把握でき、学生指導に役立っている（資料７－１－○。
講義室を始めとする学内のほぼすべてのエリアにおいて無線 LAN へのアクセスが可能である（別添資料７−５）。
学外との接続には、ファイアウォール、ウィルス・スパム対策を行っており、学内ネットワークのセキュリティを確保している。
各端末の利用方法、利用の手引き、申請手続き等は、ポータル中の電子掲示板や情報基盤センターホームページ（http://www.cc.nitech.ac.jp/）において公開するとともに、新入生ガイダンスや授業において説明している。
自宅や教員の出張先からも VPN リモートアクセスを通した統一認証により学内情報システムに接続でき、学生の自宅での講義資料取得やレポート提出、教員の学外からの遠隔指導が可能となっている。
情報処理学習、語学学習のための教育用端末は、20 号館に置かれた情報基盤センターを中心に学内に 524 台が設置されており、授業に利用される他、授業等が行われていない時間帯には学生が自由に利用できる。これらの教育用端末は、授業や学生の自主学習に支障のないよう、情報基盤センターで一括管理している。
授業の休講、補講、定期試験連絡、学生の呼び出し等の連絡を学生ポータルにより行っているため、学生の情報
ネットワークシステムの利用頻度は高い。このネットワークに関する質問や要望等は情報基盤センターホームペー
ジ上の掲示板等で把握し、その回答をポータル中の電子掲示板あるいは情報基盤センターホームページ上で行っている。
2 －１:情報基盤システム機能概要
資料７－１－○

105

名古屋工業大学 基準７

出典：学内資料

別添資料７−５：無線 LAN アクセスポイント一覧【分析結果とその根拠理由】
学生及び教職員は統一認証によりセキュリティの確保された環境で、学内の教育、研究、図書館等の情報システ
ムに多くの端末からアクセスでき、これらの情報を利用できる。
情報システム端末としても利用できるオープン PC 台数の確保、持込みを含めた PC の無線 LAN 接続、VPN による
学外からのリモートアクセス等、学生が自主学習を行うネットワーク環境は整っており、学生のニーズを満たす情報ネットワークシステムも適切に整備され、有効利用されている。

観点７－１－③： 図書館が整備され、図書、学術雑誌、視聴覚資料その他の教育研究上必要な資料が系統的に収集、整理されており、有効に活用されているか。
【観点に係る状況】
3 －１に示すとおりである。
図書館に整理されている図書、学術雑誌等の資料数は、資料７－１－○
106

名古屋工業大学 基準７

本学は工科系単科大学であるため、蔵書は理工学系である自然科学、技術・工学、産業の比率が高いが、教養系である社会科学、芸術や言語に関する蔵書も備えている。学習用図書や研究用図書は開架書庫に配架し、その中で利用頻度が比較的低い研究用図書は電動集密書庫に置いている。主として教員が利用する研究用図書は地下の閉架
電動集密書庫に置いている。集密書庫の設置により、収容可能蔵書数は増え、かつ利用者の利用スペースが大きくなり、長時間滞在しても疲れない利用しやすい図書館となったことから、学生の利用者数が増加している。
多様化する教育支援に対応するため、研究用図書は各教員が選定し、学生用図書は各学科からと図書館職員による推薦と、各授業シラバスに記載されている教科書と参考書により選定している。また、地域連携コーナーを設け、地域産業や産学連携に関する図書、情報を整備している。さらに AV コーナーを設け、視聴覚資料を置いている。
さらに本館にはセミナー室、メディア室、研究ブース、パソコンコーナーがあり、LAN 端末を備え、情報ネット
ワークに接続できる。これらの箇所には PC 端末が 94 台設置されている。セミナー室は外部に音声が漏れないようになっており、学生はグループ討論できる。すなわち、ここで LAN を通して、教員からの課題を取り出し、討論して、参考資料を電子情報あるいは図書として図書館で集め、持ち寄って討論し、レポートをまとめ、LAN を通して提出するということができる。セミナー室は、試験期間中はほぼ満員の状況で活発に利用されている。
学術情報の電子化に対応するため、購読雑誌の電子ジャーナル化・電子ブックの導入を進めている。図書館内のPC 端末はもちろん、各研究室の PC 端末を始め情報ネットワークに接続されている端末から随時電子的資料にアクセスでき、利便性が高まっている。また、大学内で生産された学術情報を電子的に収集・保存・発信するための学
術機関リポジトリを推進しており、本学所属の教員が公表した論文について、本学機関リポジトリへの登録を原則義務化し、教育研究成果について、社会への還元を目指している。
（別添資料７－６）。
図書館開館時間は授業のある通常期間中は 8:45 から 21:45（土曜日・日祝日は 16:45 まで）であり、休業期間中
は 8:45 から 16:45 まで開館している。また、定期試験期間中は日曜日も開館している（別添資料７－７）。
平成 24 年度の入館者数は約 257 千人、貸出冊数は約 46 千冊となっており、学生や教職員、学外者等多くの利用者に有効に活用されている。
3 －１：図書館資料数
資料７－１－○

資料数

図書 [うち外国書]

学術雑誌 [うち外国書]

469,285[210,816]冊

17,959[15,227]冊

電子ジャーナル [うち外国書]
12,367[11,926]種

視聴覚資料その他
1,090 点
出典：学内資料

別添資料７−６：附属図書館概要 2013
別添資料７−７：附属図書館利用のしおり 2013（抜粋）【分析結果とその根拠理由】
図書、学術雑誌、視聴覚資料、地域連携資料等、教育研究上必要な資料が整備されており、有効に活用されている。
情報の電子化に対応して、電子ジャーナル・電子ブックの導入、学術機関リポジトリが推進されており、図書館をはじめ学内の多くの PC 端末から情報ネットワークを通じて学術情報を利用できるようになっている。

107

名古屋工業大学 基準７

観点７－１－④： 自主的学習環境が十分に整備され、効果的に利用されているか。
【観点に係る状況】[学科・専攻]学科・専攻が入る建物にリフレッシュルームを設けている他、セミナー室、演習室、PC ルーム等を、授業時間を除いて学生に解放している。施設の利用頻度は高く、有効活用されている。また本学各施設内においては無線 LAN
接続ができるシステムを整備しており、情報基盤センターの端末室も含めて、学生のインターネット活用を容易にしている。
また、本学学生の動線（正門から大学会館に至るルート）上にある学生センターの建物に、「ゆめ空間」と銘打った学生の自学自習の場を設置し、一階は「動」の場として活発なコミュニケーションに、二階は「静」の場として、学習の自習室としてのスペースを確保し、またピアサポータたちの待機する「先輩のいる学習室」も併設され、連日多くの学生たちが利用している。さらに、平成 22 年には教養講義棟である 52 号館の耐震改修に伴い、一階に
4－「ゆめルーム」と銘打ったコミュニケーションの場を設置し、二階と三階には自習室を設けた。
（資料７－１－○
１）。
[図書館]
図書館内には数多くの工学系図書の配置はもとより、PC 端末を確保し、平日は二部学生に対応するために 21:45
まで、さらに週末も土曜日に限り夕方まで開館し、学生たちの情報収集の場として十分に寄与している。また、学内の学生ポータルサイトを利用して学内から各種検索システムや図書貸出の予約などに対応している。
4 －１：ゆめ空間およびゆめルーム（左：ゆめ空間１階平面図・写真 右：ゆめルーム平面図・写真）
資料７－１－○

出典：学内資料【分析結果とその根拠理由】
専攻・学科が入る建物に自主的学習環境施設があり、学生のレポート作成やセミナー、談話などで効果的に利用
108名古屋工業大学 基準７

されている。学内 LAN などへのアクセス機能も充実しており、情報収集がしやすくなっている。各施設の学生の利用頻度は高く、特に「ゆめ空間」「ゆめルーム」では学生間の活発な交流が行われている。

観点７－２－①： 授業科目、専門、専攻の選択の際のガイダンスが適切に実施されているか。
【観点に係る状況】[学部]
学部学生には、入学式終了後直ちに、新入生オリエンテーションを実施し、修学、学生生活に必要な事項を学生
1 －１、別添資料７－８〜１０）
生活案内及び配布資料をもとに詳細に説明している（資料７－２－○。本学では、
英語教育を能力別に行っており、その配属に関するガイダンス及び試験も学期開始前に行われている。また、各学科では、２年次進級時の各プログラム分属ガイダンス、４年次進級時の研究室配属ガイダンスがそれぞれあり、学生の進路決定に役立っている。さらに、在学生に対しては新学期開始直前にそれぞれの学年に対してのガイダンス
を行い、学生生活、修学面において役立てている（別添資料７－１１、１２）。
[大学院]
大学院生には、学部学生と同様に入学式終了後に新入生オリエンテーションを実施し、修学、学生生活に必要な1 －２、別添資料７－１３、１４）
事項を学生生活案内及び配布資料をもとに説明している（資料７－２－○。また、
専攻あるいは研究室単位でのガイダンスを行い、専攻案内、教員スタッフ紹介、学習案内、修了者の進路説明等を行っている。
1 －１：平成 26 年度学部新入生オリエンテーション日程
資料７－２－○
平成 26 年度学部新入生オリエンテーション日程
日時：平成２６年４月６日（日） 入学式終了後
13：00

教育担当副学長挨拶

13：05

学生なんでも相談室及び学習相談室について（ハラスメントを含む）

13：20

保健センターについて（大麻の吸飲，喫煙の害を含む）

13：35

防災・防犯対策について

13：50

図書館利用について

13：55

学生生活について

14：10

休憩

14：20

教育課程・履修等について○教育課程・授業・履修規程について（シラバス，共通科目を含む）○履修登録・成績・学生証等について○修学指導・学籍異動等について

15：20

終了挨拶及び連絡事項

15：25

終了
出典：平成 26 年度入学式等行事進行予定表

109

名古屋工業大学 基準７

1 －２：平成 26 年度大学院新入生オリエンテーション日程
資料７－２－○
平成 26 年度大学院新入生オリエンテーション日程
日時：平成２６年４月６日（日） 入学式終了後
13：40

学生生活担当副学長挨拶
同

13：50

インターンシップについて①大学院規則の説明
修業年限：大学院規則第８条
在学年限：同規則第９条
課程の修了要件：同規則第 34 条
②単位互換・既修得単位について
他大学大学院との単位互換協定
大学院入学者の既修得単位の取扱いに関する要項③教育課程・履修等について履修計画及び履修方法：大学院教育課程履修規程第４条④学位授与について
学位授与取扱細則
学位授与申請の手引き
⑤教職課程
教員免許状
⑥諸手続
証明書の発行休学・授業料納付・授業料免除・奨学金等⑦その他
統一データベース：個人情報・指導教員・有職状況
学生証について14：20

学生なんでも相談室及び学習相談室について（ハラスメントを含む）

14：35

防災・防犯対策について

14：50

図書館利用について

14：55

学生生活について15：10

学生証について

15：20

終了
出典：平成 25 年度大学院オリエンテーション実施要項

別添資料７−８：平成 25 年第一部入学者オリエンテーション、ガイダンス配布物一覧
別添資料７−９：平成 25 年第一部編入学者オリエンテーション、ガイダンス配布物一覧
別添資料７−１０：平成 25 年第二部入学者オリエンテーション、ガイダンス配布物一覧
別添資料７−１１：平成 25 年在学生ガイダンス（第一部）実施要領
110
別添資料７−１２：平成 25 年在学生ガイダンス（第二部）実施要領
別添資料７−１３：平成 25 年大学院入学者オリエンテーション、ガイダンス配布物一覧（博士前期課程）
別添資料７−１４：平成 25 年大学院入学者オリエンテーション、ガイダンス配布物一覧（博士後期課程）

名古屋工業大学 基準７【分析結果とその根拠理由】
学部学生に対して、その学年・学科に細かく対応したオリエンテーション、ガイダンスを繰り返し行っており、学生への学生生活の案内、修学指導等には適切に対応できている。
大学院学生に対しては、学部学生と同様に新入生オリエンテーションを行うとともに専攻あるいは研究室単位でガイダンスを実施している。オリエンテーション、ガイダンスでは、学生の意見や質問を受けるなど適切に対応している。

観点７－２－②： 学習支援に関する学生のニーズが適切に把握されており、学習相談、助言、支援が適切に行われているか。
また、特別な支援を行うことが必要と考えられる学生への学習支援を適切に行うことのできる状況にあり、必要に応じて学習支援が行われているか。

【観点に係る状況】
学習支援は教員による学習相談と先輩学生によるピアサポートの体制をとっている（資料７－２－②－１）。
教員による学習支援として各授業担当教員がオフィスアワーを設定し相談の受入れを明示している他、各学科のクラス担当委員（学科の様態に応じてチューター教員等も置かれる（別添資料７－15）、基礎学習相談員と専門学習相談員を配置した学習相談室を設置している。クラス担当委員等は成績配布時及び履修計画時に相談と指導を行うが、平成 26 年度以降、履修登録画面を利用して指導・相談を実施できるよう学習ポートフォリオシステム（資料７－２－②－２）を利用するよう準備している。卒業研究を行う学生には卒業研究の進捗を把握し、指導・相談を行うため卒業研究プロセス評価（資料７－２－②－３）を導入している。
平成 18 年度設置した大学院生をピアサポータとする「先輩のいる学習室」は、平成 25 年度実施体制（資料７－
２－②－４）を見直し学生の利便を図った（資料７－２－②－５）。その結果、平成 25 年度から件数が増加し、平成 26 年度は大幅な相談件数増加となっている。
学生の自主的な学習を支援するため、広い自習スペースを確保している他、学内外の PC を通じて教材等の提供受けられるウェブサービスを教科毎及び学生毎に提供している（資料７－２－②－６）。
大学院生に対しては、新入生オリエンテーション等において、相談・助言体制を周知するとともに、指導教員が修学指導、助言を行っている。
［特別な学生への学習支援］
留学生の学習支援のため留学生センター（留学生センターＨＰ：http://www.ic.nitech.ac.jp/J/）を置き、日本語・日本文化等の総合的学習支援（資料７－２－②－７）を行っている。また、日本人学生をチューターとして配置し、学習等の相談・支援にあたっている（資料７－２－②－８、別添資料７－16）。留学生の履修便宜のため、英語ＨＰ（資料７－２－②－９）を整備している。
社会人短期履修コースを有する大学院産業戦略工学専攻では授業の土日集中講義や夜間開講授業、柔軟な研究指導等の対応を行っている。
推薦入学者、AO 入試での入学者等、数学、物理等の未履修科目がある学生を対象に入学前の補習授業を実施している（資料７－２－②－10・11）。
障害を持つ学生、特に精神面での障害を持つ学生支援のため学生なんでも相談室に障害学生支援部門を置き、入111

