netWIN GSテクノロジー株式ファンド

販売補助資料
2022年10月

Aコース（為替ヘッジあり）／Bコース（為替ヘッジなし）
追加型投信／海外／株式

2022年7-9月期の運用状況と今後の見通し
netWINの2022年7-9月期のパフォーマンスは、Aコース（為替ヘッジあり）は-6.6%、Bコース（為替ヘッジなし）は+0.3%となりました。
本レポートでは、直近1年間および今四半期の運用状況、また、今後の見通しについてまとめました。

直近1年間について（2021年10月～2022年9月）
景気減速懸念などにより株価には下押し圧力がかかる

本ファンドのパフォーマンスの推移（2021年9月末を100として指数化）
120

Aコース（為替ヘッジあり）

Bコース（為替ヘッジなし）

110

2022年
7月～9月

2022年
4月～6月

100
90
80
70
60
2021/9

2022年
1月～3月

2021年
10月～12月

2021/122022/32022/62022/9（年/月）

四半期ごとのリターンと市場環境

2021年
10月～12月

2022年
1月～3月

2022年
4月～6月

2022年
7月～9月

Aコース+5.4%
Bコース+8.2%

Aコース-13.0%
Bコース-7.4％

Aコース-25.4%
Bコース-15.4％

Aコース-6.6%
Bコース+0.3％

サプライチェーンの混乱が警戒されていた中で、決算発表は全般的に上振れ傾向となり需要の底堅さが確認されたことや、中国を巡る不透明感の後退も支えとなり、米国株
式、テクノロジー株式は上昇しました。一方、年末にかけてはオミクロン変異株の感染拡
大や金融緩和縮小の動きが強まったことなどを背景に上値の重い展開となりました。
米国株式市場の関心は新型コロナウイルスから金融引き締めへと移行し、金利上昇懸念が企業収益に対して株価の高い銘柄やグロース株式の調整を促し、テクノロジー株
式は軟調なスタートとなりました。四半期決算では企業間で優劣に差が出る結果となりました。その後、ロシアのウクライナ侵攻と原油高をきっかけに市場心理は一段と悪化しましたが、3月のFOMC（米連邦公開市場委員会）での利上げ決定と楽観的な景気見通しをきっかけに押し目買いを誘う恰好で期末にかけては底を打つ動きとなりました。
米国株式市場は米金融引き締めとそれに伴うグローバルの景気減速シナリオを織り込む
形で、業績の修正に先立って株価の調整を一段と進めました。米国の物価関連指標か1
らはインフレの本格的なピークアウトは確認できておらず、欧州でも各国物価関連指標の高止まりと経済活動の減速が確認されるなかでECB（欧州中央銀行）が利上げ方針に転じたことも市場心理を悪化させ、テクノロジー株式は幅広く軟調に推移しました。

発表された米CPI（消費者物価指数）においてインフレがピークアウトした可能性が示
唆され米国株式市場は上昇傾向で推移していましたが、その後金融当局関係者の利上げへの積極的な姿勢が示されたことや、景気減速懸念の再燃などから市場は下落に転じました。また、中国一部地域でのロックダウン政策や英国での大規模な減税政策打
ち出しに絡む混乱などを受け市場は低調に推移しました。

グラフは期間：2021年9月末～2022年9月末（2021年9月末を100として指数化）、四半期ごとのリターンは各期末時点
出所：ゴールドマン・サックス・アセット・マネジメント 上記のパフォーマンス推移およびリターンは本ファンドの分配金再投資基準価額を使用。
過去のデータは将来の動向を示唆あるいは保証するものではありません。上記の分配金再投資基準価額および騰落率は信託報酬（詳細は、後述の「ファンドの費用」をご参照ください。）控除後のものです。分配金再投資基準価額は、収益分配金（税引前）を分配時に再投資したものとみなして計算したものです。イラストはイメージとして掲載するものです。

1

Goldman Sachs Asset Management
netWIN GSテクノロジー株式ファンド

販売補助資料｜2022年10月

直近四半期（2022年7月～2022年9月）のパフォーマンスの変動要因
構造的な要因から業績の拡大が見込める銘柄の割合を高める

市場全体の動きに加えて、個別銘柄の動向も振り返ってみましょう。以下は、2022年7月～2022年9月においてマザーファンドのパフォーマンスに最もプラスに働いた銘柄、最もマイナスに働いた銘柄です。

+ パフォーマンスにプラス寄与
事業内容 車載や産業機器市場向けに半導体を提供する大手
オン・セミコンダクター

半導体メーカー。

四半期の動向 2022年4-6月期の決算において、自動車向け
半導体やイメージセンサーの売上が好調であることが確認されたことがプラスに寄与。今後も主要事業の増収が予想されている。

