令和 5(2023)年度

自 己 点 検 ・ 評 価 報 告 書

令和 6(2024)年 6 月

尚美学園大学目次

Ⅰ．建学の精神・大学の基本理念、使命・目的、大学の個性・特色等・・・・・

1

Ⅱ．沿革と現況・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・

4

Ⅲ．評価機構が定める基準に基づく自己評価・・・・・・・・・・・・・・・・

9

基準 1．使命・目的等・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・

9

基準 2．学生・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・

19

基準 3．教育課程・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・

48

基準 4．教員・職員・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・

72

基準 5．経営・管理と財務・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・

77

基準 6．内部質保証・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・

85

Ⅳ．法令等の遵守状況一覧・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・

89

尚美学園大学

Ⅰ．建学の精神・大学の基本理念、使命・目的、大学の個性・特色等
1．建学の精神・大学の基本理念
尚美学園大学は、尚美ミュージックカレッジ専門学校とともに学校法人尚美学園を母体としている。
本学園の建学の精神は、美を尊重し（尚美）、高い教養（全人教育）の叡智と思いやりの慈愛を育む「智と愛」である。
本学園の発祥は、大正 15(1926)年、東京市本郷真砂町（現 東京都文京区本郷）の地に
赤松直によって開設された私塾の尚美音楽院である。校名の「尚美」は、「美（芸術）を尚（尊）ぶ」の意味を表し、当時の全人教育の新思潮を取り入れ、教育方針を「誠実な人間・
豊かな教養、有為な音楽教養人の育成」に定めた。
創設者赤松直は、東洋音楽学校（現 東京音楽大学）卒業後、ヴァイオリニストとして活躍し、後半生を音楽教育に力を注いだ。彼は医家の家系に育ち、その遠祖は江戸時代中期
安永年間[1772－1781]に笠間藩御典医に取り立てられ、のちに業績を称えられ藩医となった赤松寿軒である。医家である赤松家は、「医は仁術なり」という思想の中で、人間が本来備え持っている愛情（＝仁）すなわち「慈愛」の心に重きをおいた。学園開設時の教育方
針である高い教養に基づく叡智と、創設者一族の医家の思想である慈愛に、本学園の建学の精神「智と愛」の淵源を探ることができる。
2．使命・目的
尚美学園大学の使命・目的については、尚美学園大学学則第 1 条（目的）に「本学は、教育基本法及び学校教育法に基づき、「智と愛」を建学の精神とし、総合的科学的思考の涵養を教育方針として、広範な教養を授けるとともに、芸術と情報及び政策を専門的かつ学際的に教授研究し、その深奥を究めて、各分野において指導的役割を果たしうる創造力と表現力並びに実践力を有する人材を育成することを目的とする。」と定めている。
また尚美学園大学大学院の使命・目的については、学則第 59 条（修士課程）に、「本学の大学院の修士課程は、広い視野に立って精深な学識を授け、専攻分野における研究能力
または高度の専門性を要する職業等に必要な高度の能力を養うものとする。」と規定している。
各学部等の使命・目的については、学則第 1 条の 2（学部及び学科の目的）に本学に置く学部及び学科の人材養成及び教育研究上の目的を以下のとおり明確にしている。
芸術情報学部
様々な芸術表現とメディアを駆使した表現を追求するため、社会的に通用する情報表
現及び音楽表現における幅広い分野にわたっての専門的能力を持った人材を養成する。
情報表現学科・社会の高度情報化において、従来の芸術教育に情報・メディアコミュニケーションを統合した先見的な教育研究を行う。

1

尚美学園大学

音楽表現学科・クラシック、ポップスの各分野における専門性の追求と同時に多角的な視座を養う教
育研究を行う。
音楽応用学科・音楽ビジネスの世界における音楽制作と音楽産業の各分野の専門性の追求と同時に多角的な視座を養う教育研究を行う。
舞台表現学科・舞台における表現を実践的かつ理論的に追求し、舞台芸術の伝統を踏まえ、あらゆる視座から将来への可能性を広げる教育研究を行う。
総合政策学部
現代社会におけるさまざまな政策課題を、政治、経済、法律、情報、文化などの諸分
野にわたって研究し、問題発見―問題解決型の思考様式に基づいて政策立案できる人材を養成する。
総合政策学科・社会科学の専門的知識を学び、国、地方自治体、企業、団体などの抱える政策課題を研究し、そのうえで問題解決を図ることができるような人材を養成する。
スポーツマネジメント学部
スポーツマネジメント学科
・多角的な視点からスポーツに対する理解を深め、現代社会における多様な課題を探求、解決できる人材を養成すること、また、マネジメントの視点から、スポーツにおける多様な価値を実践的、論理的に追求する教育研究を行う。
大学院にあっては、学則第 59 条の 2（研究科及び専攻の目的）に、本学に置く研究科及び専攻の人材養成及び教育研究上の目的を以下のとおり明確にしている。
大学院 芸術情報研究科
様々な芸術表現の可能性やメディアを駆使した芸術を多角的に追求するため、社会的、国際的に通用する情報表現及び音楽表現における幅広い分野にわたって高度の専門的能力を持った職業人を養成する。
情報表現専攻・映像・音響、CG・美術、ゲーム・ソーシャルネットワークの各分野に関する幅広い基
礎の上に新しい時代のメディアコンテンツの制作や研究開発に関する教育研究を行う。
音楽表現専攻・器楽、声楽、ジャズ&コンテンポラリー、音楽創作、アート・マネジメント、音楽教育
及び音楽理論の各分野に関する個々の分野での高度の専門性を追求と同時に多角的な視座を養う教育研究を行う。

2

尚美学園大学

大学院 総合政策研究科
国及び地方自治体並びに企業等で活躍し得る豊かな創造性と的確な判断力を備えた高度の専門的能力を持った職業人を養成する。
政策行政専攻・ガバナンス・個別政策研究及び国際関係・地域研究を主たる研究対象とし、行政に重点を置いた政策の立案・実施・評価に関する教育研究を行う。
3．本学の個性・特色等
本学の教育研究の特色は、教育基本法及び学校教育法に従い、本学の建学の精神「智と愛」を重視し、学則第 1 条に、「総合的科学的思考の涵養を教育指針として、広範な教養を授けるとともに、芸術と情報及び政策を専門的かつ学際的に教授研究し、その深奥を究めて、各分野において指導的役割を果たしうる創造力と表現力並びに実践力を有する人材の育成を目的とする。
」と謳っている。
また、創造力と表現力並びに実践力を有する人材の育成については、新しい分野・世界に「勇気」をもって果敢に取り組むとともに、自ら新しい分野・世界を「創造」し、その「創造」したものを他者に対し、「勇気」をもって表現できる人材を生み育てることがこれからの時代の要請に適うものであるとし、大学開学の指針として「勇気・創造」を提唱し
ている。
「総合的」
・
「学際的」とは、既存の専門的な各学術領域からの視点とその各領域を超えた総合的、学際的な研究視点から、問題の本質的構造を見抜き、その問題を記述し（ディスクリプティブ・アプローチ）、解決策を導き出す方法（ノーマティブ・アプローチ）を意
味する。技術革新による情報化、グローバル化が急激に進展する中で、「総合的な教養」の思考と、「科学的、専門的」な思考の両面から問題発見・問題解決を図る教育研究が最も大切だとの視点に立っている。
そのため本学の教育課程の編成は、「総合的」・「学際的」な教育を実践するために、スポーツマネジメント学科を除く各学科の下部組織にコース（情報表現学科・音楽表現学科・
音楽応用学科・舞台表現学科・総合政策学科・ライフマネジメント学科）を置いた履修体制をとり、教養教育の一環として学部学科の枠を超えて履修することのできる「学部間自由選択科目」を設置している。
情報化、グローバル化の進展するいま、本学の人材育成が先端的役割を果たしていくた
め、これまでの知見に拘泥することなく、柔軟な発想から生まれる「創造力」と新しい分
野に「勇気」を持って果敢に取り組む姿勢が必要である。このためには共感と賛同を得る
ための説明力＝「表現力」も備えていなくてはならない。
「勇気」をもって積極的に新たな創造を発想し思考し表現をどのように具象化し伝えるか、そこに「実践力」が求められる。
本学では全学部・学科において、演習形式を軸とする少人数制の「基礎演習」を必修としている。専門研究に必要な基礎となる学習姿勢や方法を習得する場であるグループワーク
による作業やディスカッション等を通し、学生の自ら学ぶ「創造力」、「表現力」を涵養している。
また、世界共通の情報ツールとしてのコンピュータ教育に力を入れている。教養科目に「情報技術力」6 科目を配置し、IT 時代及び高度な情報技術社会に生活していくためのコ3

尚美学園大学

ンピュータの基本操作法、プログラミング、メディアリテラシー等を学び、情報科学について知識を深めることとしている。これは高度情報技術を活用した「表現力」向上を意図したものである。

Ⅱ．沿革と現況
1．本学の沿革
本学園は、大正 15(1926)年、東京都文京区に赤松直が尚美音楽院の名称でヴァイオリン、ピアノ科を設置し開設したことに始まる。
開設から 10 年後、昭和 10(1935)年には当時の東京市（現 東京都特別区）により教員認定試験合格者の実績に多大なる功績が有り表彰を受けた。第二次大戦後、昭和 29(1954)年に音大受験科を設置、昭和 33(1958)年には各種学校としての認可申請を行い、翌年の昭和34(1959)年に尚美高等音楽学園として東京都各種学校認可校となり、赤松直が学園長に就
任、学園の基盤を整えた。
昭和 41(1966)年からは大学建設の礎の時期となる。この年、学園の創設者赤松直の跡を継いで赤松憲樹が学園長に就任した。翌年昭和 42(1967)年に学園創設者一族の赤松家が学園の相続権を放棄し、その財産の寄附により東京都から学校法人尚美高等音楽学園の認可を受けた。
更に 5 年後の昭和 47(1972)年に法人名を学校法人尚美学園に変更（現在に至る）し、本館を新築（地上 9 階地下 1 階）
、デジタル・シンセサイザー・ラボラトリー教室、デジタ
ル・レコーディング・ラボラトリー教室を設備し、電子音楽楽器を教育界の中でいち早く取り入れ、音楽新時代に対応した。
昭和 51(1976)年には専修学校法に基づき、東京都認可の専門学校に昇格した。
昭和 56(1981)年に「人間と文化」、「音楽と社会」を教育実践目標（教育研究上のテーマ）とする尚美音楽短期大学を埼玉県川越市下松原の地に開学し、これまでの伝統的な西洋音楽を継承する音楽学科に加え、音楽と情報を有機的に関連付け、高度情報化社会への対応を図る音楽情報学科を開設した。
昭和 61(1986)年に尚美学園短期大学と改称し、同時に音楽ビジネス学科を増設し、音楽芸術の経営と文化政策、著作権等の領域を拡充した。
平成 2(1990)年には、情報コミュニケーション学科を増設し、情報・メディア・文化・コ
ミュニケーションを総合的に扱う分野を新たに広げた。
平成 12(2000)年 4 月、尚美学園大学は尚美学園短期大学の 4 学科を継承、改組転換し、埼玉県川越市下松原に上福岡キャンパス（芸術情報学部情報表現学科、音楽表現学科）、同
市豊田本（現 豊田町）に川越キャンパス（総合政策学部総合政策学科）を設け、2 学部 3学科からなる 4 年制大学として開学した。
20 世紀後半の高度情報技術の進化が、既存のメディア環境・構造の基本から革新することになり、情報ネットワーク化は、コミュニケーションはもとより音楽や芸術の分野にも質的な変化をもたらした。一方、国際化・社会のグローバル化は政治・経済・文化・生活等、我々の社会基盤にも影響を及ぼし、新たなパラダイムや総合的な知識基盤の学術研究4

尚美学園大学

が大学に期待されることになった。本学園は、建学の精神「智と愛」のもとで、この時代の要請に応えるために、「人間と文化」、「音楽と社会」の望ましいあり方を教育研究の目的として掲げ、これからの高等教育のあり方を模索していた。
本学は、大学経営環境の構造的な変化に対応するために、総合的かつ専門的な教育体系の充実を目指し、従来の短期大学教育を発展的に解消し、新たに 4 年制大学として開学するに至った。開学にあたっての指針は、「勇気・創造」である。この指針は、音楽を中心とした芸術分野はもとより、いかなる学術に携わる者にとって新しい分野・世界に「勇気」
をもって果敢に取り組むとともに、自ら新しい分野・世界を「創造」し、その「創造」したものを他者に対し「勇気」をもって表現できる人材を生み育てることがこれからの時代の要請に適うものとして提唱した。
平成 13(2001)年、短期大学最後の卒業生より上福岡キャンパス本館正面入口左手前に学園の建学の精神「智と愛」と学園のロゴマークが刻まれた石碑が寄贈され、教職員、在学
生はもとより本学への来学者に対しても本学が叡智の尊重と慈愛に基づく教育の場である
ことが印象付けられるようになった。（現在は川越キャンパスに移転）
平成 16(2004)年には総合政策研究科（修士課程）を、平成 18(2006)年には芸術情報研究科（修士課程）をそれぞれ開設、平成 19(2007)年には、総合政策学部にライフマネジメン
ト学科を開設、平成 27(2015)年、芸術情報学部に音楽応用学科及び舞台表現学科を開設し、2 学部 6 学科 2 研究科 3 専攻の大学に、令和 2(2020)年、スポーツマネジメント学部スポーツマネジメント学科を開設し、3 学部 7 学科 2 研究科 3 専攻の大学となった。
本学園の沿革については、以下のとおりである。
○尚美学園大学の沿革
大正 15(1926)年 ・音楽家赤松直「尚美音楽院」を開設
東京市本郷真砂町 31 番地（現 東京都文京区本郷）
昭和 29(1954)年 ・音大受験科開設「尚美高等音楽学園」各種学校認可、学園長に赤松直就任
昭和 34(1959)年 ・昭和 41(1966)年 ・学園長に赤松憲樹就任「学校法人尚美高等音楽学園」学校法人認可、理事長に赤松ヤス就任
昭和 42(1967)年 ・昭和 47(1972)年 ・「学校法人尚美学園 尚美高等音楽学院」に改称
昭和 49(1974)年 ・財団法人音楽教育研究所が本学園に移管、理事長に赤松憲樹就任「尚美高等音楽学院」が専修学校とし
昭和 51(1976)年 ・専修学校制度の発足に基づき、て認可
・ディプロマコース開設「尚美音楽短期大学」開学、音楽学科、音楽情報学科設置、学長に
昭和 56(1981)年 ・
赤松憲樹就任埼玉県川越市下松原 655
昭和 57(1982)年 ・理事長に赤松憲樹就任
昭和 58(1983)年 ・尚美高等音楽学院に音楽音響マスコミ専門課程設置
・財団法人日本音楽教育文化振興会設立（財団法人音楽教育研究所を5

尚美学園大学

改組）「東京音楽音響マスコミ専門学院」認可
昭和 59(1984)年 ・・「尚美学園アビラックミュージックコミュニティーセンター」設立、名誉館長にフランス国営ポンピドーセンターイルカム館長 作曲家
ピエールブレーズ氏就任
・アビラックデルファイクラブ設立
昭和 60(1985)年 ・尚美高等音楽学院を「東京コンセルヴァトアール尚美」に校名を変更
・東京音楽音響マスコミ専門学院を「東京音楽音響ビジネス専門学院」に校名変更
昭和 61(1986)年 ・尚美音楽短期大学を「尚美学園短期大学」に改称、音楽ビジネス学科開設
平成元(1989)年 ・東京音楽音響ビジネス専門学院を「東京音楽音響ビジネス専門学校」に校名変更
・東京コンセルヴァトアール尚美を「専門学校東京コンセルヴァトア
ール尚美」に校名変更

平成

2(1990)年 ・尚美学園短期大学に情報コミュニケーション学科開設
・皇太子殿下、尚美学園バリオホールに行啓、音楽会を鑑賞

平成

3(1991)年 ・専門学校東京コンセルヴァトアール尚美と東京音楽音響ビジネス専
門学校を統合平成7(1995)年 ・アビラックデルファイクラブを「ボーダーレスフォーラム MONOLITH」に改称

平成「尚美人間科学総合研究センター」設立
8(1996)年 ・平成 10(1998)年 ・専門学校東京コンセルヴァトアール尚美を「専門学校東京ミュージックアンドメディアアーツ尚美」に校名変更
平成 12(2000)年 ・尚美学園短期大学を改組転換し「尚美学園大学」開学、学長に堀江湛就任
芸術情報学部（上福岡キャンパス）：埼玉県川越市下松原 655
総合政策学部（川越キャンパス）：埼玉県川越市豊田町 1-1-1
平成 16(2004)年 ・理事長に髙野文雄就任
・尚美学園大学大学院 総合政策研究科政策行政専攻（修士課程）開設
平成 18(2006)年・尚美学園大学大学院

芸術情報研究科情報表現専攻（修士課程）開設

・尚美学園大学大学院 芸術情報研究科音楽表現専攻（修士課程）開設
平成 19(2007)年 ・尚美学園大学

総合政策学部ライフマネジメント学科開設

平成 20(2008)年 ・学長に松田義幸就任
平成 21(2009)年 ・理事長に松田義幸就任
・尚美総合芸術センター付置
平成 25(2013)年 ・尚美学園大学

芸術情報学部（上福岡キャンパス）を川越キャンパスに移転・統合平成 26(2014)年 ・学長に田邉敏憲就任

6

尚美学園大学

平成 27(2015)年 ・尚美学園大学
芸術情報学部音楽応用学科及び芸術情報学部舞台表現学科開設
平成 28(2016)年

・学校法人尚美学園理事長及び尚美学園大学学長に久保公人就任

令 和 2 ( 2 0 2 0 ) 年 ・尚美学園大学
スポーツマネジメント学部スポーツマネジメント学科開設
令 和 6 ( 2 0 2 4 ) 年 ・学校法人尚美学園理事長及び尚美学園大学学長に永山賀久就任

2．本学の現況
・大学名
尚美学園大学・所在地
埼玉県川越市豊田町 1 丁目 1 番地 1
・学部構成
芸術情報学部
学部構成
総合政策学部
スポーツマネジメント学部
大学院構成

芸術情報研究科
総合政策研究科

情報表現学科
音楽表現学科
音楽応用学科
舞台表現学科
総合政策学科
スポーツマネジメント学科
情報表現専攻音楽表現専攻政策行政専攻・学生数、教員数、職員数
令和 6(2024)年 5 月 1 日現在（単位：人）学 部 学 生 数：
入学
定員

編入
学
定員

収容
定員

1年次

2年次

3年次

4年次

計

情報表現学科

220

10

900

270

274

247

266

1,057

音楽表現学科

70

20

320

72

61

59

82

274

音楽応用学科

70

10

300

90

76

79

92

337

舞台表現学科

40

10

180

42

29

39

41

151

学部

芸術情報学部

学科

在籍者数

計

400

50

1,700

474

440

424

481

1,819

総合政策学科

100

－

400

78

80

98

126

382

総合政策学部

ライフマネジメント学科

－

－

－

0

0

0

2

2

計

100

－

400

78

80

98

128

384

スポーツマネジメント学部

スポーツマネジメント学科

160

－

640

193

212

170

198

773

計

160

－

640

193

212

170

198

773

660

50

2,740

745

732

692

807

2,976

合

計

7

尚美学園大学

令和 6(2024)年 5 月 1 日現在（単位：人）

大学院学生数：
研究科

入学
定員

専攻

芸術情報研究科

合総合政策学部

計30

23

音楽表現専攻

10

20

13

7

20

30

50

36

34

70

10

20

4

10

14

10

20

4

10

14

40

70

40

44

84

政策行政専攻計
計

3,060 人2750

（科目等履修生、聴講生、研究生を除く）
令和 6(2024)年 5 月 1 日現在（単位：人）学 部 専 任 教 員 数：

芸術情報学部

2年次

20

学 生 数 合 計 ：

学部

1年次

情報表現専攻計
総合政策研究科

在籍者数

収容
定員

学科
情報表現学科
音楽表現学科
音楽応用学科
舞台表現学科計
総合政策学科計
スポーツマネジメント学科
スポーツマネジ
メント学部
計
合
計

専 任 職 員 数： 84 人
専任教職員数合計：170 人（学長含む）

8

教授
13
8
4
4
29

准教授
8
2
3
4
17

13
13
7
7
49

6
6
5
5
28

講師

助教
3
1
1
1
6

0
0
0
0
0

合計
24
11
8
9
52

0
0
3
3
9

0
0
0
0
0

19
19
15
15
86

尚美学園大学

Ⅲ．日本高等教育評価機構が定める基準に基づく自己評価
基準 1．使命・目的等
1－1．使命・目的及び教育目的の設定
1-1-①

意味・内容の具体性と明確性

1-1-②

簡潔な文章化

1-1-③

個性・特色の明示

1-1-④

変化への対応（1）1－1 の自己判定「基準項目 1－1 を満たしている。
」（2）1－1 の自己判定の理由（事実の説明及び自己評価）
1-1-①

意味・内容の具体性と明確性「学校法人尚美学園寄附行為施行細則」において、第 2 条に建学の精神「智と愛」を明記している。
本学の使命目的については、学則第 1 条において、「本学は教育基本法及び学校教育法に基づき、「智と愛」を建学の精神とし、総合的科学的思考の涵養を教育方針として、広範な教養を授けるとともに、芸術と情報及び政策を専門的かつ学際的に教授研究し、その深奥を究めて、各分野において指導的役割を果たしうる創造力と表現力並びに実践力を有す
る人材を育成することを目的とする。」と明記し、また、学則第 1 条の 2 において、各学部及び学科の目的を次のように明文化している。
本学に置く学部及び学科の人材養成及び教育研究上の目的は、次のとおりとする。
芸術情報学部
様々な芸術表現とメディアを駆使した表現を追求するため、社会的に通用する情報表現
及び音楽表現における幅広い分野にわたっての専門的能力を持った人材を養成することを目的とする。
情報表現学科・社会の高度情報化において、従来の芸術教育に情報・メディアコミュニケーションを統合した先見的な教育研究を行うことを目的とする。
音楽表現学科・器楽、声楽、ジャズ&ポップス、音楽創作の各分野における専門性の追求と同時に多角的な視座を養う教育研究を行うことを目的とする。
音楽応用学科・音楽ビジネスの世界における音楽制作と音楽産業の各分野の専門性の追求と同時に多角的な視座を養う教育研究を行うことを目的とする。
舞台表現学科・舞台における表現を実践的かつ理論的に追求し、舞台芸術の伝統を踏まえ、あらゆる視座から将来への可能性を広げる教育研究を行うことを目的とする。
9

尚美学園大学

総合政策学部
現代社会におけるさまざまな政策課題を、政治、経済、法律、情報、文化などの諸分野にわたって研究し、問題発見―問題解決型の思考様式に基づいて政策立案できる人材を養成することを目的とする。
総合政策学科・社会科学の専門的知識を学び、国、地方自治体、企業、団体などの抱える政策課題を研究し、そのうえで問題解決を図ることができるような人材を養成することを目的とする。
スポーツマネジメント学部
スポーツマネジメント学科
・多角的な視点からスポーツに対する理解を深め、現代社会における多様な課題を探求、解決できる人材を養成すること、また、マネジメントの視点から、スポーツにおける多様な価値を実践的、論理的に追求する教育研究を行うことを目的とする。
大学院の使命・目的については、学則第 59 条において「本学の大学院の修士課程は、広い視野に立って精深な学識を授け、専攻分野における研究能力又は高度の専門性を要する
職業等に必要な高度の能力を養うものとする。」と明記し、第 59 条の 2 において、修士課
程及び各研究科と専攻の目的を次のように明文化している。
本学に置く研究科及び専攻の人材養成及び教育研究上の目的は、次のとおりとする。
大学院 芸術情報研究科
様々な芸術表現の可能性やメディアを駆使した芸術を多角的に追求するため、社会的、国際的に通用する情報表現及び音楽表現における幅広い分野にわたって高度の専門的能力を持った職業人を養成する。
情報表現専攻・CG・映像、音響、コミュニケーションデザイン及び美術理論の各分野に関する幅広い基礎の上に新しい時代のメディアコンテンツの制作や研究開発に関する教育研究を行うことを目的とする。
音楽表現専攻・器楽、声楽、ジャズ&コンテンポラリー、音楽創作、アート・マネジメント、音楽教育
及び音楽理論の各分野に関する個々の分野での高度の専門性を追求と同時に多角的な視座を養う教育研究を行うことを目的とする。
大学院 総合政策研究科
国及び地方自治体並びに企業等で活躍し得る豊かな創造性と的確な判断力を備えた高度の専門的能力を持った職業人を養成する。
政策行政専攻・ガバナンス・個別政策研究及び国際関係・地域研究を主たる研究対象とし、行政に重点を置いた政策の立案・実施・評価に関する教育研究を行うことを目的とする。
10

尚美学園大学

1-1-②

簡潔な文章化

本学では、学則に明記している建学の精神、使命・目的及び教育目的について、次のよ
うに簡潔かつ分かりやすい文章で表して浸透を図っている。
建学の精神「智と愛」については、「尚美学園は建学の精神として、美を尊び（尚美)、
高い教養（全人教育）の叡智と思いやりの慈愛を育む「智と愛」を掲げています。」と分か
りやすく簡潔な文章として表している。使命・目的である、創造力と表現力・実践力を伴った人材の育成については、開学の指針「勇気・創造」（勇気をもって新しい分野に果敢に取組み新しい分野を創造し勇気をもって表現できる人材を育成）として表現しており、
SHOBI UNIVERSITY GUIDE BOOK（以下「大学案内」）や大学ホームページ等に掲載
するとともに、SHOBI UNIVERSITY HANDBOOK for Students（以下「学生ハンドブック」）及び SHOBI UNIVERSITY HANDBOOK for FACULTY（以下「教員ハンドブック」）に明記して周知を図っている。
特に、建学の精神「智と愛」については、教室及び事務室等、学内各所にパネルを掲示
し周知を行っている。
1-1-③

個性・特色の明示

本学の教育研究の特色は、教育基本法及び学校教育法に従い、本学の建学の精神「智と愛」を重視し、「総合的科学的思考の涵養を教育方針として、広範な教養を授けるとともに、芸術と情報及び政策を専門的かつ学際的に教授研究し、その深奥を究めて、各分野において指導的役割を果たしうる創造力と表現力並びに実践力を有する人材を育成」することであり、本学の学則第 1 条に明記している。
また、創造力と表現力並びに実践力を有する人材育成については、新しい分野にも「勇気」をもって果敢に取り組むとともに、自ら新しい分野・世界を「創造」し、その「創造」したものを他者に対し「勇気」をもって表現できる人材を生み育てることがこれからの時代の要請に適うものであるとし開学の指針として提唱した「勇気・創造」についても、学生ハンドブック、教員ハンドブックや大学ホームページ、大学案内等に掲載している。
1-1-④