名古屋工業大学 基準７

学前相談、専門職員による教員へのアドバイス、非常勤職員等による個別支援等を行っている（資料７－２－②－
12、学生なんでも相談室障害学生支援部門 HP: http://www.nitech.ac.jp/campus/counsel/support.html）。
疾病等の理由で休学した学生の復学後の修学指導に対しては、カウンセラーが見守る環境（カウンセラーズカフ
ェ及び Room C）を提供し、円滑な復学を促している（資料７－２－②－13）。
資料７－２－②－１：学習相談体制
学習相談体制出典： 学内資料
資料７－２－②－２：学習ポートフォリオシステム
学習ポートフォリオシステムによる履修指導システムの次の機能によって履修指導を実施
１．教員が指導学生の情報を確認する機能・指導学生の一覧を表示する。
・指導学生の履修済み科目の成績、単位状況を確認する。
・指導学生の成績チャート（科目群毎の成績のレーダーチャート）を確認する。
・指導学生の休学、停学、留学の履歴を確認する。
２．学生が自身の履修履歴を確認する機能
・自身の履修ずみ科目の成績、単位状況を確認する。
・自身の成績チャート（科目群毎の成績のレーダーチャート）を確認する。
３．教員が指導学生を指導する機能
・履修登録に際して教員が学生へアドバイスを入力し、学生が確認する。
・学生がアドバイスを確認したか否かを教員が確認する。
出典： 学内資料
資料７－２－②－３：卒業研究プロセス評価
学習ポートフォリオシステムによる履修指導112

名古屋工業大学 基準７

次の項目を共通の評価項目として卒業研究のプロセス評価を実施する。
１． 基礎的な知識力
２． 論理的思考力
３． 問題解決力
４． 自己管理力
５． コミュニケーション力
６． 総合的な表現力
出典： 名古屋工業大学卒業研究プロセス評価基準
資料７－２－②－４：ピアサポートシステムと２５年度の改善
ピアサポートシステム

出典： 学内資料
資料７－２－②－５：ピアサポート相談件数

相談件数

21 年度

22 年度

23 年度

24 年度

25 年度

26 年度

295

247

218

179

298

644※

※26 年度は平成 27 年 1 月末日までの件数。
出典：学内資料
資料７－２－②－６：e-learning システム moodle および e-ポートフォリオシステム maharae-learning システム moodle および e-ポートフォリオシステム maharae-learning システム moodle を次の通り利用している。
・ 全授業（第一部、第二部、大学院）を moodle システムのコースとして登録している。
・ moodle コースは次の機能等を提供している。
オンラインテキスト等の教材、練習問題等の提供
学生間、教員と学生の議論の場（フォーラム）、授業参加者へのメール送信
e-ポートフォリオシステム mahara を次の通り利用している。
・ すべての学生が利用可能である。
・ 教員も含む全ユーザが研究グループや学習グループを設定可能である。
・ システム内で情報発信、情報交換、ＳＮＳ等の機能を利用できる。
113

名古屋工業大学 基準７

出典：学内資料
資料７－２－②－７：留学生向け授業
コース
学部教育・留学生対象科目
入学前予備教育コース

科 目
日本語表現法（１年前期），日本語日本文化（１年前期），日本語日本社会（１年後期），専門基礎科学 I（１年前期），専門基礎科学 II（１
年後期）
基礎日本語１～８，文字，標準日本語１・２，日本語プレゼンテーシ
ョン１・２，工学事情１・２

入学前予備教育コース（日韓共工学日本語１～６，物理，化学，数学，英語，工学事情３
同理工系学部留学生対象）
文字，初級 Ia・Ib・IIa・IIb，中級 Ia・Ib・IIa・IIb，中上級 a・b，
日本語補講コース（日本語能力
上級 a・b，ビジネス日本語（読む技術），ビジネス日本語（書く技術），ビジネスの向上を望む留学生対象）
日本語（話す技術），ビジネス日本語（聞く技術），
出典： 学内資料
資料７－２－②－８：留学生チューター採用実績（延べ人数）
21 年度

22 年度

23 年度

24 年度

25 年度

26 年度

前期

126 名

122 名

119 名

83 名

78 名

56 名

後期

35 名

11 名

19 名

36 名

10 名

55 名

合計

174 名

133 名

138 名

119 名

88 名

111 名
出典：学内資料

資料７－２－②－９：名古屋工業大学英文ホームページ
名古屋工業大学英文ホームページ

114

名古屋工業大学 基準７

出典：名古屋工業大学公式英文ホームページ
資料７－２－②－10：第一部入学前教育(数学補習)実施状況一覧（AO 入試手続完了者）
年度

補習実施期間

参加者数

実施日数

実施時間

22 年度

H22.3.26～H22.3.28

３名

３日間

24 時間

23 年度

H23.3.25～H23.3.26

１名

２日間

12 時間

24 年度

H24.3.6～H24.3.27

２名

５日間

24 時間

25 年度

H25.3.14～H25.3.27

３名

５日間

24 時間

26 年度

H26.3.19～H26.3.28

４名

５日間

26 時間
出典：学内資料

資料７－２－②－11：第一部数学補習実施状況一覧（AO 入試入学者）
年度

補習実施期間

参加者数

実施日数

実施時間

23 年度

通年

３名

30 日

60 時間

24 年度

通年

２名

30 日

60 時間

25 年度

通年

３名

45 日

90 時間

26 年度

通年

７名

45 日

90 時間
出典：学内資料

資料７－２－②－12：学生なんでも相談室における障害学生支援
支援方法

開始年度

支援内容
115

名古屋工業大学 基準７

入学前相談
キャンパスサポートによる支援臨床発達心理士による支援
作業療法士による
個人作業療法

21 年度

障害特性に応じて学科を選択できるよう、希望者に入学前相談を
実施。

25 年度

大学での環境の変化に障害を持つ学生が戸惑うことのないよう、
必要に応じて障害学生にキャンパスサポータを付け、授業に同行させる等で支援を実施。

19 年度

発達障害等の学生を対象に、コミュニケーション能力の向上を目的として専門家がソーシャルスキルトレーニングを実施。

21 年度

障害を理由に困難となる、実験データの集計やレポート作成等の作業に対し、作業療法士がその改善を支援。
出典：学内資料

資料７－２－②－13：カウンセラーズカフェ等利用件数（実績）
支援方法

支援内容

22 年度

昼食時にカウンセラーが常駐する中で相談室
387 件
ラーズカ
を開放し、学生を見守フェる環境を提供する。
作業療法士が創作活
動・料理等を通じ、休49 件
Room C学・不登校学生の復学を支援する。
※平成 26 年度は平成 27 年 1 月末までの件数。

23 年度

24 年度

25 年度

936 件

2042 件2517 件

51 件

152 件

97 件

カウンセ

26 年度
1700 件※

41 件※

出典：学内資料
別添資料７－15：平成 25 年度クラス担当委員名簿（全学年、第１年次：学生生活案内p5,6）
別添資料７－16：平成 25 年度外国人留学生チュータマニュアル【分析結果とその根拠理由】
クラス担当委員、学習相談、ピアサポート、授業担当のオフィスアワー、IT 環境による学習支援等、多様な支援環境が整えられ、適切に学習支援が実施されている。
留学生、社会人学生、推薦入学者、AO 入試入学者等多様な学生に対応した学習支援を実施している。また障害のある学生、疾病で休学等をしていた学生に対して学習支援の体制が整えられている。

観点７－２－③：通信教育を行う課程を置いている場合は、そのための学習支援、教育相談が適切に行われているか。
【観点に係る状況】
該当なし【分析結果とその根拠理由】
116

名古屋工業大学 基準７

該当なし

観点７－２－④： 学生の部活動や自治会活動等の課外活動が円滑に行われるよう支援が適切に行われているか。
【観点に係る状況】
課外活動に関して学生生活案内で奨励し、また団体一覧の情報冊子を作成し、新入生に配布する等、課外活動を支援し（別添資料７－17・18）、体育会系、文化系の大学公認団体で約 1,800 人の他、公認外の団体でも多数の学生が参加している（資料７－２－④－１）。各学生団体には活動場所、部室の提供、顧問教員の配置によって支援している。
他に学生の自主的課外活動として、大学祭である「工大祭」が全学から選ばれた大学祭委員の主導の下に、自主的に開かれている。
これら活動団体に対し、用具貸し出しの他、大学・大学後援会・同窓会から経済援助を行なっている（資料７－
２－④－２）。また、課外活動において優秀な成績を収めた学生団体・個人を表彰する規定を定め表彰を実施している（資料７－２－④－３，別添資料７－19）。
資料７－２－④－１：課外活動参加学生数
体育系
22 年度

23 年度

24 年度

25 年度

26 年度

文化系

同好会

合計

第一部

775 名

599 名

284 名

1658 名

第二部

38 名

６名

７名

51 名

大学院

75 名

39 名

54 名

168 名

第一部

818 名

603 名

329 名

1750 名

第二部

26 名

２名

１名

29 名

大学院

74 名

48 名

32 名

154 名

第一部

774 名

595 名

266 名

1635 名

第二部

27 名

０名

０名

27 名

大学院

95 名

56 名

16 名

167 名

第一部

782 名

635 名

231 名

1648 名

第二部

22 名

１名

０名

23 名

大学院

96 名

54 名

40 名

190 名

第一部

844 名

780 名

178 名

1802 名

第二部

8名

2名

1名

11 名

大学院

106 名

78 名

32 名

216 名
出典：学内資料

資料７－２－④－２：課外活動への経済的援助実績
区 分

22 年度

23 年度

24 年度

25 年度

大学からの援助（運営費交付金）※１

103 万円

105 万円107 万円

288 万円大学後援会からの援助※２

216 万円

214 万円

240 万円

272 万円名古屋工業会（同窓会）からの援助

50 万円

50 万円

300 万円

300 万円117

名古屋工業大学 基準７※１ 年度末物品援助※２ 東国体・東国祭・柔剣道大会・全国大会交通費
出典：学内資料

資料７－２－④－３：学生表彰実績
区 分

22 年度

23 年度

24 年度

25 年度

学長表彰

２件

１件

５件

２件

副学長表彰

14 件

12 件

17 件

13 件
出典：学内資料

別添資料７－17：課外活動団体（平成 25 年度学生生活案内 p.66）
別添資料７－18：平成 25 年度課外活動団体紹介
別添資料７－19：名古屋工業大学学生等の表彰に関する要項【分析結果とその根拠理由】
学生の課外活動に必要な施設を備え、必要な整備を実施しており、多数の学生が課外活動に参加している。各学生団体への経済的援助、学生表彰による活動の奨励など、学生の課外活動への支援が適切に行われている。

観点７－２－⑤： 生活支援等に関する学生のニーズが適切に把握されており、生活、健康、就職等進路、各種
ハラスメント等に関する相談・助言体制が整備され、適切に行われているか。
また、特別な支援を行うことが必要と考えられる学生への生活支援等を適切に行うことのできる状況にあり、必要に応じて生活支援等が行われているか。
【観点に係る状況】
保健センターが学生の心身の健康の相談（資料７－２－⑤－１）を受け付ける他、効率的に定期的な健康診断を実施するため自動測定装置を導入した。またメンタルのスクリーニング調査（別添資料７－20）と合わせて健康指導を実施している。
学生なんでも相談室は来談しやすい場所に窓口を配置し、教員、専門職員、インテーカー、非常勤の支援者で組織（別添資料７－21）することでカルト団体・薬物への注意、自殺防止の啓蒙（別添資料７－21、22、23）を含む
学生生活全般の相談を受け付けている（資料７－２－⑤－３）。また、休退学の届を受け付ける際の指導を強化（別添資料７－24）し、状況を把握、なんでも相談室と連携して助言・指導を行っている。学習相談を扱う先輩のいる
学習室等、他の相談部門は、学生が生活・進路・健康等の相談がある場合は学生なんでも相談室に相談を引き継ぐ（資料７－２－⑤－４）。
就職情報室はキャリアサポートオフィスと連携し、就職等の進路に関する定期的なセミナー（資料７－２－⑤－５）と個別の進路相談（資料７－２－⑤－６・７）等で進路に関する支援を実施する。また学科の様態に応じて各学科に配置する就職担当教職員が学生の希望を聴取し、個別の進路指導を実施している（別添資料７－25）。
ハラスメント相談に関して、学内外の相談員を置く体制を取っており、情報カード等で広く周知している（別添資料７－26、27）。
118

名古屋工業大学 基準７

相談の諸組織が連携できるよう、学内 LAN を利用して情報共有をするウェブサービスを開発し、利用している（資料７－２－⑤－８）。
さらに学長と学生が直接話し合うキャンパスミーティングを開催し（資料７－２－⑤－９）、学生からの諸種の提言・要望を受け入れている。学生生活実態調査を三年で一巡する質問項目で実施し、学生の状況を把握する他、要望を聞く機会としており、学生に結果を公開する他、報告書を作成している（別添資料７－28）。
［特別な学生への生活等支援］
学生なんでも相談室は教員相談部門、心のリスクケア部門、障害学生支援部門（資料７－２－⑤－10）を置き、そのホームページで情報提供（学生なんでも相談室 HP: http://www.nitech.ac.jp/campus/counsel/all.html）している。心のリスクケア部門は精神疾患にかかる学生の個別の支援、障害学生支援部門では発達障害の学生の社会スキルのトレーニング等を支援している（観点７－２－②の資料 ７－２－②－12 参照）。
留学生支援室が「外国人留学生のための生活ガイド」を作成・配布（別添資料７－29、30）、書類の日本語・英語の併記、窓口での英語対応を実施し、情報提供、生活上の相談にあたっている。特に初来日の留学生への課外指
導・生活指導に関して学生チューターとして配置している（資料７－２－⑤－11）。
資料７－２－⑤－１：保健センターが実施する健康相談
区 分

相談内容
身体の健康相 内科，外科，整形外科，耳鼻科，皮膚科，眼科，婦人科な談
どに関する相談。
メンタル心理 対人関係・修学上の悩み等に

相談時間
担当者
月・金：午後３時間、火・ 常勤内科医、非常勤医
木：午後２時間、水・午前
師
３時間
月・木：午後３時間、火・ 常勤精神科医、非常勤相談

水・金：午前３時間

関する相談。

臨床心理士

他に、生活習慣、喫煙、性の悩みに関する相談・指導を実施。
出典：学内資料
資料７－２－⑤－２：学生なんでも相談室体制
部 門
窓口業務（インテーク）役 割

担当者
学生生活課インテーカー
相談の受付、気になる学生への注意、立学務課インテーカー
ち寄る学生への声掛け
非常勤インテーカー

こころのリスクケア 臨床心理士によるカウンセリング、休学
常勤臨床心理士
した学生の復学後の支援等を実施する。
部門
心身に障害を抱える学生が学習に主体 キャンパスサポータ（非常勤）的関わるために支援する。入学前相談、障害学生支援部門
作業療法士（非常勤）キャンパスサポート等。
学習計画や修学上での不安、研究の進め 教養教育、各学科等から選抜した相方、進路に関する相談などを教員が指導 談を担当する教員
教員相談部門する。
各学科のクラス担当委員と連携
出典：学内資料
資料７－２－⑤－３：学生なんでも相談室相談件数（実績）
相談者数