- パフォーマンスにマイナス寄与
事業内容 デスクトップアプリやモバイルアプリ、サービスを提供する
大手ソフトウェア企業。

アドビ

四半期の動向 2022年6-8月期の決算において売上高は市場予想並みだったものの、デザインソフトウェア開発企業の大型買収が嫌気され、株価が下落。

netWIN組入上位10銘柄
銘柄名
1 マイクロソフト
2 アマゾン・ドット・コム
3 アップル4 アルファベット
5 アクセンチュア
6 アメリカン・タワー
7 パロアルトネットワークス
8 KLAコーポレーション
9 エクイニクス
10 シスコシステムズ

比率
9.3%
8.9%
5.7%
5.0%
3.5%
3.4%
3.3%
3.2%
2.9%
2.8%

運用コメント（主な投資行動）
厳しい市場環境においても、データ量の増加や、EV（電気自動車）への移行加速といった構造的な要因から業績の拡大が見込める銘柄の割合を高めています。
個別銘柄では、サービスへの利用者の定着率が高く、動画事業の広告収益が想定以上に堅調に成長しているメタ・プラットフォームズへの新規投資を行いました。一方で、厳しい市場環境でも底堅く推移すると期待していたスプラン
ク に つ い て は 、よ り 魅 力的 な SaaS （ Software as aService）企業への投資のため全売却しています。

マザーファンドのデータであり、比率は対純資産総額比です。
時点：2022年9月末、出所：ゴールドマン・サックス・アセット・マネジメント

2022年9月末から足元までのパフォーマンス
長期金利の上昇などを受けてnetWINは軟調に推移

本ファンドのパフォーマンスと米国10年債利回りの推移（2022年9月末を100として指数化）Aコース（為替ヘッジあり）（左軸）
米国10年債利回り（右軸）Bコース（為替ヘッジなし）（左軸）

米半導体輸出規制強化発表

（％）

110

4.5

100

4.0

90
9/30

10/2

10/4

10/6

10/8

10月に入り、米長期金利の低下などを背景にnetWINは一時上昇しましたが、その後再び長期金利が上昇に転じたことや、米政府による中国向け半導体輸出規制の強化を嫌気されたことなどを受け、軟調な動きとなっています。

3.5
10/10 10/12 10/14（月/日）

期間：2022年9月末～2022年10月14日（netWINのパフォーマンスは2022年9月末を100として指数化）出所：ブルームバーグ、ゴールドマン・サックス・アセット・マネジメント
パフォーマンス推移は本ファンドの分配金再投資基準価額を使用。
上記は過去のデータであり、将来の結果を示唆または保証するものではありません。市況動向や資金動向その他の要因等によっては、運用方針に従った運用ができない場合があります。また、ポートフォリオの内容は市場の動向等を勘案して随時変更されます。ポートフォリオにおける保有銘柄あるいは過去の投資判断についての言及は、本資料でご紹介している投資戦略あるいは投資アプローチをご理解いただくための例示を目的とするものであり、投資成果を示唆あるいは保証するものではありません。例示された個別証券は、必ずしも現在あるいは将来の保有銘柄であるとは限らず、また当該投資戦略に関する投資判断を代表するものでもありません。上記の分配金再投資基準価額および騰落率は信託報酬（詳細は、後述の「ファンドの費用」
をご参照ください。）控除後のものです。分配金再投資基準価額は、収益分配金（税引前）を分配時に再投資したものとみなして計算したものです。写真はイメージとして掲載するものです。

2

Goldman Sachs Asset Management
netWIN GSテクノロジー株式ファンド

販売補助資料｜2022年10月

netWINの運用者による今後の見通し
netWINの投資対象であるテクノロジー関連企業は今後も中長期的に成長すると考えられる

netWINの運用者による今後の投資環境およびセクターの見通しをご紹介いたします。

米国の景気後退懸念が高まっていますが、今後については前向きな見方をしています。
その理由をポイント3つに分けてご紹介いたします。

①米インフレ率のピークアウトの兆し②引き続き堅調な企業業績と成長見通し③魅力的なバリュエーション水準

netWIN リード・ポートフォリオ・マネジャー
Sung Cho（サン・チョ）

ポイント①米インフレ率のピークアウトの兆し
インフレのピークアウト後は業績相場への回帰が期待される

2022年初来、インフレの抑制を目的としたFRB（米連邦準備制度理事会）による金融引き締めの加速懸念などを背景に、米国株式は軟調に推移してきました。FRBのパウエル議長が「明確にインフレが後退していることが分かるまで利上げを継続する」と表明していることからも、今後もインフレ関連指標は金融政策の決定、そして米国株式市場に大きな影響を与えると考えられます。
足元では、インフレ率の上昇はすでにピークをつけた兆しがみられ、今後緩やかに鈍化していく見込みです。
◆