変化への対応平成 12(2000)年 4 月、尚美学園大学は尚美学園短期大学の 4 学科を継承、改組転換し、埼玉県川越市下松原に上福岡キャンパス（芸術情報学部音楽表現学科、情報表現学科）、同
市豊田本（現 豊田町）に川越キャンパス（総合政策学部総合政策学科）を設け、2 学部 3学科からなる 4 年制大学として開学した。
20 世紀後半の高度情報技術の進化が、既存のメディア環境・構造の基本から革新することになり、情報ネットワーク化は、コミュニケーションはもとより音楽や芸術の分野にも質的な変化をもたらした。一方、国際化・社会のグローバル化は政治・経済・文化・生活等、我々の社会基盤にも影響を及ぼし、新たなパラダイムや総合的な知識基盤の学術研究が大学に期待されることになった。本学園は、建学の精神「智と愛」のもとで、この時代の要請に応えるために、「人間と文化」、「音楽と社会」の望ましいあり方を教育研究の目的として掲げ、これからの高等教育のあり方を模索していた。
本学は、大学経営環境の構造的な変化に対応するために、総合的かつ専門的な教育体系
11尚美学園大学の充実を目指し、従来の短期大学教育を発展的に解消し、新たに 4 年制大学として開学するに至った。開学にあたっての指針は、「勇気・創造」である。この指針は、音楽を中心とした芸術分野はもとより、いかなる学術に携わる者にとって新しい分野・世界に「勇気」
をもって果敢に取り組むとともに、自ら新しい分野・世界を「創造」し、その「創造」したものを他者に対し「勇気」をもって表現できる人材を生み育てることがこれからの時代の要請に適うものとして提唱し、教育内容の改革・改善を実施してきた。
平成 16(2004)年には、国及び地方自治体並びに企業等で活躍し得る豊かな創造性と的確な判断力を備えた高度の専門的能力を持った職業人を養成するため、総合政策研究科（修士課程）を、平成 18(2006)年には、様々な芸術表現の可能性やメディアを駆使した芸術を多角的に追及するため、社会的、国際的に通用する情報表現及び音楽表現における幅広い分野にわたって高度の専門的能力を持った職業人を養成するため、芸術情報研究科（修士課程）を、それぞれ開設した。平成 19(2007)年には、総合政策学部に、文化政策全般にわたる基礎的理解を通じて、政策学の視点から文化や芸術、スポーツを研究するとともに、文化活動の推進、育成を支援する人材を養成することを目的とし、ライフマネジメント学科を開設した。更に、総合政策学部ライフマネジメント学科スポーツコースを発展させ、スポーツの新しい価値を創造し、社会を動かせる人材を育成する目的としたスポーツマネ
ジメント学部を、令和 2(2020)年度に開設した。
平成 27(2015)年、IT 技術の進展に伴う音楽産業の構造的な変革に、IT の更なる進化に対応した教育研究の推進と新たなビジネスモデルの構築等、音楽産業に貢献し得る専門知識を習得した人材の育成が必要との観点で、音楽ビジネスの世界における音楽制作と音楽産業の各分野の専門性の追求と同時に多角的な視座を養う教育研究を行うことを目的とす
る音楽応用学科を芸術情報学部に開設した。また、わが国における文化芸術の振興は、文化芸術振興基本法においても国家的課題として謳われており、「劇場、音楽堂等の事業の活性化のための取組に関する指針」（平成 25 年文部科学省告示第 60 号）の中では「実演芸術に関する活動や劇場、音楽堂等の事業を行うために必要な人材養成等を強化していく必要」が強調されている。このことに鑑み、これまでの総合政策学部ライフマネジメント学
科におけるダンス及び演劇の科目や教育研究の分野を更に拡大・発展させ、高度な技能と知識の教授、及び研究を行うことが時代の趨勢であり本学の使命であるとの観点で、舞台における表現を実践的かつ理論的に追求し、舞台芸術の伝統を踏まえ、あらゆる視座から将来への可能性を広げる教育研究を行うことを目的とする舞台表現学科を、芸術情報学部に開設した。このように、本学では、時代の変化に対応した教育組織・教育内容の改革・改善を行っている。
（3）1－1 の改善・向上方策（将来計画）
学園の建学の精神、大学の使命・目的については、その本質は変わらないものであるが、時代の変化や社会情勢により、大学全体及び各学部学科の組織編制、教育目標等について
は、常に改革・改善を行っていく必要がある。
「平成 27 年度事業計画書」において尚美 8 大指針として示された「全人教育（教養教育）」「芸術と科学の融合」「伝統と革新」「人間と文化・音楽と社会」「勇気・創造」「地域創造」「考え、実践する力」「生き抜く力」という 8 項目の教育基本ポリシーに基づき、経営・教12

尚美学園大学
育・研究の改善・改革を実施するため、平成 29(2017)年度に「大学改革プロジェクト」を立ち上げ、全教職員からの改革提案を取り纏めて基本方針を定めた。この基本方針に則り、教育・学生支援、広報・募集、就職支援、施設、業務・制度、組織・人事、経営・戦略の各部門において改革の具体的な内容の検討が行われた。改革プロジェクトで決定された内容を反映し策定された、平成 30(2018)年度教育研究運営目標に基づく具体的な取組みの順
次実施を継続している。

1－2．使命・目的及び教育目的の反映
1-2-①

役員、教職員の理解と支持

1-2-②

学内外への周知

1-2-③

中長期的な計画への反映

1-2-④

三つのポリシーへの反映

1-2-⑤

教育研究組織の構成との整合性（1）1－2 の自己判定「基準項目 1－2 を満たしている。
」（2）1－2 の自己判定の理由（事実の説明及び自己評価）
1-2-①

役員、教職員の理解と支持

本学の使命・目的に関しては、学則第 1 条に本学の目的として「本学は教育基本法及び学校教育法に基づき、「智と愛」を建学の精神とし、総合的科学的思考の涵養を教育方針として、広範な教養を授けるとともに、芸術と情報及び政策を専門的かつ学際的に教授研究し、その深奥を究めて、各分野において指導的役割を果たしうる想像力と表現力並びに実践力を有する人材を育成することを目的とする。」と定めており、学則の制定・改正については、教育研究評議会及び大学経営会議の議を経て理事会の承認を得ており、役員・教職員の理解と支持が得られている。本学の使命・目的と開学の指針「勇気・創造」及び教育方針等は、大学ホームページや大学案内への掲載、教員ハンドブックの配付により役員・教職員に周知している。そしてこれらに関する質問等は各所属長が窓口となって回答することとし、これを通じて理解と支持について把握している。
1-2-②

学内外への周知

大学ホームページ及び大学案内に、「建学の精神」「使命・目的」「教育方針」「教育目標」「教育研究上の目的」を掲載し、学生ハンドブックには「建学の精神」「使命・目的」「教育方針」とそれらが定められた学則全文を掲載し、学内外に周知している。加えて、学生には毎年度春学期のオリエンテーションにおいて、学生ハンドブックに沿った説明を行っている。また、オープンキャンパス等の大学説明会の場でも、「建学の精神」や「教育方針」
について参加者にわかりやすく説明している。更に、入学式、学位授与式の学長式辞、その他の行事等での学長による挨拶等においても、建学の精神、教育方針等に触れ、関係者への周知徹底及び理解の促進に努めている。
13

尚美学園大学

1-2-③

中長期的な計画への反映

令和 2(2020)年度に「学校法人尚美学園大学 中長期計画書」を策定した。計画書では、まず、大学の使命・目的及び教育目標である「建学の精神」についての理解を掲げており、開学の指針「勇気・創造」を謳っている。
「教育改革・学生支援強化」、「教育環境整備計画」、「財政基盤の安定化」、「経営・ガバナンス機能の強化」についての将来計画が盛り込まれ、各年度の事業計画及び予算編成に反映している。
1-2-④

三つのポリシーへの反映

本学の三つの方針（ポリシー）は以下のとおりであり、本学の建学の精神に基づいた使命・目的及び教育目的を反映している。
【芸術情報学部】
ディプロマ・ポリシー
・芸術を通して社会に貢献し得る専門性を持った人材を養成
様々な芸術表現と、メディアを駆使した表現を追求し、社会的に通用する幅広い分
野にわたっての専門的能力を備えた人材を養成します。
カリキュラム・ポリシー
・新たな時代に対応した専門教育により可能性豊かな人間性を獲得する「芸術と科学の融合」をコンセプトとした専門教育の実現。学科間の垣根を外し、お互いの学びを知り、共同制作するコラボレーション科目は、芸術と科学の融合を
カリキュラム化した、本学ならではの特色です。
アドミッション・ポリシー
・芸術と科学、双方にたいする興味、理解、学習意欲があり、社会が求める新しい表現技術を自分なりに創造・開発したいというチャレンジ精神がある方・視野を広げた総合能力を身につけ、現代社会を的確に見据えた課題提案・探求・解決のための能力を高めたいという意欲に満ちている方
・単なる知識や技術の修得に留まらず、リベラルアーツ（基礎教養）を根底にした学びを通し、感性を高め、人間性をも向上させていきたいと考えている方【総合政策学部】
ディプロマ・ポリシー
・多様性の時代を生きる感性を養い、問題解決能力と実践力に富んだ人材を育てる
現代社会における様々な政策課題を様々な分野にわたって研究し、問題発見－問題解決型の思考様式にもとづいて政策立案し、実行できる人材を養成します。
カリキュラム・ポリシー
・社会、文化、人間にたいする理解を深め、現代社会での実践を目指す
多角的な視点から、様々な課題・問題を学科やコース特性を活かしながら分析・探求することにより、社会・文化・人間にたいする理解を深め、現代社会のなかでそれを実践していくことができるカリキュラムを展開します。

14

尚美学園大学

アドミッション・ポリシー
・建学の精神「智と愛」のもとに、明確な目的意識をもって関心を抱いている分野を探求していこうと考えている方
・大学での学修を通して、問題発見－問題解決型の思考様式を身につけようとする意
欲をもっている方
・文化活動を通して、心豊かな社会の形成に寄与する人間になろうと考えている方【スポーツマネジメント学部】
ディプロマ･ポリシー
・スポーツを多角的視点から理解し、課題解決能力と実践力に富んだ人材を育てる
現代社会における多様なスポーツ課題を探求し、そのことから浮かび上がってくる
課題を解決し、社会で実践することのできる人材を養成します。
カリキュラム･ポリシー
・スポーツにたいする理解を深め、現代社会での実践を目指す
マネジメントの視点から、スポーツにおける多様な価値を実践的、論理的に追求する教育研究を行い、多角的な視点からスポーツにたいする理解を深め、現代社会における多様な課題を探求、解決できる人材を育成することを目標としています。 そのために本教育課程では、マネジメントの土台となる基礎的な知識の修得のため、
経済・社会・法学などの基礎科目を設置。 そして「する・みる・ささえる」スポー
ツを分析・探求することにより、現代社会の中でそれを実践していく幅広い学びが可能なカリキュラムを展開します。
アドミッション･ポリシー
・建学の精神「智と愛」のもとに、明確な意識をもってスポーツを探求していこうと考えている方・大学での学修を通して、様々なスポーツ課題を発見し、それを解決、また、表現する意欲をもっている方
・スポーツ活動を通して、地域社会をはじめとした社会の形成を目指す人間になろうとする方【大学院 芸術情報研究科情報表現専攻】
ディプロマ･ポリシー
・所定の専門科目と理論科目の取得ならびに修士論文または修士制作を行うことを学位取得の要件にしています。
カリキュラム・ポリシー
・「映像・音響」「CG・美術」「ゲーム・ソーシャルネットワーク」の三つの分野に分け、それぞれ専門性を究めるための科目を中心に多彩な科目群に広げたカリキュラ
ムを編成するとともに、感性と理論を高度に融合させる科目を配置してその達成を目指します。

15

尚美学園大学

アドミッション・ポリシー
・芸術と科学の融合及びデジタルコンテンツの制作や研究に対し、創造性と勇気を以て新たな領域を切り拓き、旺盛な意欲で取り組んで行ける方
・映像・音響、CG・美術、ゲーム・ソーシャルネットワーク分野など、教育研究が行われるいずれかの分野において、大学で専門教育を受けたか、或いは社会においてそれに相当する高い専門能力を身に付けた方【大学院 芸術情報研究科音楽表現専攻】
ディプロマ･ポリシー
・所定の専門科目と音楽理論科目の取得ならびに修士論文の作成または修士演奏を行うことを学位取得の要件にしています。
カリキュラム・ポリシー
・
「演奏系」
「創作系」
「応用音楽系」の三つの系列に分け、それぞれ専門性を究めるた
めの科目を中心に多彩な科目群に広げたカリキュラムを編成するとともに、感性と理論を高度に融合させる科目を配置しその達成を目指します。
アドミッション・ポリシー
・音楽についての深い知識と高い技術を身に付け、器楽、声楽、ジャズ＆コンテン
ポラリー、音楽創作、アート・マネジメント、音楽教育の各分野における表現、創作、研究に必要な優れた能力を養い、変貌しつつある社会のニーズに対応できる人間を目指す方
・音楽という伝統芸術の規範を継承しつつ、新しい時代に向けて創造的な足跡を刻む勇気と強い意志、幅広い視野と関心、論理的思考と具体的な行動力を持った方【大学院 総合政策研究科政策行政専攻】
ディプロマ・ポリシー
・我が国を取りまくさまざまな環境変化を見据え、幅広い視野に立って政策提言のできる力を養うため、所定の基本科目と関連科目の取得ならびに修士論文を作成することを学位取得の要件にしています。
カリキュラム・ポリシー
・「政治・公共政策」「経済・経営」の 2 コースを設置し社会の諸問題に自ら問題提起
し政策提言できる高度専門的職業人を育成するカリキュラムを編成しています。特に近年税理士を志望する社会人が増加傾向にあり、その養成に力を入れた会計系、税法系の科目を強化しています。
アドミッション・ポリシー
・複雑・多様化する社会の諸問題に対して、自ら問題を発見し、その解決を提言できる能力を身につけ、社会に貢献しようとする学生や社会人
・社会科学の分野における政策実現や会社起業・マネジメントに必要となる思考力及び文章表現能力などの能力を有する学生や社会人

16

尚美学園大学

1-2-⑤

教育研究組織の構成との整合性

本学の教育研究上の目的を達成するため、図 1-2-1 に示すとおり、3 学部 7 学科と 2 研
究科 3 専攻を設置している。
教育研究に関わる学内意思決定は図 1-2-2 に示すとおり「教育研究評議会規程」に従って教育研究評議会を設置し審議の上、学長が決定することになっている。ただし、教育に関わる重要な事項については「教授会規程」に従って設置された教授会の意見を聴くこととなっている他、各種委員会を設け、事務局職員が参画することにより、学長のガバナンスのもとで教育研究評議会を中心に教職協働に基づく教学マネジメント体制を確立している。

図 1-2-1

尚美学園大学組織図17

尚美学園大学
図 1-2-2 尚美学園大学教育研究組織図（3）1－2 の改善・向上方策（将来計画）
本学の使命・目的については、今後も時代の趨勢を見極め、社会情勢等の変化やニーズに対応させるための組織的な取組みを継続的に行っていく。建学の精神、教育目的、三つのポリシー等、教育の要となる方針の周知についても今後継続していく。

［基準 1 の自己評価］
使命・目的及び教育目的は、学則第 1 条並びに第 1 条の 2 に明文化し、その制定・改定には、教育研究評議会、大学経営会議、理事会の承認が必要となっており、役員・教職員が参画している。特色であり使命・目的でもある「創造力と表現力・実践力を有する人材の育成」は、開学の指針「勇気・創造」として簡潔に文章化している。それらは、学校教育法第 83 条に照らし、大学として適切な目的であり、大学ホームページ、大学案内、学生
ハンドブック、教員ハンドブック等に掲載され学内外に周知している。
また、時代の趨勢や社会情勢等を考慮し、学部・学科及び三つのポリシーは不断の見直しを行うとともに、中長期計画で掲げられた使命・目的及び教育目標は、各年度の事業計
画及び予算編成に反映され、改善・向上を行っている。
以上から、基準 1 を満たしている。

18

尚美学園大学基準 2．学生
2－1．学生の受入れ
2-1-①

教育目的を踏まえたアドミッション・ポリシーの策定と周知

2-1-②

アドミッション・ポリシーに沿った入学者受入れの実施とその検証

2-1-③

入学定員に沿った適切な学生受入れ数の維持（1）2－1 の自己判定「基準項目 2－1 を満たしている。
」（2）2－1 の自己判定の理由（事実の説明及び自己評価）
2-1-①

教育目的を踏まえたアドミッション・ポリシーの策定と周知

入学者受入れ方針（アドミッション・ポリシー）については、建学の精神のもとに定められた本学の使命目的を達成するため、教育目的の実現を目的とする、大学、各学部及び研究科専攻のアドミッション・ポリシーを次のとおり定めている。
尚美学園大学 入学者受入れ方針（アドミッション・ポリシー）
建学の精神「智と愛」のもと、明確な目的意識をもって、本学で学ぶに際し、希望する分野に意欲をもってのぞむ人を求める。
【芸術情報学部】
・芸術と科学、双方にたいする興味、理解、学習意欲があり、社会が求める新しい表現
技術を自分なりに創造・開発したいというチャレンジ精神がある方・視野を広げた総合能力を身につけ、現代社会を的確に見据えた課題提案・探求・解決のための能力を高めたいという意欲に満ちている方
・単なる知識や技術の修得に留まらず、リベラルアーツ（基礎教養）を根底にした学びを通し、感性を高め、人間性をも向上させていきたいと考えている方【総合政策学部】
・建学の精神「智と愛」のもとに、明確な目的意識をもって関心を抱いている分野を探求していこうと考えている方
・大学での学修を通して、問題発見－問題解決型の思考様式を身につけようとする意欲をもっている方
・文化活動を通して、心豊かな社会の形成に寄与する人間になろうと考えている方【スポーツマネジメント学部】
・建学の精神「智と愛」のもとに、明確な意識をもってスポーツを探求していこうと考えている方・大学での学修を通して、様々なスポーツ課題を発見し、それを解決、また、表現する意欲をもっている方
・スポーツ活動を通して、地域社会をはじめとした社会の形成を目指す人間になろうとする方19尚美学園大学【大学院 芸術情報研究科情報表現専攻】
・芸術と科学の融合及びデジタルコンテンツの制作や研究に対し、創造性と勇気を以て新たな領域を切り拓き、旺盛な意欲で取り組んで行ける方
・映像・音響、CG・美術、ゲーム・ソーシャルネットワーク分野など、教育研究が行われるいずれかの分野において、大学で専門教育を受けたか、或いは社会においてそれに相当する高い専門能力を身に付けた方【大学院 芸術情報研究科音楽表現専攻】
・音楽についての深い知識と高い技術を身に付け、器楽、声楽、ジャズ＆コンテン
ポラリー、音楽創作、アート・マネジメント、音楽教育の各分野における表現、創作、研究に必要な優れた能力を養い、変貌しつつある社会のニーズに対応できる人間を目指す方
・音楽という伝統芸術の規範を継承しつつ、新しい時代に向けて創造的な足跡を刻む勇気と強い意志、幅広い視野と関心、論理的思考と具体的な行動力を持った方【大学院 総合政策研究科政策行政専攻】
・複雑・多様化する社会の諸問題に対して、自ら問題を発見し、その解決を提言できる能力を身につけ、社会に貢献しようとする学生や社会人
・社会科学の分野における政策実現や会社起業・マネジメントに必要となる思考力及び文章表現能力などの能力を有する学生や社会人
これらのアドミッション・ポリシーは、大学ホームページや SHOBI UNIVERSITYGUIDE BOOK 等に明示して周知を図っている。また、受験生や保護者等、高等学校教員に対しては、年間を通じて開催しているオープンキャンパスや高校訪問、大学説明会等において、各種資料の配布や直接説明等を行い周知している。更に、海外国籍の優秀な人材を確保するべく、海外・国内の各種学校訪問、大学説明会、学校内説明会などで、留学生の学修ニーズに対応した学科説明を行なっている。
2-1-②

アドミッション・ポリシーに沿った入学者受入れの実施とその検証

それぞれの入学者選抜の学生募集要項において、アドミッション・ポリシーや要件を示しており、それに基づき、選抜方式や方法を設け、志願者の適切な評価を行っている。
入学試験問題は、学長が指名した作問委員が出題範囲や各学部学科の特性に鑑みた内容の決定、作問、構成、確認を行っている。また、合格者の判定については、学長や学部長、学科長や学生募集･入学試験委員長らによる合否判定会議の上、決定している。
学生募集・入学試験委員会は、学長が委員長となり、学部長や事務局長、広報課長などで構成され、学生募集や入学者選抜に関する議論や具体的な提案を行い、広報改革や入試改革へとつなげている。
学生募集の主な取組みとしては、高校訪問やガイダンス参加などの対面でのアプローチ20

尚美学園大学を積極的に実施し、大学紹介やオープンキャンパス動員に取り組んだ。オープンキャンパ
スでは大学や学部の魅力が伝わるようスタジオ等での体験授業の実施や学生の作品の紹介、カリキュラムやゼミ紹介を実施するなど、イベント内容の充実を図った。
また、オンラインによるオープンキャンパスや個別相談など、オンライン対応で大学紹介の機会も継続して設け、アドミッション・ポリシーの理解や定着を行うとともに、高校生などの受験予定者自身のこれまでに関して振り返りを促すことで、「学力の 3 要素」で求められている主体性・多様性・協働性、思考力・判断力・表現力などを伸ばすための機会を提供している。
入学者選抜は、高大接続改革にともなう大学入学者選抜の見直しを行い、すべての選抜試験において、直近 3 年間において主体性をもって取り組んできた活動を記載してもらう「活動報告書」を新たに受験生に提出を求める出願書類とし、調査書とともに、選抜試験時の参考としている。
総合型選抜や学校推薦型選抜、海外からの入学希望者に対し、オンラインによる入学試
験の導入を行うなど、感染症による影響や遠方に住んでいるなどの様々な状況の受験生に対する受験機会の更なる確保に取り組んだ。
アドミッション･ポリシーの理解については、新入生（日本人学生）を対象としたアンケートを実施しており、95.5%がアドミッション･ポリシーを知っていたと回答している。
また大学院選抜においても大学院学生募集要項にアドミッション・ポリシーや要件を示しており、それに基づいた、選抜方式や方法を設け、志願者の適切な評価を行っている。
2-1-③

入学定員に沿った適切な学生受入れ数の維持

令和 6 (2024)年度入試における大学全体の入学者数は 737 人であり、3 学部全体の入学
定員 660 人に対して定員充足率は 111.7%と入学定員を上回る入学者数となった。芸術情報学部が入学定員 400 人に対して 468 人（充足率 117.0%）、総合政策学部が入学定員 100人に対して 76 人（充足率 76.0%）、スポーツマネジメント学部が入学定員 160 人に対して193 人（充足率 120.6%）であった。
教育の質保証及び社会的情勢に鑑み、情報表現学科、舞台表現学科、大学院芸術情報研
究科情報表現専攻の令和 6 年度入学定員を変更して募集を行った。
本学の建学の精神をもとに、高度情報化社会における様々な要請に応える人材を輩出することで、入学志願者数の増加に結びつけていく。
学部

入学定員充足率の推移

充足率 (%)
入学者数
入学定員

令和 2 年度
129.5
855
660

令和 3 年度
120.3
794
660

令和 4 年度
109.2
721
660

21

令和 5 年度
105.2
694
660

令和 6 年度
111.7
737
660

尚美学園大学

学部・学科別 入学定員充足率の推移
学部・学科

芸術情報学部
情報表現学科

芸術情報学部
音楽表現学科

芸術情報学部
音楽応用学科

芸術情報学部
舞台表現学科

芸術情報学部計

総合政策学部
総合政策学科

総合政策学部計スポーツマネジメント学部
スポーツマネジメント学科

スポーツマネジメント学部計

合計

令和2

令和3

令和4

令和5

令和6

5年間平均

年度

年度

年度

年度

年度

充足率 (%)

充足率 (%)

129.5

134.2

137.4

136.8

120.5

入学者数

246

255

261

260

265

入学定員

190

190

190

190

220

充足率 (%)

117.1

110.0

75.7

87.1

102.9

入学者数

82

77

53

61

72

入学定員

70

70

70

70

70

充足率 (%)

125.7

127.1

110.0

94.3

127.1

入学者数

88

89

77

66

89

入学定員

70

70

70

70

70

充足率 (%)

100.0

64.3

60.0

41.4

105.0

入学者数

70

45

42

29

42

入学定員

70

70

70

70

40

充足率 (%)

121.5

116.5

108.3

104.0

117.0

入学者数

486

466

433

416

468

入学定員

400

400

400

400

400

充足率 (%)

110.0

121.0

94.0

73.0

76.0

入学者数

110

121

94

73

76

入学定員

100

100

100

100

100

充足率 (%)

110.0

121.0

94.0

73.0

76.0

入学者数

110

121

94

73

76

入学定員

100

100

100

100

100

充足率 (%)

161.9

129.4

121.3

128.1

120.6

入学者数

259

207

194

205

193

入学定員

160

160

160

160

160

充足率 (%)

161.9

129.4

121.3

128.1

120.6

入学者数

259

207

194

205

193

入学定員

160

160

160

160

160

充足率 (%)

129.5

120.3

109.2

105.2

111.7

入学者数

855

794

721

694

737

入学定員

660

660

660

660

660

項目

22

131.7

98.6

116.8

74.1

113.5

94.8

94.8

132.3

132.3

115.2

尚美学園大学
大学院研究科の入学者は、令和 6(2024)年度において計 40 人であり、入学定員 40 人に対して定員充足率は 100.0%である。なお、5 年間平均では 106.0%である。
大学院研究科充足率 (%)
入学者数
入学定員

入学定員充足率の推移
令和 2 年度
令和 3 年度
76.7
103.3
23
31
30
30

令和 4 年度
110.0
33
30

令和 5 年度
140.0
42
30

令和 6 年度
100.0
40
40

大学院研究科・専攻別 入学定員充足率の推移
学部・学科

芸術情報研究科
情報表現専攻芸術情報研究科
音楽表現専攻芸術情報研究科計総合政策研究科
政策行政専攻総合政策研究科計

合計

項目

令和2
年度

令和3
年度

令和4
年度

令和5
年度

令和6
年度

充足率 (%)

120.0

150.0

210.0

250.0

115.0

入学者数

12

15

21

25

23

入学定員

10

10

10

10

20

充足率 (%)

30.0

70.0

40.0

70.0

130.0

入学者数

3

7

4

7

13

入学定員

10

10

10

10

10

充足率 (%)

75.0

110.0

125.0

160.0

120.0

入学者数

15

22

25

32

36

入学定員

20

20

20

20

30

充足率 (%)

80.0

90.0

80.0

100.0

40.0

入学者数

8

9

8

10

4

入学定員

10

10

10

10

10

充足率 (%)

80.0

90.0

80.0

100.0

40.0

入学者数

8

9

8

10

4

入学定員

10

10

10

10

10

充足率 (%)

76.7

103.3

110.0

140.0

100.0

入学者数

23

31

33

42

40

入学定員

30

30

30

30

40

5年間平均
充足率 (%)

169.0

68.0

118.0

78.0

78.0

106.0

（3）2－1 の改善・向上方策（将来計画）
オープンキャンパスでは学生広報チームを発足させ、在学生から大学や学部の魅力が伝
わるようイベント内容の充実を図った。
本学の教育を知ることのできるイベントとして音楽表現学科と舞台表現学科で行っているレッスン＆アドバイスのプログラムを入試説明やキャンパス見学などもできるよう充実させた。また新たに音楽応用学科においても参加者が実際に機材に触ったり、簡単なワー
クをしたりと、参加型の授業を体験できる音楽業界研究アドバイスを実施し、早期からの受験者獲得に取り組み出願につながった実績から、日程を追加して実施する。
入学者選抜試験においては、他大学の入試方法との比較を行い、総合型選抜や学校推薦
型選抜、海外からの入学希望者に対し、オンラインによる入学試験を継続して実施し、感染症による影響や遠方に住んでいるなどの様々な状況の受験生が受けやすい入試を実施していく。
23

尚美学園大学

2－2．学修支援2-2-①

教員と職員等の協働をはじめとする学修支援体制の整備

2-2-②

TA(Teaching Assistant)等の活用をはじめとする学修支援の充実（1）2－2 の自己判定「基準項目 2－2 を満たしている。」（2）2－2 の自己判定の理由（事実の説明及び自己評価）
2-2-①

教員と職員等の協働をはじめとする学修支援体制の整備

教員と職員等の協働による学修支援体制としては、教育課程の運用及び学修支援に関する諸問題を所管する全学的な委員会組織として教務委員会がある。教務部長（教員）が委員長を兼務し、委員には芸術情報学部・総合政策学部・スポーツマネ
ジメント学部の3学部7学科の専任教員に加えて教務課職員も委員として名を列ねており、この教職員の協働体制によって学修支援がなされている。
令和 2(2020)年度は、感染防止対策のため、春学期は一般講義科目を中心とするオンラ
イン授業と、実技・実習科目を中心とする対面授業に区分し、後者は夏期集中授業の体制を組んで運営した。秋学期はこれを再編し、対面授業とオンラインが同じ授業期間内におおむね半々の割合になるようにして、令和 3(2021)年度に引き継いだ。その後は授業の実施状況を把握しつつ検討を重ね、令和 4(2022)年度は講義・実習を問わず専門科目及び資格課程等の科目は原則対面授業とし、令和 6(2024)年度からはごく特殊な性質の一部科目を除き専門科目・教養科目とも原則として対面授業で運営することとした。このような授業運営方針をはじめ、学内通信環境の整備や教室及び授業現場における感染防止対策指針の取り決め等の検討過程では学部長・学科長・教務部長・教務委員と法人・事務局職員が協働してきた。
2-2-②
アTA(Teaching Assistant)等の活用をはじめとする学修支援の充実

TA と SA
本学では TA(Teaching Assistant)を採用し、学部生に対する講義、演習等の教育・研究活動の補助業務に従事させる制度があり、他にも学部生から SA(Student Assistant)
を募り、教養科目における情報科目をはじめとする演習授業のサポート等、 本学の教育推進の一助として活用されている。
全学科に配置されている教養科目の「プログラミング基礎 A または B」は、プログラ