22 年度

23 年度

24 年度

25 年度

－※

406 件

383 名

347 名

119

名古屋工業大学 基準７

相談件数

904 件

865 件

1510 件1739 件※22 年度の相談者数は未集計。
出典：学内資料

資料７－２－⑤－４：相談部門の連携体制
相談部門の連携体制

出典：学内資料
資料７－２－⑤－５：26 年度の進路等に関するセミナー実績
区 分

開催日

内 容

キャリア形成4 月 23 日

本学の就職・キャリア形成事業の取り組み

講 師
キャリアサポートオフィス長

キャリア形成４月 23 日リクナビ編集長が名工大生の為に語る

外部講師

キャリア形成5 月7 日キャリアデザインと職業について

キャリア形成5 月 14 日

社会情勢・経済情勢・就職情勢の捉え方

キャリア形成5 月 26・29・30 日

将来の自分のとらえ方－

キャリア形成6 月４日

インターンシップ報告会

キャリアサポートオフィス長

キャリア形成7 月2 日女子学生向けキャリアセミナー

外部講師

インターンシップ
ガイダンス
インターンシップ
ガイダンス

6 月 25 日

インターンシップの心構え

外部講師

7 月9 日

参加ルールと注意事項

就職情報室キャリア
カウンセラー

就職ガイダンス

10 月 8 日

就職活動を開始する前に

外部講師

就職ガイダンス

10 月 15 日

心構えと準備

外部講師

就職ガイダンス

10 月 29 日

SPＩ対策

外部講師
120

就職情報室キャリア
カウンセラー
外部講師

名古屋工業大学 基準７

就職ガイダンス

11 月 12 日

OB トップセミナー

企業役員

就職ガイダンス

12 月 17 日

先輩の就職活動を知ろう

学生

就職ガイダンス1 月 14 日

OB/OG カンファレンス

卒業生

就職ガイダンス1 月 21 日

マナー講座

外部講師

就職ガイダンス

2 月4 日OB セミナー卒業生

就職ガイダンス2 月 18 日

業界研究・企業研究・職種研究とは

外部講師

企業研究セミナー

3 月 3・4 日

キャリア教育としての企業研究－※原則として毎回 15:00～16:30。
出典：学内資料
資料７－２－⑤－６：平成 24 年度就職ミニ講座実績
開催日

内 容

1 月 22・26・29 日 2 月 2・5 日
2 月 9・13 日

参加人数

応募書類作成対策

231 名

面接対策

111 名

2 月 16・19・20 日

グループディスカッション対策―

2 月 23・27 日

集団面接対策

―3 月 6・9 日

個人面接対策―模擬面接―

4 月 20 日～6 月 30 日

※複数回開催の場合、参加人数は合計。
出典：学内資料
資料７－２－⑤－７：就職相談件数実績
２３年度

２４年度

２５年度

前期

後期

合計

前期

後期

合計

前期

後期

合計

400 件

537 件

937 件

770 件

908 件

1678 件

809 件

880 件

1689 件
出典：学内資料

資料７－２－⑤－８：Web を利用した相談部門連係システム
Web を利用した相談部門連係システム（画面）121名古屋工業大学 基準７

出典： 名古屋工業大学相談記録システム
資料７－２－⑤－９：キャンパスミーティング参加学生数実績
参加学生数

22 年度

23 年度

24 年度

25 年度

26 年度

53 名

53 名

53 名

47 名

45 名
出典：学内資料

資料７－２－⑤－10：学生なんでも相談室の教員相談部門
学生なんでも相談室の教員相談部門

出典： 名古屋工業大学公式ホームページ

122名古屋工業大学 基準７

資料７－２－⑤－１１：留学生チューター採用実績
21 年度

22 年度

23 年度

24 年度

25 年度

26 年度

前期

126 名

122 名

119 名

83 名

78 名

56 名

後期

35 名

11 名

19 名

36 名

10 名

55 名

合計

161 名

133 名

138 名

119 名

88 名

111 名
出典：学内資料

別添資料７－20：こころとからだの健康のための資料（スクリーニング調査票）
別添資料７－21：学生なんでも相談室案内リーフレット
別添資料７－22：学生向け啓蒙リーフレット
別添資料７－23：自殺事故等 危機対応マニュアル
別添資料７－24：休学願・退学願 様式
別添資料７－25：学科の就職担当教員一覧
別添資料７－26：ハラスメント相談・防止規定
別添資料７－27：ハラスメント相談情報カード
別添資料７－28：学生生活実態調査報告
別添資料７－29：外国人留学生のための生活ガイド
別添資料７－30：外国人留学生のための生活ガイド 外国人留学生生活指南【分析結果とその根拠理由】
保健センター、学生なんでも相談室、就職情報室、ハラスメント相談等、相談内容に応じて相談窓口を整え、またこれを連携させる体制を取っており、多数の相談利用がある。またキャンパスミーティング、学生生活実態調査
によって学生のニーズを把握している。
留学生へのチューター配置、生活ガイドの作成等で生活を支援している。また精神疾患のある学生、障害のある学生への特別支援を行う部門を学生なんでも相談室に置き、組織的に支援する体制が整えられている。

観点７－２－⑥：学生に対する経済面の援助が適切に行われているか。
【観点に係る状況】
日本学生支援機構の奨学金受給者、民間奨学団体・地方公共団体の奨学金、入学料・授業料免除等の経済援助について新入生に対しては入学手続き書類に同封し、在学生には大学公式ホームページ及び学生生活案内に掲載し、周知している（奨学金情報 HP: http://www.nitech.ac.jp/campus/shougaku.html、授業料免除情報 HP:

http://www.nitech.ac.jp /campus/menjo_nyugaku.html、別添資料７－31）。また授業料免除は実態に合うよう規程を見直してきている（別添資料７－32、33）。
平成 25 年度、日本学生支援機構の奨学金受給者は第一種、第二種、併用を合わせて、1,363 名（全学生の 24.7％）である（資料７－２－⑥－１）。同年度、入学料免除（全学・半額）の許可者は 42 名（申請者の 35.6％）、授業料免除（全学・半額）の許可者は前期 535 名（申請者の 88.9％）
・後期 549 名（申請者の 88.0％）である（資料７－２－⑥－２・３）。
学生寮については、通学に便利な場所に男子用 116 室を設置している。寄宿料は月額 4,700 円とし、経済面を配
123

名古屋工業大学 基準７

慮している（資料７－２－⑥－４、別添資料７－34）。
外国人留学生に対しては外国人留学生後援会が貸付事業（資料７－２－⑥－５、別添資料７－35、36）を行い、留学生へ経済的援助を行っている。また、国際交流会館に留学生用宿舎（家族室２、夫婦部屋６、単身室 54）を設置し、専任のチューターを住み込みで配置している。

資料７－２－⑥－１：日本学生支援機構奨学生採用実績
課程

第一種

第二種

併用（内数）

合計（実人数）

貸与率3900 名429 名1305 名
156 名
3935 名
315 名1253 名
160 名3943 名
186 名1224 名
162 名
3978 名
152 名
1244 名155 名※２５年度は１１月１日までの値。

439 名
39 名
346 名
23 名
451 名
34 名
340 名
29 名
432 名
14 名
370 名
25 名
435 名
12 名
351 名
22 名

459 名
30 名
169 名
０名
485 名
21 名
132 名
1名
484 名
9名
116 名
０名
487 名
8名
113 名
０名

39 名
２名
13 名
０名
50 名
2名
8名
1名
48 名
1名
７名
０名
53 名
1名
11 名
０名

859 名
67 名
502 名
23 名
886 名
53 名
464 名
29 名
868 名
22 名
479 名
25 名
869 名
19 名
453 名
22 名

22.0％
15.6％
38.5％
14.7％
22.5％
16.8％
37.0％
18.1％
22.0％
11.8％
39.1％
15.4％
21.9％
12.5％
36.4％
14.2％

２ ２ 年度

在籍数(留学生を除く)

２ ３ 年度
２ ４ 年度
２ ５ 年度※

第一部
第二部
博士前期
博士後期
第一部
第二部
博士前期
博士後期
第一部
第二部
博士前期
博士後期
第一部
第二部
博士前期
博士後期

出典：学内資料
資料７－２－⑥－２：入学料免除実績

２３年度
２４年度
２５年度

課程
第一部
第二部
博士前期
博士後期
第一部
第二部
博士前期
博士後期
第一部
第二部
博士前期
博士後期

申請者
1名
０名
95 名
9名
4名
1名
108 名
9名
3名
０名
105 名
10 名

全学免除者
０名
０名
12 名
3名
1名
０名
10 名
1名
3名
０名
15 名
０名

半額免除者
０名
０名
19 名
4名
０名
０名
27 名
4名
０名
０名
22 名
2名

合計
０名
０名
31 名
7名
1名
０名
37 名
5名
3名
０名
37 名
2名

免除率
0.0％
32.6％
77.8％
25.0％
0.0％
34.3％
55.6％
100.0％
35.2％
20.0％
出典：学内資料124

名古屋工業大学 基準７

資料７－２－⑥－３：授業料免除実績

前期
後期

２３年度

前期
後期

２４年度

前期
後期

２５年度

課 程
第一部
第二部
博士前期
博士後期
第一部
第二部
博士前期
博士後期
第一部
第二部
博士前期
博士後期
第一部
第二部
博士前期
博士後期
第一部
第二部
博士前期
博士後期
第一部
第二部
博士前期
博士後期

申請者
248 名
15 名
166 名
57 名
262 名
15 名
153 名
55 名
244 名
7名
185 名
58 名
256 名
7名
178 名
58 名
298 名
15 名
228 名
61 名
318 名
13 名
232 名
61 名

全学免除者
178 名
13 名
144 名
49 名
166 名
10 名
115 名
47 名
155 名
5名
121 名
44 名
170 名
6名
128 名
47 名
201 名
9名
151 名
45 名
201 名
11 名
153 名
44 名

半額免除者
40 名
2名
33 名
5名
47 名
2名
25 名
7名
44 名
2名
45 名
10 名
53 名
1名
42 名
9名
63 名
2名
54 名
10 名
69 名
1名
59 名
11 名

合 計
218 名
15 名
147 名
54 名
213 名
12 名
140 名
54 名
199 名
7名
166 名
54 名
223 名
7名
170 名
56 名
264 名
11 名
205 名
55 名
270 名
12 名
212 名
55 名

免除率
87.9％
100.0％
88.6％
98.2％
81.4％
80.0％
91.5％
98.2％
81.6％
100.0％
89.7％
93.1％
87.1％
100.0％
95.5％
96.6％
88.6％
73.3％
89.9％
90.2％
84.9％
92.3％
91.4％
90.2％
出典：学内資料

資料７－２－⑥－４：名古屋工業大学学生寮（恒和寮）入寮者数
入寮学生数

23 年度

24 年度

25 年度

114.5 名112.5 名113.0 名

入寮学生数は年間を通じての平均。25 年度は 11 月までの平均。
出典：学内資料
資料７－２－⑥－５：留学生後援会貸付事業実績（各年度ごとの新規貸付）
貸付人数
貸付金額

20 年度

21 年度

22 年度

23 年度

24 年度

25 年度

26 年度

１名

２名

０名

０名

０名

３名

１名

０円

０円

０円

150,000円

50,000 円

50,000 円 163,183円

出典：学内資料
別添資料７－31：授業料免除・奨学金案内（平成２５年度学生生活案内 p.52～57）
別添資料７－32：名古屋工業大学授業料、入学料および寄宿料免除及び徴収猶予規定
別添資料７－33：名古屋工業大学授業料免除選考内規
別添資料７－34：名古屋工業大学学生寮規定
別添資料７－35：名古屋工業大学外国人留学生後援会会則
別添資料７－36：名古屋工業大学外国人留学生後援会貸付要項

125名古屋工業大学 基準７【分析結果とその根拠理由】
日本学生支援機構の奨学金は全学生の約 25.3％が受給し、民間等の奨学金も適切に周知されている。入学料免除を申請者の約 35%、授業料免除を申請者の約 90％が受けている。また適切な寄宿料で学生寮が運営されている。外国人留学生へは留学生用宿舎を設備し、外国人留学生後援会が貸付事業を実施している。以上より、一般学生及び外国人留学生への経済的援助は適切に実施されている。

（２）優れた点及び改善を要する点【優れた点】○ 講義室等の設備が充実しており、学内 LAN 環境を全学で利用できる環境が整っている。
○ ＩＣＴ環境がよく整っており教育支援、学習環境に効果的に利用されている。
○ 各種の相談窓口が用意されるとともに、連携する仕組みが用意されており、よく活用されている。キャリア教
育、就職情報の提供等が一元的に実施されている。
○ バリアフリー化がほぼすべての建物で整備されている他、障害のある学生支援の体制が組織的に整えられている。
【改善を要する点】○ 特になし。

126

名古屋工業大学 基準８基準８ 教育の内部質保証システム（１）観点ごとの分析
観点８－１－①： 教育の取組状況や大学の教育を通じて学生が身に付けた学習成果について自己点検・評価し、教育の質を保証するとともに、教育の質の改善・向上を図るための体制が整備され、機能しているか。
【観点に係る状況】
教育の取組を決定する主な体制としては、教育全体の企画立案を司る「教育企画院」（資料８－１－①－１）、教育企画院が策定する基本方針に基づき、教育課程や単位認定などの具体的事項について審議する「教務学生委員会」、教育に関する事務を担当する「学務課」で構成される。さらに、「教育企画院」と連携をし、工学教育の質の向上を図ることを任務として、「工学教育総合センター」が設置されている。

資料８－１－①－１：名古屋工業大学教育企画院規則（抜粋）名古屋工業大学教育企画院規則（抜粋）
（設置）
第１条

名古屋工業大学（以下「本学」という。）に，本学における教育に関する事項を

企画及び立案するため，名古屋工業大学教育企画院（以下「教育企画院」という。）を置く。
（任務）
第２条 教育企画院は，次に掲げる事項を企画及び立案する。
一 学部，学科，専攻その他の重要な教育組織の設置又は改廃に関する事項
二 学生の入学，卒業又は課程の修了その他学生の在籍に関する方針及び学位の授与に関する方針に係る事項
三 教育課程の編成に関する事項
四 学生経費の配分方針に関する事項
五 学生の修学，生活，就職等の指導方針に関する事項
六 教育の状況について自ら行う点検及び評価に関する事項
七 留学生及び卒業生に対する支援に関する事項
八 公開講座その他の学外者に対する教育サービスに関する事項
九 生涯学習に関する事項
十 学生交流の推進に関する事項
十一 その他教育及び学生生活に関し必要な事項
出典：名古屋工業大学規則集127名古屋工業大学 基準８