米インフレ率の推移

10%
8%
6%
4%
2%
0%
2019/12

予測

2022年9月
前年同月比+8.2%

2020/122021/122022/122023/12（年/月）

期間：2019年12月末～2023年12月末（2022年10月以降は2022年10月11日時点のゴールドマン・サックス投資調査部の予測）
出所：ブルームバーグ、ゴールドマン・サックス投資調査部 米国総合CPI（前年同月比）を使用

インフレのピークアウト後は業績相場への回帰 ◆ インフレ率がピークをつける前後12ヵ月間の米国株式の推移が期待され、株価は長期的には企業の業績に 115
連動すると考えられます。
実際に、インフレ率と米国株式の関係性について、過去インフレ率がピークをつけた局面を見て 110
みましょう。
1960年以降インフレ率がピークをつけた11局 105
面において、前後12ヵ月の米国株式の推移の平均をとると、インフレ率がピークをつけるのに伴い、株式市場は上昇に転ずる傾向がみられま 100
インフレのピークアウト
した。これは、インフレのピークアウトに伴い、経済環境の先行き不透明感がある程度払拭95されたことで業績相場に回帰したことが理由の
10 12
--12
12 -10- 10 --8
8 --6
6 --44 --22 00 22 4 66 88 10一つと考えられます。
12ヵ月前
12ヵ月後

インフレ率ピークからの月数

期間：1959年12月末～2022年9月末、出所：ブルームバーグ
上記は1960年以降で、米国総合CPI（前年同月比）がピークをつけた11局面の前後12ヵ月のS&P500指数の平均的な動きを示す。インフレ率のピークは、
前後2年間のインフレ率がピークをつけた月として抽出。米国総合CPIの発表日（2002年以降の平均では翌月11営業日）に合わせてS&P500指数の推移を調整し、発表日を100として指数化。
上記は経済や市場等の過去のデータおよび一時点における予測値であり、将来の動向を示唆あるいは保証するものではありません。経済、市場等に関する予測は資料作成時点のものであり、情報提供を目的とするものです。予測値の達成を保証するものではありません。追記をご覧下さい。市況動向や資金動向その他の要因等によっては、運用方針に従った運用ができない場合があります。また、ポートフォリオの内容は市場の動向等を勘案して随時変更されます。

3

Goldman Sachs Asset Management
netWIN GSテクノロジー株式ファンド

販売補助資料｜2022年10月

ポイント②引き続き堅調な企業業績と成長見通し
景気減速局面においてもテクノロジー関連企業の相対的に高い利益成長は続く見込み

景気減速局面においては、不透明感が高まる中でも成長が見込まれる企業に注目が集まると考えられます。netWINで組入れているテクノロジー関連企業の中には、コスト削減を目的としたソフトウェア導入のような、景気減速局面においても需要が高まる製品・サービスを展開する企業が存在しています。実際に世界の企業のIT投資額は成長する見込みで、中でも企業向けに製品・サービスを提供するソフトウェアなどへの投資額は拡大すると予測されています。

◆ 世界のIT投資額予測（兆米ドル）◆ 領域別IT投資増加率予測（2022、2023年累積）

前年比成長率

6

+3.0%

5

+6.1%

ソフトウェア16%

ITサービス（ITコンサルなど）

15%

4
3

23%

データセンター・システム

2

IT投資全体1

9%

通信サービス

0

2021年

2022年

2023年

3%

デバイス -2%

期間：2021年～2023年（2022年7月時点の予測値）、出所：ガートナー

netWINの組入銘柄は約半分がソフトウェア・サービス関連企業で、景気減速局面でも恩恵を受けると考えられる企業に着目しています。

◆

netWIN産業グループ別比率（2022年9月末時点）
ソフトウェア・サービス

半導体・
半導体製造装置

小売

メディア・
娯楽

その他

45%

17%

10%

9%

19%

出所：ブルームバーグ、ゴールドマン・サックス・アセット・マネジメント
マザーファンドのデータであり、比率は対純資産総額比です。Global Industry Classification Standard（GICS®）（世界産業分類基準）の分類を使用しています。