ミングの基礎を学ぶ内容であり、自分の PC を初めて所有する学生も多く受講しているため、基本的な PC の操作に対するサポートも必要となる。そこで、担当教員の他に TA・
SA 数人が授業サポートとして入り、学生一人ひとりに目が行き届く少人数制教育ができるようなしくみとして機能している。
2 年次以上の学生から成る SA は、実際に課題に取り組んでみてからの疑問に対する対応、うまく動かない箇所の指摘、動作確認等を中心に学修支援を行っている。受講生
に対する個別アンケートにおいては、分からないときにその場で質問ができる環境で理解が深まったという回答が多くあった。多くの SA は継続して活動しており、SA は先輩にあたる学生が担当であるため、教員よりも質問しやすく、やりやすかったとの意見も24

尚美学園大学あった。SA に対しては授業の内容以外のコンピュータ全般の事や操作に関する質問等もあり、学生の PC の相談の場にもなった。
また、情報表現学科専門科目では、スタジオでの音響や映像関連の実習授業や PC を使用した CG 関連の実習授業にて、多くの学生が SA に登録し活動している。その業務は、機材の準備・操作・撤収作業や次回の打ち合わせ等、運営補助の役割の他、困っている学生に対するアドバイスやサポート、実習に積極的に参加できていない学生への声掛け等、受講生支援の役割にも積極的に取り組んでいる。特に PC を使用した実習授業
では、学生一人ひとり状況が異なり個別に対応していく必要があるため、担当教員一人
ではすべての学生に同時に対応することが難しく、SA による受講生への個別のサポートが必須となっている。
イ

アドバイザーとオフィスアワー
アドバイザーの職務は専任教員が担当し、すべての学生は、各学年の必修科目として配置された「基礎演習」、「総合演習」、「卒業研究」といったゼミナール形式の少人数ク
ラスの授業において、専任教員から専門分野についてきめ細かく指導を受けることを可能にしている。このアドバイザー制度により、学生は履修相談や学生生活相談のみならず、学修に関する相談も専任教員に指導を仰ぐことができる仕組みとしている。
また、アドバイザーはオフィスアワーを設定することとしており、すべてのアドバイ
ザーに週 1 時間のオフィスアワー確保を義務づけている。これらを通じ、学業成績不振者や留年者、あるいは諸事情により休学や退学を考えている学生に対するケア、進路に関する相談まで行っている。下記エで述べるように、特に中途退学については、アドバ
イザーが対象者と行った面接から得られた情報をもとに、原因分析や学生の不安を軽減するなどの措置をとっている。
新型コロナウイルス感染症拡大により、アドバイザーが担当学生と接する主たる機会となるゼミナールは、令和 2(2020)年度春学期はオンライン授業とされた。しかし、Zoom
や Skype のような双方向型のツールや SNS 等も駆使して、各教員は担当学生との接触確保に努めた。秋学期はゼミナールが対面化され、感染懸念のために引き続きオンライ
ンを希望する学生に対しては、春学期と同様に各種ツールを用いて接触を保ったが、この体制は令和 5(2023)年度をもって終了した。
なお、各学生の成績および履修状況を確認できる資料を教務課とアドバイザーが共有して履修登録漏れや成績評価の低い学生の指導に活用することが春秋各学期ともに行わ
れている。

ウ

障害のある学生への配慮
障害者基本法及び障害者差別解消法その他の法令に基づき、2-4 及び 2-6 で後述するように、本学では学生総合アシスト室を置いている。ここでは、障害のある学生により良い支援を提供するために部署間の調整を行い、学生の要望を丁寧に聞き取りした上で具体的な支援内容を決定している。入学前の相談は、入学希望学科の教員や関連部署の職員と障害のある生徒及び保護者等が面談し、施設設備の現状と改修の可能性、提供可
能な障害者支援専用機器備品や人的サポート等について、丁寧に説明を行い、適切な入25

尚美学園大学

学の判断材料を提供している。入学決定後は、学生総合アシスト室、カウンセリングル
ーム等及び関連部署の職員が入学生及び保護者等と面談して、学生生活のさまざまな場
面で必要になる合理的配慮や施設の改修等について検討し、入学後に速やかに円滑な学
生生活を始められるように準備している。また、授業内において何らかの配慮が必要な
場合は配慮依頼文書を発行する。こうした支援内容や配慮内容を決定するための一連の面談は、令和 2(2020)年度からは必要に応じてオンラインでも行っている。
エ退学者防止対策
アドバイザーによる学生面接は、ゼミナールにおける日常的な履修指導・教育指導や休・退学時の事情聴取に留まらず、退学者防止対策としても行われる。令和 3(2021)年
度からは次の目的と手順により構成される新しい退学者防止対策が導入された。
対策の目的は教職員が一体となって学生を預かった責任を果たす（進級・卒業へと導く）ことである。そのために各アドバイザーが担当学生一人ひとりに向き合い、心境の変化に注目し、事情も理解しながら粘り強く対応することになる。面談対象は学生生活に向けてさまざまな不安を覚えやすい 1 年次生と、例年退学者の比重が高い 2 年次生であり、学生との接点を増やすために春秋各学期 2 回全員面談を実施する。ここで抽出された進級や退学の不安を抱える学生の情報が学科長に報告されると、学科長はコメントをつけてフィードバックし、アドバイザーは経過観察を続ける。面談情報は事務局と共有されるので、この段階で支援が必要な学生が明らかになれば、関係する部署が連携して対応する。その後退学者が出ると面談による抽出学生との照合が行われ、退学者に対するアドバイザーによるアンケートが行われて検証がなされる。検証結果は教務部長が総括して学長・学部長・事務局長に報告する。
令和 5(2023)年度においては各学科ともおおむね一けた台の少数の退学者に留まった。このことから、アドバイザーによる面談等、丁寧な日常的対応がどの学科においても成果に現れていると言える。
オ

オンライン授業実施に伴う学修支援
令和 3(2021)年度では対面型のオリエンテーションは 1 年次生に限り実施し、その他の学年に対しては所定の期間にオンラインで「WEB オリエンテーション」を実施した。

そこでは、学生ポータルシステムにテキスト資料に加えて各学科の専任教員が出演する「ガイダンス動画」をアップロードして懇切に説明し、学科ごとに設けた「質問箱」によって質問を受け付けて対応した。
授業は対面授業とオンライン授業を並行的に実施する形で再編し、授業形態を 6 種類に区分した。1 日の授業時間に対面授業とオンライン授業の両方が組まれることになったことから、学生の受講の便宜を考慮して、双方向型のみのオンライン授業は行わないこととした。また、対面授業等でキャンパスに入構した学生が構内でオンライン授業を受講することができるように、教室や図書館・コンピュータプラザ等を使用して 300 席
余りの専用受講席を整備した。
オンライン授業の運営は、学生ポータルシステムによる授業（教材・資料）配信と課
題レポート提出の組合せを主として行った。学生の通信環境に配慮して、春学期の授業
26

尚美学園大学
形態はオンデマンド型を原則とし、一部 Zoom 等の WEB 会議システムを活用した双方向型も許容した。オンライン授業開始に先立ち、全教員に対して学生の通信環境や課題を処理する上での負荷に対する配慮を求め、開始後も随時、配信や課題提出に関する要望や注意喚起を行った。また、対面授業科目であっても感染状況に対する不安等で通学が困難な状況にある学生に対してはオンラインを併用して授業や教材の配信をするようにしている。なお、令和 4(2022)年度秋学期から世界標準のオンライン学習システムである Canvas LMS を導入した。令和 5(2023)年度秋学期には学生ポータルシステムは本
来の連絡機能のみとすることとなり、Canvas LMS による授業配信に一本化された。なお、令和 6(2024)年度からオンライン授業は英語の e ラーニングクラスや再履修者対象
クラス等、ごく一部に限られることとなった。
留学生対策では、とりわけ大きな課題であったものは入国規制により来日できなくなった母国在留の新入生・在学生への支援であった。オンライン授業を媒介するインター
ネットは万国共通とは言え、国情により通信環境が異なる。そこで、大学ホームページにアクセス可能なブラウザを確認して使用を推奨したり、円滑に受講できるような学生側の態勢づくりを助言したり、受講に支障や問題が生じたときの即応体制を整えたりす
るなど、きめ細かな支援に取り組んだ。この体制は、令和 5(2023)年度をもって終了した。
カ

学修支援としての感染防止対策
新型コロナウイルスの感染防止対策は、対面授業の安全確保から学修支援としての意
味も持っている。まず全学生に対して入構時に検温を実施することに続いて、一般教室
における感染防止対策は、換気、マスクの着用、教室常備消毒液及び消毒シートによる
手指とマイクの消毒、収容定員の 50％以下の授業定員、間隔を置いた座席配置、定期清掃及び学期開始前における抗ウイルス剤の施設内コーティング、等が挙げられる。芸術情報学部とスポーツマネジメント学部には実技系科目が多く、上記の基本的事項に加えて各学科では実技の授業運営においては独自の感染防止対策も施した。
音楽表現学科では、飛沫対策として飛沫防止用のビニール幕を学生間に設置した他、器材の共有禁止・空気清浄機の稼働・吸水紙による管楽器のこまめな清掃等を徹底した。
舞台表現学科では、舞台表現棟内の練習室、ホワイエ、廊下、パフォーミングアーツ・
シアターに空気清浄機及びサーキュレーターを設置し、授業教室の窓、扉の定期開閉と併せて換気を行った。授業時は、学生間の間隔を十分に取り、ビニールシートをラックにかけて飛沫防止対策を施し、手指はもとよりレッスンバーや舞台にも消毒スプレーを使用し授業終了時消毒を実施した。学生には毎日の検温記録を提出させ健康状態の把握に努めた。
スポーツマネジメント学科では、スポーツ庁が策定した「スポーツ関係の新型コロナ
ウイルス感染拡大予防ガイドライン」を適用した。
以上のコロナ禍による感染防止対策体制は、令和 5(2023)年度をもって終了した。

（3）2－2 の改善・向上方策（将来計画）
令和 2(2020)年度から令和 5(2023)年度まで継続したコロナ禍における学修支援体制
27

尚美学園大学下において、教職員の協働により、オンライン授業及び対面授業の運営にかかる学修支
援体制は機能を発揮してきた。また個々の学修支援活動におけるアドバイザーや科目担
当教員と学生総合アシスト室との連携も維持されてきた。退学者防止対策の検証でもコロナ禍の影響は否定できなかったが、アドバイザーによる精神面へのフォロー及び学内の各種相談窓口との連携により、退学者防止対策は確実にその効果を上げている。一方、強化指定サークル所属学生に対する指導についてサークル指導者と教員間で連携する体
制づくりも進めていく。同時に、キャンパスにおける対面・交流の機会を増やし、オンデマンド・双方向型のオンライン授業の効果も活かしつつカリキュラム及び授業運営方法を絶えず見直していく。
また、本学の TA と SA は、上記 2-2-②アで述べたように、情報教育の場を中心に活動し、主に教室での演習時間の学修支援を行ってきたが、Canvas LMS の機能を活用して学生の学修意欲を向上させる対面授業にも取り組んでいる。Canvas LMS により質問
環境を用意し、頻度の高いものは全員に公表して単純な質問はそこで解決、そうでないものは個別に質問対応することにより、理解の深まりを図っている。

2－3．キャリア支援2-3-①

教育課程内外を通じての社会的・職業的自立に関する支援体制の整備（1）2－3 の自己判定「基準項目 2－3 を満たしている。
」（2）2－3 の自己判定の理由（事実の説明及び自己評価）
2-3-①

教育課程内外を通じての社会的・職業的自立に関する支援体制の整備

令和元(2019)年度までのカリキュラムにおいては、人間力形成の教養科目の科目群のな
かで自己開発を目指し、「自己表現とコミュニケーション」「キャリアと自己形成」「基礎就
業力養成ゼミナール」といった授業を設定し社会的、職業的観点からの向上を目指してきたが、令和 2(2020)年度からのカリキュラムでは教養科目の科目群として「キャリア」の分野を新たに設定し、この中に「キャリアと自己形成」「キャリアデザイン」「職業人基礎能力開発対策」「インターンシップ」の授業科目を配置し、カリキュラムの目的を明確にすることで自己開発や就業力開発の役割を充実させるようにした。
更にスポーツマネジメント学部、総合政策学部の専門科目では「文章表現法」「日本語リ
テラシー」等のコミュニケーション力に対応する授業や「キャリア形成論」「キャリアプランニング演習」「キャリア演習」といった専門能力の向上、適性検査 SPI に備えた文章読
解力や論理力を鍛える授業を設置し、「教員」「公務員」といった学科特性のなかでの進路を目指す学生の支援を実施している。またアドバイザー制度を活用し、専任教員と学生のコミュニケーションを充実させ支援体制の強化に結び付けている。
＜インターンシップ＞
本学では就業体験を通して社会の現状を理解して職業意識を高め、将来の職業選択に活28

尚美学園大学

かすことを目的に、大学主催のインターンシップを「インターンシップ」「インターンシッ
プⅡ」の授業としてカリキュラム内に設置し、主に 2・3 年次生を対象にしたインターンシ
ップ活動を実施している。これはキャリア・インターンシップ委員会が運営主体となり、「事前指導」「報告会」「レポート提出」等の指導を行い、受入れ企業の開拓や実施中の連絡調整等の円滑な活動の支援をキャリア・就職課が行うようにしている。
大学主催のインターンシップは、アフターコロナへの転換に伴い令和 4(2022)年度より再開し、令和 5(2023)年度は 18 社 43 人が参加した。
一般公募型のインターシップについては、概要説明会の学内開催や実施する企業の情報提供を行い、夏季休業期間中等、授業に支障の無い範囲で積極的に参加活用するよう指導を強化している。インターンシップの募集は増加傾向にあり、学生と企業双方で関心が高まっていることから、ガイダンスや支援講座の充実を図り参加機会を増やすよう対応している。
＜キャリア・就職課とキャリア・インターンシップ委員会＞
キャリア・就職課は、本学の学部・学科の専門性や独自性に合わせたキャリア形成のための支援活動、個別相談等の学生の進路支援、企業をはじめとした社会との連携等、大学と社会との接点としての中枢的な役割を担っている事務組織である。ここでは、学生を社会へ導き、各業界や職種において本学の建学の精神に基づいた人材育成に貢献し、大学と社会、業界との懸け橋となるというビジョンを掲げ、その達成に向けた活動を行っている。
近年では、1・2 年次学生からの就職活動への意識向上に努めている。
キャリア・インターンシップ委員会は学長のもと、教学系の学部・学科の教員、事務系のキャリア・就職課の職員の連携で構成され、大学生活での学生の進路に関する活動全般
について担当し、教育課程内外での活動運営と各学部組織との連絡・調整や方針策定等を行っている。全体的に行う活動としては、「進路・就職ガイダンス」「大学主催のインターンシップ」「学生個人面談」「卒業生や企業人を招いての講座やセミナー」の他、個々の学生進路掌握や指導の連絡調整等がある。
ア

就職の状況
過去 3 年間の学部卒業者の就職率（※）は、令和 3(2021)年度では芸術情報学部 79.5％、

総合政策学部 92.7％、令和 4(2022)年度では芸術情報学部 82.5％、総合政策学部 92.0％、
令和 5(2023)年度では芸術情報学部 84.8％、総合政策学部 89.0％、スポーツマネジメン
ト学部 98.3％で推移している。スポーツマネジメント学部は、令和 5(2023)年に一期生を輩出する年度となったが、スポーツ業界への就職をはじめ、教員、警察、消防等幅広く決定している。
※（就職者数（分子）／就職希望者数（分母））イ

就職・進路指導体制
全学（教学・事務局）においてはキャリア・インターンシップ委員会が活動や計画の全般を主導し、日常的な支援活動は事務局のキャリア・就職課が業務に当たっている。
キャリア・インターンシップ委員会とキャリア・就職課が相互の連絡や情報共有を綿密
29

尚美学園大学に行うことで教学指導と就職支援との共有を図り、アドバイザーとの情報交換や連携強化から適切な指導に繋げている。
キャリア・就職課には、4 人のキャリア・コンサルタント国家資格者をはじめ民間企
業での業界経験者も含めて構成された計 7 人の職員が所属し、3 年次以降は、学科別進路・就職担当制を敷き、学生一人ひとりに職員が継続した個別面談を行い、学生の適性及び能力を把握しながら本人の希望に沿った進路の実現に向けたきめ細かい指導、支援を行っている。
ウ

キャリア・就職課の利用状況

3 年次進級時においては全学生を対象に進路希望調査の提出を義務付け、その提出を受けて個人面談を実施している。一人ひとりの現状を把握することは、当該学年の進路
選択の傾向や今後の学生支援において大変重要であるため、「進路希望調査 2weeks」と銘打ち、これを学事の一つとして位置付けている。実際に企業へのエントリーが始まる
3 年次 3 月以降は学生の個別相談を主体的な活動とし、学生の状況を把握しながら進路相談をはじめ、エントリーシートや履歴書の添削、面接練習等を進路決定まで対面とオンラインの併用で続けている。
エキャリア・就職課での取組み（ア）進路・就職ガイダンス
学生一人ひとりの希望する進路・就職の実現に向け、就職活動における最新の動向、
活動スケジュール、就職活動の準備、インターンシップに参加する目的、就職支援体
制等についてガイダンスを行っている。
（イ）就職支援講座
各種講座は、キャリア・就職課で企画運営し、一部外部講師を活用しながら就職活動の基礎的な内容から実践的な内容まで幅広く対応し実施している。
春学期は、夏季休業期間中の「インターンシップ」「オープン・カンパニー」への参加を支援し就職活動を促進するため次のような講座を実施している。
・インターンシップの探し方講座＆就職情報サイト共通登録会
・インターンシップイベント活用講座
・自己分析＆ES 作成講座（自己分析＆ES 作成及びガクチカ）
秋学期は、就職活動を既に始めている学生やこれから始める学生が、就職活動を再点検するため以下の講座を実施している。
・自己分析講座
・応募書類作成講座
・身だしなみ・マナー講座
・面接試験対策講座（ウ）筆記試験対策
多くの企業で利用している筆記試験対策として主に SPI を取り上げ、専門の外部講
30

尚美学園大学

師による対策講座を実施している。「言語分野」「非言語分野」について実践的な問題解法を習得できる講座内容となっている。
（エ）業界・職種セミナー
産業構造や時代的変化等も含め、将来に向けた仕事へのかかわり方や業界・業種・企業の社会的役割や現在内包する問題点や課題等も理解することにより、就職に対する視野を広げるとともに、学生自身が仕事を通じた今後の人生について真剣に向き合い、考える姿勢を養うことを目標に業界・職種セミナーとして企業や団体の講演を実施し、1・2 年次の低学年からの受講も受け入れるようにしている。
実施例として「クリエイティブ業界」、「エンタテインメント業界」をはじめ、「映像制作の現場」、「ゲーム業界」、「芸能・音楽プロダクション」、「舞台装置関連」、「営業・販売・サービス」「事務系」「スポーツ業界」等を行っている。
（オ）特別強化講座
これまで主流だった直に会って行われる採用面接から、PCやスマートフォンを使った「WEB面接」や「動画選考」を導入する企業や事業所が増えてきている。また、面接では計れない能力を見極めるため、多くの企業の選考でグルー
プディスカッションが取り入れられていることから次のような対策講座を行っている。
・グループディスカッション対策講座
・動画選考対策講座（カ）障害のある学生、留学生への支援
障害のある学生への進路支援は、該当学生に対し学内の学生総合アシスト室やカウンセリングルーム、学外のハローワークや専門の求人会社等と連携し、就職イベント
や求人情報の提供・紹介を含めた相談・支援を行っている。
留学生への支援は、国際交流室との連携のもと、キャリア・就職課も個々の学生への個別指導を行うとともに、企業開拓を通じた採用情報を活用した支援を行っている。
国際交流室との緊密な連携を図り、各学生の希望に叶う進路・就職情報の提供を実施
している。
また、
ハローワークや人材紹介業者等と連携した情報提供を行うことなど、
埼玉県や外部の外国人留学生向け就職支援組織、企業説明会等の情報の積極的利用を推進している。
（キ）企業人事担当者との交流、進路先企業の開拓
大学主催のインターシップや業界・職種セミナーの参加企業、本学に関係する業界や交流がある企業、学生の就職先となっている企業等、本学と親和性が高い企業との交流や情報交換を行い、学生に有益な情報を入手し、教育活動または学生支援に活用できるよう取組みを進めている。また、各種団体が行う企業説明会や紹介会、研究会、名刺交換会にキャリア・就職課職員が参加し、企業・団体や他大学との情報交換を行い、そこで得た知識や情報を学生への進路指導に役立てるようにしている。この他、
31

尚美学園大学

オンラインを活用した訪問活動も行いながら、求人開拓に努めている。
オ

卒業後の評価（就職先の評価、卒業生の評価）
キャリア・就職課では、本学学生の進路先となった企業に適宜訪問し、学生の評価や企業から本学学生に期待するものや要求について情報収集し、在学生の進路指導に活用している。また、卒業生からも企業や業界・業種に関する情報や就職活動へのアドバイ
ス、キャリア指導や社会人からみた本学の指導の評価に対する情報を収集し、活動の改善や向上に資している他、卒業生から在学生に向けた就職活動へのアドバイスやメッセージを収録した動画を制作し、情報提供を行っている。
（3）2－3 の改善・向上方策（将来計画）
自らのキャリアに興味を持って行動を起こすようになるためには、就職活動スケジュー
ルに合わせてではなく、低学年次から「キャリア教育」を実践していく必要性があり、令和 6(2024)年度においても引き続き実現に向けて取り組んでいく。
続いて、新卒採用がより早期化・競争激化する中で、動きあぐねている学生にも行動を起こさせるために大学主催のインターンシップを学事の中に落とし込み、一般公募型のイ
ンターシップへの参加促進を並行して行っていく。そして、就職活動解禁に合わせて企業の人事担当者を学内に招聘し、学生とのマッチングの場として学内合同業界セミナー「就活キックオフイベント」を開催し、より一層行動する機会を提供していく。
その他、SNS の活用や尚美求人サイトの拡充、教員と連携した学生個々の状況の把握に加えて学生の能力に応じたアドバイス等、卒業時の学生の進路決定を目標に着実な支援を実施することを向上の方策とする。
本学の学びの分野は芸術情報、総合政策、スポーツマネジメントと多岐にわたり、それぞれの学部間における科目が融合し、横断的に文化や政策を創造的に学べることが特色となっている。こうして学んだ文化や技術の知識や能力を社会で活かせるよう、特色のある学部の状況にあった採用活動を行い、将来的に社会と学部とを結び付けられる人材育成ができるよう改善と向上を目指す。

2－4．学生サービス
2-4-①

学生生活の安定のための支援（1）2－4 の自己判定「基準項目 2－4 を満たしている。
」（2）2－4 の自己判定の理由（事実の説明及び自己評価）
2-4-①

学生生活の安定のための支援

学生生活の安定のため、教学と事務局が相互に連携協力して学生生活全般の支援及び様々な問題の改善にあたっている。各学部・学科の教員によるア.ドバイザー制度、学生部長を議長とし各学部学科選出の教員と学生課職員で構成する学生委員会、国際交流センタ
32

尚美学園大学

ー長を議長とし各学部学科選出の教員と国際交流室職員で構成する国際交流委員会、学生生活全般の管理指導に加え、「尚美学園大学 学生生活支援制度規程」に定められた通り、
平成 28(2016)年度に設置した学生総合アシスト室、保健室とカウンセリングルームを擁する学生課で支援体制を組織している。
アドバイザーは、担当学生の学生生活相談や学修支援、履修や進路相談等、個々の学生の全般的なサポートを行っている。各学部とも 1 年次は学科所属の教員が 20 人程度の学生を分担し、2 年次以降はゼミナールの担当教員がアドバイザーとしてサポートを行っている。アドバイザーは出席管理システムによって学生の出席状況を確認することが可能であり、学修及び生活上の問題があれば本人に連絡し直接指導を行っている。社会人、編入、転入生に対しては同様の支援を行っており、留学生に対しては国際交流室と連携を図り、全般的なサポートを行っている。また各学期に学生と面談を行い、週に一度オフィスアワ
ーを設け、学生が気軽に相談ができる体制を構築している。令和 3（2021）年度より導入された退学者防止対策の取組みを令和 5(2023)年度も継続し、退学の兆候のある学生について教務部長、学部長、学科長及び事務局にて問題点を共有し、都度対策を講じた。
令和 5(2023)年度の学生対応について、アドバイザーは、担当学生への対面による個別面談の実施を中心に、メールでの連携やオンライン（Zoom や Google Meet 等）での面談を活用しながら一人ひとりの学生にきめ細やかな指導を行った。事務局では、来学する学生のニーズに対応し、これまで 15 時までだった総合事務局の開室時間を、16 時 30 分まで延長した。留学生においては、例年開催している新入留学生歓迎会を 4 年ぶりに対面にて開催し、新入生 57 人の出席に加え、学長・副学長、当イベントへの助成を頂いている後援会長等、関係者 8 人、また、在学する先輩留学生 6 人の計 74 人にて、ジェスチャーゲームや本学に関わる内容をクイズ形式にしたもの等を準備し、参加者全員で懇親を図ることができた。このイベントを開催することで、大学生活が円滑にスタートできるような体制づくりを行った。
学生委員会は、全学的な学生サービスや厚生補導等に関する事項に加え、学生の自治組織である「学友会」との連携について、定期的に検討・審議している。学生委員会の審議事項や構成については「尚美学園大学

学生委員会規程」に定められ、教育組織と事務組

織の情報共有が図られている。
学生課は、学生の生活指導や厚生補導に直接当たるとともに、アドバイザーや学生委員会、国際交流委員会と連携して学生支援を行っている。学生課管轄である学生総合アシス
ト室、カウンセリングルーム、保健室及び国際交流室では、教務課と相互に緊密な連携を取りながら、出席率や単位取得率に問題のある学生等への指導を対面にて行い、各学生等が抱えているそれぞれの課題に向き合いながら、解決に取り組んでいる。留学生の在籍管理に関しては、出入国在留管理庁より適正に行われている教育機関として、「適正校」の選定を引き続き受けている。
本学では、留学生の在籍者数が全学生の 10％程度の割合で推移しており、14 か国・地域の在学留学生に対し、国際交流室の職員が中心となって、在留期間更新の手続きや履修・
成績についての相談に加え、私生活の困りごとや悩みごと等について親身になって聞き取
り、課題解決に取り組んでいる。また、入学希望の留学生に対しては、日本語学校訪問や33

尚美学園大学

ガイダンスへの参画を行い、本学の学部学科紹介や出願資格と出願書類の詳細及び、生活・学習支援体制、奨学制度等を広く周知することで、受験者確保を行っている。そして、出口である進路・就職に関しては、国際交流室とキャリア・就職課が月に 1 度のミーティン
グを行い、留学生各人の就職希望状況や就職ガイダンス等イベントの開催と周知について、確認を行っている。キャリア・就職課職員においては、自己分析のための事前面談や履歴書の添削、面接練習を行い、留学生個々の能力を伸ばし、母国や日本の社会で活躍できる人材を育てるべく日々サポートを行っている。
更に、保護者等の組織である後援会との協働体制も引き続き行っている。令和 5(2023)
年度も、保護者懇談会（学科懇談及び学科教員と希望する保護者等が学修面や大学生活面
等の個別面談を実施する）を対面で行い、保護者等のニーズに応えた形となった。令和5(2023)年度は、全体会を実施せずに学科ごとに分かれ、各学科長より、現状の教育方針や教育内容が報告された後、個別相談にて各人の成績や出席状況を確認するなど、担当教員と保護者等が相互理解を図る場となった。
また、学生生活の環境整備として、本学カフェテリア及び売店への営業支援や、食品汎用自販機・ホットウォーターディスペンサーの設置等を協働で行った。これらの本学の学生生活に関わる様々な情報を集約した SHOBI UNIVERSITY HANDBOOK for Students（以下「学生ハンドブック」）にて、学生だけでなく、教職員や保護者等に対して共通の理解を求めている。刻々と変化した新型コロナウイルス感染症への対応と公認欠席に関する情報提供を随時更新するとともに、教員に対しては SHOBI UNIVERSITY HANDBOOK
for FACULTY（以下「教員ハンドブック」）を配付し、大学として教員の統一した対応方
針を示した。
＜経済的支援＞
経済的支援は主に特待生制度と日本学生支援機構奨学金及び高等教育の修学支援新制度である。入学者選抜制度としては、授業料が免除となる全学部学科を対象とした特待生選抜、学校推薦型選抜（指定校）特待生、入学金が全額免除となる尚美専門学校生・尚美短期大学生編入学金免除、尚美学園同窓生子弟等入学金免除等がある。
また、留学生選抜の成績が優秀な者に対する入学金減免・授業料免除の制度があり、勉学意欲のある留学生の経済的負担を軽減する支援を行っている。在学生に対する制度は、在学生特待（在学中に優秀な成績を修めた学生に対して、各学科 1 人の 1 年間の授業料を全額免除するもの）、留学生授業料減免制度（勉学意欲があり一定の学業成果を修めた者）がある。
日本学生支援機構の奨学金は学生課が窓口として対応を行っている。高校在学中に手続きを終えている奨学金予約採用者には、大学ホームページ及び新入生マイページにて情報を公開し、入学後速やかに関係書類を学生課窓口に提出できるよう案内を行っている。また、引き続き書類のやり取りが必要な場合、配達記録が残る形式の郵送にて対応するなど、奨学金希望者が速やかに手続きできるよう工夫を行った。また、大学入学後に手続きする
新入学生や在学生に対しては、大学ホームページ及び学生ポータルシステムにて情報を公開し、希望者に対し情報が行き届くよう対応した。加えて、卒業後の返済が過重な負担と34