教育を含めた本学の自己点検評価のために「全学評価室」（資料８－１－①－２）を設置している。また、全学評価室の下部組織である自己点検・評価部会では評価実務を行っている。全学評価室において評価の指針について審議及び決定し、各部局及び自己点
検・評価部会で自己点検・評価を実施している。また、中期目標・中期計画を踏まえて作成している年度計画の実施状況のうち、業務運営について年度毎に業務実績報告書を作成し、実施したこれらの評価を本学公式 HP の「評価に関する情報」へ掲載することで、構成員を含め、学外者に公開している。
教育の取組状況や学生が身に付けた学習成果の収集・蓄積は、学務課を主とする事務部門が担当している。授業計画書（シラバス）、学籍簿及び成績原簿、学位の授与に関するもの、学部卒業論文、修士論文、博士論文等に関するなどのデータや資料について、
法人文書管理規程（別添資料８－１）の保存期間に則り、適切に保存している。また、各学科において学生の試験答案、レポート等の教育活動のデータや資料を収集・蓄積・管理する体制を整えている。
資料８－１－①－２：名古屋工業大学全学評価室規則（抜粋）名古屋工業大学全学評価室規則（抜粋）
（設置）
第１条

名古屋工業大学（以下「本学」という。）に，本学の評価に関する事項を所掌するため，名古屋工業大学全学評価室（以下「全学評価室」という。）を置く。
（任務）
第２条 全学評価室は，次に掲げる事項を所掌する。
一 評価に関する基本方針に関する事項
二 国立大学法人評価委員会及び大学評価・学位授与機構が実施する評価に関する事
項
三 自己点検・評価，外部評価及び認証評価に関する事項
四 その他評価に関し必要な事項（組織）第３条 全学評価室は，次に掲げる者をもって組織する。
一 学長が指名する理事
二 学長が指名する副学長
三 事務局次長
四 学長が指名する者 若干名
五 評価に関し識見を有する学外者の中から学長が指名する者 若干名
出典：名古屋工業大学規則集128名古屋工業大学 基準８

教育の質の保証のために、各授業科目のシラバスにて、授業の目的・達成目標、授業
計画、成績評価の方法、成績評価の基準などを明示し、授業科目の成績は、クラス内での相対評価とせず、シラバスに記載した達成目標に対する到達度で評価している。成績は、秀（評点 100～90）、優（89～80）、良（79～70）、可（69～60）及び不可（59～0）で表し、秀、優、良及び可を合格とし、グレードポイント（GP）を付与している。ただし、卒業研究の成績は、合及び否で表し、合を合格としている。
学生には、学期終了ごとに成績配布をし、各科目の単位認定と GPA、GPT を示すこと
で、学習について自己点検・評価をし、次学期の学習計画を立てるように指導している。
平成 26 年以降は、学習ポートフォリオシステム（別添資料８－２）を用いて、学生ごとに卒研着手・卒業判定状況などを含め、単位修得状況をわかりやすく表示すると共に、学生へのアドバイス欄を設け、自己評価および指導に役立てるシステムを構築している。
「工学教育総合センター」の中に設置されている「創造教育開発オフィス」（資料８－
１－①－３）にて、工学教育カリキュラムの開発、ファカルティ・ディベロップメントの推進、授業評価及びシラバスに関する調査及び研究、e-Education の推進など、教育の質の保証と改善・向上を図るための取組をしている。
具体的な改善例としては、卒業研究における質の保証のために、各学科において、卒業研究の定期的な達成度評価を試行している。たとえば、電気電子工学科では，学生手帳を作成し，卒業研究の実施内容と時間の記録，月ごとの達成度評価，中間発表，卒論
発表における達成度評価をしている。大学全体として評価法の統一に向けて、平成 27 年度からは、ルーブリックによる卒業研究の達成度評価（資料８－１－①－４）に基づいて学科ごとに評価水準を定め、卒業研究達成度評価の本格運用を実施予定である。

○名古屋工業大学 評価に関する情報：http://www.nitech.ac.jp/release/hyoka.html○名古屋工業大学 シラバス公開システム：http://syllabus.ict.nitech.ac.jp/

129名古屋工業大学 基準８

資料８－１－①－３：名古屋工業大学工学教育総合センター規則（抜粋）
創造教育開発オフィスの任務（目的）
第 10 条 創造教育開発オフィスは，本学の教育活動及び研究活動との連携の下に，工学
教育全般に関する調査，研究及び開発を行い，本学の工学教育の質的向上に資することを目的とする。
（部門の設置）
第 12 条 創造教育開発オフィスに，第 10 条の目的を達成するため，工学教育創造部門，
教育機能開発部門及び e-Education 推進部門を置き，別表２に掲げる業務を行う。
別表２

部門の業務

オフィス名

部門名

業務
・工学教育カリキュラム（共通教育を含む。）の開発
・社会人教育及び留学生教育のためのカリキュラ

工学教育創造部門

ムの開発
・生涯学習，高大連携（スーパーサイエンスハイ

創造教育開

スクール等をいう。）及び公開講座の企画及び

発オフィス

立案
教育機能開発部門
e-Education 推進部門

・ファカルティ・ディベロップメントの推進
・授業評価及びシラバスに関する調査及び研究
・教員・学生の双方向型教育支援システムを実現
する e-Education の推進
出典：名古屋工業大学規則集130名古屋工業大学 基準８

資料８－１－①－４：ルーブリックによる卒業研究の達成度評価
ルーブリックによる達成度評価【全学共通の評価項目に係るルーブリック】

出典：学内資料
別添資料８－１：国立大学法人名古屋工業大学法人文書管理規則
別添資料８－２：学習ポートフォリオシステム【分析結果とその根拠理由】
学務課が「国立大学法人名古屋工業大学法人文書管理規則」に則り、各教育類・専攻と連携しつつ、教育活動の実態を示す基礎データや資料を収集・蓄積する体制を全学的に整えている。教育の質の保証は、各授業科目のシラバスに成績評価の基準を明示し、成績を達成目標に対する到達度で評価することでなされている。成績表は、学期終了ごとに学生に配布され、単位修得状況をわかりやすく表示するための学習ポートフォリオシステムを新たに導入し、自己評価および指導に役立てるシステム構築をしている。また、「創造教育開発オフィス」にて、教育の質の保証と改善・向上を図るための取組をしている。具体的な改善例として、卒業研究の質の保証のために、ルーブリックに基づいた評価システムの導入を進めている。

観点８－１－②： 大学の構成員（学生及び教職員）の意見の聴取が行われており、教育の質の改善・向上に向けて具体的かつ継続的に適切な形で活かされて
いるか。

131

名古屋工業大学 基準８【観点に係る状況】
創造教育開発オフィスは、毎学期の終わりに学部学生及び大学院博士前期課程学生を対象とし、その学期に開講された全教科について（ただし大学院の場合は科目の性格上、講義形式の科目に限定している）「学生による授業評価」アンケートを Web 上で実施することで、学生の意見聴取を行っている。アンケートは無記名式で、アンケート項目として、授業評価のみではなく、学生の受講態度や授業以外の学習時間、授業の満足度評価、記述による良かった点や改善案などの項目があり、学生の幅広い意見聴取と自己点検も行われている。創造教育開発オフィスは、「教員による授業の自己点検・評価」を、学生による授業評価と同時期に実施している。授業の自己点検・評価項目は学生へのアンケートと同じ項目であり、学生と教員の評価結果の対比もでき、評価結果をもとに教員は授業の改善を行っている（別添資料８－３）。学生の記述内容に対する教員の回答覧もあり、教員の意見聴取も行われている。さらに、各科目の授業評価アンケート結果は学内ポータル上で公表されており、学生を含めた大学構成員は知ることができ、必要ならば、これに関し、創造教育開発オフィスを窓口として大学構成員は自由に意見を述べることができる。また、創造教育開発オフィスは、学期ごとに、各学年・学科・授業科目区分の授業評価を集計し、「学生による授業評価事項別総括表」として大学ホームページ上に公開すると共に、必要に応じて、教育類などに授業改善の提案を行っている。
キャンパスミーティングにて、学生が学長に直に意見を述べる体制を整えている。同
一内容の授業において、異なる教員の２つの成績判定が異なる事例について、学生から指摘があり、担当教務委員によるチェック体制と教務学生委員会へのフィードパックを行う体制を整備し、改善を行った。
○学生による授業評価（事項別総括表）：http://www.nitech.ac.jp/release/hyoka.html
別添資料８－３：「学生による授業評価」アンケートと「教員による授業の自己点検・評価」の例【分析結果とその根拠理由】
教育の質の向上、改善に向けて、「学生による授業評価」アンケートと共に、「教員による授業の自己点検・評価」を実施して、学生及び教員の意見聴取を実施している。また、その結果も学内ポータル上で公表されており、学生を含めた大学構成員は知ることができる。創造教育開発オフィスは、学期ごとに、各学年・学科・授業科目区分の授業
評価集計結果を、大学ホームページ上に公開すると共に、必要に応じて、教育類などに
授業改善の提案を行っている。また、学生が学長に直に意見を述べるキャンパスミーテ
ィング制度があり、個別の授業に限らず、広範囲の意見を聴取している。

132

名古屋工業大学 基準８観点８－１－③： 学外関係者の意見が、教育の質の改善・向上に向けて具体的かつ継続的に適切な形で活かされているか。
【観点に係る状況】
近年、平成 23 年度および平成 26 年度に学部卒業生および大学院修了生と、卒業生等の就職先企業に対してアンケート調査を実施し、アンケート結果（別添資料８－４）に基づいて教育の質の改善・向上に向けた取り組みをしている。平成 23 年度および平成 26
年度のアンケートでは、それぞれ 24 項目，21 項目のアンケートを実施している。おおむ
ね結果は良好であるが、平成 23 年度のアンケート結果において就職先企業からの英語能力向上の要求が高いことが明らかになった。hearing を含めた総合的な英語能力改善のた
めに、大学院入試の英語試験を記述式（reading and writing）としていたが、平成 26 年
度大学院博士前期課程入試より英語試験を TOEIC に変更している。この変更により、受験生は各自の英語の点数目標を持ち、入試に向け点数を上げるために継続的に英語を勉強するようになっている。
「工学教育総合センター」の中に設置されている「創造教育開発オフィス」において、「教育企画院」と連携を保ちつつ、毎年 FD 研究会を実施し（資料８－１－③－１）、その講師として学外関係者を選出することで、学外関係者の意見を本学の教育の質の向上、改善に向けて具体的かつ継続的に適切な形で活かすようにしている。
資料８－１－③－１：FD 研究会実施状況
FD 研究会実施状況（平成 23～25 年度）
日 時：平成 24 年 2 月 29 日（水） 13：30～15：30
テーマ：e-learning を活用した大学教育
演題「学習者履歴を活用したパーソナライゼーション・学習者分
第１回

平成 23 年

析」
講師：静岡大学情報学部 宮崎佳典准教授
演題「Moodle の活用によるインタラクティブ授業の試み」
講師：本学電気電子工学科 加藤正史准教授
参加者：不明日 時：平成 24 年 3 月 19 日（月） 13：30～15：30

度

テーマ：「ゆとり教育世代」について考える－大学はどう向き合

い、何をなすべきか－
第２回

特別講演：
演題「
『ゆとり教育世代』を大学はどうとらえるべきか」
講師 ベネッセ教育研究開発センター 主席研究員 山下仁司氏
パネルディスカッション
参加者：41 名133

名古屋工業大学 基準８日 時：平成 25 年１月 30 日（水） 13：30～15：30
テーマ：e-learning による大学教育の最先端
名工大での取り組み

第１回

演題「コーパス分析を用いた科学技術英語（EGST）教育」
講師 吉田朱美准教授、小山由紀江教授
演題「科学技術英語（EGST）教育の Moodle 利用」
講師 クイン ケリー准教授、石川有香教授
演題「数学補助教材の活用と e-learning」
講師 松添博准教授、林倫弘准教授、平澤美可三准教授
講演会
演題「教員と学生の双方向の教育のための教材開発と環境整備」
講師 九州工業大学情報工学研究院 西野 和典 教授
参加者：36 名

平成 24 年度

日 時：平成 25 年 2 月 19 日（火） 13：30～15：30
テーマ：学生の声を活かした大学教育の改善
名工大での取り組み

第２回

演題「授業評価の電子化と今後の課題」
講師 創造教育開発オフィス長 大原 繁男
演題「学生との協働で掴む、学生のニーズと FD ～ぴあサポート
等学生支援団体を組織して～」講師 キャリアサポートオフィス長 山下 啓司
講演会
演題「岡山大学における学生の声を活かす FD 活動の現状と課題」
講師 岡山大学・教育開発センター 天野 憲樹 准教授
参加者：34 名
日 時：平成 25 年 12 月 6 日（金）13：00～15：15

テーマ：新学習指導要領「生きる力」と大学教育
名古屋工業大学における共通教育
講師 創造教育開発オフィス
愛知県立一宮高等学校における取り組み
平成 25 年度

演題「「生きる力」と一宮高校 SSH」
第１回

講師 愛知県立一宮高等学校教諭（SSH 企画部主任）川口一郎氏
演題「新学習指導要領による高校の学習指導の変化」
講師 愛知県立一宮高等学校教諭 稲守将基氏
特別講演
演題「新学習指導要領「生きる力」のめざすこと」
講師 文部科学省初等中等教育局視学官 清原洋一氏
参加者：33 名134

名古屋工業大学 基準８日 時：平成 26 年 2 月 13 日（木） 13：00～15：30
テーマ：理工系大学における「新しい学びの場」の構築
演題 名古屋工業大学 e-Education 推進部会の取り組み
講師 林倫弘氏、平澤美可三氏、松添博氏、石川有香氏、小山由紀江氏、高橋聡氏
第２回

演題 「広島大学における教養教育から大学院課程までの英語教
育：理工系の学部・研究科における取組事例の紹介」
講師 広島大学外国語教育研究センター 前田啓朗氏
演題 北九州市立大学国際環境工学部における英語教育
講師 北九州市立大学基盤教育センター 長加奈子氏
参加者：35 名
日 時：平成 26 年 12 月 19 日（金） 13：00～16：15
テーマ：「仕事力と英語力の交差」
演題「ブラザー工業における英語使用の実態」
講師 ブラザー工業（株）田丸弓恵氏
演題「仕事実践力としての英語スキル」
講師 ブラザー工業（株）金子智哉氏
演題「プラグマティズムから考える英語教育」
講師 長崎大学教授 鈴木章能氏