☞ 景気後退局面でも拡大するソフトウェア需要
インターネット経由で利用するソフトウェア・サービスを提供するSaaS（Software as a Service）ビジネスを、従来より展開する代表企業のセールスフォース（2022年9月末時点組入11位）は景気後退局面においても売上高は底堅く成長しました。これは、不況により企業がコスト削減、業務効率化などに差し迫られ、SaaSの需要が高まったことが要因の一つとして考えられます。現在、企業のIT投資はさらに加速しており、過去よりもSaaS企業は好環境に置かれているとみています。
netWINでは他にもSaaS企業として、クラウドセキュリティ・サービスを提供するパロアルトネットワークス（2022年9月末時
点組入7位）などを組み入れています。

◆ セールスフォース 売上高推移（億米ドル）

300

リーマンショック

250

リーマンショック時も売上高成長率はプラスで推移

200
前年比売上高成長率
2008年 2009年
+44%
+51%

150
100
50
0
2005

2007

2009

2011

2013

2015

2017

2019

2021 （会計年度）

期間：2005年度～2022年度 出所：ブルームバーグ ※上記の傾向がすべてのSaaS企業に当てはまるとは限りません。
上記は過去のデータであり、将来の結果を示唆または保証するものではありません。市況動向や資金動向その他の要因等によっては、運用方針に従った運用ができない場合があります。また、ポートフォリオの内容は市場の動向等を勘案して随時変更されます。ポートフォリオにおける保有銘柄あるいは過去の投資判断についての言及は、本資料でご紹介している投資戦略あるいは投資アプローチをご理解いただくための例示を目的とするものであり、投資成果を示唆あるいは保証するものではありません。例示された個別証券は、必ずしも現在あるいは将来の保有銘柄であるとは限らず、また当該投資戦略に関する投資判断を代表するものでもありません。

4Goldman Sachs Asset Management
netWIN GSテクノロジー株式ファンド

販売補助資料｜2022年10月

ポイント②引き続き堅調な企業業績と成長見通し
特にソフトウェア・サービス企業の利益成長率は米国株式全体を上回ることが期待されている

前述の通り、ソフトウェアが様々な産業・分野で活用される構造的な流れの継続が見込まれることなどもあり、2022年から2023
年までのソフトウェア・サービス企業の利益成長率は米国株式全体を上回ると見込まれています。
netWINのパフォーマンスも中長期的には組入企業の業績に収れんする形で堅調に推移すると期待されます。

◆ 2022年～2023年の米国株式/ソフトウェア・サービス企業のEPS（1株当たり純利益）累積成長率予測
30%

20%

27%
17%

10%
0%
米国株式全体ソフトウェア・サービス

米国株式：S&P500指数、ソフトウェア・サービス企業：S&P500ソフトウェア・サービス指数
期間：2022年～2023年（2022年10月11日時点の予測値）
出所：リフィニティブ、 Global Industry Classification Standard（GICS®）（世界産業分類基準）の分類を使用しています。

ポイント③魅力的なバリュエーション水準
予想PER（株価収益率）は過去5年間の平均を下回る水準

堅調なパフォーマンスを背景に昨年までのnetWINの予想PERなどのバリュエーションは、高水準にありました。足元は、景気減速懸念などを背景とした株式相場の下落などの影響を受け、過去の平均と比べ割安な水準まで低下しています。

株価は中長期的には企業業績に連動すると考えられます。本ファンドでは業績や財務状況が良好で、長期にわたって構造的に高い成長が見込まれるテクノロジー関連企業を投資対象としているため、バリュエーションが低下したことで、投資妙味が出てきているとも考えられます。

◆ netWIN ポートフォリオの予想PERの推移（来期ベース）
（倍）
40

株価

EPS

PER

企業業績

投資家の期待値

2021/92022/935

30

過去5年間の平均

25
20
15
2017/92018/92019/92020/9

期間：2017年9月末～2022年9月末（週次ベース） 出所：ファクトセット、予想PERは来期のコンセンサス予想利益を使用（年/月）

本ファンドでは成長の確信度が高い銘柄を、徹底した個別企業の調査、分析により選別しております。組入
企業の堅調な業績が確認されるとともに、株価も業績に収れんする形で堅調に推移することが期待されます。

上記は経済や市場等の過去のデータおよび一時点における予測値であり、将来の動向を示唆あるいは保証するものではありません。経済、市場等に関する予測は資料作成時点のものであり、情報提供を目的とするものです。予測値の達成を保証するものではありません。追記をご覧下さい。市況動向や資金動向その他の要因等によっては、運用方針に従った運用ができない場合があります。また、ポートフォリオの内容は市場の動向等を勘案して随時変更されます。