尚美学園大学なることを防ぐために、学生委員会メンバーを中心に、専任教員に対して日本学生支援機構の奨学金のしくみを周知して学生指導に役立てるようにしている。
その他、各都道府県や市町村の奨学制度等の公的機関の奨学金の他、日本政策金融公庫の教育ローンや提携学資ローンの紹介も行っている。また、留学生対象の学外奨学金制度である留学生受入れ促進プログラム（文部科学省外国人留学生学習奨励費）や、各財団法
人の奨学金制度についての紹介及び説明は留学生の対応窓口になっている国際交流室が行っている。
これらの奨学金以外にも各種検定試験受験奨励制度として、ビジネス実務教育に重きを置いている総合政策学部の学生を対象として実用英語検定、TOEIC 等の語学検定、マイクロソフト オフィス スペシャリスト（MOS）試験、日商簿記検定等の合格者に対して一部受験費用の負担を実施している。
また、留学生を対象に日本語能力試験 N1 合格者に対し、受験費用の助成を行っているが、令和 5(2023)年度は 19 人に対し助成した。加えて、2023 年第 1 回日本語能力試験の受験者 55 名に対し、受験料（7,500 円／1 人）を助成した。
＜課外活動の支援＞
学生の課外活動を統括する組織として、全学生が所属する「学友会」がある。学友会は文化系サークルからなる文化部会、スポーツ系サークルからなるスポーツ部会、全学部のゼミナールからなるクラス・ゼミ部会の 3 部会があり、各団体の代表者で組織された代表者会議が運営を統括し、予算執行、各種行事の企画運営等を行っている。
主な活動としては、部会ごとの定例会開催や予算執行（運営費やサークル補助金等）、イ
ベントの企画運営管理、サークルへの指導、大学への改善提案等がある。また、次年度へのサークル活動継続や補助金の支給額を審議する場であるリーダーズキャンプの運営も行っている。その他、卒業記念事業として、令和 5(2023)年度は、本学の校旗がプリントされたステンレスタンブラーを卒業記念品として贈呈した。また、学友会内の常設委員会として本学学園祭である「尚美祭」を企画・運営する尚美祭実行委員会がある。なお、学友会
代表者会議の顧問は学生部長が担当しており、運営の相談を受けるのみならず、学生委員
会や学生課からの支援を受けて大学全体との様々な調整を行っている。また、在学生から学生生活の充実と安心・安全を目的とした意見や提案を受けるために設置している「目安箱」について、紙での投函方式に加え、フォーム入力方式での運用を開始し、投稿者の利便性を高めるなど変更を行った。
令和 5(2023)年度は、複数の意見・要望が投函され、その内容をまずは学友会が審議検討し、まとめたものを全学委員会に提案した。
まず、総合事務局の開室時間延長を希望する意見が挙がり、学生対応の必要性から、15時までの開室時間を 16 時 30 分までと令和元(2019)年度まで対応していた開室時間帯に改正した。
次に、学内施設関連に係る要望について、経年にて隆起・陥没した地面が歩行上危険であり、修繕して欲しいとの意見から、本学の庶務・管理課と協議・連携し、修繕対応を行った。
更に、スクールバスダイヤについての意見（私鉄各線の到着と駅発大学行きの接続の見35

尚美学園大学

直し）について、こちらも担当課である庶務・管理課と協議し、次年度に向けてダイヤ改正を行った。
最後に、尚美祭の開催に係る意見（パンフレットと実施イベント内容がわかりづらいこと）について、学友会及び学生委員会／学生課より、新年度尚美祭実行委員会へ改善点として引き継ぐこととした。
サークルには指定サークルと認定サークルがあり、指定サークルは大学から強化対象として指定を受けたサークルで、各サークル専任の指導者やコーチが活動全般について指導を行っている他、大学より運営活動補助金が交付されている。また、強化方針の検討、補助金や学費等減免者の選考に関すること等を年 3 回実施している指定サークル運営委員会で審議している。認定サークルについては顧問（専任教員）が直接指導を行っている。
令和 5(2023)年度は、4 月に尚美祭実行委員会を立ち上げ、開催に向けて協議を重ねた。
尚美祭当日は、本学既存施設である教室棟及びパストラルホールに加え、グランフォラム内に設営した屋外メインステージの 3 か所にて音楽の公演や展示・発表等を行い、同時に
パストラルホール及びメインステージの発表については、YouTube で配信した。また尚美祭において、本学における保護者等の組織である後援会は、憩いの場となるカフェを出店
し、同窓会組織である尚友会は、卒業生各地の銘菓銘品を準備し、参加者におもてなしを行った。
外部団体からのボランティア募集の案内等については、学生課窓口設置のファイルやポ
スター掲示で紹介を行っている。様々な活動を行っている学生への外部団体からのイベント等に係る出演依頼については、学生課が窓口となって学内（教員、学生）の調整を実施
して対応している。令和 5(2023)年度は、近隣自治会のイベントに四重奏等の楽器演奏で出演し、音楽のすばらしさを伝える活動を行った。また、男子サッカー部が中心となり、学内にて献血を年 2 回実施することに加え、一般学生や教職員も対象とした献血も学内で実施した。
＜健康相談＞
保健室とカウンセリングルームは、学生課が管轄し、看護師 2 人と公認心理師 2 人を配置して学生の身体面や精神面の健康問題に対応しているが、特に心身の注意を要する学生については校医に確認のうえ、状況に応じて医療機関の紹介や連携により指導を行っている。また、学生総合アシスト室では、障害のある学生への支援の他に、学修活動にさまざ
まな問題を抱えている学生やコミュニケーション力に課題を抱えている学生の支援、相談窓口がわからない学生の支援、既存の部署では対応しきれない課題を抱えている学生の支
援等、ワンストップで課題解決に向けてアシストすることを目的としている。運用にあたっては、障害学生支援基本方針を掲げている。
更に、カウンセリングルームと学生総合アシスト室では、対面での相談対応に加えて、学生の特性や希望に合わせて前年度に引き続き電話、メール、Web 会議システム（Google
Meet、Zoom）を使用して学生と面談を行うことで、精神的な不安や悩みを抱える学生の支援を行った。加えて、授業等において、学生にそのような兆候が見られた時は、一人で悩み、抱え込まずにカウンセリングルームのスタッフに相談してみるよう全専任教員から呼びかけも行った。また、入学前の高校生に対し継続してカウンセリングルームと学生総36

尚美学園大学

合アシスト室についての情報提供を行い、入学前から相談できる体制を整えた。体制を整備したことにより、サポートが必要な学生を入学前に把握することで、そうした学生が大学生活を円滑にスタートさせ、計画的な学修が可能となった。
（3）2－4 の改善・向上方策（将来計画）
令和 5(2023)年度は、カウンセリングルームや保健室で、コロナ禍明けの変化に順応できないことや、記録的な猛暑及び異常気象等で心身が整わないことなどの理由から、相談等の増加が顕著となり、心身の不調を訴える学生の割合が前年度に引き続き増加した。
この事象に対する方策として、カウンセリングルームはこれまで以上に学科との連携強化に取り組んでいる。総合政策学科においては、1 年次学生を対象とする合同基礎演習にカウンセラーが参加し、カウンセリングルームの紹介やアサーション・トレーニング（相手を尊重しつつ自分の意見を伝えるコミュニケーション方法に関するトレーニング）のワ
ークやレクチャーを行った。スポーツマネジメント学科においては、1 年次学生を対象とする基礎演習の全クラスにおいて、授業としてのキャンパス見学の中にカウンセリングルームの紹介を含めるとともに、カウンセリングルームや学生総合アシスト室に係る紹介動画の配信を実施している。
これまでに引き続いて、不安定な状況において学生への丁寧なサポートを充実させるため、学生サービスの担当と学科の連携については強化を図っていく。

37

尚美学園大学

2－5．学修環境の整備
2-5-①

校地、校舎等の学修環境の整備と適切な運営・管理

2-5-②

実習施設、図書館等の有効活用

2-5-③

バリアフリーをはじめとする施設・設備の利便性

2-5-④

授業を行う学生数の適切な管理（1）2－5 の自己判定「基準項目 2－5 を満たしている。
」（2）2－5 の自己判定の理由（事実の説明及び自己評価）
2-5-①

校地、校舎等の学修環境の整備と適切な運営・管理＜校地・校舎など＞
本学は埼玉県川越市豊田町 1-1-1 にキャンパスを設置している。キャンパス全体配置は
図 2-5-1 のとおりである。
図 2-5-1 キャンパス全体図

校地面積は 118,799 ㎡を有し、本学の自己所有であり、校舎面積（講堂及び体育施設を除く）は 35,490 ㎡である。大学の施設はすべて新耐震基準により建築されている。
（耐震化率 100％）
校舎には、事務局事務室及び会議室、研究室、保健室等を設置している本部棟、講義室・演習室・レッスン室等の教室を設置している教室棟、演劇・ダンス・ミュージカル等舞台
稽古の演習（練習）室を設置している舞台表現棟、図書館やコンピュータプラザ等を設置しているメディアセンター棟、食堂や売店を設置しているカフェテリア棟がある。
38

尚美学園大学
校地面積のうち、屋外運動場敷地は計 27,291 ㎡あり、人工芝サッカー場、フットサル
場、天然芝野球場、全天候型テニスコート（2 面）、全天候型陸上トラック（200ｍ）、低鉄
棒を備えている。
その他、体育館兼講堂の 2000 年記念館、2 面の剣道試合場を備える尚美求道館道場、404 人収容可能でイベントや演奏会など多目的に利用できる尚美パストラルホール、小規模の発表（演劇やパフォーマンス）を行える場としてパフォーミングアーツ・シアター（小劇場）、対外試合のためのゲストロッカーハウスなどがある。
＜教室＞
オーディトリアム（400 人収容の階段式大教室）や大教室（210 人収容）など、講義室が 39 室あり、その全てに学内 LAN 設備とプロジェクターや AV 機器等を設置している。
また、各教室への無線 LAN 整備を進めている。
演習室や実習室として、4 台のハイビジョンカメラをはじめ放送局等でも使用する映像・
音響・照明機材を完備する映像スタジオ、映像を編集する映像編集室、演奏スペースを備
えプロ仕様のミキシングコンソールやデジタルレコーディング機材を備えた録音スタジオ、
ナレーション録音や音響処理ができる MA ルーム、PA や舞台音響などを学ぶ PA 演習室、様々な音響処理や制作を行うためのサウンドデザインルーム、画像処理やプログラミングができるデジタル画像演習室、CG・イラスト・アニメ制作の全過程を学ぶために用意されたデザインラボ室・メディアラボ・コンピュータビジョン演習室、デジタルアトリエ、ゲーム制作を行うゲームラボ、スケッチの基礎を学ぶために用意されたデッサン室（令和5(2023)年度室内改装を実施）や彫刻（木彫・石彫）などの立体造形物の制作を行う造形工房、個人からグループの演奏指導を行うレッスン室・打楽器室・キーボード演習室、バンドセッションや録音など行うスタジオ A・B・C、コンピュータを使用して音楽制作ができるデジタル音楽演習室、デジタル音楽制作を主とするサラウンド演習室・音楽応用リテラ
シー室・音楽応用メディアレッスン室・音楽メディア室・メディアレッスン室、演劇・ダンス・ミュージカルの練習や演習に使用される舞台表現棟練習室など全 91 室があり、カリキュラムの特性に応じたきめ細かな設定をし、有効活用されている。
その他、学生が個人またはグループで楽器練習できる練習室や、様々なパフォーマンス
を実演したり練習したりするパフォーミングアーツ・シアター、ダンスの練習に活用されるパフォーミングアーツ・スタジオ等がある。
＜体育施設＞
講堂兼屋内運動施設として 2000 年記念館（3,486 ㎡）を設置している。バレーボール、
バスケットボール、バドミントン、卓球等の種目で使用することができる。また、可動式の椅子があり、入学式や学位授与式などの式典や演劇祭・学会など催事の会場として利用できる機能を備えている。2 階には柔道の授業等で使用する武道場、様々な運動に関する情報を収集・解析・研究するためのスポーツデータ解析室がある。また、トレーニングル
ームの他、2000 年記念館の屋外（西側）に練習用バスケットコート（1 面）を備えている。

39

尚美学園大学＜情報サービス施設＞
コンピュータプラザをメディアセンター棟 1 階に設置している。コンピュータプラザには PC を合計 25 台設置しており、画像・CG・アニメーション制作等、専門的なアプリケーションを揃え、在学生が所有しているノート PC ではできない作業を行うことができる。
開館時間は、授業開講時期の平日 9 時 00 分から 16 時 30 分、事務室には、担当職員が4 人常駐し、レポート作成のための PC 利用やプリンターの利用、ノート PC のトラブル
相談やオンラインでの対応を行っている。
＜施設設備等の管理体制＞
庶務・管理課職員を中心に、外部業者への委託等、合理化を図りながら各施設の見回り、点検、メンテナンス、施錠等を行い管理している。
専門的な機材や設備を有する映像スタジオ、録音スタジオ及びパストラルホールなど関連施設、コンピュータプラザには、機材や技術に精通した職員を配置し設備の日常メンテ
ナンスや管理運営を行っている。
トレーニングルームには外部委託のトレーナーが 1 人以上常駐しており、様々なトレー
ニング機器の管理点検を行うとともに、学生に対する使用方法の指導を行っている。
学内清掃は外部業者に委託しており、教育施設としての清潔な環境を維持している。
令和 5(2023)年 5 月より新型コロナウイルス感染症の感染症法上の位置づけが 5 類へと移行したが、引き続き感染拡大防止対策として、各棟入口・教室前に手指アルコール消毒液の設置、事務局等の各受付カウンターには飛沫防止シートやアクリルボードの設置、共有スペース（食堂・ラウンジ）は椅子を間引いて 3 密対策を実施する他、アクリルボード、
UV 室内空気殺菌器を設置している。令和 6(2024)年 3 月には、感染防止対策を終了し、コロナ禍以前の状態に復旧を行った。
＜各種設備の法定点検＞
法定点検として消防用設備等（特殊消防用設備等）、エレベーター点検、電気設備点検、受水槽点検、水道点検を年 1 回行っている。またエレベーターについては法定点検の他に安全管理の視点から遠隔監視や月 1 回の通常点検を行っている。上記の他、煤塵測定を 5
年に 1 回、ガス設備点検を 4 年に 1 回、汚水槽点検を 1 年に 3 回、残留塩素測定を 7 日以
内に 1 回行っている。
＜災害時対策＞
キャンパスの状況に合わせた防災マニュアルを作成し、学生ハンドブックに掲載し、学生及び教職員が大学ホームページ等で閲覧できるようにしている。
救命処置として使用する AED を、校内 9 か所に設置し、構内マップや学生ハンドブッ
クに示し周知している。また、動作確認を定期的に点検している。
災害時の帰宅困難者を想定して、水・食糧・救助用品の備蓄を行っている。備蓄品は東駐車場の防災倉庫を拠点として、学内各所に保管している。また、構内すべてのエレベー
ター内に閉じ込め対策として非常用備蓄セットを設置している。避難訓練については、消防計画に基づいて実施している。
40

尚美学園大学
令和 5(2023)年度は、カフェテリア棟の屋根に太陽光発電システムを設置し、停電時対応として蓄電設備による一部非常用電源を設置した。
＜学内の警備体制＞
7 時 00 分から 21 時 00 分の間、守衛室にて入構管理及び警備を行っている他、庶務・管理課職員が随時学内の巡回、点検を行っている。夜間は学生の練習室等の利用のため、各棟施錠を兼ね 23 時 30 分まで外部委託の警備員が巡回し、防犯カメラ及び機械警備を併用した 24 時間警備を実施している。
2-5-②

実習施設、図書館等の有効活用

メディアセンター棟 2 階に図書館施設としてメディアセンターを設置しており、延床面
積は 2,737 ㎡である。メディアセンター館内には、図書貸出・受付カウンター、閲覧席、情報検索コーナー、グループ学習室（2 室）、固定書架、雑誌架、移動式書架（手動）、視聴覚資料を閲覧するための視聴コーナーがある。メディアセンター館内は一部資料を除いて、開架方式で資料を提供している。閲覧席は 310 席である。図書館施設入口前には飲食可能なスペースとして、リラックスゾーンを設置している。メディアセンター棟には、端末の種類にかかわらず、無線 LAN でネットワークに接続できる環境を提供し、閲覧席での快適なオンライン授業受講体制を整備している。開館時間は、基本的に授業開講期間は平日
8 時 40 分から 19 時 30 分、授業の無い期間においては平日 8 時 40 分から 17 時 00 分であるが、新型コロナウイルス感染症の 5 類移行後も感染防止対策として毎朝消毒作業を行うため、8 時 50 分開館である。
蔵書数は図書（和書・洋書。楽譜含む）約 15 万冊、学術雑誌約 840 種、視聴覚資料約3 万点である。電子ブックは令和元(2019)年度から整備を開始し、現在約 1,500 タイトル
所蔵している。データベースについては、主要新聞データベースの他、音楽・映像・美術・
法律関連など 9 種を提供している。また、国立国会図書館が提供する 2 種類のデータベー
スサービスも提供している。
図書・雑誌・楽譜・視聴覚資料・電子ブック等は、図書館システム LIMEDIO で管理している。LIMEDIO のホームページ機能により、蔵書検索の他、利用案内等、様々な文献・資料・情報の検索、レポート作成ガイド、アカデミック・スキル、研究紀要関連等の情報を提供している。
令和 5(2023)年度には、利用者の利便性を高めるため、オンラインコンテンツと尚美学園大学統合認証基盤システム（シングルサインオン）との連携を実施した。これにより電子ブック・電子ジャーナル・データベースを普段学生が利用している学生ポータルシステ
ムから利用できるようになった。
メディアセンターの管理運営については、統括するメディアセンター長のもと、学部ごとに選出された 6 人の教員及びメディアセンター事務課の職員 2 人で構成する「メディア・紀要委員会」を設置し、メディアセンターの運営にかかわる事項、資料の選定にかかわる事項、施設の環境改善や利用者促進にかかわる事項について審議している。職員は 5
人体制（うち司書有資格者は 3 人）となっている。
選書については、メディアセンター選書方針に基づいて実施している。教員選書・学生
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尚美学園大学

選書・基本図書整備の制度があり、教員選書については、シラバス記載資料を所蔵するための授業関連必読図書制度、専任教員が企画して学生に学ばせたい資料を所蔵するための専任教員推薦図書制度を用意している。学生選書については学修・研究において必要な図書をリクエストできる制度と、本学における保護者等の組織である後援会からの助成を受けて実施する学生選書がある。基本図書の整備は、本学の学修分野及び利用状況等を考慮しながら委員会で検討を行っている。選書方針は、メディア・紀要委員会において毎年見直しを実施している。
利用者への案内は、メディアセンターホームページで行っている他、月に一度、全学生及び教員に情報配信を行っている。また、新入生向けとして、総合政策学部及びスポーツ
マネジメント学部の基礎演習では、メディアセンターツアーを実施し、動画でのメディアセンター館内紹介、蔵書検索の方法、アカデミック・スキル（情報探索、レポート作成ガイド）、電子ブック等の利用方法を案内している。
令和 5(2023)年度のメディアセンター関連利用状況については、来館者数は７％増、図書（和書）の貸出数は 13％減だが、電子ブックの閲覧数は 37%増となった。
メディアセンターでは、資料収集方針や提供サービスの改善を図るために、毎年年度末に学生と教員を対象にアンケートを実施している。アンケート結果については、メディアセンターホームページに公開している他、個別の質問や改善した事項は報告用サイト（学内閲覧のみ）において回答している。令和 4(2022)年度のアンケートで要望があり、令和5(2023)年度に対応した主な内容としては、入口のゲート撤去（バリアフリー化）、ソファ席の設置、企業とのオンライン面談場所提供、特集や新着資料展示場所の変更等がある。
2-5-③

バリアフリーをはじめとする施設・設備の利便性

建物入り口及び建物内通路と教室との段差をなくしており、建物内すべての階段に手すりを備えている。車椅子利用者が更に容易に建物間を行き来できるように、学内 7 か所（本部棟、メディアセンター棟、教室棟、新教室棟、カフェテリア、2000 年記念館）の入り口に自動ドアを設置している。また、身体障害者のためエレベーター、専用トイレ、専用駐車場、教室内には車椅子利用者のための専用机を設置している。
2-5-④

授業を行う学生数の適切な管理

授業は学科の教育内容の特性に応じて講義、演習、実技、及びレッスンの形態で行っている。講義は履修者数に応じて適宜教室変更を行い、極力人数制限を行わないように調整している。演習、実技は、少人数のクラス編成とし、担当教員の要請に応じて教務課が教室の割り当てを判断している。レッスンは基本的に 1 人の教員が 1 人の学生を指導する個人レッスンである。人数制限をする場合は、教員ハンドブック内における「科目履修登録
人数の制限について」に示すフローに従い適切な運用が行われている。

42

尚美学園大学（3）2－5 の改善・向上方策（将来計画）
本学の教育研究活動の目的を達成するための施設設備は適切に維持管理、運用している。
令和 2(2020)年度には、川越キャンパス竣工から 20 年目を迎えたことから、老朽化による不具合箇所の補修、バリアフリー対策の推進、安全管理の向上ため、「施設・設備中長期計画」に基づき改修工事を実施している。耐震対策としては、令和 2(2020)年度に 2000 年記
念館天井改修工事、令和 3(2021)年度に NE 教室棟エレベーター改修工事、令和 4(2022)年
度に本部棟西側エレベーター工事、令和 5(2023)年度に本部棟東側エレベーター改修工事を実施した。令和 6(2024)年度は、メディア棟のエレベーター耐震工事を実施する。また、外壁修繕として、令和 4(2022)年度に NE 教室棟、令和 5(2023)年度に本部棟及びメディア
棟の塗装工事を実施した。令和 6(2024)年度は、SCW 教室棟の外壁修繕を実施する。
環境保全への取組みとして、令和 5(2023)年度には、カフェテリア棟の屋根修繕を兼ねて、太陽光発電システムを設置し、CO2 削減や防災面を含めた省エネルギー化を行った。
今後も、安心して修学できる安全な環境を提供するために、大学の施設や設備の老朽化による機能低下や安全性の低下を防ぎ、適切な状態を維持するために、2040 年までの施設
設備修繕計画を作成し、安定した施設維持管理に取り組む。
メディアセンターでは年度末に学生と教員を対象に、オンライン環境・学修環境・サー
ビス等の改善のためにアンケートを実施した。この結果得られたニーズを基に令和6(2024)年度もサービスの改善に取り組む。また、学修の場としての機能を強化するために、
閉館時間を 30 分延長して、20 時までの開館に取り組むなど、2030 デジタル・ライブラリ
ー構想の実現に向けた課題に取り組む。
令和 2(2020)年度からキャンパス内でのオンライン受講環境整備の施策として、全学生の教育環境維持向上並びに高速大容量の通信ネットワークに対応するため、既存の LAN
回線の入替えを実施し、多様なデバイス及び授業に対応するため無線 LAN の無い教室への整備を進めている。令和 4(2022)年度も教室棟を中心に設置を行った。またメディアセ
ンター棟（コンピュータプラザ、IT 演習室、図書館）には「オンデマンド型受講席」及び「双方向型受講席」を用意している。
学内における情報環境の整備に関する諸課題の把握や対策を行う目的で、令和 5(2023)
年 6 月に情報化推進プロジェクトを立ち上げた。このプロジェクトは、過去に Canvas LMS
導入のために活動してきた各学科の教員及び職員によるワーキンググループの後継となるものである。教務部長がリーダーを務め、副学長のほか 5 人の教員と 5 人の職員がメンバーとなり、令和 5(2023)年秋学期からの Canvas LMS の本格運用に向けた準備や、にわかに社会的な問題となった生成 AI の本学における扱い、SSO（シングルサインオン）で利用できるサービスの拡大、学生が提出するレポートの剽窃対策、出席管理システムの更新、学生ポータルシステムのユーザビリティの見直し等々について、検討や対応が行われた。
学内の情報化推進体制の強化についても議論がなされ、情報化を統括する専門部署と、情報化に関して司令塔的な役割を担う全学的会議体の設置の必要性について提言がまとめられ、学長に提出された。それを受けて、令和 6(2024)年度に情報課と情報委員会を新設し、情報化推進プロジェクトで明らかにされた諸課題への取組みを引き継いで、情報化の一層の推進に向けて連携した活動を展開していくことを計画している。
キャンパス内で行った感染拡大防止対策のための様々な施策は、新型コロナウイルス感43

尚美学園大学

染症の感染症法上の位置づけが５類へと移行されることに伴って、見直しを実施した。

2－6．学生の意見・要望への対応
2-6-①

学修支援に関する学生の意見・要望の把握・分析と検討結果の活用

2-6-②

心身に関する健康相談、経済的支援をはじめとする学生生活に関する学生の意見・要望の把握・分析と検討結果の活用
2-6-③

学修環境に関する学生の意見・要望の把握・分析と検討結果の活用（1）2－6 の自己判定「基準項目 2－6 を満たしている。
」（2）2－6 の自己判定の理由（事実の説明及び自己評価）
2-6-①

学修支援に関する学生の意見・要望の把握・分析と検討結果の活用

本学では、開学時より各学期末に「授業アンケート」を実施している。この調査は授業についての満足度を問うもので、学生ポータルシステムからウェブ上で各授業の難易度や資料や板書のわかりやすさ等について選択式で答えてもらい、更に自由記述欄には各授業の良かった点や改善してほしい事項について入力できるようになっている。学生からの評
価や意見に対し、各授業の担当教員がコメントを付して振り返り、授業改善に役立てている。集計結果は、教務委員会、教育研究評議会及び大学経営会議に報告したうえで、大学
ホームページ上で公開している。
また、障害等のある学生に対しては、2-4 の学生支援体制で述べた通り、カウンセリン
グルーム、学生総合アシスト室、必要があればアドバイザー教員が協働して個別の学生の意見と要望を把握するようにしている。
2-6-②

心身に関する健康相談、経済的支援をはじめとする学生生活に関する学生の意見・要望の把握・分析と検討結果の活用＜健康相談、心的支援、生活相談＞
学生の身体的な健康管理のため、保健室を設置している。年度初頭に全学生を対象とした定期健康診断を実施し、その結果に基づき再検査や治療の必要等がある学生に対して、保健室在勤の看護師から指導や助言を行っている。令和 5(2023)年度は例年どおり 4 月初旬に定期健康診断を実施した。健康診断と同時に、新入生に対しては UPI（大学精神健康調査）をオンライン回答方式で実施しており、調査結果に基づいて一定の傾向が見られる
学生についてはメールや電話で連絡をとってカウンセリングルームに常駐するカウンセラー（公認心理師）がカウンセリングを行い、事前予防に役立てている。なお、日常のカウ
ンセリングを受ける場合には、本人が希望する日時を予約し、個室にて相談できるようにしている。
支援学生の対応については、複数回の面談・指導・支援が必要なケースがあり、授業担
当教員への依頼、アドバイザー、学科単位でのフォロー体制も構築して支援を行っている。
令和 5(2023)年度も引き続き従来の対面での相談に加え、電話、メール、Web 会議システ44