第１回

演題「Business English and Internship」
講師 甲南女子大学専任講師 桑村テレサ氏
演題「仕事に役立つ英語とは―Critical Thinking in English」
講師 名古屋工業大学教授 永井正司氏
演題「海外 NGO 体験の試み」
講師 名古屋工業大学准教授 松浦千佳子氏

平成 26 年度

演題「Getting the Most Out of Today's Students」
講師 名古屋工業大学准教授 Kelly Quinn 氏
参加者：37 名
日 時：平成 27 年 2 月 23 日（月） 13：30～15：20
テーマ：「『自ら学ぶ力』を養うために」
演題 名古屋工業大学における取り組み
第２回「名工大における Moodle の活用」
講師 名古屋工業大学助教 伊藤宏隆氏
特別講演
演題「学生の主体的・協調的な学びを引き出す反転授業」
講師 山梨大学教授 塙雅典氏
参加者：46 名
出典：学内資料

別添資料８－４：卒業生、就職先企業アンケート結果

135

名古屋工業大学 基準８【分析結果とその根拠理由】
卒業生と就職先企業に対してアンケート調査を実施し、学外関係者の意見が聴取され、それを分析して社会の要請に応えるよう、具体的かつ継続的に本学の教育の質の向上、改善に向けた取組をしている。また、創造教育開発オフィスでは、FD 研究会に学外から講師を招き、学外関係者の意見を教育の質の向上、改善に向けて適切な形で活かすように務めている。

観点８－２－① ： ファカルティ・ディベロップメントが適切に実施され、組織として教育の質の向上や授業の改善に結び付いているか。
【観点に係る状況】
ファカルティ・ディベロップメントは、「教育企画院」と連携を保ちつつ、「工学教育総合センター」の中に設置された「創造教育開発オフィス」の事業の一つとして実施されている。
FD 推進を目的とする組織として平成17 年度から「創造教育開発オフィス」はFD 研究会を毎年実施している。（前掲資料８－１－③－１）
新任教員研修の際に、当該大学の教育理念、システムはもとより授業改善に向けて、授業運営、シラバス作成などについても説明している。（資料８－２－①－１）さらに、
新任教員研修は、人事制度にリンクして、効果の向上を行っている。
資料８－２－①－１：新任教員研修について〈平成 26 年度〉① 催日 ：平成 26 年８月５日（火）９時 50 分～17 時 00 分
②開催場所：本学③参加人数：５名※平成 25 年９月１日以降に採用された教員（他機関からの採用者を含む）を対象※本年度より、新任の若手イノベータ特任教員も対象④目 的 ：本学に採用された教員が、本学の構成員として本学の理念・目的を理解すること、及び大学法人で勤務する上で必要な知識を習得することを目的とする。
〈平成 25 年度〉① 催日 ：平成 25 年８月７日（水）10 時 00 分～16 時 45 分
②開催場所：本学③参加人数：８名
136

名古屋工業大学 基準８※平成 24 年９月１日以降に採用された教員（他機関からの採用者を含む）を対象※当該年は新任の若手イノベータ特任教員の新規採用はなし④目 的 ：本学に採用された教員が、本学の構成員として本学の理念・目的を理解すること、及び大学法人で勤務する上で必要な知識を習得することを目的とする。
〈平成 24 年度〉① 催日 ：平成 24 年８月７日（火）10 時 00 分～17 時 15 分
② 催場所：本学③参加人数：12 名※平成 23 年９月１日以降に採用された教員（他機関からの採用者を含む）を対象※新任の若手イノベータ特任教員のうち、受講希望者は受講させる④目 的 ：本学に採用された教員が、本学の構成員として本学の理念・目的を理解すること、及び大学法人で勤務する上で必要な知識を習得することを目的とする。
〈平成 23 年度〉① 開催日時：平成 23 年８月３日（水）10 時 00 分～17 時 15 分
② 催場所：本学③参加人数：11 名※平成 22 年９月１日以降に採用された教員（他機関からの採用者を含む）を対象※新任の若手イノベータ特任教員のうち、受講希望者は受講させる④目 的 ：本学に採用された教員が、本学の構成員として本学の理念・目的を理解すること、及び大学法人で勤務する上で必要な知識を習得することを目的とする。
出典：学内資料137名古屋工業大学 基準８

また、学生による授業評価の電子化を行い、「学部前期」「後期」、「大学院前期」「後期」と授業終了と同時に結果が判断できるシステムとなっている。
（資料８－２－①－２：学生による授業評価 http://www.nitech.ac.jp/release/hyoka.html）
ウエブ上での授業評価の閲覧は、全学での情報共有に大きく貢献している。教育の質を向上させるため、「教員及び専攻等の教育活動」、「センター活動」、「事務局等」、「入学者選抜」、「学生支援」、「附属図書館」を対象に、自己点検・評価を実施している。（前掲資料８－２－①－２）【分析結果とその根拠理由】
FD 推進を目的とする組織として「工学教育総合センター」の中に設置された「創造教育開発オフィス」が主体となる形で、「学生による授業評価」アンケート結果を活用して、個々の教員の質の向上のみならず、授業内容、教材、教授技術等の改善に向けてのPDCA サイクルが確立し始めている。
これらのことから、ファカルティ・ディベロップメントが、適切な方法で実施され、組織として教育の質の向上や授業の改善に結び付いていると判断する。

８－２－② ： 教育支援者や教育補助者に対し、教育活動の質の向上を図るための研修等、その資質の向上を図るための取組が適切に行われているか。
【観点に係る状況】
教育支援者である技術職員に対しては、毎年度開催される「技術研究発表会」での成果発表（資料８－２－②－１：技術研究発表会http://www.tech.nitech.ac.jp/）や、学外で開催される各種の研修会・研究会へ参加させることにより（資料８－２－②－２）、学生実験・実習を支援する際に必要となる技術力の向上等を図っている（資料
８－２－②－３）。

138

名古屋工業大学 基準８

資料８－２－②－２：技術部学外開催の研修会・技術研究会への参加実績

出典：学内資料139名古屋工業大学 基準８

出典：学内資料140名古屋工業大学 基準８

資料８－２－②－３：技術部学生実験・実習派遣者数

出典：学内資料141名古屋工業大学 基準８

TAをはじめとする教育補助者に対しては、授業担当者が個々に研修を実施している（資料８－２－②－４）。とりわけ共通教育として開講されている数学演習、物理実験，化学実験、情報技術等の科目においては担当者ごとに工夫をして研修を実施している。
資料８－２－②－４：数学演習TA
数学演習 TA
・募集するにあたり、仕事内容は教育類長を通じて伝える。
・４月講義開始前後に各担当教員が利用する TA２名を集め、演習の方針と TA の仕事を説明する。
・実際の演習を実施するにあたり、事前に問題と解答を渡して、注意すべき点などを伝える。
・演習の前に、問題の意図、学生が間違えやすい点を解説する。演習時は原則教員が説明を加えるが、学生から質問があった場合の対応なども指示しておく。演習後に、TA の対応に対する簡単なコメントを行う。

・演習は、自分の考え方を説明(例え間違えていても)する機会で、学生同士質問しあえると良い。最近の学生は、間違える・上手くいかないというのを嫌がる傾向があり、TA もあっているから良い、という方向に流れがちである。間違えてくれると、何故上手くいかないか、別の考えはないか、色々やってみるように指導できる。

出典：学内資料【分析結果とその根拠理由】
教育支援者あるいは教育補助者に対して、個々の担当者レベルにおいて研修等が的確に実施されている。これらのことから、教育支援者や教育補助者に対し、教育活動の質の向上を図るための研修等、その資質の向上を図るための取組が行われていると判断する。

（２）優れた点及び改善を要する点【優れた点】○ 「工学教育センター」の中に FD 推進をその主要任務とする組織「創造教育開発オフィス」を設置し、そのオフィスが教育全体の企画立案を司る「教育企画院」と連携を保ちつつ、大学全体の取り組みという形で組織的に教育の質の向上および改善に取り組んでいる。
142

名古屋工業大学 基準８【改善を要する点】○ 学生および教員の授業評価において、集計等の自動化を図るために、従来の紙から Web
によるアンケートになったため、アンケート回収率が低下しており、改善を必要とする。

143

名古屋工業大学 基準９基準９ 財務基盤及び管理運営（１）観点ごとの分析
観点９－１－①： 大学の目的に沿った教育研究活動を適切かつ安定して展開できる資産を有しているか。また、債務が過大ではないか。
【観点に係る状況】
本学の平成25事業年度末における資産額は、
固定資産37,045百万円、流動資産5,394百万円、資産合計42,439
百万円であり、負債額は、固定負債 8,914 百万円、流動負債 6,231 百万円、負債合計 15,145 百万円である（資料９－１－①－１）。
資料９－１－①－１：過去５年間の資産合計及び負債合計（単位：千円）

資産合計（固定資産及び流動資産） 負債合計（固定負債及び流動負債）
平成 22 年 3 月 31 日現在

40,792,901

10,213,590

平成 23 年 3 月 31 日現在

39,977,439

10,409,094

平成 24 年 3 月 31 日現在

39,407,933

10,500,213

平成 25 年 3 月 31 日現在

38,465,725

10,581,133

平成 26 年 3 月 31 日現在

42,439,040

15,144,505
出典：各年度貸借対照表【分析結果とその根拠理由】
資産については、過去５年間に大きな変動はなく、主に土地、建物、工具器具備品、図書等の有形固定資産であり、平成 16 年 4 月の国立大学法人移行時に国から承継した、大学の教育研究活動を遂行するための財産的基盤である土地、建物等の資産を中心に構成されている。
また、負債については、国立大学法人会計基準に特有な会計処理により計上されている資産見返債務等の返済を要しない負債が大部分であり、借入金等の実質的かつ金銭的な債務はなく、大学の教育研究活動に支障をきたすものではない。
したがって、本学は大学の目的に沿った教育研究活動を適切かつ安定して展開できる資産を有するとともに、過大な債務を負っていない。

観点９－１－②： 大学の目的に沿った教育研究活動を適切かつ安定して展開するための、経常的収入が継続的に確保されているか。
【観点に係る状況】
本学の収入の状況は、決算報告書（別添資料９－１）のとおりである。主な経常的収入としては、文部科学
省からの運営費交付金、学生納付金（授業料、入学料及び検定料収入）、外部資金としての産学連携等研究収入及び寄附金収入等であり、過去５年間の推移は資料９－１－②－１のとおりである。
144

名古屋工業大学 基準９

運営費交付金は大学の教育研究活動を遂行する上での安定的な財源であるが、効率化係数等により毎年削減されている。この減額分を補うため、学長のリーダーシップに基づく戦略的な学内研究費配分により研究の活性化を図るなどし、毎年度、外部資金（受託研究、共同研究、寄附金等）や科学研究費補助金等の競争的資金の積極的な獲得に努めている（資料９－１－②－２）。
学生納付金（授業料、入学料及び検定料収入）については、18 歳人口が減少している状況下であるが、資料
９－１－②－３のとおり学部及び大学院ともに収容定員を割り込むことなく一定の学生数を確保し、継続的な収入の確保が行われている。
資料９－１－②－１：主な経常的収入の推移（単位：百万円）

平成21年度 平成22年度 平成23年度 平成24年度 平成25年度
運営費交付金

5,035

4,876

4,820

4,528

4,691

授業料，入学料及び検定料収入

3,438

3,451

3,382

3,314

3,263

産学連携等研究収入及び寄附金収入等

1,958

1,949

2,081

2,121

2,403

出典：各年度決算報告書
資料９－１－②－２：外部資金及び科学研究費補助金等の受入実績（単位：百万円）

平成21年度 平成22年度 平成23年度 平成24年度 平成25年度
受託研究（受託事業を含む）

1,068

973

994

638

847

共同研究

371

442

543

953

626

寄附金

244

227

232

218

213

科学研究費補助金等（間接経費を含む）

566

653

644

643

703

2,249

2,295

2,413

2,452

2,389

合計

出典：各年度財務諸表附属明細書
資料９－１－②－３：収容定員及び学生数の推移 ※学生数は各年度５月１日現在（単位：人）

平成21年度 平成22年度 平成23年度 平成24年度 平成25年度
【学部】

収容定員

3,640

3,640

3,640

3,640

3,640

第一部

学生数

4,006

4,004

4,047

4,050

4,076

【学部】

収容定員

460

340

220

100

100

第二部

学生数

557

429

315

186

152

【大学院】

収容定員

1,156

1,156

1,156

1,156

1,156

博士前期課程

学生数

1,402

1,429

1,355

1,297

1,317

【大学院】

収容定員

100

117

117

117

120

博士後期課程

学生数

221

243

243

244

231

出典：学内資料
別添資料９－１：決算報告書（平成 21 年度～平成 25 年度）

145

名古屋工業大学 基準９【分析結果とその根拠理由】
経常的収入の確保については、国から措置される運営費交付金が効率化係数等により毎年削減されているものの、学内資源の戦略的配分による研究の活性化等により外部資金獲得を図り、また各種の受験生獲得対策を継続的に実施するなど、収入を安定的に確保するための取組みを行い、毎年度一定額の収入を保っている。
このことから、本学では大学の目的に沿った教育研究活動を適切かつ安定して展開するための経常的収入が継続的に確保されている。

観点９－１－③： 大学の目的を達成するための活動の財務上の基礎として、収支に係る計画等が適切に策定され、関係者に明示されているか。
【観点に係る状況】
本学では、平成 22 年度から平成 27 年度までの６年間の中期目標期間に係る予算、収支計画及び資金計画を中期計画に、各事業年度に係る予算、収支計画及び資金計画を年度計画においてそれぞれ策定している。これ
らの計画については、教育研究評議会、経営協議会及び役員会の議を経て学長が決定し、中期計画については
文部科学大臣の認可後、年度計画については文部科学大臣への届出後、大学公式ホームページにおいて教職員に周知するとともに広く社会へも公表している（http://www.nitech.ac.jp/intro/corporative/plan/index.
html）。
また、各年度における予算編成方針を策定するとともに、年度途中の収入・支出状況の変化等に対応するための補正予算編成方針を策定している。これらの方針は、経営協議会及び役員会の議を経て学長が決定し、その後、教育研究評議会への報告等を通じて教職員への周知が図られている（別添資料９－２、９－３）。
別添資料９－２：平成 25 年度予算（平成 25 年 3 月 14 日開催経営協議会資料）
別添資料９－３：平成 25 年度補正予算（平成 26 年 1 月 23 日開催経営協議会資料）【分析結果とその根拠理由】
中期計画・年度計画において、中期目標期間と各事業年度に係る予算、収支計画及び資金計画を策定しており、これらの計画は、経営協議会等の審議、学長決定、文部科学大臣の認可又は届出を経て、大学公式ホーム
ページにより教職員と広く社会に対して公表されている。また、各年度の予算編成方針（補正を含む。
）についても、経営協議会等での審議を経て学長が決定し、教育研究評議会での報告等を通じて教職員へ周知されている。
このことから、本学では大学の目的を達成するための活動の財務上の基礎として、適切な収支に係る計画等が策定され、関係者に明示されている。