5

Goldman Sachs Asset Management
netWIN GSテクノロジー株式ファンド

販売補助資料｜2022年10月

netWINの特色
約23年にわたる運用実績

ファンドの特色1

主にテクノロジーの発展により恩恵を受ける米国企業の株式に投資します。

2「よりよい投資収益は、長期にわたって成長性の高い事業へ投資することにより獲得される」との投資哲学のもと、個別銘柄の分析を重視したボトムアップ手法により銘柄選択を行います。

3

Aコース（為替ヘッジあり）、Bコース（為替ヘッジなし）の選択が可能です。

Aコースは、対円での為替ヘッジにより為替変動リスクの低減を図ることを基本とします。なお、為替ヘッジにはヘッジ・コストがかかります。
Bコースでは、原則として対円での為替ヘッジを行いません。

特に、テクノロジー全体の発展を支えるプラットフォーマーなど、長期間にわたって比較的安定した業績が期待できる企業を選好しています。

netWINは1999年に設定された、業界のテクノロジー関連ファンドを代表する長寿ファンドです。変化の速い米国テク
ノロジー関連企業を主な投資対象とするなかで、常に一歩先の革新的技術を捉える運用を約23年にわたり継続してきた実績があります。

設定来のパフォーマンス（分配金再投資基準価額の推移と期間別騰落率）（円）

期間別騰落率50,00040,000

過去1年 過去3年 過去5年 過去10年 設定来Aコース（為替ヘッジあり）

-36%

13%

45%

180%

71%

Bコース（為替ヘッジなし）

-15%

59%

105%

488%

257%

30,00020,00010,0000
1999/11

2004/11

2009/11

2014/112019/11（年/月）

期間：1999年11月29日（設定日）～2022年9月末、期間別騰落率は2022年9月末時点、出所：ゴールドマン・サックス・アセット・マネジメント

過去の運用実績は将来の運用成果を示唆あるいは保証するものではありません。上記の分配金再投資基準価額および騰落率は信託報酬（詳細は、後述の「ファンドの費用」をご参照ください。）控除後のものです。分配金再投資基準価額は、収益分配金（税引前）を分配時に再投資したものとみなして計算したものです。市況動向
や資金動向その他の要因等によっては、運用方針に従った運用ができない場合があります。

6

Goldman Sachs Asset Management
netWIN GSテクノロジー株式ファンド

販売補助資料｜2022年10月※くわしくは「投資信託説明書（交付目論見書）」をご覧ください。お申込みの詳細については、販売会社にお問い合わせのうえ、ご確認ください。

収益分配金に関わる留意点
分配金は、計算期間中に発生した収益（経費控除後の配当等収益および評価益を含む売買益）を超えて支払われる場合があります。したがって、ファンドの分配金の水準は必ずしも計算期間におけるファンドの収益率を示唆するものではありません。
計算期間中に運用収益があった場合においても、当該運用収益を超えて分配を行った場合、当期決算日の基準価額は前期決算日の基準価額と比べて下落することになります。また、投資家のファンドの購入価額によっては、分配金の一部または全部が、実質的には元本の一部払戻しに相当する場合があります。
※分配金は、分配方針に基づき、分配対象額から支払われます。分配対象額とは、①経費控除後の配当等収益②経費控除
後の評価益を含む売買益③分配準備積立金（当該計算期間よりも前に累積した配当等収益および売買益）④収益調整金（信託の追加設定の際、追加設定をした価額から元本を差引いた差額分）です。

上記のとおり、分配金は計算期間中に発生した収益を超えて支払われる場合がありますので、元本の保全性を追求される投資家の場合には、市場の変動等に伴う組入資産の価値の減少だけでなく、収益分配金の支払いによる元本の払戻しにより、本ファンドの基準価額が減価することに十分ご留意ください。

7

Goldman Sachs Asset Management
netWIN GSテクノロジー株式ファンド

販売補助資料｜2022年10月※くわしくは「投資信託説明書（交付目論見書）」をご覧ください。お申込みの詳細については、販売会社にお問い合わせのうえ、ご確認ください。

ファンドの特色
１．主にテクノロジーの発展により恩恵を受ける米国企業の株式に投資します。
２．「よりよい投資収益は、長期にわたって成長性の高い事業へ投資することにより獲得される」との投資哲学のもと、個別銘柄の分析を重視したボトムアップ手法により銘柄選択を行います。
３．Aコース（為替ヘッジあり）、Bコース（為替ヘッジなし）の選択が可能です。
※ 主要な投資対象とする米国企業には、メディア、テレコミュニケーション、テクノロジー、サービス等のセクターにおいて、インフラ、コンテンツ、サービス等を提供する企業を含みます。なお、本ファンドにおけるテクノロジーにはインターネットを含みます。
※ Aコースは、対円での為替ヘッジにより為替変動リスクの低減を図ることを基本とします。なお、為替ヘッジにはヘッジ・コストがかかります。ヘッジ・コス
トは、為替ヘッジを行う通貨と円の短期金利の差が目安となり、円の短期金利のほうが低い場合、この金利差分、収益が低下します。Bコースでは、
原則として対円での為替ヘッジを行いません。