尚美学園大学

ム等を使用して遠隔でも相談に応じられる体制を整えた。
学生課（学生総合アシスト室、カウンセリングルーム、保健室）では個人情報の取扱いに配慮しつつ、対面及びメール会議の情報共有会を実施し、連携した支援体制を構築するとともに、必要に応じて外部の医療機関や公的機関との連携（市の社会福祉課や社会福祉協議会等）、就労移行事業所との連携等を実施している。
精神的な問題や発達障害等の支援及び対応は、学生総合アシスト室とカウンセリングルームで学生の特性に応じた対応を行っている。
授業における配慮や調整が必要な学生には、学生本人との面談を通して配慮内容に関する合意形成を行い、授業担当教員、アドバイザー、教務部長、学生部長との調整を図った
うえで支援内容に応じた配慮依頼文書を発行している。令和 5(2023)年度の配慮依頼件数
は延べ 18 件であった。
学生生活に関する相談は主にアドバイザーが対応しており、カウンセリングが必要と思われる場合は、カウンセリングルームと連携を取っている。
障害のある学生に対しては、状況に応じて施設設備の改修や調整を行い、円滑な大学生
活が送れるよう配慮している。
学内のハラスメントについては、ハラスメント防止対策委員会を設置し、規程に基づいて対応している。窓口相談員として教職員を配置し、掲示板等で学生に告知している。また、ハラスメント防止に関する講習会を開催し、ハラスメントの防止及び排除のための措置並びにハラスメントに起因する問題が生じた場合に適切に対応するための意識啓発を図っている。
2-6-③

学修環境に関する学生の意見・要望の把握・分析と検討結果の活用

日常的にアドバイザーが個々の学生から意見を直接汲み取り、意見の内容ごとに担当部署に伝え、改善を図っている。学生生活全般については、学生課が窓口となり学生からの意見を汲み上げ、学生部長及び学生委員会と学生課が連携し、改善に取り組んでいる。
また、学友会主催の会合が、意見交換、意見聴取の場となっている。
令和 5(2023)年度は、6 月・9 月に文化部会・スポーツ部会ぞれぞれの定例会を主催した。
定例会には部会ごとに各サークルの代表者が参加し、活動についての近況報告や意見交換を行った。定例会にて聴取した意見は学友会代表者会議にてとりまとめ、必要に応じて、学生課を通じ学生委員会にて審議することとなっている。
更に学友会では、例年 2 月に、当該年度の活動や収支に関する報告やサークル間の交流・意見交換等を目的として、全サークルの代表者及び会計担当者が参加する「リーダーズキ
ャンプ」を主催している。
令和 5(2023)年度のリーダーズキャンプは 2 日間にわたっての開催となった。1 日目はオンラインでの開催であり、当該年度の活動や収支に関する報告等について、学生委員会
教員と学生課職員立ち合いのもと、各サークルに個別のヒアリングを実施した。その際、各サークルからの要望についてもあわせて聴取しており、教職員が直接学生の要望を把握する機会となっている。
各サークルより聴取した主な意見は下記のとおりであり、具体的な対応に向けて検討を行うこととなっている。
45

尚美学園大学

・グラウンド内で時々スパイクの跡が残っているのが気になる。
・施設利用予約の件で、授業や他のサークル等との重複があった。事前に確認をお願いしたい。
・教室の予約がしづらい。学科によっては使用できる、などの条件が付き、更に土日は使用できなくなったのが不便に感じる。
・部室棟の Wi-Fi 環境を整えてほしい。
2 日目は対面形式での開催となり、全サークルの代表者が一堂に会した「全体会」を行った。この全体会では、サークル間の交流・意見交換等に加え、スポーツコンサルティン
グ業務で活躍する本学卒業生を講師として招き、自身で起業した際の苦労や経験についての講演、リーダーとキャプテンの違いについてのグループワークを実施し、出席した各サークルのリーダーは、社会人として身に付けるべきスキルについて学んだ。
（3）2－6 の改善・向上方策（将来計画）
2-4 でも記載しているが、在学生からの意見を広く取り入れる「目安箱」より、大学生活等における意見や提案を受け、本学関係者が一体となって改善を行った。また、学生課管轄の各部署（学生総合アシスト室、カウンセリングルーム、保健室）と学生部長、学生委
員会／学生課及びアドバイザーが適宜情報を共有し、支援を必要とする学生への迅速な対応を行っている。
今後の改善事業としては、当年度提案のあったスクールバスダイヤの抜本的な見直しに加え、学内の Wi-Fi 環境の整備、施設（教室）利用予約の利便性向上等に取り組む必要がある。

［基準 2 の自己評価］
基準2-1

学生の受け入れ

入学者の受け入れについては、大学、学部、研究科のアドミッション・ポリシーをそれぞれ明確に掲げ周知を図っている。アドミッション・ポリシーに沿った入学者を受け入れるため、入学試験種別ごとにアドミッション・ポリシーを定め、求める人物像を分かりやすく示している。それぞれの入学試験問題は、学長が指名した構成員からなる委員会が作成し、入学試験は適正かつ厳正に実施されている。
基準2-2

学修支援

教員と職員の協働による学修支援に加えて、TA 制度を採用しているほか、学部生の SAを活用し授業の支援を行っている。情報系科目では、職員が授業中のサポート等に対応している実習もある。
アドバイザー制度を設け、専任教員がゼミナール形式の少人数クラスの授業とオフィスアワーにおいて学修相談に対応する仕組みが整備されている。障害のある学生に対しては、
学生総合アシスト室及びカウンセリングルーム等の部署が、必要となる合理的配慮を入学前に聞き取りして検討し、速やかに学生生活を始められるよう支援している。

46

尚美学園大学

基準2-3

キャリア支援社会的・職業的な自立を促すため、キャリア指導や就職指導の観点から、インターンシ
ップやガイダンス等、教学と事務局の協働により様々な取組みを行う体制が整備されている。
キャリア・就職課の職員がアドバイザーと連携することにより、各学生への丁寧な情報
提供・相談・指導を継続的に行っている。
基準2-4

学生サービス

学生生活の安定のため、教学と事務局が協働して強力な支援体制を築いている。主たる
相談はアドバイザー教員が担当して、定期的に学生との面談を実施している。そのうえで、
心理的支援や健康相談の必要がある場合は学生総合アシスト室、カウンセリングルーム、
保健室のそれぞれの専門職が対応し、経済的支援が必要な場合は学生課及び学生総合アシ
スト室が連携し、日本学生支援機構の奨学金や高等教育の修学支援新制度等の情報を提供するなど、支援を行っている。
基準2-5

学修環境の整備

校地・校舎、体育施設、情報サービス設備、図書館、その他施設の学修環境は整備され、適切な管理・運営が行われている。履修者数に応じた教室を適切に割り当てるなど、授業を行う学生数は適切に管理されている。建物入り口と建物内通路と教室の段差をなくし、建物の主要な入り口に自動ドアを設置して、車椅子利用者に対する利便性に配慮している。
基準2-6

学生の意見・要望への対応

学修支援に関する意見・要望は、年 2 回実施する「授業アンケート」等の取組みや、アドバイザー教員、学生総合アシスト室、カウンセリングルームを通じて把握する体制を整えている。学生生活や学修環境の更なる充実・改善のために、学生からの意見・要望を学生部長及び学生委員会／学生課で前向きに検討し、関係部署と連携することにより各種改善を行った。また、学友会主催の文化部会・スポーツ部会の定例会やリーダーズキャンプ
においても意見や要望を聞き取る機会を設けている。これらの要望等は学生委員会にてとりまとめ、対応や検討を行っている。
以上から、基準 2 を満たしている。

47

尚美学園大学基準 3．教育課程
3－1．単位認定、卒業認定、修了認定
3-1-①

教育目的を踏まえたディプロマ・ポリシーの策定と周知

3-1-②

ディプロマ・ポリシーを踏まえた単位認定基準、進級基準、卒業認定基準、修了認定基準等の策定と周知
3-1-③

単位認定基準、進級基準、卒業認定基準、修了認定基準等の厳正な適用（1）3－1 の自己判定「基準項目 3－1 を満たしている。
」（2）3－1 の自己判定の理由（事実の説明及び自己評価）
3-1-①

教育目的を踏まえたディプロマ・ポリシーの策定と周知

本学の建学の精神に基づいた使命・目的については、学則第 1 条の 2 において各学部及び学科の目的を明文化している。更に各学部・大学院各専攻の教育目的を反映する三つのポリシーを策定し、いずれも公表して内外に周知してきたことは、基準 1－1、1－2 の諸項目において説明したとおりである。
令和 2(2020)年度から新たにスポーツマネジメント学部が開設し 3 学部体制となり、こ
こにスポーツマネジメント学部の教育目的及び三つのポリシーが加わった。策定した各学部・大学院研究科各専攻の三つのポリシーは、従来と変わらず、大学ホームページに「教育方針」として公表している他、SHOBI UNIVERSITY HANDBOOK for Students（以下「学生ハンドブック」）及び全教員に配付される SHOBI UNIVERSITY HANDBOOK
for FACULTY（以下「教員ハンドブック」）にも掲載し、学内外に周知している。各学部及び大学院研究科各専攻のディプロマ・ポリシーは下記に示すとおりである。
【芸術情報学部】
・芸術を通して社会に貢献し得る専門性を持った人材を養成
様々な芸術表現と、メディアを駆使した表現を追求し、社会的に通用する幅広い分野にわたっての専門的能力を備えた人材を養成します。
【総合政策学部】
・多様性の時代を生きる感性を養い、問題解決能力と実践力に富んだ人材を育てる
現代社会における様々な政策課題を様々な分野にわたって研究し、問題発見－問題解決型の思考様式にもとづいて政策立案し、実行できる人材を養成します。
【スポーツマネジメント学部】
・スポーツを多角的視点から理解し、課題解決能力と実践力に富んだ人材を育てる
現代社会における多様なスポーツ課題を探求し、そのことから浮かび上がってくる課題を解決し、社会で実践することのできる人材を養成します。

48

尚美学園大学【大学院 芸術情報研究科情報表現専攻】
・所定の専門科目と理論科目の取得ならびに修士論文または修士制作を行うことを学位取得の要件にしています。
【大学院 芸術情報研究科音楽表現専攻】
・所定の専門科目と音楽理論科目の取得ならびに修士論文の作成または修士演奏を行うことを学位取得の要件にしています。
【大学院 総合政策研究科政策行政専攻】
・我が国を取りまくさまざまな環境変化を見据え、幅広い視野に立って政策提言のできる力を養うため、所定の基本科目と関連科目の取得ならびに修士論文を作成することを学位取得の要件にしています。
3-1-②

ディプロマ・ポリシーを踏まえた単位認定基準、進級基準、卒業認定基準、修了認定基準等の策定と周知学部における単位認定基準は、学則第 41 条、42 条に規定している。進級基準は学則第51 条に規定し、卒業基準は第 52 条、大学院修了基準は第 73 条に規定している。これらの諸基準については、学生ハンドブック、教員ハンドブックに明記して周知する他、学生に対して年度初めのオリエンテーションを通じて伝達し、学生の単位修得にミスがないよ
う注意を払っている。授業計画、成績評価基準を学生に明示する上でシラバス等の内容を大学全体で統一しており、これらは大学ホームページ及び学生ポータルシステムにより
WEB 上で確認することができる。
なお、直前の学期の履修科目に限って、学生が評価された成績に質問がある場合は、教務課を通じて担当教員に照会することができる「成績評価問い合わせ制度」を設けている。
＜単位の認定＞学則第 41 条、第 42 条に基づいて、授業科目を履修し、試験等に合格した者に、所定の単位を与える。成績は、学期末試験を行い、中間試験、タームペーパー等の成績を勘案し、秀、優、良、可、不可の 5 種類の評語をもって表し、秀、優、良、可を合格、不可を不合格とし、合格した授業科目については、所定数の単位を与えている。やむを得ない理由により定期試験を受験できなかった学生には追試験の機会がある。また、不合格科目については、改めて履修することができる。各学期に履修できる授業科目は、学則第 29 条の 3 に基づき、22 単位を上限としている。
＜進級＞
学則第 51 条に基づき、2 年次において 36 単位以上の授業科目の試験に合格した者を 3年次に進級させ、1 年次から 2 年次、3 年次から 4 年次への進級には特に制限を設けていない。

49

尚美学園大学＜卒業＞
学則第 52 条に基づき、本学学部に 4 年以上在学し、科目区分の条件を満たした上で、124 単位以上を修得した者について、教授会の議を経て、学長が卒業を認定する。ただし、4 年次において原級にとどめられ、春学期において卒業要件を満たした者は教授会の議を経て、学長が卒業を認定することがある。
＜学位＞
学則第 53 条により、学長から卒業要件を満たした者について学士（芸術情報）、学士（総合政策）、学士（スポーツマネジメント）の学位を授与する。
＜卒業要件＞
各学部学科の卒業要件は、下記のとおりである。
学部学科 芸術情報学部※学則第 52 条の 1 より抜粋

総合政策学部

ｽﾎﾟｰﾂﾏﾈｼﾞﾒﾝﾄ学部

総合政策学科ｽﾎﾟｰﾂﾏﾈｼﾞﾒﾝﾄ学科

情報表現学科科目区分

音楽表現学科
音楽応用学科
舞台表現学科

教養科目

24 単位以上

26 単位以上

30 単位以上

専門科目

76 単位以上

74 単位以上

70 単位以上

学部間自由選択科目

24 単位以内

24 単位以内

24 単位以内合124 単位以上

計＜大学院＞
大学院設置基準に鑑み、学則第 60 条（修業年限）、第 61 条（最長在学期間）、第 64 条
（授業科目及び単位数）、第 65 条（履修方法）、第 66 条（他大学の大学院における授業科
目の履修）、第 67 条（入学前の既修得単位の認定）、第 68 条（他大学の大学院等における修得単位の取扱い）第 69 条（他大学の大学院等における研究指導）、第 73 条（課程修了の要件及び認定）及び 74 条（学位の授与）に定めている。
大学院修了の認定は研究科委員会が行い、修了した専攻ごとに、修士（情報表現）、修士（音楽表現）、修士（総合政策）の学位を与える。各専攻の修了認定となる修士論文の評価
基準と審査基準は次のとおりである。
【情報表現専攻】・評価基準：構成、論旨、独創性、その他（形式、制作物の外部発表など）
・審査基準：修士論文発表会における審査において、合格の評価を受けた論文及び制作作品を、総合的に合格とする。
【音楽表現専攻】・評価基準：構成、論旨、独創性、その他（形式、演奏及び創作作品の公開など）
・審査基準：アート・マネジメント、音楽教育分野は、論文審査及び口頭試問において各々合格の評価を受けた修士論文を総合的に合格とする。器楽、声楽、ジャズ&

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尚美学園大学

コンテンポラリー、及び音楽創作専攻分野は、修士リサイタルにおける研究分野の演奏、または創作作品の発表と副論文審査に合格の評価を受けた場合、総合的に合格とする。
【政策行政専攻】・評価基準：構成、論旨、独創性、その他（形式など）
・審査基準：論文審査及び口述試験において、各々合格の評価を受けた修士論文を総合的に合格とする。
3-1-③

単位認定基準、進級基準、卒業認定基準、修了認定基準等の厳正な適用＜GPA 制度＞
学業成績の到達度は、GPA（平均評定値）をもって表示することにしている。これは米国等、海外の大学で広く使われている指標であり、留学や外資系企業への就職には選考材料とされるものである。GPA は、履修した自由科目を除くすべての授業科目の各評語について、秀 4 点、優 3 点、良 2 点、可 1 点、不可 0 点の評点を与えることにより算出するものである。「（GP×単位数）の総和÷履修単位数の総和」がその算出方法になる。
GPA 制度の効果を上げるために、専任教員が担当学生に個別指導するアドバイザー制度と関係づけている。アドバイザーの役割は、学生個人の履修状況や個性、進路等を把握した上で、学業や進路についてマンツーマンでアドバイスを行うものである。アドバイザー
は各学期開始時において担当学生に履修指導を行う他、随時面接指導（就学指導）を行っているが、特に成績不振者の退学防止対策として行われる面接指導においては、対象者の選定や成績のモニタリングにあたり各学生の累計 GPA も参考にされている。
また、学生の GPA に対するインセンティブの増進のために、1 年間の授業料を全額免除する「在学生特待制度」（学部生のみ）や、成績優秀者の履修単位数上限を緩和する選考基
準にも、GPA を活用している。前者は、「特待生制度及び奨学支援制度規程』に定められているもので、全学部・学科の 2～4 年次の在学生を対象とし、1～3 年次の GPA 上位 1 人を選考して適用するものである。後者は、1 学期あたりの履修単位数の上限は 22 単位であるところを、所定の GPA を上回る学生については、特例として履修単位数の上限を 26 単位とするものである。
＜成績評価に関する情報開示＞
各授業科目の担当者には、公正かつ明確で一貫した基準に基づいて評価することが要求されており、全教員が成績評価の基準をシラバス作成の時点で明確にし、それを掲載している。初回開講日の授業時間には必ずガイダンスも行い、評価基準を明言する他、授業内でも繰り返し告知することとされている。また、当該科目において履修者に与えた評語の比率を学期ごとに学内の教務課専用掲示板に開示している。
＜編入学、他大学、大学以外の教育施設、入学前既修得単位の単位認定＞
学士課程における編入学者の単位認定、他大学等における授業科目履修の単位認定、大学以外の教育施設等における学習の単位認定、入学前既修得単位の認定、については、それぞれ学則第 26 条（編入学、転入学及び再入学）、第 36 条（他の大学又は短期大学にお51

尚美学園大学
ける授業科目の履修等）、第 37 条（大学以外の教育施設等における学修）、第 38 条（入学前の既修得単位の認定）において定め、大学院においてはそれぞれ学則第 63 条（転入学及び再入学）、第 66 条（他大学の大学院における授業科目の履修）、第 67 条（入学前の既修得単位の認定）、第 68 条（他大学の大学院等における修得単位の取扱い）において定めている。これらの規程は学生ハンドブックに記載して周知している。
単位認定に当たっては、その学修内容、学修レベル、学修時間数を見極めている。シラ
バス等、具体的な活動内容の情報を収集し、各教育課程に照らし合わせて教育的効果を判断しながら厳正に行っている。
（3）3－1 の改善・向上方策（将来計画）
ディプロマ・ポリシーの策定にあっては、今後も社会の状況を鑑み、部分的な見直しを行う。周知についてもより徹底していくことが求められ、それぞれに工夫を行う。ディプ
ロマ・ポリシーに伴う単位認定基準、進級基準、卒業認定基準、修了認定基準等の策定と周知について、今後も適切な対応を行う。

3－2．教育課程及び教授方法
3-2-①

カリキュラム・ポリシーの策定と周知

3-2-②

カリキュラム・ポリシーとディプロマ・ポリシーとの一貫性

3-2-③

カリキュラム・ポリシーに沿った教育課程の体系的編成

3-2-④

教養教育の実施

3-2-⑤

教授方法の工夫・開発と効果的な実施（1）3－2 の自己判定「基準項目 3－2 を満たしている。
」（2）3－2 の自己判定の理由（事実の説明及び自己評価）
3-2-①

カリキュラム・ポリシーの策定と周知

本学は、音楽、舞台芸術、情報、社会科学、政策、文化、スポーツ等の幅広い学びの領域を擁しているが、下記に挙げるように各学部・大学院研究科専攻の教育目的を踏まえた
カリキュラム・ポリシーを策定し、大学ホームページに「教育方針」として公表している
他、学生ハンドブック及び全教員に配付する教員ハンドブックに掲載して周知している。
【芸術情報学部】
・新たな時代に対応した専門教育により可能性豊かな人間性を獲得する「芸術と科学の融合」をコンセプトとした専門教育の実現。学科間の垣根を外し、お互いの学びを知り、共同制作するコラボレーション科目は、芸術と科学の融合をカリキュラム化した、本学ならではの特色です。

52

尚美学園大学【総合政策学部】
・社会、文化、人間にたいする理解を深め、現代社会での実践を目指す
多角的な視点から、様々な課題・問題を学科やコース特性を活かしながら分析・探求することにより、社会・文化・人間にたいする理解を深め、現代社会のなかでそれを実践していくことができるカリキュラムを展開します。
【スポーツマネジメント学部】
・スポーツにたいする理解を深め、現代社会での実践を目指す
マネジメントの視点から、スポーツにおける多様な価値を実践的、論理的に追求する教育研究を行い、多角的な視点からスポーツにたいする理解を深め、現代社会における多様な課題を探求、解決できる人材を育成することを目標としています。 そのために本教育課程では、マネジメントの土台となる基礎的な知識の修得のため、経済・社会・法学などの基礎科目を設置。 そして「する・みる・ささえる」スポーツを分析・探求することにより、現代社会の中でそれを実践していく幅広い学びが可能なカリキュラムを展開します。
【大学院 芸術情報研究科情報表現専攻】
・「映像・音響」「CG・美術」「ゲーム・ソーシャルネットワーク」の三つの分野に分け、それぞれ専門性を究めるための科目を中心に多彩な科目群に広げたカリキュラ
ムを編成するとともに、感性と理論を高度に融合させる科目を配置してその達成を目指します。
【大学院 芸術情報研究科音楽表現専攻】
・「演奏系」「創作系」「応用音楽系」の三つの系列に分け、それぞれ専門性を究めるた
めの科目を中心に多彩な科目群に広げたカリキュラムを編成するとともに、感性と理論を高度に融合させる科目を配置しその達成を目指します。
【大学院 総合政策研究科政策行政専攻】
・「政治・公共政策」「経済・経営」の 2 コースを設置し社会の諸問題に自ら問題提起
し政策提言できる高度専門的職業人を育成するカリキュラムを編成しています。特に近年税理士を志望する社会人が増加傾向にあり、その養成に力を入れた会計系、税法系の科目を強化しています。
3-2-②

カリキュラム・ポリシーとディプロマ・ポリシーとの一貫性

各学部・大学院研究科専攻教育目的により構築されたカリキュラム・ポリシーとディプ
ロマ・ポリシーとの関係は下記のとおりである。
【芸術情報学部】
芸術情報学部は、「新たな時代に対応した専門教育により可能性豊かな人間性を獲得する“芸術と科学の融合”をコンセプトとした専門教育を実現する」というカリキュラム・53

尚美学園大学

ポリシーと、「芸術を通して社会に貢献し得る専門性をもった人材を養成。様々な芸術表現と、メディアを駆使した表現を追求し、社会的に通用する幅広い分野にわたっての専門的能力を備えた人材を養成する」というディプロマ・ポリシーを有している。
芸術情報学部の専門科目は、学部を構成する情報表現学科・音楽表現学科・音楽応用学
科・舞台表現学科の学生が共通に履修する「学部共通科目」と、学科ごとに履修させる「学科専門科目」の二つの科目群に大別される。
学部共通科目は、芸術情報学部の全学生が履修可能な科目群であり、四つの学科の学生に共通に必要とされる知識や技術を修得するための科目を配置している。そこには、コン
ピュータ・映像・マルチメディア等の情報科学や、デジタル音楽制作の基礎技術、音楽産業に関わる仕事を行う上での基礎知識、ビジネス志向の学生向けの事業展開に関わるノウ
ハウ等を扱う科目がある。
学科専門科目は、各学科の専門性に立脚する。情報表現学科は、「音響・映像・照明」、「CG・イラスト・アニメ」、「美術・デザイン」、「ゲーム、ゲームサウンド」、「情報・アプリ」、「SNS」の六つのコースに配置する科目群と、1 年次から始まり 3 年次と 4 年次のゼミナールへと段階的に収斂していく科目群の二系列で構成する。音楽表現学科は、クラシックコース（ピアノ・管弦打楽器）と、ポップスコース（ボーカル・エレキギター・ベー
ス・作曲等）に分かれており、全ての学生に必修の「専攻実技Ⅰ～Ⅷ」（個人レッスン）を中核に、各コースや専門分野別の特色を表わす理論や実技・演習系の科目を配置している。
音楽応用学科は、音楽メディア・音楽ビジネスの二つのコースそれぞれに特化した科目群と、基礎的かつ音楽産業の現場に直結した科目群（基礎科目）や音楽産業人としての知識をより深めることを目的とする科目群（関連科目）を備えている。舞台表現学科は、演劇、ダンス、ミュージカル・オペラの 3 分野に応じたコース制に沿って科目群を編成し、それぞれの専門性に特化した教育が行われているが、芸術論や人間科学、プロデュース、舞台運営など、3 コース共通の科目群も設けられている。
【総合政策学部】
総合政策学部は、「社会、文化、人間に対する理解を深め、現代社会での実践を目指す」というカリキュラム・ポリシーと、「多様性の時代を生きる感性を養いつつ、問題解決能力と実践力に富んだ人材を育てる。現代社会における様々な政策課題を様々な分野にわたって研究し、問題発見―問題解決型の思考様式にもとづいて政策立案し、実行できる人材を養成する」というディプロマ・ポリシーを有している。
総合政策学科 1 学科による総合政策学部の専門科目は、基本を学修する「基本科目」（1年次～）と、専門性を高める「展開科目」（3・4 年次）が置かれている。社会科学の専門的知識を学び、国、地方自治体、企業、団体等の抱える政策課題を研究する総合政策学科
では、学科内に設置された「公共・社会貢献」「経営プランニング」「ビジネスプロフェッショナル」の 3 コースに対応するように、基本科目・展開科目とも「法律・政治」「経済・経営」「社会・コミュニケーション」の諸分野の科目群に区分されている。
【スポーツマネジメント学部】
スポーツマネジメント学科 1 学科によるスポーツマネジメント学部は、「スポーツに対54

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する理解を深め、現代社会での実践を目指す」というカリキュラム・ポリシーと、「スポー
ツを多角的視点から理解し、課題解決能力と実践力に富んだ人材を育てる。現代社会における多様なスポーツ課題を探求し、そのことから浮かび上がってくる課題を解決し、社会で実践することのできる人材を養成する」というディプロマ・ポリシーを有している。
スポーツマネジメント学科の専門科目は、マネジメントの土台作りを目的とした「基礎科目」の他、スポーツマネジメントに特化して基本を身につけてから専門性を高める流れを意識して、ビジネス・産業領域と健康・科学領域から成る「基本科目」（1 年次～）と「展開科目」（3・4 年次）の科目群に分かれている。ビジネス・産業領域には、クラブチーム
やスポーツ施設の運営に関わる人材育成を主眼とする科目を設置し、健康・科学領域には、
特にスポーツ指導方面の人材養成を目的とした科目を設置している。
【大学院 芸術情報研究科情報表現専攻】
芸術情報学研究科情報表現専攻は、「映像・音響、CG・美術、ゲーム・ソーシャルネッ
トワーク」の分野に分け、それぞれ専門性を究めるための科目を中心に多彩な科目群に拡げたカリキュラムを編成するとともに、感性と理論を高度に融合させる科目を配置してその達成を目指す」というカリキュラム・ポリシーと、「所定の専門科目と理論科目の取得な
らびに修士論文または修士制作を行うことを学位取得の要件とする」ことをディプロマ・
ポリシーとする。
研究分野として映像・音響、CG・美術、ゲーム・ソーシャルネットワークの各領域を展開している。
これらの各研究分野には 1 年次と 2 年次にそれぞれ配当した専門科目を設置、更に、総合政策研究科または音楽表現専攻の専門科目も履修し、そのうちの一定数を修了単位として認定することができるようにすることにより、より幅広い知識を習得できるように配慮するとともに、少人数による修士論文または修士制作の指導を行っている。
【大学院 芸術情報研究科音楽表現専攻】
芸術情報学研究科音楽表現専攻は、
「演奏系」
「創作系」
「応用音楽系」の三つの系列に分
け、それぞれ専門性を究めるための科目を中心に多彩な科目群に拡げたカリキュラムを編成するとともに、感性と理論を高度に融合させる科目を配置しその達成を目指す」というカリキュラム・ポリシーと、「所定の専門科目と理論科目の取得ならびに修士論文または修士演奏を行うことを学位取得の要件とする」ことをディプロマ・ポリシーとする。
器楽のピアノでは独奏とアンサンブル、声楽では独唱と舞台表現、音楽創作では芸術音
楽、商業音楽、メディアに分けるなどそれぞれの分野が更に専門化し、学生の志向に応じた選択が可能なカリキュラムを編成している。各分野は三つの系列（演奏系、創作系、応用音楽系）に分けた上で、専門科目を六つの分野（器楽分野、声楽分野、ジャズ&コンテ
ンポラリー分野、音楽創作分野、アート・マネジメント分野、音楽教育分野）に設定し、きめこまかな修士演奏または修士論文の指導を行う。
【大学院 総合政策研究科政策行政専攻】
総合政策学研究科政策行政専攻は、「「政治・公共政策」「経済・経営」の 2 コースを設置
し社会の諸問題に自ら問題提起し政策提言できる高度専門的職業人を育成するカリキュラ
55