観点９－１－④： 収支の状況において、過大な支出超過となっていないか。
【観点に係る状況】
本学では、観点９－１－③で示したとおり各年度において年度計画及び予算編成方針を策定し、収入・支出
146

名古屋工業大学 基準９のバランスを考慮した予算を編成している。また、年度途中の収入・支出状況の変化等に対応するための補正予算編成方針を策定し、予算の補正を行っている。
平成 21 年度から平成 25 年度までの収支状況は資料９－１－④－１のとおりである。
資料９－１－④－１：収支状況の推移（単位：千円）

平成 21 年度

平成 22 年度

平成 23 年度

平成 24 年度

平成 25 年度

経常費用

11,054,445

10,753,505

11,353,192

10,014,878

10,591,431

経常収益

11,072,341

10,754,639

11,290,830

9,997,086

10,598,323

経常利益

17,896

1,133-62,361-17,791

6,891

臨時損失

8,786

15,62635,661

19,07450,360

臨時利益

368,335

15,62635,661

19,07450,360

目的積立金取崩額

70,939----

当期総利益（総損失）448,385

1,133-62,361-17,791

6,891

出典：各年度損益計算書【分析結果とその根拠理由】
本学では、年度計画及び予算編成方針に沿った予算の執行が行われており、平成 21 年度、平成 22 年度及び
平成 25 年度における収支状況は当期総利益を計上している。
平成 23 年度及び平成 24 年度は当期総損失を計上しているが、間接経費を財源とする工具器具備品等の減価償却進行や退職給付の増加等が原因であり、過大な
支出超過とはなっていない。

観点９－１－⑤： 大学の目的を達成するため、教育研究活動（必要な施設・設備の整備を含む。
）に対し、適切な資源配分がなされているか。
【観点に係る状況】
本学の予算は、運営費交付金の減額を念頭に、年度計画の実施を基軸とした予算編成方針に基づき予算配分案を策定し、経営協議会及び役員会の議を経て学長が決定し、教育研究活動に必要な経費を配分している（前掲別添資料９－２）。
教育研究経費は、教育経費、研究経費、教育研究支援経費に区分されるほか、高度活性化経費として、本学の特色ある教育研究へ積極的に取り組むための学長裁量経費、概算要求により認められた教育研究プロジェク
ト経費及びその支援経費を措置している。
また、年度途中の収入・支出状況の変化等に対応するため、補正予算編成方針を策定し、年間を通じた予算の配分・執行を実施している（前掲別添資料９－３）。
【分析結果とその根拠理由】
教育研究経費に関しては、予算編成方針・補正予算編成方針に基づき、関係会議の議を経て適切に資源配分がなされている。また、特色ある教育研究への取り組み、概算要求によるプロジェクト研究に戦略的な資源配分を行っている。
147

名古屋工業大学 基準９

このことから、教育研究活動に対し、適切な資源配分がなされていると判断する。
観点９－１－⑥： 財務諸表等が適切に作成され、また、財務に係る監査等が適正に実施されているか。
【観点に係る状況】
本学の財務諸表等は、国立大学法人法をはじめ国立大学法人会計基準等の関係法令等に則って作成されており、学内諸会議での承認、会計監査人の監査、監事監査を経た後、当該事業年度の終了後３月以内に文部科学大臣に提出している。文部科学大臣の承認後は、国立大学法人法の規定により官報に公示するとともに、社会に対して広く公表するため、財務諸表並びに決算報告書、事業報告書等を大学公式ホームページにも掲載している（http://www.nitech.ac.jp/intro/corporative/zaimu/index.html）。
また、財務に係る監査として、外部監査である会計監査人による監査のほか、監事監査及び会計内部監査を実施している。
会計監査人の監査については、文部科学大臣から選任された会計監査人により、各事業年度において各財務
諸表、事業報告書（会計に係る部分のみ）及び決算報告書について監査を受けている。監事監査については、
国立大学法人名古屋工業大学監事監査規程（別添資料９－４）に基づき、各事業年度の学内財務状況の監査を受けるとともに、会計監査人からの報告及び説明に基づき、財務諸表、事業報告書及び決算報告書についても監査を受けている。
会計監査人監査及び監事監査の結果については、財務諸表等と併せて監査報告書を大学公式ホームページに掲載し、公表している（http://www.nitech.ac.jp/intro/corporative/zaimu/index.html）。
内部監査については、監査対象からの独立性・適切性を図るため、内部監査の企画及び立案から実施までを自ら担当する学長直轄の監査室を平成 19 年度から設置し（資料９－１－⑥－１）、公的研究費の管理状況を検証するため各年度において監査計画を策定した上で監査を実施し、監査結果を報告書にまとめている（別添資
料９－５～９）。
資料９－１－⑥－１：名古屋工業大学監査室設置要項（抜粋）名古屋工業大学監査室設置要項（抜粋）（趣旨）
第１ この要項は，名古屋工業大学事務組織規程（平成 16 年４月１日制定）第２条第 4 項の規定に基づき，名古屋工業大学監査室（以下「監査室」という。）に関し必要な事項を定める。
（業務）
第２ 監査室は，次に掲げる業務を行う。
一 内部監査の企画，立案及び実施に関すること。
二 会計の監査及び検査に関すること。
三 会計監査人に関すること。
四 外部監査の対応に関すること。
五 監事との連携に関すること。
六 会計経理適正化推進委員会との連携に関すること。
七 公的研究費の管理及び監査に関すること。
八 その他学長が必要と認める監査業務に関すること。

148

名古屋工業大学 基準９（組織）第３ 監査室は，室長，室員その他必要な職員をもって組織する。
２ 室長は，職員のうちから学長が任命する。
３ 室長は，監査室の業務を掌理する。
４ 室員は，職員若干名をもって充てる。
５ 室員は，室長の指示に基づき監査室の業務を処理する。
（監査の事務補助）第４ 室長は，監査の実施にあたり，必要と認めたときは，監査室職員以外の職員を監査員又は監査補助員として指名することができる。
２ 前項の監査員又は監査補助員は，監査の実施にあたり知り得た事項を漏らしてはならない。
出典：名古屋工業大学規則集

別添資料９－４：国立大学法人名古屋工業大学監事監査規程
別添資料９－５：平成 25 年度監査室の監査実施計画について
別添資料９－６：教員個人宛て寄附金（研究助成金等）の経理に関する監査結果について（報告）
別添資料９－７：平成 25 年度科学研究費補助金等の監査結果について（報告）
別添資料９－８：知財活用促進ハイウェイ「大学特許価値向上支援」の試験研究費及び技術移転調査費に係る監査結果について（報告）
別添資料９－９：平成 24 年度共済事務監査実施報告書【分析結果とその根拠理由】
財務諸表等については、国立大学法人法をはじめ国立大学法人会計基準等の関係法令等に則って適切に作成されており、学内諸会議での承認、会計監査人の監査、監事監査を経て、所定の期日までに文部科学大臣に提出している。また、文部科学大臣の承認後は、法令に基づき官報に公示するとともに、財務諸表並びに決算報
告書、事業報告書等を大学公式ホームページに掲載するなど、社会に対して広く適切に公表している。
財務に係る監査は、各事業年度において各財務諸表、事業報告書（会計に係る部分のみ）及び決算報告書について会計監査人及び監事による監査を受けている。また、監事監査ではその他の学内財務状況についても監査を受けている。監査結果は財務諸表等と併せて監査報告書を大学公式ホームページに掲載し、学内外へ公表している。
内部監査は、監査対象からの独立性・適切性を図るため学長直属の監査室が設置され、実施計画を策定した
上で監査を実施し、監査結果を報告書にまとめている。
これらのことから、本学では財務諸表等が適切に作成され、財務に係る監査等が適正に実施されている。

観点９－２－①： 管理運営のための組織及び事務組織が，適切な規模と機能を持っているか。また、危機管理等に係る体制が整備されているか。

149

名古屋工業大学 基準９【観点に係る状況】
本学では、国立大学法人法に基づく管理運営組織として、役員会、経営協議会及び教育研究評議会を設置している。役員会、経営協議会及び教育研究評議会の構成及び任務は、資料９－２－①－１のとおりであり、大学運営に関する重要事項を審議している。また、本学の教育研究及び大学運営に関する重要事項を総合的かつ戦略的に展開するために総合戦略本部を置き、総合戦略室（平成 24 年４月設置）設置した。総合戦略室は、１．中長期的な総合戦略に関する情報の収集および分析、２．中長期的な総合戦略に関する企画及び立案、３．関係部局当との連絡調整等を行っており、本学の改革等を推進する重要な組織となっている。
事務組織は、大学の教育研究活動等の円滑な実施のための支援を目的とし、必要に応じて組織の見直し・再編を行っている。事務組織は、平成 21 年５月より、グループ・チーム制（３グループ・14 チーム、事務職員数：
134 名）を導入していたが、平成 24 年８月より課・室制とし、平成 26 年５月現在においては、10 課・６室（事務職員：122 名）の事務体制となっている（資料９－２－①－２）。
危機管理については、危機全般に対する学内の責任体制、連絡体制等について国立大学法人名古屋工業大学危機管理規則（資料９－２－①－３）に定めるとともに、学内活動により個別の発生が予想されるエックス線障害、放射線障害、動物実験に由来する感染症、化学物質の取扱いによる健康障害等については各種規程を制定し、事故防止措置、責任体制、緊急時の対応等について定めている（資料９－２－①－４）。
危機管理のための組織としては、安全防災部門及びリーガルリスク部門の２部門から成る名古屋工業大学リス
クマネジメントセンターを設置し、平時より危機発生の防止対策を講じ、危機発生時にはその対応にあたっている。
資料９－２－①－１：役員会，経営協議会及び教育研究評議会の構成・審議事項
会議名
役員会

構成

審議事項

学長

・中期目標についての意見及び年度計画に関する事項

理事 ３名

・国立大学法人法により文部科学大臣の認可又は承認を受けなければならない事項・予算の作成及び執行並びに決算に関する事項
・大学，学部，学科その他の重要な組織の設置又は廃止に関する事項
・その他役員会が定める重要事項

経営協議会

学長

・中期目標についての意見に関する事項のうち，経営に関するもの

理事 ３名

・中期計画及び年度計画に関する事項のうち，経営に関するもの

副学長 ２名・学則（法人の経営に関する部分に限る。），会計規程，役員に対す

学外委員 ９名

る報酬及び退職手当の支給の基準，職員の給与及び退職手当の支給の基準その他の経営に係る重要な規則の制定又は改廃に関する事項
・予算の作成及び執行並びに決算に関する事項
・組織及び運営の状況について自ら行う点検及び評価に関する事項
・その他法人の経営に関する重要事項

教育研究評議会

学長

・中期目標についての意見に関する事項（経営に関するものを除く。）

理事 ３名

・中期計画及び年度計画に関する事項（経営に関するものを除く。）

副学長 ５名・学則（経営に関する部分を除く。）その他の教育研究に係る重要な附属図書館長 １名
領域長 ４名規則の制定又は改廃に関する事項
・教員人事に関する事項

150

名古屋工業大学 基準９

教育類長 ７名

・教育課程の編成に関する方針に係る事項

共通教育代表 １名

・学生の円滑な修学等を支援するために必要な助言，指導その他の援助に関する事項

センター長 １名

・学生の入学，卒業又は課程の修了その他学生の在籍に関する方針及その他 １名び学位の授与に関する方針に係る事項
・教育及び研究の状況について自ら行う点検及び評価に関する事項
・その他教育研究に関する重要事項

出典：学内資料

資料９－２－①－２：名古屋工業大学事務組織規程
学内規程
名古屋工業大学事務組織規程

http://kisoku.web.nitech.ac.jp/houki/203010.htm
出典：名古屋工業大学規則集資料９－２－①－３：国立大学法人名古屋工業大学危機管理規則
学内規程
国立大学法人名古屋工業大学危機管理規則

http://kisoku.web.nitech.ac.jp/houki/102120.htm
出典：名古屋工業大学規則集資料９－２－①－４：危機対応規程一覧
想定される危機対応する学内規程

エックス線装置の使用によるエックス線障害

名古屋工業大学エックス線障害予防規程

放射性同位元素等の取扱いによる放射線障害

http://kisoku.web.nitech.ac.jp/houki/204190.htm
名古屋工業大学放射線障害予防規程
http://kisoku.web.nitech.ac.jp/houki/204200.htm

遺伝子組み換え実験に係る生物災害

名古屋工業大学遺伝子組換え実験安全管理規程
http://kisoku.web.nitech.ac.jp/houki/204230.htm

動物実験に由来する感染等

名古屋工業大学動物実験安全管理規程
http://kisoku.web.nitech.ac.jp/houki/204240.htm

化学物質等の取扱いによる健康障害
高圧ガスの取扱いによる人的及び物的損傷

名古屋工業大学化学物質等適正管理規程
http://kisoku.web.nitech.ac.jp/houki/204290.htm
名古屋工業大学高圧ガス危害予防規程
http://kisoku.web.nitech.ac.jp/houki/204250.htm
名古屋工業大学高圧ガス保安教育計画に関する規程
http://kisoku.web.nitech.ac.jp/houki/204260.htm
名古屋工業大学高圧ガス地震防災細則
http://kisoku.web.nitech.ac.jp/houki/204270.htm

人間を直接対象とす実験による倫理逸脱

名古屋工業大学生命倫理審査委員会規程
http://kisoku.web.nitech.ac.jp/houki/204220.htm
151名古屋工業大学 基準９

国際規制物資の損失

名古屋工業大学国際規制物資計量管理規程
http://kisoku.web.nitech.ac.jp/houki/204210.htm

核燃料物質の損失又は増加

名古屋工業大学計量管理規程
http://kisoku.web.nitech.ac.jp/houki/204280.htm
出典：名古屋工業大学規則集【分析結果とその根拠理由】
管理運営に関する主要事項の審議組織である役員会は学長と理事３名，経営協議会は学外の有識者９名を含む15 名，教育研究評議会は本学の教育研究を担う各部局の長等 24 名で構成され，大学運営に関する重要事項を審議しており，それぞれの構成規模は，工科系単科大学である本学にとり，過大・過小のいずれでもなく適度な規模となっている。
事務組織についても、本学の学則に定める使命の達成を目的とし、チーム制から課・室制へ編成するなど、各担当における責務を果たすため、状況に応じ柔軟に組織体制を変化させ、適切に課・室を配置し着実に業務を遂行している。
また、危機全般に対する防止措置，責任・連絡体制等について危機管理規則により定めるとともに，動物実験等の各種実験に起因する人的障害及び物的損傷など危機管理や、防災・安全衛生などの安全管理面についても関係規程に基づき体制整備がなされている。
以上により、本学では、管理運営のための組織及び事務組織が、大学の目的の達成に向けて支援するという任務を果たすうえで、適切な規模と機能をもっており、また、危機管理等に係る体制が整備されていると判断する。