※ 販売会社によっては、いずれかのコースのみのお取扱いとなる場合があります。
※ 本ファンドはファミリーファンド方式で運用を行います。
市況動向や資金動向その他の要因等によっては、運用方針に従った運用ができない場合があります。

投資リスク
基準価額の変動要因
投資信託は預貯金と異なります。本ファンドは、値動きのある有価証券等に投資しますので、基準価額が変動します。また、為替の変動により損失を被ることがあります。したがって、ご投資家の皆さまの投資元金は保証されているものではなく、基準価額の下落により、損失を被り、投資元金が割り込むことがあります。信託財産に生じた損益はすべてご投資家の皆さまに帰属します。
主な変動要因株式投資リスク（価格変動リスク･信用リスク）・集中投資リスク
本ファンドは米国の株式を主要な投資対象としますので、本ファンドへの投資には、株式投資にかかる価格変動リスク等のさまざまなリスクが伴うことになります。本ファンドの基準価額は、株式等の組入有価証券の値動きにより大きく変動することがあり、元金が保証されているものではありません。特にテクノロジー関連企業等の株式の下降局面では本ファンドの基準価額は大きく下落する可能性が大きいと考えられます。また、本ファンドは、一定の業種に対して大きな比重をおいて投資を行いますので、業種をより分散した場合と比較して、ボラティリティが高く大きなリスクがあると考えられます。
一般に、株価は、個々の企業の活動や一般的な市場・経済の状況に応じて変動します。したがって、本ファンドに組入れられる株式の価格は短期的または長期的に下落していく可能性があります。現時点において株価が上昇傾向であっても、その傾向が今後も継続する保証はありません。また、発行企業が経営不安、倒産等に陥った場合には、投資資金が回収できなくなることもあります。
為替変動リスク本ファンドは、外貨建ての株式を主要な投資対象としますので、本ファンドへの投資には為替変動リスクが伴います。とりわけ、対円で為替ヘッジを行わないBコースでは為替変動の影響を直接的に受け、円高局面ではその資産価値を大きく減少させる可能性があります。Aコースは、対円で為替ヘッジを行い為替変動リスクの低減を図りますが、為替ヘッジを行うにあたりヘッジ・コストがかかります。（ヘッジ・コストは、為替ヘッジを行う通貨と円の短期金利の差が目安となり、円の短期金利のほうが低い場合、この金利差分、収益が低下します。）

8

Goldman Sachs Asset Management
netWIN GSテクノロジー株式ファンド

販売補助資料｜2022年10月※くわしくは「投資信託説明書（交付目論見書）」をご覧ください。お申込みの詳細については、販売会社にお問い合わせのうえ、ご確認ください。

お申込みメモ（大和証券でお申込みの場合）
購

入

単

位

100円以上1円単位＊または、100口以上1口単位＊購入時手数料および購入時手数料にかかる消費税等相当額を含めて上記の単位となります。
※スイッチングの場合は、1口単位です。

購

入

価

額

購入申込日の翌営業日の基準価額

換

金

価

額

換金申込日の翌営業日の基準価額

換

金

代

金

原則として換金申込日から起算して5営業日目から、お申込みの販売会社を通じてお支払いいたします。

購 入 ・ 換 金
申 込 不 可 日

ニューヨーク証券取引所の休業日またはニューヨークの銀行の休業日（以下「ニューヨークの休業日」といいます。）

申 込 締 切 時 間「ニューヨークの休業日」を除く毎営業日の原則として午後3時まで

換信託財産の資金管理を円滑に行うため、1顧客1日当たり10億円以上の大口のご換金は制限することがあります。

金

制

限

購入・換金申込
受 付 の 中 止
お よ び 取 消

金融商品取引所における取引の停止、外国為替取引の停止その他合理的な事情があるときは、ご購入およびご換金の受付を中止または既に受付けたご購入およびご換金のお申込みを取消す場合があります。

信

託

期

間

原則として無期限（設定日：1999年11月29日）

繰

上

償

還

各コースについて受益権の総口数が30億口を下回ることとなった場合等には繰上償還となる場合があります。

日

毎年5月30日および11月30日（ただし、休業日の場合は翌営業日）

配

年2回の決算時に原則として収益の分配を行います。分配金の再投資が可能です。
※運用状況によっては、分配金の金額が変わる場合、あるいは分配金が支払われない場合があります。