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ムを編成する」というカリキュラム・ポリシーと、「我が国を取りまくさまざまな環境変化を見据え、幅広い視野に立って政策提言のできる力を養うため、所定の基本科目と関連科
目の取得ならびに修士論文を作成することを学位取得の要件とする」ことをディプロマ・
ポリシーとする。
「ガバナンス・個別政策研究及び国際関係・地域研究・経済政策・地域経済を主たる研究対象とし、行政に重点を置いた政策の立案・実施・評価に関する教育研究」を実現する
ために、総合的な政策提言の基盤をなす社会科学系諸領域の最新の知見を修得させた上で、国・地方自治・NPO 活動並びに企業経営等の施策に関わる個別専門的な課題研究に取り組ませ、修士論文の指導を行う。
3-2-③

カリキュラム・ポリシーに沿った教育課程の体系的編成＜シラバス＞
シラバスは、授業に関する教員と学生との契約に相当する。具体的な項目として、「講義の概要」に各科目の基本的な問題関心を記入し、「達成目標」には学生が当該授業の学習を通じて身につける知識・技能の目標を簡潔で具体的に記載している。更に、達成目標までの各学生の到達度を測る手段とチェックポイントを、「成績評価方法」において明示している。シラバスは学部・研究科の全授業科目について作成しており、その作成要領は、全教員に配付する教員ハンドブックに掲載されている。
また、各科目の教育課程内の位置づけや水準を表わすために記号と数字を組み合わせた
ナンバリングを掲載することで、その科目を履修することの教育課程上の意義を理解する一助としている。
＜履修登録単位の上限＞
学生が各年次において適切に授業科目を履修するため、学士課程では学期ごとに履修登録できる単位数の上限（CAP）を定めている。入学した最初の学期は一律 22 単位を上限としているが、それ以降の学期では、所定の GPA を上回る学生については、特例として上限を 26 単位としている。
＜各学部を構成する学科及び大学院研究科を構成する各専攻における、カリキュラ
ム・ポリシーに沿った教育課程の体系的編成＞
学士課程教育においては各学部を構成する学科ごとの履修系統図を作成し、カリキュラ
ム表に掲載されている授業科目のカリキュラム・ポリシー及び科目相互の関係性を明示した。また、各科目の教育課程内の位置づけや水準を表わすために記号と数字を組み合わせ
たナンバリングを策定してシラバスに明記し、これらを合わせて各学生が計画的に自身の学修に取り組めるようにしている。
ここからは、各学科・専攻の教育課程の特色及び具体的な取組みを述べていく。
【芸術情報学部情報表現学科】
本学科は、クロスオーバー学習制として、デジタルコンテンツ全般に亘る基礎的な知識とスキルを修得する一方、学生各自の興味や志向に基づいた、六つのコースの科目の中か56

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ら自由な組み合わせ、多様な科目を履修することが可能なカリキュラム編成をしている。
1 年次から 2 年次の 2 年間に必修科目を集中し、デジタルコンテンツの基本要素となる「音響・映像・照明」、「CG・イラスト・アニメ」、「美術・デザイン」、「ゲーム、ゲームサウン
ド」、「情報・アプリ」、「SNS」の六つのコースの領域をバランスよく修得することで、基礎を総合的に学習できるカリキュラム構成にしている。
全体的には、コース分野に配置する専門科目群と、1 年次から始まり 3 年次と 4 年次のゼミナールへと段階的に収斂していく「プレゼミナール」から「ゼミナール」、「卒業研究」
へと続く系列で構成している。1 年次及び 2 年次はデジタルコンテンツの基礎を学ぶ年次と位置づけ、学生は各コースの基礎的な講義科目や演習科目を履修することにより、デジタルコンテンツに関する広範な基礎知識の修得が行われる。1 年次カリキュラムでは情報技術の基礎教育に力を入れ、情報系の座学及びプログラミング科目の一部を必修科目としている。これにより一般的には情報技術と直接関わりが無いスタジオでの番組や作品制作を目指す学生や、美術を志す学生も、あらゆる種類のコンテンツ制作に不可欠な存在となる基礎的な情報技術に関しての体系的な知識と実践的な経験を積むことができる。3 年次と 4 年次は、各コースの専門性を高める段階と位置づけ、学生各自が目標とするコースに関する科目群の重点的な履修と、プレゼミナール／ゼミナールにおける個人指導との相乗効果により、高い専門性を身につける事が可能となっている。
情報表現学科専門科目を構成する主な科目は次のとおりである。音響・映像・照明コー
スには「スタジオレコーディング」「舞台照明演習」、「コンサート SR」「舞台音響演習」等を設置している。また CG・イラスト・アニメコースの科目として「イラストレーション
実習」、「CG 画像編集」、「特殊映像メディア演習」等、美術・デザインコースには「グラフックデザイン基礎」、「デッサン」、「立体造形表現」等、ゲーム・ゲームサウンドコースには「ゲームサウンド基礎論」、「ゲームプランニング演習」、「ゲームビジネス」等を設置している。更に、情報・アプリコースの科目としては「JavaScript プログラミング」、「Python
プログラム」、「コンピュータアート論」等、SNS コースには「マーケティングリサーチ」、「ネットワークビジネス論」、「著作権法」等の科目を設置している。
【芸術情報学部音楽表現学科】
本学科は、学科の教育目的である「各分野における専門性の追求と同時に多角的な視座を養う教育研究」を実現するため、五つの専門コースを設置してきた。平成 30(2018)年度の学科再編では、ピアノ・声楽・管弦打楽器・作曲・ポップス・ジャズ・音楽教育・音楽
教養・ヴィルトゥオーゾの九つの専攻制を設けたが、更に令和 3(2021)年度より「クラシックコース」と「ポップスコース」という音楽分野の大きな括りを表した名称に改めて 2
コース制となり、各コースの中で楽器等の専門分野が配置されている。
演奏・創作に直結した個人レッスン形式の実技科目である「専攻実技Ⅰ～Ⅷ」の他に、音楽の理論・歴史・美学（哲学）に関連した講義科目を設置し、音楽芸術の教養を高め、多角的な視点が持てる人材を育成するための科目を組み入れている。
専門科目を構成する主な科目は次のとおりである。全ての学生に必修の「専攻実技Ⅰ～
Ⅷ」の他、クラシックコースのピアノ分野には「ピアノ指導法 A・B」や「室内楽Ⅰ～Ⅳ（ピアノ）」等、管弦打楽器分野には「吹奏楽Ⅰ～Ⅳ」、「オーケストラⅠ～Ⅳ」等、作曲分
57

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野には「ハーモニーⅠ～Ⅳ」、「対位法Ⅰ・Ⅱ」、「オーケストレーションⅠ・Ⅱ」等が配置してある。また、ポップスコースには「ポップスアンサンブル A～D」、「ソングライティ
ング A～D」、「プリプロダクション演習Ⅰ・Ⅱ」等が配置されている。
本学科の科目編成の中核は、音楽実技の個人レッスン「専攻実技Ⅰ～Ⅷ」であり、週に1 回の授業で、1 年次から 4 年次まで学生が所属するコースや専門分野ごとに設置している。これらの科目は、音楽技能を向上させる根幹となるものである。また、本学科は専門科目の中に、理論（「音楽基礎論」、「楽曲分析」、「コード進行法」等）、歴史（「西洋音楽史」、「ポピュラー音楽史」、「ジャズ史」等）、美学（哲学）（「音楽美学」等）といった科目を設け、幅広い芸術的教養を修得し、音楽的感性を身につけさせるよう努めている。
【芸術情報学部音楽応用学科】
インターネットの広まり、IT の飛躍的な発達等により、「音楽」の世界にもさまざまな変化が見られるようになった。この傾向が今後ますます加速していくであろうことは論を俟たない。そこで、狭義の「音楽教育」ではカバーしきれない人材を育成すべく、平成
27(2015)年度に開設したのが音楽応用学科である。
この学科は音楽表現学科の音楽メディア及び音楽ビジネスコースを分離独立したかたちで成立している。それぞれの分野の内容において、音楽産業の現場における最新の知識と技能をいっそう反映させたものとなるよう、努めている。
・音楽メディアコース：最新のデジタル技術を活用した音楽創作、更に映像等のメディ
アとのコラボレーションによる新しい芸術表現の可能性を追求し、狭い領域や分野にとらわれない自由な発想と感性、そして表現力を育む授業科目を備えている。
・音楽ビジネスコース：電子書籍を含む出版、4K、8K 時代が到来する放送、新次元に入ったライブ、ゲーム、インターネット等多くのメディアに関わり、国際化・多様化が著しい音楽ビジネス業界の中で音楽マネジメントを通して社会と文化に貢献しうる人材の育成を目指す授業科目を備えている。
【芸術情報学部舞台表現学科】
本学科は、本学が長年にわたり音楽を軸として展開してきた芸術教育の領域を、演劇、ダンス、ミュージカル・オペラに拡張し、いっそう多様な人材の育成を目的とする学科である。個々のジャンルの伝統的なメソッドにとどまらず、最新の理論と実践法、そして ITを駆使した発信の在り方を視野に入れつつ、教育運営にあたっている。
・演劇コース：演劇実習の他、演劇史や舞台芸術批評論などの理論分野、舞台美術、衣装、装置、音響などスタッフ分野、更に演出や戯曲などの創作分野等、卒業後の進路を見据えた、広い意味での演劇人の育成を目指した授業科目を備えている。
・ダンスコース：身体表現の理論と実習はもちろん、舞踊史、舞台図面制作、舞台照明
を含めた、総合的なカリキュラムのもとで人材育成にあたる授業科目を備えている。
・ミュージカル・オペラコース：歌唱、身体表現など、ミュージカル俳優、オペラ歌手に求められる知識と技能を軸に、ミュージカル史、プロデュース、演出など、広範囲の領域にまたがる授業科目を備えている。
演劇、ダンス、ミュージカル・オペラの 3 分野は、カリキュラム上「コース」として設58

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定されており、それぞれの専門性に特化した教育が行われている。核となるのは以下の科目である。
・演劇コース：「演劇表現基礎演習Ⅰ～Ⅳ」「演劇表現演習Ⅰ・Ⅱ」・ダンスコース：「舞踊表現基礎演習Ⅰ～Ⅳ」「舞踊表現演習Ⅰ・Ⅱ」・ミュージカル・オペラコース：「歌唱表現基礎演習Ⅰ～Ⅳ」「ミュージカル表現演習Ⅰ・
Ⅱ」
これら 3 コースのカリキュラムには、それぞれの分野の歴史（「演劇史」
「舞踊史」
「ミュ
ージカル史」「声楽史」）も含まれる。
学生が幅広い素養を身につけられるように、三つのコース共通の科目も設けられている。
「芸術概論」「身体表現論」「劇場文化論」「人間科学論」等の「基礎科目」群、あるいは「舞台表現演習」「舞台応用芸術論」「舞台芸術教育論」「舞台芸術批評論」「舞台知的財産権概論」「プロデュース研究」「プロデュース演習」といった「展開科目」群、そして「舞台美術研究」「舞台照明研究」「舞台音響効果研究」「舞台衣装研究」をはじめとする、舞台の現場に直結する「舞台運営」科目群がそれである。こうした科目群は学生の卒業後の進路開拓とも関わっており、「インターンシップⅠ・Ⅱ」と併せて、社会人としての自覚をもたせる意味合いも担っている。
【総合政策学部総合政策学科】
本学科は、「公共・社会貢献コース」「経営プランニングコース」「ビジネス・プロフェッショナルコース」3 コースを設定している。コースの課程については、学生の将来像と直結するものであるため、それぞれに対応した科目を多く履修させる必要がある。このため、総合政策学科においては、コースごとに指定された主（メイン）分野の科目について 24 単
位以上、副（サブ）分野の科目から 16 単位以上を選択必修とし、卒業要件として課している。
・公共・社会貢献コース：社会の枠組みに関する分野（法律・政治）をメインに、社会のあり方やコミュニケーションに関連する分野（社会・コミュニケーション）をサブとして学び、行政や警察・消防、教育・福祉などの分野で活躍できる素養を身につける。公務員試験を視野にいれた科目も設置している。
・経営プランニングコース：経済活動や金融・会計など、マーケットや経営に関する分野（経済・経営）をメインに、これを規定する、社会の枠組みに関する分野（法律・政治）をサブとして学び、起業や経営、事業構想に求められる知識やセンスを習得する。
・ビジネス・プロフェッショナルコースは、ビジネスやサービスに対するニーズを生み出す社会のあり方や、コミュニケーションに関する分野（社会・コミュニケーション）
をメインに、市場や経営に関する分野（経済・経営）をサブとして学び、ハイレベルな顧客サービスを提供できるビジネスパーソンの資質を高める。
専門科目は、基本科目（1 年次～）と展開科目（3・4 年次）に分類される。基本科目は、基本的な知識を修得することができるように設置したものであり、4 年間の基礎となる「基礎科目」の他、各コースに対応するように「法律・政治」「経済・経営」「社会・コミュニケーション」の諸分野の科目群に分かれている。展開科目は、専門性を高める発展的な学59

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修のために設置した科目群である。学科基本科目と同様、各コースに対応した科目群をもっている他、卒業後の進路対策となるキャリア科目や、卒業研究につなげるゼミナール等の諸科目を設置している。
【スポーツマネジメント学部スポーツマネジメント学科】
本学科では、1・2 年次にマネジメントの土台作りを目的とした「基礎科目」と「スポーツマネジメント基本科目」を履修し、3・4 年次に「スポーツマネジメント展開科目」を履修することによって、学生が将来を見据えた目的意識を持ち、主体的に学びを推し進められるようにカリキュラムを整備している。スポーツマネジメントに特化した科目群は「ビジネス・産業」及び「健康・科学」の領域に分け、基本から展開へと段階的な学びを進めることができる。また 3・4 年次に配当する科目には演習・実習を多く取り入れ、1・2 年
次で学んだ基本的理論を発展させ、実学としてのスポーツマネジメントを学べる体制にしている。
「ビジネス・産業」の領域では、「スポーツマネジメント論」「スポーツビジネス論」「マーケティング論」等の基本科目から、「スポーツマーケティング論」「スポーツツーリズム」「スポーツ産業論」等の展開科目の学修を通じてビジネスやマネジメントの専門性を高めるとともに、スポーツとエンタテイメントの融合によるスポーツのイベント化に対応する
ため、芸術情報学部との連携により関係する演習科目を配置し、スポーツを多角的に学ぶことができる体制を整えている。
「健康・科学」の領域では、スポーツ指導者の基本となるスキルを身につける必要から「スポーツ方法・体づくり」や各種目をカバーする実技・実習科目を揃えている他、「トレーニング論」「コーチング論」「スポーツ生理学」等の理論系基本科目によりスポーツ科学・健康科学に関する確かな知識を身につけ、「スポーツデータ解析」等の応用科学により知識・理論の深化、指導スキルの向上を図り、指導者としての専門性を高めていく。これらの体系的な学びをとおして、適切で効果的な指導方法を学ぶことができる体制を整えている。
【大学院 芸術情報研究科情報表現専攻】
本専攻では映像・音響、CG・美術、ゲーム・ソーシャルネットワークといった三つの研
究分野を展開している。これらの研究分野には 1 年次と 2 年次にそれぞれ配当した専門科
目群を擁する。本専攻に進学した大学院生は分野毎に定めた選択必修科目を履修することによりその分野に必須となる知識を習得するとともに、各研究分野を横断的にその他の科
目を履修することにより、コンテンツ分野の高度な専門知識の幅広い修得が可能となるようカリキュラムを構成している。
具体的には、映像・音響、CG・美術、ゲーム・ソーシャルネットワークの三つの研究分野によって専門教育を行っている。専門科目群の中の映像・音響の研究分野では、映像表
現、音響制作、音声信号処理をテーマとして「映像制作技術応用研究」、「音響制作技術応
用研究」、「サウンドエンジニア特論」、を開講している。CG・美術の分野では、CG による映像表現におけるデジタル機器やコンピュータ応用と、CG 以外にも全ての研究分野に共通する美術に関する知識の修得とテーマとして、「CG・ディジタルビデオ論」、「コンピュ60尚美学園大学

ータアニメーション特論」、「コンピュータアート特論」「美術理論特論」、「日本美術史」を設置している。ゲーム・ソーシャルネットワークの分野では、ゲームや SNS を用いたメディアコミュニケーションをテーマとして、「知的インターフェース論」、「メディアコミュニケーション論」、「データサイエンス論」、「ビジュアルコミュニケーション応用研究」を設置している。
更に、より幅広い分野の授業科目を履修できるようにするため、総合政策研究科開講科
目を最大 4 単位まで修了単位として認定できることとし、同時に、当専攻科開講 5 科目を総合政策研究科に対して開放している。
また、学生がより弾力的に修士研究・科目履修を行うことができるよう、9 月に課程を終了して卒業することを情報表現専攻として可能とした。
【大学院 芸術情報研究科音楽表現専攻】
本専攻は、ピアノ、管弦打楽器、声楽、ジャズ&コンテンポラリー、音楽創作、アート・
マネジメント、音楽教育の各分野からなる。専門性を更に充実させるために、専門関連科
目と音楽理論系の共通科目から構成され、いずれも少人数の個人指導による密度の高い教育を行っている。学生は専攻分野の研究を、修士演奏や修士論文に反映させるために、必要と思われる選択必修科目と選択科目を履修するとともに、音楽専攻共通科目から、横断
的に他の分野の課目も履修する。専門性の追求を軸に、幅広い学習が可能なカリキュラムとなっている。
実技系科目と理論系科目にそれぞれ科目群を配置している。具体的には、ピアノ、管弦打、声楽、ジャズ&コンテンポラリー、音楽創作、アート・マネジメント、音楽教育の 7 専
攻で、それぞれの専門性の核となる科目として、「ピアノ実習」、「声楽実習」、「管弦打楽器実習」、「ジャズ&コンテンポラリー実習」、「音楽創作実習」、「音楽プロデュース実習」、「音
楽教育特論演習」が置かれている。これらの科目を取り囲み、演習科目として「鍵盤音楽作品研究」、「管弦打作品研究」、「アンサンブル演習」、「オーケストラ演習」、「身体表現特殊演習」、「舞台表現特殊研究」、理論系科目として「ジャズ理論」、「音楽作品分析研究」、「音楽理論特殊研究」、「音楽作品研究」、「音楽ジャーナリズム史」、「音楽教育特論」、「音楽教育フィールド研究」等が構成され、高度な専門性と専門領域への細分化を特徴とし、専門性の拠点となる中心的な科目と、社会に直結する演習的かつ実学的な科目を組みあわせて履修することが可能である。
これにより、音楽的な力を備え、社会に貢献できる高度な専門性と社会に開かれた視点を有する学生の輩出を目指しており、これらの教育の成果の集大成として修士課程修了時に研究成果としての修士論文（アートマネジメント、音楽教育）、または修士副論文（実技系）提出とリサイタル形式による修士演奏を行っている。
【大学院 総合政策研究科政策行政専攻】
本専攻は、高度専門的職業人の養成を目標に、公共団体、企業等で活躍できる高度な能力を習得するためのカリキュラムを編成し、二つのコースを設置している。
・政治・公共政策コース：民主主義社会・少子高齢化社会の諸問題の解決や緩和を図る研究に取り組む。
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・経済・経営コース：企業だけでなく、地球環境や人の生き方にまで影響を与えるマ
ネジメントの問題を研究する。
授業科目は、法学・政治学分野及び社会調査・競争戦略等、基幹的な領域をカバーする「基本科目」と、政治・行政・経済・経営諸分野に係る諸問題の領域に関する「関連科目」及び専門性を深めて修士論文の作成に取り組む「総合政策特殊研究」に分かれている。要望があれば、社会人向けの夜間・土曜等の開講やリカレントにも配慮している。
3-2-④

教養教育の実施＜教養科目について＞
教養科目は、豊かな教養と広い識見を養うとともに、専門教育やキャリ教育との関係に重点を置いた総合的なカリキュラムである。1・2 年次において所定の単位履修を推奨しているが、4 年間にわたって広く学び、学生の可能性を最大限に引き出せる体制となっている。本学の教養科目は、全学の学部・学科を対象とする「現代社会の教養」（17 科目）、「ス
ポーツ」（6 科目）、「教養芸術」（6 科目）、「情報技術力」（6 科目）、「キャリア」（7 科目）、「異文化理解力」（23 科目）の科目群に分かれる。その全ての科目群において、学生自らが選択し履修することで、バランスのとれた教養を身につけることができる。これは、教養教育に関する中央教育審議会答申等での指摘に応えるものであると同時に、生涯学習の基礎ともなる。
・現代社会の教養：多様化した現代社会の事象に関する洞察力・解析力を養うとともに、多様な文化と人間の関りを学ぶ。
・スポーツ：生涯スポーツの理解、健康増進、スポーツ実技を通じたコミュニケー
ション能力の向上及び豊かな人間性を育むことに取り組む。
・教養芸術：伝統的な音楽・美術を学び感性を養うとともに、現代の芸術やエンタ
テイメントについて広く理解を深める。
・情報技術力：IT 時代及び高度な情報技術社会に生活していくためのコンピュータの基本操作法、プログラミング、メディアリテラシー等を学び、情報科学について知識を深める。
・キャリア：現代社会を生きる「人間力」を養うとともに、社会人として身につけるべきコミュニケーション能力や将来設計について学ぶ。
・異文化理解力：国際社会を生き抜くため、国際的共通言語としての英語の修得及びコミュニケーション能力の向上及びアジア・欧米の文化を学ぶ。
教養科目は、総合的、学際的、実践的内容を取り入れつつ、体験的に学べるように構成している。編成上の工夫としては以下の項目が挙げられる。
・教養・専門・キャリア教育を三位一体としてとらえる。
・語学教育は各学科において履修方法を定める。
・必修の単位を最小限にとどめ、選択、選択必修を多くする。
・キャリア科目を 1 年次から開設し、進路と職業人としての意識や能力を高める。
令和 5(2023)度には、令和 6(2024)年度から施行するカリキュラム改革を決定した。その狙いと内容は次のとおりであり、いずれも昨今の社会情勢を意識したものである。
・異文化理解力分野では、国際的共通言語としての英語を修得しコミュニケーショ
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ン能力を向上させるために外国語教育を英語に一本化した上で、①基礎力向上のために e ラーニングを活用すること、②各学科の教育の特性及び学生の関心の向きに応じ内容の教育を行うこと、③より高いレベルの英語力を身につけることを希望する学生の需要に応えるために一部科目を改編すること、以上三点の改革を行う。
・情報技術力分野では、誰もが手軽に動画配信をすることができ、多様で幅広い表
現活動が可能になった現在の「ネット社会」におけるリテラシー能力を高める新規科目を設置する。
・スポーツ分野では、一部の講義科目がやや専門的な内容に傾いていたことからこれをスポーツマネジメント学部専門科目に移し、これに代えてより一般性の高い内容の新規科目を設置する。
＜データ・情報・メディア総合教育プログラム＞
令和 3(2021)年度は、情報技術力分野で取り組んでいる「データ・情報・メディア総合教
育プログラム」に対して、文部科学省の「数理・データサイエンス・AI 教育プログラム（リテラシーレベル）」の認定を受けることができた。このプログラムは、「メディアリテラシー」（一般的な教養を学ぶ）
・「データサイエンス」（データ操作技術を学ぶ）・「情報システ
ム概論」（専門的な教養を学ぶ）によって構成され、IoT 時代の到来と SNS の普及が芸術・エンターテイメント・スポーツ・社会科学の各領域にどのような変化を与えているかを学ぶものである。SNS 上のデータから社会現象を読み解くとともに、投稿されるメッセージ等をデータとして分析することにより社会動向を読み取り、履修者が IoT や SNS の社会的重要性を理解することを目的としている。
本プログラムは、音楽表現・舞台表現・総合政策・スポーツマネジメント各学科学生にとっては、一般的なコンピュータ操作技術を学ぶ「情報リテラシー」と合わせ学ぶことでデータ・情報・メディア分野の教養を深めることができる。また情報表現・音楽応用両学
科学生にとっては、より高度なコンピュータ操作技術に繋がる「プログラミング基礎」と合わせ学ぶことでコンピュータサイエンスへと展開する学びを深める上での基礎固めにすることもできる。
本プログラムを構成する科目の単位を取得した学生にはプログラムの修了証（文部科学省が定める認定エンブレム付）を発行し、就職活動やキャリア形成の支援に資することにしている。
＜教養教育の所管＞
教養科目に関する問題は全学共通の問題でもあるため、教務委員会がカリキュラム検討を含む運営に当たっている。現在は令和元(2019)年度以前入学者を対象とする旧カリキュ
ラム適用学生がなお在学しているため、新カリキュラムでは廃止される科目の開講・非開講の取扱い等において、様々な調整を行っている。また、令和 6(2024)年度に実施する異文化理解分野及び情報技術力分野を主対象とする改革に関係する問題は教務委員会で審議した。

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3-2-⑤

教授方法の工夫・開発と効果的な実施

各学部を構成する学科及び大学院研究科を構成する各専攻で行っている教授方法の工夫・開発と効果的な実施は次のとおりである。
【芸術情報学部情報表現学科】
1 年次にはコンピュータ基礎を必修科目とし、全ての学生に必ず基礎として情報（コンピュータサイエンス分野）系の素養を身につけさせ、加えて実習系の授業（「Python プロ
グラミング」等）において自ら体験することで実体的な知力をつけさせている。また、「ク
ロスオーバー学習」（必修の少人数演習授業）により、履修学生が直接目指すコース以外の経験も積み学際的知見を得るとともに、進む先の全貌を俯瞰できるようにした。体験し、未知の壁に突き当たることにより、先人の組み上げた概念、体系の理解が必要であると気づかせている。
2 年次の演習では学期別に異なるプレゼミナールを経験させて専門分野に対する視野を広げ、3 年次必修の「ゼミナール」と 4 年次必修の「卒業研究」といった卒業に近い年次に配置した必修の少人数の専門的演習科目を系統的に学ばせて、各コースの基礎の修得からゼミナール・卒業研究における高い専門性へと収斂する学習の流れに乗せている。ゼミ
ナールと一貫してそれに続く卒業研究は、学習の集大成として自らテーマを選び研究・制
作することで自ら考え問題設定するという高度な知的活動が要求される。一般的なカリキ
ュラムに見られるコース制とは考え方が異なるクロスオーバー学習制であることを活かし、共存する他のコースの学生と共同で制作、研究を可能にし、六つのコース分野を横断する大作を共同制作するなどの教育効果を上げている。
【芸術情報学部音楽表現学科】
本学科は、令和 3(2021)年度から「クラシックコース」と「ポップスコース」の 2 コース制を設け、クラシック音楽から現代音楽、ポピュラー音楽やジャズに至る幅広いジャンルと音楽に関わる周辺領域をカバーする教育を行っている。
理論、歴史、美学に関連した科目の講義内容は、クラシック音楽を根幹に据えながらも
現在の音楽的価値観の多様性に鑑み、ジャズやポピュラー音楽に関連する科目も多く扱っている。
専門科目の中核である「専攻実技Ⅰ～Ⅷ」の教育方法は、演奏・創作の技能を伸ばす個人レッスンの形式をとっている。全てのコース・分野ごとに 1・2 年次の「基礎演習」、3
年次の「総合演習」を実施し、それらは、いわばクラスミーティングの機能も併せ持ち少人数クラスによるきめ細かい指導体制により円滑に機能し運営している。また、専門科目の中にはキャリアに関連する科目も設け、卒業後の進路に意識をもたせるよう配慮している。
実技科目や演習系科目の多くは、学生自らが主体的・能動的に課題に取組み、教員と共に専門的な演奏技術や音楽性の追求を行うものであり、各科目においては授業内で成果発表や意見交換等の場を積極的に取り入れるように工夫している。