観点９－２－②： 大学の構成員（教職員及び学生）、その他学外関係者の管理運営に関する意見やニーズが把握され、適切な形で管理運営に反映されているか。
【観点に係る状況】
教職員については、理事、副学長及び附属図書館長が各担当業務に応じて把握した学内意見を、運営会議において企画立案する大学運営の基本方針に反映するとともに、学内の各企画院・委員会等における議論を通じて意見の集約を図っており、学内の意思決定に際しては教職員の意見が十分に反映される形となっている。
学生については、各学科にクラス担当委員を置き、学習上の問題や一身上の問題について相談に応じ、日常的に学生からのニーズを把握できる体制を整備している。また、学生の生活実態や学科・カリキュラムの満足度等を把握するための学生生活実態調査の実施や、学生と学長・関係教職員が直接意見交換を行う場としてキャンパ
スミーティングを開催し、学生のニーズを管理運営に反映できる体制を整備している。
（資料９－２－②－１）
学外関係者については、経営協議会に行政関係や産業界・教育界（大学）などの分野から９名の学外関係者を委員として加え、議題の審議等を通じて学外の意見を反映させるとともに、その結果を公表している（資料９－２－②－２）。
その他に、高等学校の教諭を対象として入試状況・進路状況に関する情報提供と意見交換を実施する高校教諭との懇談会の実施、学部卒業生・大学院修了生との意見交換会の実施、同窓会組織である名古屋工業会との意見交換などを通じて、学外関係者が本学に求めるニーズの把握に努めている。

152

名古屋工業大学 基準９

資料９－２－②－１：キャンパスミーティング学生参加状況
平成 21 年度
参加学生数

50 名

平成 22 年度

平成 23 年度

53 名

平成 24 年度

63 名

平成 25 年度

55 名

48 名
出典：学内資料

資料９－２－②－２：経営協議会委員からの意見を活用した事例について
開催会議年度
平成 22 年度

活用事例
定年退職教員の再雇用について議論があり、その議論を踏まえ，関係規則等を改正し，円滑な雇用実施体制を整備した。

平成 24 年度

給与削減を行うときは職員のモチベーションを維持することが課題であるとの意
見を踏まえ、職員の勤務条件の改善に努めた。

平成 25 年度

地方自治体としても、大学のシーズとニーズのマッチングを積極的に行っていきたい旨の意見があり、地域の商工会議所と共催で「産学官連携講演会」を開催した。
出典：学内資料【分析結果とその根拠理由】
教職員、学生及び学外関係者からの意見・ニーズについては、各種の委員会を通じた学内意見の集約、学生に対する実態調査、学生との意見交換会等を行うことにより十分に把握できている。
経営協議会において、学外委員による学内意志決定への参画等により、管理運営に関する意見・ニーズの把握をしている。集約した意見・ニーズについて、適切なプロセスで担当部局において検討し、関連委員会での審議を行い、通常業務の改善や各事業年度における年度計画の策定等に反映するとともに、社会に対しても周知するため、本学公式ホームページで公表している。
以上のことから、本学では教職員、学生、その他学外関係者のニーズを把握し、適切な形で管理運営に反映されていると判断する。
観点９－２－③： 監事が置かれている場合には、監事が適切な役割を果たしているか。
【観点に係る状況】

本学には、国立大学法人法第 10 条第 1 項の規定に基づき、学外から２名の監事が置かれており、その責務等については、国立大学法人名古屋工業大学監事監査規程（別添資料９－１）に規定されている。
監事は、当該規程に基づき、事前に監査計画を作成の上、役員会その他重要な会議への出席、役員及び職員からの報告の検証、大学の業務及び財政の状況調査等を行うとともに、財務諸表、事業報告書及び決算報告書に関する会計監査人からの報告及び説明を踏まえ、毎事業年度の本学の業務についての監査報告を行っている（各年度監査報告書：http://www.nitech.ac.jp/intro/corporative/zaimu/index.html）。
監査計画に基づく監査では、現状を踏まえた適切な助言を行っている。例えば、教員発注に関する監査の際には教員向けのマニュアル作成の必要性について助言、それを受け、翌年度には教員用の発注マニュ
153

名古屋工業大学 基準９アルが整備され、更に次年度以降、旅費マニュアル、外部資金マニュアルが次々と整備され、教員による会計経理の適正執行に寄与したという実績がある。
【分析結果とその根拠理由】

本学には２名の監事が置かれており、法令及び本学監事監査規程に基づき、役員会その他重要な会議への出席、役員及び職員からの報告の検証、大学の業務及び財政の状況調査等を行うとともに、会計監査人からの報告及び説明を踏まえ財務諸表、事業報告書及び決算報告書に関する監査を行っている。
このことから、本学では監事が適切な役割を果たしている。

観点９－２－④： 管理運営のための組織及び事務組織が十分に任務を果たすことができるよう、研修等、管理運営に関わる職員の資質の向上のための取組が組織的に行われているか。
【観点に係る状況】
役員は、国立大学協会や文部科学省等が主催する各種研修会等に参加することにより、管理運営能力の向上を図っている（資料９－２－④－１）。
一般職員（事務職員及び技術職員）については、国立大学法人名古屋工業大学職員研修規程に基づき、職員が専門化・複雑化した業務等に対応できるよう、それぞれの担当業務あるいは将来就くことが予想される業務に特化した知識・技能等の修得を目的に広報研修、会計研修、IT パスポート研修、学生指導研究会等、本学主催の研修あるいは他機関で実施している専門研修を受講させている。また、階層別研修として、本学主催の研修に加え、他機関が主催している各種研修に参加させている他、高等教育のグローバル化に対応する必要な能力の向上のた
めに、自己啓発研修として英語研修及び海外実地研修を実施し、同じく自己啓発研修として放送大学を利用した研修を行っている。
（資料９－２－④－２、９－２－④－３）
さらに、高度な専門知識の修得のために、事務職員を文部科学省行政実務研修及び日本学術振興会国際学術交流研修へ派遣している。

資料９－２－④－１：平成２５年度役員参加研修会等一覧
研修会等名 （【 】内は主催機関名）【国立大学協会】
国立大学法人等理事研修会

開催日・期間出席者

25.６.３

理事（総務・労務・財務担当）

25.６.13

理事（教育・評価担当）

25.７.30

監事

25.７.31

監事

25.８.22～８.23

学長【トムソン・ロイター】
学術シンポジウム「グローバル日本の研究力強化と、競争時代の研究大学のありかた」【国立大学法人等監事協議会】
国立大学法人等監事協議会勉強会【文部科学省】
国立大学法人等監事研修会【国立大学協会】
154

名古屋工業大学 基準９

国立大学法人トップセミナー【駐日英国大使館】

25.10.４

日英イノベーション・エコシステムシンポジウム【文部科学省】25.10.21

公的研究費の管理・監査に関する研修会【政策研究大学院大学】
OECD グローバルサイエンスフォーラム「科学的助言の質

25.10.22の確保と科学者の役割及び責任に関するワークショップ」【日本学生支援機構】
高等教育における障害学生支援に関するシンポジウム【大学入試センター】

25.10.24
25.11.16

大学入試サミット【国立大学協会】

25.11.26

大学改革シンポジウム

理事（研究・産学官連携担当）
理事（総務・労務・財務担当）
監事
理事（研究・産学官連携担当）
理事（教育・評価担当）
理事（総務・労務・財務担当）
理事（総務・労務・財務担当）
出典：学内資料

資料９－２－④－２：平成２５年度実施研修一覧（本学主催）
研修
種別

研修等の名称

階層別

新任一般職員研修

階層別

接遇マナー研修対象者
H24.８．２以降に採用された一
般職員
同上

開催日・期間

受講者数

９月５日-６日

６名

９月 19 日３名

10 月 10 日-11 日

37 名

一般職員等人事評価実施要領
専門

評価者研修

に定める評価者及び受講を希望する管理職の地位にあたる
職員

専門

ＩＴパスポート研修

事務職員（特任職員を除く）

９月-２月

２名

専門

広報研修

事務職員

10 月３日

27 名

10 月９日

29 名

９月 26 日

48 名

４月-９月

10 名

10 月-３月

13 名

４月-９月

11 名

財務課、経理課、施設企画課、
専門

会計研修

学術情報課の常勤職員（特任職員を含む）
教務学生委員会委員及び各教

専門

学生指導研究会

育類クラス担当委員，
その他本学教職員

自己啓発
自己一般職員及び平成１８年３月
放送大学利用職員研修

３１日までに新規に雇用された非常勤職員

一般職員英語研修

管理職（副課長以上）を除く
155

名古屋工業大学 基準９

啓発
自己
啓発
その他
その他
その他

一般職員
一般職員海外実地研修

一般職員英語研修を受講した

８月 31 日-

３名

者

９月８日

ハラスメント防止講演会

全教職員

12 月 13 日

50 名

ハラスメント防止キャンペ

全教職員

12 月３日-６日

89 名

２月７日

45 名

ーン DVD 上映会
セルフケア研修会

全教職員

出典：学内資料
資料９－２－④－３ 平成２５年度実施研修一覧（他機関主催）
研修

研修等の名称

種類
階層別

階層別

階層別
階層別

階層別

階層別

階層別

東海地区国立大学法人等職員
基礎研修
東海地区国立大学法人等係長
研修

合格し、新たに採用された

7 月 22 日-23 日

２名

名古屋大学

８月 26 日-27 日

６名

名古屋工業大学

２名

静岡大学

７月 18 日-19 日

２名

愛知教育大学数３年以上の課長（事務長） ９月 26 日-27 日

３名

岐阜大学

９月 27 日46 名

名古屋工業大学

５月 22 日-24 日

１名

９月４日-６日

１名

２月５日

１名

12 月９日-10 日

１名

国立大学協会

10 月 30 日-

１名

北陸先端

者
H24.9.1 以降に新たに係長（専門職員を含む）に昇任した事務職員東海地区国立大学法人等目的係長（相当職を含む）の職

別研修にある事務職員

リーダーシップ研修（課長級）

長）補佐、副課長又は専門課長相当職あるいは経験年
補佐相当職の者

担当者（係長以下）研修級以下）

第 52 回中部地区係長研修

係長昇任後、８年以内、かつ、３８歳未満の事務職員係長昇任後、８年以内、かつ、３８歳未満の事務職員

第８回中部地区メンター養成50 歳未満の係長クラス以上

研修

の事務職員

専門

国立大学法人若手職員勉強会

専門東海・北陸地区国立大学法人

22 日

員に昇任した者

人事担当の事務職員（係長

階層別

10 月 21 日-

概ね１年以内に課長（事務第１回東海・北陸地区人事等

第 51 回中部地区係長研修

実施会場等

名古屋大学

び事務職員

東海地区国立大学法人

者数
６名

職員研修

課長補佐研修受講

５月 20 日-21 日

勤務経験５年以上の主任及東海地区国立大学法人等新任開催日・期間国立大学等法人採用試験に東海地区国立大学法人等中堅

階層別

専門

対象者

若手事務職員（経験年数が概ね 5 年－10 年の者）
技術職員
156

人事院中部
事務局
人事院中部
事務局
人事院中部
事務局

名古屋工業大学 基準９等技術職員合同研修（情報処

11 月１日

科学技術

理コース）

大学院大学
８月１日-

専門

情報システム統一研修（CD-ROM)

一般職員、非常勤職員

９月 20 日５名

11 月１日-

２名

総務省

12 月 20 日
専門

公文書管理研修Ⅰ（第１回）

文書管理担当の事務職員

６月 19 日１名

国立公文書館専門

公文書管理研修Ⅱ（第１回）

文書管理担当の事務職員

７月９日-11 日

１名

国立公文書館専門

公文書管理研修Ⅰ（第２回）

文書管理担当の事務職員

11 月６日

１名

国立公文書館専門

公文書管理研修Ⅰ（第３回）

文書管理担当の事務職員

２月 12 日１名

国立公文書館

専門

東海・北陸地区学生指導
研修会

学生指導業務に関する知
識・スキル向上を希望する

10 月 22 日-

事務職員

23 日

２名

東海・北陸地区
学生指導研究会

出典：学内資料【分析結果とその根拠理由】
役員については、学外機関が実施する所掌している業務に関する各種研修会等に参加することにより、その管理運営能力の向上が図られている。
一般職員についてはグローバル化、専門化、複雑化した業務等に対応させるため、大学が主体となり様々な研修を実施することで資質向上の取り組みを行っている。さらに、採用直後の新任職員研修、管理職に対しては新任課長補佐研修やリーダーシップ研修等を受講させることで、階層に応じた能力が習得できるような企画を実施している。
また、ハラスメント防止を啓発する講演会等を実施し、メンタル面を含めた職員の健康保持を目的に、セルフケア研修を行うことで、職員がその能力を十分発揮することができる職場環境を保つための取り組みを実施している。
以上により、本学では管理運営のための組織及び事務組織が十分に任務を果たすことができるよう、研修等、管理運営に関わる職員の資質の向上のための取組が組織的に行われていると判断できる。

観点９－３－①： 大学の活動の総合的な状況について、根拠となる資料やデータ等に基づいて、自己点検・評価が行われているか。
【観点に係る状況】
評価に関する事項を審議するため、理事、副学長等をメンバーとした全学評価室を置いている（資料９－３－①－１）。また、全学評価室の下部組織である自己点検・評価部会では評価実務を行っている。全学評価室において評価の指針について審議及び決定し、各部局及び自己点検・評価部会で自己点検・評価を実施している。
また、中期目標・中期計画を踏まえて作成している年度計画の実施状況のうち、業務運営について年度毎に業務実績報告書を作成している。実施したこれらの評価を本学公式 HP（http://www.nitech.ac.jp/release/hyoka.html）へ掲載することで、学外者だけではなく、構成員へも周知している。
157