決
収

算
益

分

信託金の限度額

各コースについて1兆円を上限とします。

ス イ ッ チ ン グ

各コース間でスイッチングが可能です。
※スイッチングの際には換金時と同様に税金をご負担いただきます。

課
税
関係（個人の場合）課税上は株式投資信託として取扱われます。公募株式投資信託は少額投資非課税制度（NISA）の適用対象です。なお、本ファンドの非課
税口座における取扱いは販売会社により異なる場合がありますので、くわしくは、販売会社にお問い合わせください。配当控除の適用はありません。
原則、分配時の普通分配金ならびに換金（解約）時および償還時の譲渡益が課税の対象となります。

委託会社その他関係法人の概要について●ゴールドマン・サックス・アセット・マネジメント株式会社（委託会社）
金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第325号
加入協会 ：日本証券業協会、一般社団法人投資信託協会、一般社団法人日本投資顧問業協会、一般社団法人第二種金融商品取引業協会
信託財産の運用の指図等を行います。

●三菱UFJ信託銀行株式会社（受託会社）
信託財産の保管・管理等を行います。
●大和証券株式会社（販売会社）
本ファンドの販売業務等を行います。

●ゴールドマン・サックス・アセット・マネジメント・エル・ピー（投資顧問会社）
委託会社より株式（その指数先物を含みます。）の運用の指図に関する権限の委託を受けて、投資判断・発注等を行います。

9Goldman Sachs Asset Management
netWIN GSテクノロジー株式ファンド

販売補助資料｜2022年10月※くわしくは「投資信託説明書（交付目論見書）」をご覧ください。お申込みの詳細については、販売会社にお問い合わせのうえ、ご確認ください。

ファンドの費用（大和証券でお申込みの場合）投資者が直接的に負担する費用
購入金額に以下の手数料率を乗じて得た額とします。
購入金額

購 入 時 手 数 料
購入時手数料は、商品および投資環
境に関する情報提供等、ならびに購入に関する事務手続きの対価として販売会
社が得る手数料です。

手数料率

1億円未満

3.3％（税抜3.0％）

1億円以上5億円未満

1.65％（税抜1.5％）

5億円以上10億円未満

1.1％（税抜1.0％）

10億円以上0.55％（税抜0.5％）※購入金額＝（購入申込受付日の翌営業日の基準価額／1万口）×購入口数※購入時手数料には消費税等相当額がかかります。
※分配金再投資コースの場合、収益分配金の再投資により取得する口数については、購入時手数料はかかりません。
（ご参考）●口数指定で購入する場合
例えば、基準価額10,000円のときに100万口ご購入いただく場合は、次のように計算します。
購入金額＝（10,000円／1万口）×100万口＝100万円
購入時手数料＝購入金額（100万円）×3.3％（税込）＝33,000円となり、購入金額に購入時手数料を加えた合計額103万3,000円をお支払いいただくこととなります。
●金額指定で購入する場合
購入金額に購入時手数料を加えた合計額が指定金額（お支払いいただく金額）となるよう購入口数を計算します。例えば、100万円の金額
指定で購入する場合、指定金額の100万円の中から購入時手数料（税込）をいただきますので、100万円全額が当該投資信託の購入金額とはなりません。

スイッチン グ手 数料なし

信託財産留保額なし

投資者が信託財産で間接的に負担する費用
純資産総額に対して年率2.09％（税抜1.9％）
内訳

各販売会社の取扱に係る純資産総額100億円未満の部分
委託会社

運 用 管 理 費 用（ 信 託 報 酬 ）信託報酬の総額は、
日々のファンドの純資
産総額に信託報酬率を乗じて得た額とし
ます。

支払先
の配分
および
役務の
内容

ファンドの運用/受託会社への指図/基準価額の算出/
目論見書・運用報告書等の作成 等

販売会社
購入後の情報提供/運用報告書等各種書類の送付/
分配金・換金代金・償還金の支払い業務 等
受託会社

100億円以上の部分

年率1.1%

年率0.88%（税抜1％）（税抜0.8％）

年率0.88%

年率1.1%（税抜0.8％）（税抜1％）

年率0.11%

年率0.11%（税抜0.1％）（税抜0.1％）

ファンドの財産の管理/委託会社からの指図の実行 等※運用管理費用は日々計上され、ファンドの基準価額に反映されます。なお、毎計算期末または信託終了のときに信託財産中から支払われます。
信 託 事 務 の諸費
用

監査法人等に支払うファンドの監査に係る費用、印刷費用など信託事務の諸費用が信託財産の純資産総額の年率0.05％相当額を上限として定率で日々計上され、毎計算期末または信託終了のときに信託財産中から支払われます。