64

尚美学園大学【芸術情報学部音楽応用学科】
学科としての専門科目は、二つのコースに共通する「基礎科目」及び「関連科目」を置
き、そのうえで「音楽メディア」、「音楽ビジネス」それぞれに特化した科目に大別される。
「基礎科目」は、「音響リテラシー」、「映像リテラシー」、「著作権概論」、「知的財産権入門」、「メディア論」、「モバイルメディア研究」といった、基礎的かつ音楽産業の現場に直結した科目群である。また、「関連科目」では、「楽器音響論」、「音楽環境論」、「音響と心理」、「映像音響論」等、音楽産業人としての知識をより深めることを目的として備えられている。
「音楽メディア」科目は、「専攻実技」、すなわち広義の音楽制作実習を軸に、「音楽制作基礎」、「コンピュータ音楽」、「音楽メディア演習」、「ハーモニック・セオリー」、「メディア作品演習」、「DAW 活用研究」等、基礎力と応用力の両方をバランスよく育んでいけるよう、設置されている。
「音楽ビジネス」科目においては、音楽マネジメントの基礎を実践的に学ぶ「音楽ビジネス」の他、「サブカルチャー研究」、「出版編集ソフト演習」、「ソーシャルメディアと音楽」
等、やはり音楽産業の最前線を見据えたカリキュラム構築がなされている。
二つのコースの専門性は、少人数で行われる「ゼミナール」、すなわち「基礎演習 A～D」、「総合演習 A・B」において深められる。そして個々の学生にとって学びの総仕上げとなるのが「卒業研究」である。また、卒業後の進路を切り拓いていけるよう、「インターンシップ」が設けられている。
【芸術情報学部舞台表現学科】
本学科では、芸術教育の「思考力」、「コミュニケーション能力」育成の効果を重視し、プロの舞台人養成と就職活動に繋がる社会人基礎能力の獲得の双方の指導を織り込んでいる。2 年次の上演科目はどのコースでも参加が可能な形態を取り、歌・演技・ダンスを横断的に学べる体制にある。3 年次の上演科目と卒業研究では、パフォーマー参加の他に企
画プロデュースや技術スタッフとしての役割での参加を可能としており、総合的な学習の機会を設けている。また、これら実技・演習系の授業科目においては、学生が主体的かつ協調性をもって課題に取り組んでいけるように成果発表や意見交換の場を大切にしている。
更に、舞台のオーディション参加希望者や指導者志望の学生に対してはアドバイザー制
度を用いて個々人の能力を冷静に判断し、丁寧に対応している。
【総合政策学部総合政策学科】
総合政策学部総合政策学科では、4 年間年次進行していく少人数制のゼミナール―1 年
次「基礎演習」、2 年次「コース演習」、3 年次「総合演習」、4 年次「卒業研究」―が中核をなす。
1 年次の「基礎演習」は、本学部における 4 年間の学修の基礎になる「アカデミック・
スキル」及び「キャンパスライフ・スキル」の双方を養う場として設定し、これらスキルを修得することで、学生が、学修のみならず交流の場としての大学という場を有効かつ快適に活用できるように工夫を凝らしている。その目的に基づいて、教員間における授業内
容のばらつきを避けるため、特に春学期においては、「実施基本計画」を策定し、これに基65

尚美学園大学

づいて各教員は授業を運営している。複数のクラスが共同で企画した共通授業により学生間の交流を促すこともしている。担当者は定期的に会合をもち、より効果的な授業運営方
針を策定すべく、研究を行っている。また、キャンパスライフ・スキル形成のバックアップを図る目的の下に、学内カウンセリングルームと連携した体験授業を実施している。
2 年次の「コース演習」は、各コースの概要を学び学修の基盤を形成し、コースでの学修に展望を持たせものと位置づけている。とりわけ、3 年次からは「総合演習」が始まる
ことから、この段階において学生は、将来的な自分の進路を方向付けていくことになる。
「コース演習」は、複数の教員が担当しており、授業内容と方法は担当者間で調整・共有している。
「総合演習」に入る前に、多くの教員の専門分野に触れることで、将来の選択肢を広げようとする意図もある。
3・4 年次の「総合演習」と「卒業研究」は専門教育の仕上げの場と位置づけられ、少人数で参加者が発表や討論等を行いながら、2 年間の学習・研究の成果を成果物（論文・制作等）にまとめていく。総合政策学部の教育の分野横断的・多角的性格に鑑み、ゼミを選択して履修する範囲は学科・コース単位に限定することなく、幅広い領域の教員の指導を求めることができる。
少人数制で体験的・実践的な指導をする科目はゼミナールに限らない。各学科・各コー
スには、分野ごとの演習・実技・ワークショップ科目が設置されており、選択の幅を広く与えている。
【スポーツマネジメント学部スポーツマネジメント学科】
本学科では、座学によって学修の基礎となる確かな理論・知識を身につけさせる講義科
目と講義科目から身についた能力を実際に発揮する場として、演習科目と実習科目から、
スポーツマネジメントに関して教育を実践していく。学生一人ひとりに対して、充分な教育ができるように、講義形式による理論・知識系の授業科目においては、50～100 人程度の学生数を基本として授業を展開する。また、演習科目による講義と実習を組み合わせた授業においては、20～40 人程度の学生数を基本として授業を行う。なお、実習形式の授業
科目については、内容に応じ適宜学生数の設定を行う。
各科目における配当年次については、基礎から応用、発展へと段階的に学べる履修モデ
ルに配慮しつつ、講義と演習・実習の割合や組合せを考慮している。また、ゼミナールでの卒業研究や就職までの一連の流れを考えた配当としている。特にキャリア科目については 1 年次より開始し、社会人としての常識や基礎的なマナーを身につけさせるとともに、卒業後の進路についても早くから考えさせる時間を多く設けることなどで、支援する。
【大学院 芸術情報研究科情報表現専攻】
本専攻では、コンテンツ制作からパッケージング・配信に至る各領域をカバーするために企業等の実社会で制作、研究、実用化の実績を積んだ教員を多く配することで、コンテンツ分野の高度な専門知識を幅広く指導している。各分野に配置した「論文・制作特別演
習」において、少人数制の個人指導による高度な専門性の獲得と各分野の第一線で通用する専門家の育成を目指した修士制作及び修士論文の指導を行っている。修士制作及び修士
論文の作成にあたっては、学会や展覧会、コンテスト等学外における 1 回以上の発表を行
66

尚美学園大学

うようにしている。
【大学院 芸術情報研究科音楽表現専攻】
本専攻では、演奏や創作に関わる領域を担うピアノ、管弦打、声楽、ジャズ、創作分野
では専門性を究める実技系科目を重視し、アート・マネジメント、教育分野では理論系を重視していると同時に、実技系においても理論や歴史、美学を考慮し、また講義系においても実技的な要素を取り入れた指導を行い、幅広い素養を持った人材の育成を目指している。
また、パストラルホールにおいて発表の機会を設けて、学生の勉学意欲を向上させる演
奏や企画を実施している他、専門分野の著名人・研究者を招聘し「特別講座」を実施している。
【大学院 総合政策研究科政策行政専攻】
本専攻では、総合政策が対象とする個別の専門的学問に加え、専門領域を横断的に捉えた問題解決のアプローチを重視している。研究の成果をまとめる論文作成のための個別的な指導はもとより、研究対象のレポートについてのプレゼンテーションを実施し、共通のテーマについてディスカッションを行い、修士論文の中間報告等を重ねることで発表・表現能力を高めるとともに、第三者からの評価・批判を受けながら研究の精度を増すための教育環境を形成している。
「学問とは何かを考えてほしい、実社会を動かしている人たちの意見を聞いてほしい、そしてそれらを自分たちの学んでいることに関連付けて考えてほしい」という動機から平成 20(2008)年度よりゲストを招きシンポジウムを随時開催するなど、工夫を行っている。これまでに、企業役員、人事部長、医師、弁護士、他大学哲学教授、
他大学労働法学教授、経営コンサルタント等が来校された。これまでの企画を踏まえ、また経済・経営系の学生の増加傾向に鑑み、関連科目の開講や 1 年次生全員が対象の「総合政策特殊研究」における個別研究指導の充実を図っている。社会人学生から都心で授業を受けたいという要望があった場合には、一部の授業については都心で授業開講をできるよ
う配慮している。
（3）3－2 の改善・向上方策（将来計画）
全学的に共通する方策としては、シラバスの整備に関する次の諸点に優先的に取り組む予定である。①各科目の授業外の学習時間の明示、②提出課題のフィードバック方法の明示、③成績評価基準の明示。また、学内におけるアクティブ・ラーニングの現状を把握・整理し、シラバスへの掲載を検討する。各学科においては下記に述べる通りである。
情報表現学科では、令和元(2019)年度から六つのコースを設置し、各コースに関わる授業を横断的に学習する「クロスオーバー学習制」を導入した。このカリキュラム改革に加え、専門教育施設の改善を実施したことにより学生達のキャリアプランニングに直結する教育体制を実現した。また令和 4、5(2022、23)年度においてゼミ教育の拡充を行い、学生達の幅広い志向に対応可能な体制を整えることができた。
音楽表現学科では、令和 3(2021)年度入学生からは「クラシックコース」と「ポップスコース」の 2 コース制となった。それぞれのコースが、音楽の要素やジャンルを超えて学び67

尚美学園大学

合うことを通して、学生が自らの感性と探究心を育み、自分らしい音楽を発見することを目指す。また、音楽の現場で求められる実践的なスキルや知識を複合的に習得させ、各自が目指す進路実現に向けてこれまでの成果と課題を検証しながら指導・助言等を更に進めて行く。
音楽応用学科では、令和 4(2022)年度から「関連科目」として一括した分野を音響・映像・経営の 3 分野に再編し、その性質と教育上の位置づけをより明確にする新カリキュラムを実施した。各科目の教育上の位置付けを明確にすることで履修モデルをより具体化・細分化することができた。進路としての目標と学びの現在地を反映させた指導方針を各科目に反映させ、学生がより目的意識を強く持って学習や研究に取り組むことができるように進めていく。
舞台表現学科では、舞台芸術に関連する専門的、実践的なスキルや知識の習得とともに、それらを通じたコミュニケーション能力の育成を実現するべく、これまでの成果を検証し、緊密に情報共有を図ることで学生の個性を尊重した具体的な指導・助言を行える体制を構築していく。授業内容によってはオンラインの活用や、上演作品の映像収録の在り方を模索し、より効果的な教育手法の研究・活用を図る。また、学生の志向や進路を踏まえた授業内容の検証や必要に応じた見直しを行い、より魅力的で充実した学習機会の創出を実現する。
総合政策学科では、基礎演習に加えてコース演習においても担当者間の協働性を一層高めるべく、コース主任的な教員を中心とする運営機能の強化を図っている。
ビジネス・プロフェッショナルコースのカリキュラムについて、現代社会の絶えざる変化に即応した教育を提供するため、従来の一部授業科目と入れ替え、新しい潮流を見据えた授業科目や体験的科目、キャリア形成を重視した新規科目（「ビジネス・コミュニケーシ
ョン演習（ホスピタリティ基礎）」等）を設置した。今後も更なる抜本的なカリキュラム改
革に取り組んでいく。
令和 2(2020)年度が開設初年度であったスポーツマネジメント学科では、第 1 期生が 4年次を迎えたことで、学生が修得する専門性を高め、今後のキャリア形成へ繋げることに取り組んでいる。特に、自らの“好き”や“得意”を深める中核として、年次進行のゼミ
ナールである「総合演習」「卒業研究」を重視している。

3－3．学修成果の点検・評価
3-3-①

三つのポリシーを踏まえた学修成果の点検・評価方法の確立とその運用

3-3-②

教育内容・方法及び学修指導等の改善へ向けての学修成果の点検・評価結果のフィードバック（1）3－3 の自己判定「基準項目 3－3 を満たしている。
」（2）3－3 の自己判定の理由（事実の説明及び自己評価）
3-3-①

三つのポリシーを踏まえた学修成果の点検・評価方法の確立とその運用

芸術情報・総合政策・スポーツマネジメント各学部における三つのポリシーは、豊かな68

尚美学園大学

人間性と実践力に富んだ専門性を身につけさせることにかけて根幹で通じている。このポリシーを踏まえた学修成果の点検・評価は、アセスメント・ポリシーに則り、機関レベル（大学全体）、教育課程レベル（学部・学科）、科目レベル（授業・科目）の各レベルにおいて、多面的に測定・評価している。
また、3-2-④で述べた「データ・情報・メディア総合教育プログラム」（文部科学省「数理・データサイエンス・AI 教育プログラム（リテラシーレベル）」の認定を受けている）
においては、プログラムを構成する科目の単位を取得した学生に対する修了証（文部科学省が定める認定エンブレム付）の発行を通じて成果を把握するとともに、授業アンケートに基づく自己点検・自己評価を大学ホームページで公開している。
［機関レベル（大学全体）］
ア

卒業率
修業年限期間内に卒業する学生の輩出割合（正規卒業率）を算出し、これを経年変化によって測定し、学士課程 4 年間、修士課程 2 年間を通じて、本学が求める資質、能力を計画的に伸ばし、学位の取得まで到達させているかという検証を行っている。
イ

就職率
就職率は、大学が学生に適切な学修支援体制をとって社会に送り出しているかという状況を確認する指標であるが、これにアの指標（正規卒業率、退学・除籍率、留年率）を組み合わせ、卒業後の進路を俯瞰的に考えている。

ウ

就職先企業等へのアンケート
本学の卒業生及び修了生が、教育活動や在学中の学びを通じて得た知識、能力が実社会で発揮できているかなどについて、就職先企業から客観的な意見を聴取している。アンケートは、同一の設問について「本学の卒業生の印象」と「他大学の新卒採用者全体の印象」それぞれ回答を求める他、採用者の退職状況の記入欄や自由記述欄が設けてあり、設問項目以外の評価や要望等も記入することができ、教育内容等の改善に繋がる情報の収集も行っている。

［教育課程レベル（学部・学科）］
ア

取得単位と GPA の概況
学修への取組みを量的に把握する指標として修得単位数（累計）を、質的に把握するための指標として GPA（累計）を学期ごとに学科・学年別に整理し、主にそれぞれの平均値の到達度をみることで、学修成果を把握している。これらの情報は、「学
生の学修及び教育成果に関する調査」として IR 情報にて公表している。

［科目レベル（授業・科目）］
ア

授業アンケート
全学で実施している学生による授業アンケートは、受講した「授業内容の評価」とそれに対する「学生自身の取組み（出席状況及び学修時間等）」を問うもののほか、
自由記述欄が設けてあり、学生の意見や要望まで幅広く収集してきた。学生は指定された期間内に、記名式（学籍番号）を用いたオンライン回答方式で、各学期末に69

尚美学園大学

実施している。
イ

卒業時アンケート卒業・修了を目前に控えた学生に学生生活を振り返らせ、教育活動に対する満足度
や在学中の学びを通じた知識・能力の修得状況、幅広い意見を聴取する。１月に特設 Web 上のアンケートフォームによって実施した。

授業アンケートは平成 26(2014)年度に改定があり実施継続しているものであるが、令和 4(2022 )年度より、学修成果を科目レベルで八つの指標―①専門知識・能力、②創造力、③論理的思考力、④主体性、⑤課題発見力、⑥問題解決力、⑦コミュニケーション力、⑧
表現力・プレゼンテーション力―ごとに把握できるものに改めた。卒業時アンケートは、その結果を教育の改善や質向上に役立てることを目的として令和 5(2023)年度から始めて
いる。
3-3-②

教育内容・方法及び学修指導等の改善へ向けての学修成果の点検・評価結果のフィードバック

学修成果の点検・評価は、教育内容・方法の見直し及び学修指導・改善のため、各学部
教授会、自己点検・評価委員会をはじめ各種会議体に報告された後、IR 情報としてホームページに公表している。
「就職先企業等へのアンケート」の調査については、令和 3(2021)年度分からはじめ、
基礎データとして収集を継続している。
授業アンケートについては、当該授業についての検証もさることながら、学生自身が自らの学修状況を振り返るよりどころである。また、授業評価期間終了後、集計結果は当該教員にフィードバックされ、当該教員自身が授業評価結果と確認を行い、コメントを書くことになっている。教員自ら学生の視点に立った授業改善を行い、教授方法の工夫・研究に必要なエビデンスとして活用している。なお、授業アンケートの科目別実施結果の点検・評価は、自己点検・評価委員会で行われており、改善が必要となる教科については、教育組織の長から適切な対応がとられている。
（3）3－3 の改善・向上方策（将来計画）
アセスメント・ポリシーに則った学修成果の評価指標をもとに、恒常的な教育活動の改
善に取り組む。
授業アンケートは、これまでの授業アンケートだけの枠組みから、内部質保証という一段あがった枠組みへ接続させることを目的に改定した。アンケートを通じて学生自身が学びに対して振り返る項目を増やし、各教員は学生の振り返りを中心にフィードバックコメ
ントを書き、双方向コミュニケーションが図れる仕組みを構築し、科目レベルで学修成果を点検・評価できるようにしたので、今後はデータの蓄積により具体的な傾向が捉えられるよう進めていく。同様に、令和 5(2023)年度に開始した卒業時アンケートについても、
内容分析に基づき長期的レベルでの学修成果の点検・評価に役立てていく。

70

尚美学園大学［基準 3 の自己評価］
建学の精神及び使命・目的に基づく「ディプロマ・ポリシー」、「カリキュラム・ポリシー」を策定し、学生ハンドブック、教員ハンドブック、大学ホームページ及び大学案内等
で公表・周知している。また、それらを踏まえた単位認定基準、進級基準、卒業認定基準、大学院修了認定基準等を学則に定め、学生ハンドブック、教員ハンドブック、オリエンテーション等で周知している。授業科目ごとの成績評価方法と評価基準をシラバス等において明示しており、これらの基準を厳正に適用している。
カリキュラム・ポリシーは、ディプロマ・ポリシーとの一貫性が確保され、学部学科ごとに専門性に対応した複数のコースを設定して、カリキュラム・ポリシーに即した体系的な教育課程を編成し、実施している。
シラバスは学部・研究科の全授業科目について作成しており、シラバスの作成要領については全教員に配付することで適切な作成方法を周知している。シラバスに係る全学的な方策としては次の諸点に優先的に取り組む予定であり、今後より適切にシラバスを整備していく。①各科目の授業外の学習時間の明示、②提出課題のフィードバック方法の明示、③成績評価基準の明示。また、学内におけるアクティブ・ラーニングの現状を把握・整理し、シラバスへの掲載を検討する。
単位制度の実質を保つため、履修単位数の上限を適切に設定するなどの工夫を行っている。
教養教育は専門教育・キャリア教育と三位一体としてとらえ、総合的、学際的、実践的
内容を取り入れつつ、体験的に学べるように構成して、適切に運用している。各学部・学科の特色を活かした教授方法の工夫・開発と効果的な実施をしている。
三つのポリシーを踏まえた学修成果の点検・評価は、アセスメント・ポリシーに則った学修成果の評価指標をもとに、恒常的な教育活動の改善に取組み、学修成果の点検・評価
結果のフィードバックを行っている。教務委員会が教育課程の改善に向けた検討を進めている。
授業評価アンケートと就職先企業等へのアンケートを通じて、三つのポリシーのうち特にディプロマ・ポリシーとして学生に求める資質・能力を「専門知識・学力」「創造力」「論
理的思考力」「主体性」「課題発見力」「問題解決力」「コミュニケーション力」「表現力・プレゼンテーション力」の八つに分類し、それらを学修成果として点検・評価している。
授業評価アンケート結果の点検・評価については自己点検・評価委員会で行い、学修指導の改善にフィードバックしている。
以上から、基準 3 を満たしている。

71

尚美学園大学基準 4．教員・職員
4－1．教学マネジメントの機能性
4-1-①

大学の意思決定と教学マネジメントにおける学長の適切なリーダーシップの

確立・発揮
4-1-②

権限の適切な分散と責任の明確化に配慮した教学マネジメントの構築

4-1-③

職員の配置と役割の明確化などによる教学マネジメントの機能性（1）4－1 の自己判定「基準項目 4－1 を満たしている。
」（2）4－1 の自己判定の理由（事実の説明及び自己評価）
4-1-①

大学の意思決定と教学マネジメントにおける学長の適切なリーダーシップの

確立・発揮
学長は、
「尚美学園大学 学長選任規程」第 2 条において、「人格高潔で学識がすぐれ、学校法人尚美学園の建学の精神「智と愛」及び本学の開学の指針「勇気・創造」を理解し、かつ大学の運営に識見を有する者でなければならない」と規定されている。学長は、理事
会、評議員会、大学経営会議の構成員として経営上の責務を果たすだけでなく、大学の学事を統督するとともに、教学の意思決定と業務執行における主要な会議体である教育研究
評議会、自己点検・評価委員会、学生募集・入学試験委員会等の議長としてリーダーシッ
プを発揮している。また、大学経営会議、教育研究評議会、自己点検・評価委員会等には、学部長が構成員として出席しており、教学における学長のサポート体制も確立している。
なお、各種委員会は全学的な委員会として位置づけ、学長の諮問事項に対し組織的に審議できる体制としている。
4-1-②

権限の適切な分散と責任の明確化に配慮した教学マネジメントの構築

本学の権限及び責任については、「尚美学園大学 学則」第 8 条において、学長、学部長、研究科長の配置及び各職務の適切な分散と責任を明確にしている。
教育研究に関わる学内意思決定は、「学則」第 12 条に基づき「教育研究評議会」を設置
し、大学の教育・研究に関わる重要事項並びに具体的な教育運営業務の執行について審議
し、学長が決定している。
「学則」第 13 条に基づき、学部に「教授会」を設置し、学長が決定を行うに当たり意見を述べる事項は、「尚美学園大学 教授会規程」第 4 条において、「（1）学生の入学、卒業及び学位の授与に関する事項 （2）その他当該学部に係る教育又は研究に関する重要な事項で、教授会の意見を聴くことが必要なものとして学長が別に定めるもの」と規定している。
また、教授会の意見を聴くことが必要な事項は、学長裁定において、「（1）教育課程の編成に関する事項 （2）教員及び教員候補者の教育研究業績の審査に関する事項 （3）学生の退学、転学、留学、休学、復学に関する事項 （4）学生の懲戒に関する事項」と定めている。教授会は、学長及び学部長がつかさどる教育研究に関する事項について審議し、及び学長等の求めに応じ、意見を述べることができる。

72

尚美学園大学

4-1-③

職員の配置と役割の明確化などによる教学マネジメントの機能性

本学の事務組織、職制及び職務分掌等は「学校法人尚美学園 事務組織規程」に基づき、職務の権限を明確にしている。
事務局は、事務局長のもと、課長が中心となり使命を明確にして業務を遂行するなど、権限の適切な分散と責任の明確化に配慮した組織編制を推進している。毎月定例的に事務局長が議長となり「課長会議」を開催し、業務に関する連絡、部署間の調整等を行い、業務執行体制を管理している。また、教学の各委員会の委員及び書記として職員が出席し、全学的な事項について職員として意見を述べている。
本学園の大学担当として法人本部総務部総務課及び経理課を設置し、設置する学校ごとに総務部長が事務を統括している。
毎年 4 月にすべての専任教職員を対象とした「専任教職員連絡会議」を開き、理事長、法人本部長、学長、学部長、事務局長より、年度の教育と運営目標、事業計画、予算執行、
組織人事、学事スケジュール等について説明をしており、教職員間の意思疎通、コミュニ
ケーションを円滑にするだけでなく、教職員の役割及び責任を明確にしている。令和5(2023)年度は、新型コロナウイルス感染症拡大防止の観点から、全教職員に学長のメッセージと共に連絡事項をメールで配信した。
（3）4－1 の改善・向上方策（将来計画）
本学の意思決定及び教学マネジメントにおける学長のリーダーシップを発揮できる体制については、会議体の整備、適切な組織編制及び職員配置をし、円滑な意思決定を可能としている。更に学長が適切にリーダーシップを発揮できるようなサポート体制の整備に努める。

4－2．教員の配置・職能開発等
4-2-①

教育目的及び教育課程に即した教員の採用・昇任等による教員の確保と配置

4-2-②

FD(Faculty Development)をはじめとする教育内容・方法等の改善の工夫・開発と効果的な実施（1）4－2 の自己判定「基準項目 4－2 を満たしている。
」（2）4－2 の自己判定の理由（事実の説明及び自己評価）
4-2-①

教育目的及び教育課程に即した教員の採用・昇任等による教員の確保と配置

教員の採用及び昇任については、「尚美学園大学 教員任用委員会規程」、「尚美学園大学
教員資格審査基準」、「尚美学園大学 教員任用及び昇任にかかる業績審査方針」に基づき運用している。採用及び昇任の手続きについては、学長または学部長が発議し、教員任用委
員会で審議の後、更に教育研究評議会、大学経営会議、理事会へと上申され慎重な審議によって決定している。
採用にあたっては、原則として国立研究開発法人科学技術振興機構の「研究者人材デー
73

尚美学園大学

タベース」及び大学ホームページを活用し、広く学外に向けて公募を行っている。特殊性の高い専門分野によっては、学内外において広く推薦を求めて採用する場合もある。
令和 4(2022)年度に「尚美学園大学 教育専任教授に関する規程」を制定し、専任教員の定年の特例として、「教育専任教授」制度を設け、教育の質の確保及び向上を図った。
大学設置基準に定める本学の必要最低教員数は、学部の種類、規模に応じ定める専任教
員数、大学全体の収容定員に応じて定める専任教員数を合わせて 87 人である。図 4-2-1 に示すとおり、令和 6(2024)年 5 月 1 日現在、大学設置基準に定める教員数に対し 1 人不足
しているが、現在任用途中の教員 1 人が採用予定であり不足は解消されることになる。
図 4-2-1 専任教員数（令和 6(2024)年）
学部・学科、その他の組織

情報表現学科
芸術情報学部

音楽表現学科
音楽応用学科
舞台表現学科

芸術情報学部計
総合政策学部

収容定員

ジメント学部（令和 2 年設置）

スポーツマネジメント学部計
合

4-2-②

計

准教授

講 師

助教

計

13
8
4
4
29

8
2
3
4
17

3
1
1
1
6

0
0
0
0
0

24
11
8
9
52

400

13

6

0

0

19

400

13

6

0

0

19

640

7

5

3

0

15

640
2,740

7
49

5
28

3
9

0
0

15
86

総合政策学部計スポーツマネジメント学科

教授

810
320
300
270
1,700

総合政策学科

スポーツマネ専 任 教 員 数

FD(Faculty Development)をはじめとする教育内容・方法等の改善の工夫・開発と効果的な実施

本学では、教員の教育研究、指導能力の向上を図るため、教育内容・方法について組織的な研修として、FD(Faculty Development)を実施している。
「尚美学園大学 授業評価に関する規程」に基づき、「（1）授業において、卓越した指導力で教育効果の高い授業を実践した者 （2）教育方法の工夫又は改善に取組み、顕著な教育成果をあげた者」に該当する者のうち、教育実践に顕著な成果をあげた教員の功績を称え「ベストティーチャー」として表彰している。候補者の選出は、授業アンケートによる授業評価結果が用いられ、これを大学戦略・IR室が集計・分析し、学長及び教育組織の長によって受賞者は決定される。令和5(2023)年度は、ベストティーチャーを研修講師として、講義及び模擬授業形式による研修を行った。研修当日は対面及びオンライン中継で開催し、参加できなかった教員には録画ファイルをオンデマンド配信して、授業運営における資質・能力向上を図った。
（3）4－2 の改善・向上方策（将来計画）
今後も将来を見通して計画的な教員の採用・昇任等により、教育目的及び教育課程に即した教員の確保及び配置を行う。また、採用時の研修をはじめとして、FD や研修をより活発に実施し、それらを通じて教育研究手法の向上を図る。
74

尚美学園大学

4－3．職員の研修
4-3-①

SD をはじめとする大学運営に関わる職員の資質・能力向上への取組み（1）4－3 の自己判定「基準項目 4－3 を満たしている。
」（2）4－3 の自己判定の理由（事実の説明及び自己評価）
4-3-①

SD をはじめとする大学運営に関わる職員の資質・能力向上への取組み

職員の能力開発については、OJT、自己啓発を中心として行っている他、組織的な研修として SD 研修を行っている。令和 5(2023)年度は、オンデマンド形式によるハラスメン
ト研修並びに情報セキュリティ研修を行い、教育研究活動等における資質・能力向上を図った。
学外研修として日本私立大学協会、日本学生支援機構等が主催する研修会、文部科学省
や日本私立学校振興・共済事業団等が主催する説明会等に参加し、知識、能力の向上、業務の効率化に役立てるとともに報告書の回覧、会議体での報告等で知識、情報の共有を図っている。
職員は、この他半期ごとに業務目標、計画の達成及び能力向上に向けての評価（人事考課）制度を実施している他、教学の各委員会の委員及び書記として職員が出席し、全学的な事項について職員として意見を述べており、業務を通して資質・能力向上に繋げている。
（3）4－3 の改善・向上方策（将来計画）
今後も効率的な業務執行に向け、職員一人ひとりの能力向上及び組織力向上を課題として、組織的な研修を継続的に行っていく。