名古屋工業大学 基準９

資料９－３－①－１：名古屋工業大学全学評価室規則（抜粋）名古屋工業大学全学評価室規則（抜粋）（設置）第１条 名古屋工業大学（以下「本学」という。）に，本学の評価に関する事項を所掌するため，名古屋工業大
学全学評価室（以下「全学評価室」という。）を置く。
（任務）
第２条 全学評価室は，次に掲げる事項を所掌する。
一 評価に関する基本方針に関する事項
二 国立大学法人評価委員会及び大学評価・学位授与機構が実施する評価に関する事項
三 自己点検・評価，外部評価及び認証評価に関する事項
四 その他評価に関し必要な事項（組織）第３条 全学評価室は，次に掲げる者をもって組織する。
一 学長が指名する理事
二 学長が指名する副学長
三 事務局次長
四 学長が指名する者 若干名
五 評価に関し識見を有する学外者の中から学長が指名する者 若干名
出典：名古屋工業大学規則集【分析結果とその根拠理由】
評価実施組織として設置している全学評価室は、各部局で行っている自己点検・評価及や、業務実績報告書により、教育、研究、業務運営を所掌しており、評価業務を担っている。
以上のことから、大学の活動の総合的な状況について、自己点検・評価を行っている。

観点９－３－②： 大学の活動の状況について、外部者（当該大学の教職員以外の者）による評価が行われているか。
【観点に係る状況】
業務の実績、教育研究の達成状況について中期目標期間を包括的に自己点検・評価し、国立大学法人評価委員
会の評価を受けている（別添資料９－10）。また、年度計画に基づく業務実績報告書を毎年作成しており、これについても国立大学法人評価委員会の評価を受けている。また、工学部都市社会工学科環境都市系プログラムにおいては独自に日本技術者教育認定機構（JABEE）の審査を受け、認定を受けている（別添資料９－11）。さらに、
極微デバイス機能システム研究センターでは、改組にむけた準備として外部評価を実施した（別添資料９－12）。
別添資料９－10：第１期中期目標期間に係る業務の実績に関する評価結果
別添資料９－11：JABEE 認定証及び中間審査認定結果
別添資料９－12：名古屋工業大学極微デバイス機能システム研究センター外部評価報告書（抜粋）158

名古屋工業大学 基準９【分析結果とその根拠理由】
日本技術者教育認定機構（JABEE）、国立大学法人評価委員会等、様々な組織による評価を受けていることから、教育、研究、業務運営と幅広く外部評価を受審している。したがって、大学の活動の状況について外部者による評価が行われていると判断する。

観点９－３－③： 評価結果がフィードバックされ、改善のための取組が行われているか。
【観点に係る状況】
平成 21 年度に受審した大学機関別認証評価において改善を要する点として指摘された「学士課程の３年次における入学定員超過率の高さ」は、平成 21 年度に示した過去５年間の平均定員充足率では、「2.10 倍（1.60～2.80）」であった。その後の平成 22 年度～平成 26 年度の５年間の平均も、「2.50 倍（2.10～2.90）」という状況にある。
（資料９－３－③－１）これは、編入学希望者の入学辞退率が、最近の５年間においては合格者の約４割から６割と年によって大きく変化し、入学者数を予想しづらい状況にあるためである。
なお、平成 22 年度～平成 26 年度の編入学者を含めた３年次生の定員充足率の平均は、「1.05 倍」という状況にある。
（資料９－３－③－２）
３年次編入学入試にあっては、入学辞退率が年により大きく変動するため、入学見込者数を絞り込めずに入学
定員を超える数が入学する状況にあるが、修学指導上は改善を必要とする状況になく、適正な教育環境を保持している。
「大学院課程の入学定員率超過率の高さ」については、大学院博士前期課程において平成 21 年度に示した過去５年間の平均定員充足率では、「1.39 倍（1.10～1.59）」であった。平成 22 年度以降、定員管理を着実に遂行し、
平成 22 年度～平成 26 年度の５年間の平均は、「1.10 倍（1.09～1.13）」という状況にあり（資料９－３－③－３）、現在は、入学定員と実入学者との関係の適正化が図られている。また、大学院博士後期課程については、平成
21 年度に示した過去５年間の平均定員充足率では、「1.77 倍（1.41～2.31）」であった。平成 22 年度以降、定員管理を順次遂行し、平成 22 年度～平成 26 年度の５年間の平均は、「1.46 倍（1.16～1.76）」という状況であるが、最近２か年では、平成 25 年度は「1.30 倍」、平成 26 年度は「1.16 倍」という状況にあり、現在は、入学定員と実入学者との関係の適正化が図られている。
（前掲資料９－３－③－３）
全学評価室が自己評価を実施しており、教育の質保証としてアドミッション・ポリシー、カリキュラムポリシ
ー、ディプロマ・ポリシーという３つのポリシーの重要性が再確認された。しかし、ディプロマ・ポリシーについては学科ベースで考え方が定まっているに留まっていることが明らかとなった。これを受けて、大学としてディプロマ・ポリシーを整理・策定し、公表に至った。
（資料９－３－③－４）。
資料９－３－③－１：平成 22～26 年度工学部第一部編入学入試データ

学部等
工学部
第一部
編入学

項目

H22 年度

H23 年度

H24 年度

H25 年度

H26 年度

入学定員

10 名

10 名

10 名

10 名

10 名

志願者数

128 名

111 名

129 名

154 名

114 名

受験者数

123 名

100 名

124 名

143 名

107 名

合格者数

49 名

49 名

54 名

44 名

42 名

159

平均充足率

2.50 倍名古屋工業大学 基準９

入学者数

21 名

29 名

27 名

26 名

22 名

入学定員充足率2.10 倍2.90 倍2.70 倍2.60 倍2.20 倍

入学辞退率

57.1%

40.8%

50.0%

40.9%

47.6%

47.3%

出典：学内資料
資料９－３－③－２：平成 22～26 年度工学部第一部第３年次入学定員充足率

学部等
工学部
第一部

項目

H22 年度

H23 年度

H24 年度

H25 年度

H26 年度

入学定員

920 名

920 名

920 名

920 名

920 名

第 3 年次在学生数

963 名

961 名

952 名

988 名

970 名

入学定員充足率1.05 倍1.04 倍1.03 倍1.07 倍1.05 倍

平均充足率1.05 倍出典：学内資料
資料９－３－③－３：平成 22～26 年度工学研究科入学定員充足率

学部等
工学研究科
博士前期課程
工学研究科
博士後期課程項目

H22 年度

H23 年度

H24 年度

H25 年度

H26 年度

入学定員

586 名

586 名

586 名

586 名

586 名

入学者数

663 名

642 名

646 名

654 名

641 名

入学定員充足率1.13 倍1.09 倍1.10 倍1.11 倍1.09 倍

入学定員

39 名

39 名

39 名

42 名

42 名

入学者数

67 名

69 名

55 名

55 名

49 名

入学定員充足率1.71 倍1.76 倍1.41 倍1.30 倍1.16 倍

平均充足率
1.10 倍1.46 倍出典：学内資料
資料９－３－③－４：平成 25 年度自己評価書（抜粋）平成 25 年度自己評価書（抜粋）１ 教育の質保証などについて
本学学部教育のディプロマ・ポリシーについては、それぞれの学科ベースでは考え方が概ね定まっているが、明確に定まったものがない。ディプロマ・ポリシーは、大学教育を進める上で、骨格となるものであるため、カ
リキュラムの柱として定めるとともに学内外に示していく必要がある。

学部ディプロマ・ポリシー
名古屋工業大学学則で定める卒業認定の要件を満たすとともに、学士課程を通じて修得すべき次の能力を有する者に学士の学位を授与します。
① 工学分野の基礎的な知識力② 情報や知識を論理的に分析する思考力③ 問題を発見し、解決する問題解決力
160

名古屋工業大学 基準９④ 自らを律して行動する自己管理力⑤ コミュニケーション能力
出典：学内資料【分析結果とその根拠理由】
平成 21 年度受審の大学別機関別認証評価において指摘された事項については、
入試委員会を中心に定員管理に取り組んだ結果、定員超過率は適正な数値を示しており、改善されたと判断できる。また、全学評価室において、毎年実施している自己評価において明らかになった課題点について、所掌会議等へフィードバックされ、改善策の実施にいたっている。したがって、評価結果がフィードバックがされており、改善のための取り組みが行われていると判断できる。

（２）優れた点及び改善を要する点【優れた点】○ 国立大学法人法に基づく管理運営組織として、役員会、経営協議会及び教育研究評議会を置いており、業務に応じた組織において大学を運営している。
○ 総合戦略本部及び室を置くことで大学のガバナンスを強化している。
○ 運営費交付金や学生納付金等の収入により安定的した財務基盤を有しており、各収支計画に基づいて大学の目的である教育研究活動を行っている。
【改善を要する点】○ 特になし。

161

名古屋工業大学 基準 10

基準 10 教育情報等の公表（１）観点ごとの分析
観点 10－１－①： 大学の目的（学士課程であれば学部、学科又は課程等ごと、大学院課程であれば研究科又は専攻等ごとを含む。
）が、適切に公表されるとともに、構成員（教職員及び学生）に周知されているか。
【観点に係る状況】
名古屋工業大学憲章（資料 10－１－①－１）を新入生ガイダンス、新任教員研修、新任一般職員研修で配布し、本学公式 HP（http://www.nitech.ac.jp/intro/rinen.html）においても掲載することで、大学の目的を全構成員及び学外者へ周知している。
学科、専攻ごとに規定された教育目標（別添資料 10－１、２）は学生生活案内に記載し、学生に配布している 。 ま た 、 そ れ ら の 目 標 を 本 学 公 式 HP （ http://www.nitech.ac.jp/release/edu/gakka1_2.html 、
http://www.nitech.ac.jp/release/edu/senko6_2.html）において掲載することで、広く公表している。

資料 10－１－①－１：名古屋工業大学憲
名古屋工業大学憲章（抜粋）
基本使命
名古屋工業大学は、日本の産業中心地を興し育てることを目的とした中部地域初の官立高等教育機関として設立されたことを尊び、常に新たな産業と文化の揺籃として、革新的な学術・技術を創造し、有為な人材を育成
し、これからの社会の平和と幸福に貢献することをその基本使命とする。
ものづくり
名古屋工業大学は、構成員の自由な発想に基づく実践的かつ創造的な研究活動を尊ぶとともに地球規模での研究連携を推進し、既存の工学の枠組みにとらわれることなく、工学が本来有する無限の可能性を信じ、新たな価値の創造に挑戦する。
ひとづくり
名古屋工業大学は、自ら発見し、創造し、挑戦し、行動することで、工学を礎に新たな学術・技術を創成し世界を変革することのできる個性豊かで国際性に富んだ先導的な人材の育成に専心する。
未来づくり
名古屋工業大学は、国民から負託を受けた開かれた大学として地域および国際社会との調和と連携を重視し、ものづくりとひとづくりを通して平和で幸福な未来社会の実現に向けて邁進する。
出典：名古屋工業大学憲章

162

名古屋工業大学 基準 10

別添資料 10－１：学科の教育目標
別添資料 10－２：大学院の教育目標【分析結果とその根拠理由】
大学憲章を全構成員へ配布するとともに、学外者に対しては本学公式 HP により公表し、また、学科、専攻ごとの教育目標については学生生活案内や本学公式 HP に記載するなど、様々な方法により大学の目標を公表している。
以上のことから、大学の目的は適切に公表されており、構成員に周知されていると判断する。

観点 10－１－②： 入学者受入方針、教育課程の編成・実施方針及び学位授与方針が適切に公表、周知されているか。
【観点に係る状況】
入学者受入方針（http://www.nitech.ac.jp/examination/gakubu/policy.html）、教育課程の編成・実施方針（http://www.nitech.ac.jp/release/edu/gakka1_2.html）及び学位授与方針（http://www.nitech.ac.jp/edu/poli
cy_diploma.html）は全て本学公式 HP において公開されており、広く公表されている。
入学者受入方針については、学部・大学院共通のものとなっており、それぞれ募集要項に明記されている。また、新たに整理した入学者選抜の基本方針もそれぞれの入試区分に応じて募集要項へ併せて記載されている（資料 10－１－②－１）。学部の募集要項はオープンキャンパス、高等学校への説明会等において配布している。また、大学院の募集要項は大学院の専攻説明会において、配布している。
教育課程の編成・実施方針及び学位授与方針については毎年４月に開催しているオリエンテーションにおいて、各方針が説明されており、学生生活案内にも明記されている（資料 10－１－②－２、前掲資料５－１－①－１）。

資料 10－１－②－１：平成 26 年度工学部第一部学生募集要項
平成 26 年度工学部第一部学生募集要項（抜粋）163名古屋工業大学 基準 10

出典：平成 26 年度工学部第一部学生募集要項
資料 10－１－②－２：学生生活案内（抜粋）
学生生活案内（抜粋）164名古屋工業大学 基準 10

出典：学生生活案内【分析結果とその根拠理由】
入学者受入方針については、学部・大学院共通のアドミッションポリシーに加えて、一般入試や推薦入試、AO
入試など受験区分ごとに募集要項にそれぞれ記載している。募集要項を広く配布することで、本学における入学者受入方針は幅広く周知され、公表されている。
教育課程の編成・実施方針及び学位授与方針については、オリエンテーションに加えて募集要項やシラバスで公表することで各ステークホルダーへ周知されていると判断する。

観点 10－１－③： 教育研究活動等についての情報（学校教育法施行規則第 172 条の２に規定される事項を含む。
）が公表されているか。
【観点に係る状況】
本学における教育研究活動の状況及び成果に関する情報を広く社会へ発信するための手段として、大学公式 HP（http://www.cc.nitech.ac.jp/）を通じた情報発信を行っている。大学公式 HP では、本学主催のオープンキャ
ンパスや、シラバス・カリキュラム、就職活動、本学教員による最先端の研究、法人情報等など、様々な情報をわかりやすく公表している。また、学校教育法施行規則第 172 条の２に規定される事項は本学公式 HP（http://www.nitech.ac.jp/release/edu/index.html）
において、一度に確認できるような表示で掲載している。
本学公式 HP は平成 25 年度に大幅な見直しをしており、必要な情報が素早く得られるようになっている。
また、
スマートフォンにも対応しており、利便性が飛躍的に向上している。

165

名古屋工業大学 基準 10【分析結果とその根拠理由】
大学公式 HP において構成員だけではなく、学外者にも分かりやすい表示にすることで教育研究活動等の情報が効率よく取得できるようになっている。また、学校教育法施行規則第 172 条の２に規定される事項については、情報を集約することで利用者への便宜を図っている。さらに大学公式 HP をスマートフォンへ対応させることで、更に多くの人々に対して情報を公表している。以上のことより、教育研究活動等の情報が適切に公表されていると判断する。

（２）優れた点及び改善を要する点【優れた点】○ 明確に定められた大学の目標や、各指針についての公表、周知については HP の利用だけではなく、シラバス
や募集要項、大学概要を利用することで幅広いステークホルダーに対応ができるような方法がとられている。
○ 大学 HP をスマートフォンへ対応させており、情報の公表について非常に優れている。
【改善を要する点】○ 特になし。

166