そ の 他 の 費 用 ・
手数
料

有価証券売買時の売買委託手数料や資産を外国で保管する場合の費用等
上記その他の費用・手数料は、ファンドより実費として間接的にご負担いただきますが、運用状況等により変動するものであり、事前に料率、上限額等を表示することができません。

※上記の手数料等の合計額については、ご投資家の皆さまがファンドを保有される期間等に応じて異なりますので、表示することができません。

10Goldman Sachs Asset Management
netWIN GSテクノロジー株式ファンド

販売補助資料｜2022年10月

本資料のご利用にあたってのご留意事項等■本資料はゴールドマン・サックス・アセット・マネジメント株式会社（以下「当社」といいます。）が作成した資料です。投資信託の取得の申込みにあたっては、販売会社より「投資信託説明書（交付目論見書）」等をお渡しいたしますので、必ずその内容をご確認のうえ、ご自身でご判断ください。
■当社及びゴールドマン・サックス・グループで投資運用業務を行う関係法人を総称して「ゴールドマン・サックス・アセット・マネジメント」あるいは「GSAM」と呼ぶことがあります。
■本ファンドは値動きのある有価証券等（外国証券には為替リスクもあります。）に投資しますので、基準価額は変動します。したがって、元金が保証されているものではありません。
■本資料は、当社が信頼できると判断した情報等に基づいて作成されていますが、当社がその正確性・完全性を保証するものではありません。
■本資料に記載された過去の運用実績は、将来の運用成果を示唆あるいは保証するものではありません。投資価値および投資によってもたらされる収益は上方にも下方にも変動します。この結果、投資元本を割り込むことがあります。
■本資料に記載された見解は情報提供を目的とするものであり、いかなる投資助言を提供するものではなく、また個別銘柄の購入・売却・保有等を推奨するものでもありません。記載された見解は資料作成時点のものであり、将来予告なしに変更する場合があります。
■指数値は実際の運用による結果ではありません。指数値は利子収入や配当金の再投資を考慮していますが、実際の投資において収益率を引き下げる報酬や費用等の控除は考慮されていません。指数に直接投資することはできません。
■本資料に記載された経済、市場等に関する予測は、資料作成時点での様々な仮定や判断を反映するものであり、今後予告なく変わる可能性があります。これらの予測値は特定の顧客の特定の投資目的、投資制限、税制、財務状況等を考慮したものではありません。実際には予測と異なる結果になる可能性があり、本資料中に反映されていない場合もあります。これらの予測は、将来の運用成果に影響を与えうる高い不確実性を伴うものです。したがって、これらの予測は、将来実現する可能性のある結果の一例を示すに過ぎません。これらの予測は一定の前提に基づく推定であり、今後、経済、市場の状況が変化するのに伴い、大きく変わることが考えられます。ゴールドマン・サックスはこれら予測値の変更や更新について公表の義務を有しません。
■本資料に記載された、一般的な市場動向や、産業およびセクター動向、あるいは広範囲にわたる経済、市場および政治状況についての情報は、いかなる投資推奨あるいは投資助言の提供を意図するものではありません。本資料はゴールドマン・サックス・アセット・マ
ネジメント（GSAM）が作成したものであり、ゴールドマン・サックスのグローバル・インベストメント・リサーチ部門（GIR）が発行したものではありません。本資料に記載された見解は、GIR、その他ゴールドマン・サックスまたはその関連会社のいかなる部署・部門の見解と必ずしも同一であるとは限りません。本資料記載の情報は作成時点のものであり、市場の環境やその他の状況によって予告なく変更することがあります。
■個別企業あるいは個別銘柄についての言及は、当該個別銘柄の売却、購入または継続保有の推奨を目的とするものではありません。本資料において言及された証券について、将来の投資判断が必ずしも利益をもたらすとは限らず、また言及された証券のパフォー
マンスと同様の投資成果を示唆あるいは保証するものでもありません。
■投資信託は預金保険機構または保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。
■銀行等の登録金融機関でご購入いただく投資信託は投資者保護基金の支払対象ではありません。
■投資信託は金融機関の預金と異なり、元金および利息の保証はありません。
■投資した資産の価値の減少を含むリスクは、投資信託をご購入のお客様が負うことになります。
■本資料の一部または全部を、当社の書面による事前承諾なく（Ｉ）複写、写真複写、あるいはその他いかなる手段において複製すること、あるいは（Ⅱ）再配布することを禁じます。
© 2022 Goldman Sachs. All rights reserved. <294800-OTU-1685664>

11