4－4．研究支援4-4-①

研究環境の整備と適切な運営・管理

4-4-②

研究倫理の確立と厳正な運用」

4-4-③

研究活動への資源の配分（1）4－4 の自己判定「基準項目 4－4 を満たしている。
」（2）4－4 の自己判定の理由（事実の説明及び自己評価）
4-4-①

研究環境の整備と適切な運営・管理

本学専任教員の専門分野における研究活動を一層促進し、あわせて本学における研究・教育の向上と発展を目的とする「尚美学園大学 個人研究費に関する規程」に基づき、専任の教授、准教授、講師及び助教に対し、個人研究費を交付している。
個人研究費の使用状況は、年度内に個人研究費使途報告書及び次年度の個人研究計画書
を学科長及び学部長に提出し、年度終了後 1 か月以内に個人研究報告レポートを提出する
75

尚美学園大学とともに経費精算をしている。また、学科長及び学部長は個人研究費の適切な執行を指導するとともに、提出された報告書を学長に提出して適正な管理をしている。
専任教員の個室研究室の使用については、「尚美学園大学 研究室使用規程」に基づき適切に運営を行っている。教育研究のための教室、施設設備については、予算配分により計画的に適宜整備している。
4-4-②

研究倫理の確立と厳正な運用

本学では研究倫理に関して、「尚美学園大学 研究活動の不正行為防止等に関する規程」、「尚美学園大学 機関経理経費及び公的研究費の不正使用防止に関する規程」、「尚美学園
大学 人を対象とする研究に関する倫理規程」及び「尚美学園大学 利益相反マネジメント規程」等の規程を整備している。また、大学ホームページにおいて、公的研究費における管理・責任体系、研究者行動規範、公的研究費等の不正防止計画を公表している。
全専任教員には、日本学術振興会の「研究倫理 e ラーニングコース（e-Learning Course
on Research Ethics［eL CoRE］）」の受講及び修了書の提出を義務付けている。
こ れ ら 研 究 者 と し て 留 意 す べ き 事 項 に つ い て は 、 毎 年 発 行 し て い る SHOBIUNIVERSITY HANDBOOK for FACULTY において、全教員に周知をしており、研究活
動の不正行為防止、研究費の不正使用防止等を図り、厳正な運用を行っている。
4-4-③

研究活動への資源の配分

専任の教授、准教授、講師及び助教に対し、個人研究費を一律 40 万円交付している。研
究費の使途は、研究用図書費、研究用備品費、研究用消耗品費、研究用旅費、研究報告書
等作成費、その他である。また毎年度、各学科の予算配分により、教育研究のための教室
機材、施設設備を整備している。
（3）4－4 の改善・向上方策（将来計画）
今後とも競争的資金の積極的な申請及び獲得に向け研究の推進を図るとともに、魅力ある研究に対する個人研究費の配分の見直し等も行っていく。

［基準 4 の自己評価］
本学では、会議体の整備、適切な組織編制及び職員配置をしており、学長のリーダーシップのもと、教学マネジメントにおける円滑な意思決定をしている。また、教育目的及び教育課程に即した教員の採用・昇任等により、適切な教員の確保及び配置を行っているほか、教育研究手法の向上及び効率的な業務執行のため、組織的な研修を継続的に行っている。研究環境の整備、研究に対する支援を適宜行っており、法令、規程等に基づき、適切な運営・管理をしている。
以上から、基準 4 を満たしている。

76

尚美学園大学基準 5．経営・管理と財務
5－1．経営の規律と誠実性
5-1-①

経営の規律と誠実性の維持

5-1-②

使命・目的の実現への継続的努力

5-1-③

環境保全、人権、安全への配慮（1）5－1 の自己判定「基準項目 5－1 を満たしている。
」（2）5－1 の自己判定の理由（事実の説明及び自己評価）
5-1-①

経営の規律と誠実性の維持

学校法人尚美学園（以下「本学園」という。）は、「学校法人尚美学園 寄附行為」（以下「寄附行為」という。）第 3 条において「この法人は、教育基本法及び学校教育法に従い、学校教育を行うことを目的とする。
」としている。尚美学園大学（以下「本学」という。）
は、尚美学園大学学則（以下「学則」という。）第 1 条において「本学は、教育基本法及び学校教育法に基づき、「智と愛」を建学の精神とし、総合的科学的思考の涵養を教育方針として、広範な教養を授けるとともに、芸術と情報及び政策を専門的かつ学際的に教授研究し、その深奥を究めて、各分野において指導的役割を果たしうる創造力と表現力並びに実践力を有する人材を育成することを目的とする。」としている。
本学園寄附行為及び本学学則に規定している教育基本法及び学校教育法のみならず、大学設置基準、私立学校法その他関係法令に基づき学内諸規程を整備し、私立学校としての自主性及び教育機関に求められる公共性を確立すべく、大学運営を行っている。
5-1-②

使命・目的の実現への継続的努力

使命・目的の実現のため、本学園の最高意思決定機関として、寄附行為に基づき「理事会」を設置し、理事長の諮問機関として「評議員会」を設置し、重要事項について審議している。
本学の経営に関する事項等を協議する「大学経営会議」及び教学の重要事項について審議する「教育研究評議会」を設置し、計画に沿った事業の執行について審議し、継続的に取組んでいる。
5-1-③

環境保全、人権、安全への配慮

環境保全の一環として、冷暖房の中央監視による温度設定やクールビズ等を積極的に取り入れており、照明の LED 化、太陽光発電の導入、ペーパレス化を順次進めるなど、省エ
ネルギー・省資源対策を行っている。
「尚美学園大学 校内管理規程」に基づき、土地及び施設における秩序の維持及び安全の保持に努めている。清掃及び警備は外部の会社に委託し、学内の清潔及び安全が保たれる
よう体制を整備している。また、「尚美学園大学 安全衛生管理規程」に基づき、衛生委員会を毎月開催し、教職員の健康障害を防止するための基本となるべき対策に関すること等を調査審議している。その他、キャンパス内の緑化・美化に努めており、リサイクル、エ77

尚美学園大学

コキャップ運動、受動喫煙防止のための分煙措置等を行っている。
危機管理については、「尚美学園大学 防火・防災規程」及び「尚美学園大学 危機管理規程」を定め、本学における火災、地震及びその他災害の予防、消防法に基づいた自衛消防組織の設置、防災避難訓練の実施、その他危機事象に対応するための体制を整備している。
また、AED を各所に設置し、使用方法について学生、教職員向けの講習を行っている。
ハラスメントについては、「尚美学園大学 ハラスメントの防止等に関する規程」及び「尚美学園大学 ハラスメント防止ガイドライン」により、ハラスメントの防止体制を定めており、相談窓口を広く周知している。また、専任教職員には SD 研修の一環として、オンデ
マンドによるハラスメント研修を実施し、その防止に努めている。
研究活動の不正行為防止、研究費の不正使用防止について「尚美学園大学 機関経理経費
及び公的研究費の不正使用防止に関する規程」、「尚美学園大学 研究活動の不正行為防止等に関する規程」及び「学校法人尚美学園 利益相反マネジメント規程」を整備している。
公益通報者の保護、通報の方法及び通報への対処等について「学校法人尚美学園 公益通報に関する規程」を定めているほか、個人情報の取り扱いについては、「学校法人尚美学園
個人情報保護規程」及び「学校法人尚美学園 特定個人情報取扱規程」を整備している。
（3）5－1 の改善・向上方策（将来計画）
本学における経営の規律と誠実性については、諸規程に基づき維持している。今後も諸規程について定期的に点検し、必要に応じて改廃、制定を行うとともに、より実質的なものとなるようマニュアルの整備、研修会等を継続的に実施していく。

5－2．理事会の機能
5-2-①

使命・目的の達成に向けて意思決定ができる体制の整備とその機能性（1）5－2 の自己判定「基準項目 5－2 を満たしている。
」（2）5－2 の自己判定の理由（事実の説明及び自己評価）
5-2-①

使命・目的の達成に向けて意思決定ができる体制の整備とその機能性

本学園は、「学校法人尚美学園 寄附行為」第 18 条に定める「理事会」を最高意思決定機関とし、理事長の諮問機関として「評議員会」を設置し、予算、決算、財産の管理運営、
人事、改組、諸規程の改廃等、経営上の重要事項に関して審議している。令和 5(2023)年度
においては、理事会を 6 回（5 月、7 月、9 月、11 月、2 月、3 月）、評議員会を 4 回（5月、9 月、2 月、3 月）開催している。
理事 9 人、監事 2 人の役員を置いており、理事のうち 1 人を理事長として、理事総数の過半数の議決により選任している。
理事の選任は、寄附行為第 8 条において、第 1 号理事として設置学校の長 2 人、第 2 号
理事として評議員のうちから評議員会において選任した者 3 人、第 3 号理事として学識経験者（評議員である者を除く。
）のうち理事会において選任した者 4 人、合計 9 人として78

尚美学園大学いる。令和 6(2024)年 5 月 1 日の理事の現在員は 9 人で、常勤 5 人、非常勤 4 人である。
監事の選任は、寄附行為第 9 条第 1 項において、「この法人の理事、職員（学校の長、教員その他の職員を含む。以下同じ。
）、評議員又は役員の配偶者若しくは三親等以内の親族以外の者であって理事会において選出した候補者のうちから、評議員会の同意を得て、理事長が選任する。
」とし、令和 6(2024)年 5 月 1 日の現在員は、非常勤 2 人を選任している。監事は、理事会及び評議員会へ毎回出席し、業務の執行状況、教育研究の向上や財政等について意見を述べている。
（3）5－2 の改善・向上方策（将来計画）
理事会については、法令及び寄附行為に基づき適切に運営している。今後も安定した経営基盤を築くべく、高等教育機関を取り巻く状況、社会経済情勢の変化に対応し、将来を見据えた判断を行っていく。

5－3．管理運営の円滑化と相互チェック
5-3-①

法人及び大学の各管理運営機関の意思決定の円滑化

5-3-②

法人及び大学の各管理運営機関の相互チェックの機能性（1）5－3 の自己判定「基準項目 5－3 を満たしている。
」（2）5－3 の自己判定の理由（事実の説明及び自己評価）
5-3-①

法人及び大学の各管理運営機関の意思決定の円滑化

理事長は法人を代表し、理事会、大学経営会議に毎回議長として出席し、本学園の運営に適切なリーダーシップを発揮しており、学長は、教育研究評議会等教学の運営に関する重要な会議体において議長として出席し適切なリーダーシップを執っている。
法人及び大学の連携及び意思決定の円滑化については、大学経営会議、教育研究評議会
等、会議体により行われている。
＜大学経営会議＞
大学経営会議は、理事会及び評議員会と教育研究評議会、教授会及び研究科委員会との調整を図り、
もって尚美学園大学の具体的な教育運営業務の推進・実行を助けるとともに、理事会が統括する法人全体の教育運営の円滑化に資するものとし、設置している。会議は、理事長、法人本部長、学長、副学長、学部長、事務局長及び法人総務部長で構成している。
原則として毎月 1 回開催し、大学における教育、研究及び人事に関する基本的事項、大学運営に関する事項等を協議し、業務執行状況の確認や調整、理事会への報告、審議依頼等を行っている。
＜教育研究評議会＞
教育研究評議会は、大学の教育・研究に関わる重要事項並びに具体的な教育運営業務の79

尚美学園大学

執行について審議する機関とし、設置している。教育研究に関する事項等については、学長が教授会、研究科委員会から意見を聴き、教育研究評議会で審議し、大学経営会議、または理事会で承認する仕組みとなっている。学長は、教育研究に関する運営を総括する責任を担っており、学部長は、学部の教育研究の運営において学長を補佐するとともに管理運営を推進する責任を担っている。
この他、毎年 4 月に専任教職員連絡会議を開き、すべての専任教職員に対し、理事長、法人本部長、学長、学部長、事務局長より、年度計画等を説明し方向性を示しており、教職員間の意思疎通、意思決定を円滑にしている。教員からの提案については教授会、研究科委員会、各種委員会を通じ、職員からの提案については課長会議等を通じ、教育研究評
議会及び大学経営会議並びに理事会に反映する体制となっている。予算についても各学科、各課からの要望を汲み上げ、調整後策定している。
5-3-②

法人及び大学の各管理運営機関の相互チェックの機能性＜監事＞
監事は、寄附行為第 7 条第 1 項第 2 号により 2 人選任している。
監事の選任については、寄附行為第 9 条第 1 項において「監事は、この法人の理事、職員（学校の長、教員その他の職員を含む。以下同じ。）、評議員又は役員の配偶者若しくは三親等以内の親族以外の者であって理事会において選出した候補者のうちから、評議員会の同意を得て、理事長が選任する。
」と規定している。令和 6(2024)年 5 月 1 日の現在員
は、非常勤 2 人である。
監事は、学校法人の業務、理事の業務執行状況、財産状況を監査し、その状況について
毎会計年度、監査報告書を作成し、理事会及び評議員会に提出する職務を担っている。また、監事は監査法人による会計監査に関する監査報告を受けるとともに、理事会、評議員
会にも毎回出席している。
＜評議員会＞
評議員会は、寄附行為第 20 条第 2 項により 19 人で構成している。
評議員の選任は、寄附行為第 24 条において、第 1 号評議員として法人の職員で理事会が推薦した者のうちから評議員会において選任した者 13 人、第 2 号評議員として法人の設置する学校を卒業した者で年齢 25 年以上の者のうちから理事会において選任した者 3人、第 3 号評議員として学識経験者のうちから理事会において選任した者 3 人としている。
令和 6(2024)年 5 月 1 日の現在員は、第 1 号評議員 13 人、第 2 号評議員 3 人、第 3 号評議員 3 人、合計 19 人である。
寄附行為第 23 条により、評議員会は、この法人の業務若しくは財産の状況又は役員の業務執行の状況について、役員に対して意見を述べ、若しくはその諮問に答え、又は役員から報告を徴することができる。
寄附行為第 22 条により、次の事項については、あらかじめ評議員会の意見を聴かなければならないとしている。
・予算及び事業計画
80

尚美学園大学

・事業に関する中期的な計画・借入金（当該会計年度内の収入をもって償還する一時の借入金を除く。）及び基本財産の処分並びに運用財産中の不動産及び積立金の処分
・役員に対する報酬等（報酬、賞与その他の職務遂行の対価として受ける財産上の利益及び退職手当をいう。以下同じ。）の支給の基準
・予算外の新たな義務の負担又は権利の放棄
・寄附行為の変更
・合併
・目的たる事業の成功の不能による解散
・収益事業に関する重要事項
・寄附金品の募集に関する事項
・その他この法人の業務に関する重要事項で理事会において必要と認めるもの
この他、法人及び大学の相互チェックについては、毎月開催される大学経営会議、教育研究評議会等、会議体により行われている。
（3）5－3 の改善・向上方策（将来計画）
主要な会議体を通じ、法人と大学の連携及び意思決定の円滑化及び相互チェックが行われている。今後更なる連携及び意思決定の円滑化のため、教職員一人ひとりが大学を取り巻く環境、社会経済情勢の変化、関係法令、諸規程を理解できるよう組織的な研修等を行う。

5－4．財務基盤と収支
5-4-①

中長期的な計画に基づく適切な財務運営の確立

5-4-②

安定した財務基盤の確立と収支バランスの確保（1）5－4 の自己判定「基準項目 5－4 を満たしている。
」（2）5－4 の自己判定の理由（事実の説明及び自己評価）
5-4-①

中長期的な計画に基づく適切な財務運営の確立

大学施設設備については、3～5 年の中期計画を立て修繕及び改修工事等を実施している。
令和 2(2020)年 3 月に、令和 2(2020)年 4 月 1 日から令和 7(2025)年 3 月 31 日までの 5
年間における本学園の中長期計画を策定した。この計画をもとに各年度の事業計画及び予算編成に反映し、学園創立 100 周年である令和 8(2026)年に向け、確実に実行していく。
5-4-②

安定した財務基盤の確立と収支バランスの確保

本学園では、埼玉県川越市にある尚美学園大学、東京都文京区にある尚美ミュージック
カレッジ専門学校及び法人本部の本郷キャンパスの土地、建物を全て自己所有している。
81

尚美学園大学
令和 5(2023)年度決算において、資産額は 35,457 百万円を計上し、負債額は 4,986 百万円を計上した。負債額の内訳は、学生生徒等納付金の前受金、退職給与引当金、締め日の関係の前期末の未払い金他である。
尚美学園大学の主な収入は、事業活動収入の 87.1%を占める「学生生徒等納付金」である。安定した財務基盤の確立のため、学生生徒等納付金収入に加え、私立大学等経常費補助金をはじめとする補助金の獲得を目指し、取組みを強化している。令和 5(2023)年度の学生生徒等納付金は前年度と同等の水準を確保し、私立大学等経常費補助金は前年度比129％であった。
施設・設備においては計画の変更はあったが、概ね計画どおりに実施でき、教育環境の維持を図ることができた。
（3）5－4 の改善・向上方策（将来計画）
本学園の中長期計画に基づき、各年度の事業計画及び予算編成に反映し、適切な財務運営の確立に向け確実に実施していく。また、安定した財務基盤を確立するため、大学として各比率の目標値を人件費比率 50%以内、人件費依存率 55%以内、教育研究経費比率 30～35%以内、管理経費比率 15%以内、経常収支差額比率 0～5%とし、学生生徒等納付金比率を 85%程度までとする。

5－5．会計5-5-①

会計処理の適正な実施

5-5-②

会計監査の体制整備と厳正な実施（1）5－5 の自己判定「基準項目 5－5 を満たしている。
」（2）5－5 の自己判定の理由（事実の説明及び自己評価）
5-5-①

会計処理の適正な実施

本学園の会計処理は、学校法人会計基準及び本学園の規程に基づき適切に実施している。
年度予算は各年度開始までに編成し、評議員会の審議を経て、理事会で決定している。予算決定に至る過程は、下記のとおりである。
ア理事長より次年度予算に対する学園の基本方針の提示（11 月）

イ

学部等各部門から予算案提出（12 月）

ウ

経理責任者及び予算担当部署によるヒアリング及び調整協議後、学長より大学予算案を理事長へ提出（1～2 月上旬）

エ

事業目標等との整合、必要に応じて積算根拠等の確認（2 月中旬）

オ

予算とりまとめ（2 月中旬）

カ

大学経営会議・評議員会提出・理事会決定（2 月下旬）

キ

予算示達（3 月上旬）

事業の進捗により、予算と著しく乖離がある場合、評議員会、理事会の承認を経て補正
82

尚美学園大学

予算を編成している。年度末の決算処理は、学校法人会計基準に基づき計算書類を作成している。監事 2 人による監査及び監査法人による公認会計士の監査を私立学校法に基づいて実施し、それぞれから「計算書類は経営状況を適正に表示している」旨の監査報告書を受けている。
5-5-②

会計監査の体制整備と厳正な実施

私立学校振興助成法に基づき、本学園が会計監査を委嘱している監査法人により表 5-51 のとおり実施している。また、監事による監査は、理事会、評議員会への出席による業
務執行状況の把握、法人本部（本部長・総務部長等）との面談による日常業務のチェック、
監査法人との情報及び意見交換の実施等により行っている。監査法人と監事による情報及び意見交換については、現状不定期に行っている。
表 5-5-1 会計監査
令和5年 7月28日

尚美学園の監査計画作成

令和5年 9月6日

内部統制の検証（学納金サイクル、人件費サイクル）
期中取引の検討（人件費、固定資産、教育研究経費、管理経費）

令和6年 1月12日

期中取引の検討（学納金、人件費、後援会助成費、他支出）

令和6年 3月12日

期中取引の検討（補助金収入、人件費、固定資産、他支出）

令和6年 3月28日

期中取引の検討（学籍異動、固定資産、修繕費、他支出）

令和6年 4月1日

実査（現金、通帳、証書等）

令和6年 5月1日

決算監査（寄付金収入、補助金収入、学納金、支出の検証）

令和6年 5月7日

決算監査（減価償却計算、退職給与引当金、基本金の検証）

令和6年 5月9日、10日 決算監査（徴収不能引当金の検証、計算書類のチェック）
監事による監査
令和5年 7月 1日

監査計画

令和5年 9月29日

業務監査

令和5年11月24日

令和5(2023)年度期中取引先のチェック

令和6年 1月12日

会計士と監事との情報及び意見交換

令和6年 2月29日

業務監査

令和6年 3月22日

業務監査

令和6年 5月15日

令和5(2023)年度の計算書類、財産目録について監査（3）5－5 の改善・向上方策（将来計画）
引き続き学校法人会計基準及び本学園の規程に基づき、適切な会計処理を実施していく。
監査についても更なる経営の安定、向上のため継続して取り組んでいく。

［基準 5 の自己評価］
本学における経営の規律と誠実性については、寄附行為及び諸規程に基づき、建学の精神のもと、私立学校、教育機関としての社会的役割を果たすべく大学運営を行っており、83

尚美学園大学

理事会については、法令及び寄附行為に基づき適切に運営している。
管理運営の円滑化と相互チェック体制については、使命・目的の達成のため会議体を整備し、適切な意思決定、教学部門と管理部門の連携及び教職員の意見の汲み上げ等を行っている。
財務状況については、中期計画を作成し、変更がある場合は随時見直している他、毎年度適切な会計処理、会計監査を行い、財務基盤の確立に努めている。
以上から、基準 5 を満たしている。

84

尚美学園大学基準 6．内部質保証
6－1．内部質保証の組織体制
6-1-①

内部質保証のための組織の整備、責任体制の確立（1）6－1 の自己判定「基準項目 6－1 を満たしている。
」（2）6－1 の自己判定の理由（事実の説明及び自己評価）
本学では、学則第 2 条において「教育研究の向上を図り、第 1 条の目的及び社会的使命を達成するため、教育研究活動等の状況について自ら点検及び評価を行い、その結果を公表する」と定め、自己点検・評価委員会を主体として、学部・学科・研究科・各部・各センター及び事務局の各部署（以下「各部署」という。）によって自己点検・評価を実施している。
自己点検・評価委員会の任務は、「自己点検・評価委員会規程」第 3 条において規定され、学長を委員長とする他、学部長、研究科長、学科長、部長・センター長、事務局長等、
教員組織、職員組織の責任ある立場の教職員を委員に配置し、責任体制を確立している。
また、このような内部質保証の取組みについては、令和 4(2022)年度に「尚美学園大学 内
部質保証に関する方針」を策定した。
図 6-1-1

尚美学園大学教育研究組織図（3）6－1 の改善・向上方策（将来計画）
今後も自己点検・評価委員会を中心に、各部署と連携し、内部質保証を推進していく。
また、令和 4(2022)年度に策定した「尚美学園大学 内部質保証に関する方針」に基づき、より具体的な内部質保証体制を構築し、内部質保証の更なる充実を図っていく。更に、内部質保証の重要性やその考え方について、FD 及び SD 研修を通じて、実際に現場で教育や支援に携わる教職員一人ひとりの理解を深め、意識を高めていく。
85

尚美学園大学

6－2．内部質保証のための自己点検・評価
6-2-①

内部質保証のための自主的・自律的な自己点検・評価の実施とその結果の共有

6-2-②

IR(Institutional Research)などを活用した十分な調査・データの収集と分析（1）6－2 の自己判定「基準項目 6－2 を満たしている。
」（2）6－2 の自己判定の理由（事実の説明及び自己評価）
6-2-①

内部質保証のための自主的・自律的な自己点検・評価の実施とその結果の共有

内部質保証のための自主的・自律的な自己点検・評価については、自己点検・評価委員
会により点検・評価の基本方針や評価項目が策定され、毎年度各部署によって点検・評価活動が行われている。
各部署によって行われた点検・評価は、自己点検・評価委員会により大学全体の自己点
検・評価報告書としてまとめ、全学的な観点から点検・評価を行い、教育研究評議会、大学経営会議の議を経て、専任教職員に通知するとともに、大学基本情報と併せて大学ホームページで公表している。また改善事項は、翌年の事業計画に反映し、毎年 4 月 1 日に開催している全専任教職員を対象とした「専任教職員連絡会議」において報告され、学内における認識や理解を共有している。日本高等教育評価機構による大学機関別認証評価結果についても全教職員に周知を図るとともに、大学ホームページに公表している。
また自主的・自律的な自己点検・評価は、日本高等教育評価機構の基準項目に準拠した項目の他、各部署によって必要と判断した項目においても、改善のための不断の見直しは恒常的に行われており、その結果は各部署より報告され共有している。
6-2-②

IR(Institutional Research)などを活用した十分な調査・データの収集と分析

大学戦略・IR 室は、授業評価の調査データの集計及び分析の他、平成 29(2017)年度に「大学改革プロジェクト」によって取り纏められた基本方針の検証や令和 5 年(2023)年度に自己点検・評価委員会の下に設置した「教育改革推進プロジェクト WG」における全学的な教育改善に向けた提言を取りまとめるなど、全学的な施策の企画・立案に関する意思決定について支援を行っている。
IR の対象となるデータの把握、収集、分析は、各部署が行い、評価結果は報告書としてまとめ自己点検・評価委員会に提出し現状の把握を行っている。授業評価の調査データについては、大学戦略・IR 室及び教務課にて集計・分析結果を行い、その結果は学長及び教育組織の長に報告され、「ベストティーチャー」の表彰や、FD 研修等に活用することとしている。
（3）6－2 の改善・向上方策（将来計画）
各部署は、エビデンスに基づいた、より誠実性の高い自己点検・評価を行うため、更なるデータの蓄積を行い、分析結果を自己点検・評価委員会に報告しながら、運営・改善を行っていく。大学戦略・IR 室は、より戦略的な大学運営を支援するために、今後は、各種
学内アンケートの実施及びその分析から抽出された課題や改善点の提示を行っていくなど、効果的な IR 活動を展開していく。また、国の施策の動きや他大学の動向を調査し、教育86

尚美学園大学研究評議会等を通じて学内に情報提供していくなど、全学的な教育改革を積極的に推進していく。

6－3．内部質保証の機能性
6-3-①

内部質保証のための学部、学科、研究科等と大学全体の PDCA サイクルの仕組みの確立とその機能性（1）6－3 の自己判定「基準項目 6－3 を満たしている。
」（2）6－3 の自己判定の理由（事実の説明及び自己評価）
6-3-①

内部質保証のための学部、学科、研究科等と大学全体の PDCA サイクルの仕組みの確立とその機能性

三つのポリシーを起点とした内部質保証については、「アセスメント・ポリシー」に則り、機関レベル（大学全体）
・教育課程レベル（学部・学科）
・科目レベル（授業・科目）の 3 段
階で多面的に評価することとしている。各部署は評価指標に基づき、データを収集、検証
し、結果をまとめ自己点検・評価委員会に報告している。自己点検・評価委員会は、これらの報告について点検・評価を行い、学長に報告し改善に繋げている。
令和 5(2023)年度卒業見込みの学生に対しては、「卒業時アンケート」を行った。この調査は、卒業・修了を目前に控えた学生に学生生活を振り返ってもらい、教育活動に対する満足度や在学中の学びを通じた学修成果に係る自己評価等を聴取し、その結果を教育の改
善や質向上に役立てることを目的としている。調査結果は、卒業時アンケート結果として大学ホームページにおいて公表する予定である。
大学運営全体の質保証においては、各部署が中長期計画に基づく毎年度の事業計画の進捗状況を点検・評価し、その進捗状況の評価は学長が行い、各学部教授会及び教育研究評
議会に評価結果を報告している。中長期計画の達成状況、進捗状況、財務状況は、大学経営会議で検証を行い、その結果を理事会に報告し、教員組織、職員組織の長を通じて専任
教職員に通知するとともに、大学ホームページ等を通じて学外に公表している。
日本高等教育評価機構による大学機関別認証評価については、平成 27(2015)年度に受審しており、付された参考意見は改善されている。
スポーツマネジメント学部スポーツマネジメント学科に係る設置計画履行状況等調査等の結果については、令和 2(2020)年度、令和 3(2021)年度、令和 4(2022)年度において、新設学科及び既設学科について、「入学者選抜の適切な実施等を通じ、入学定員超過の改善に努めること。
」との指摘事項(改善)が付され、令和 5(2023)年度においては、新設学科について「入学者選抜の適切な実施等を通じ，収容定員超過の改善に努めること。」との指摘事
項（改善）が付された。これに対し、「直近の歩留率の分析のもと入学者選抜の実施及び合格者数の確定等を通じ、収容定員超過の改善に努める。
また、令和 6(2024)年度は、大学設置基準上の必要専任教員数 14 人を上回る専任教員を配置し、授業運営や履修指導等を適切に行いながら、教育の質の維持・向上を図っていく。」
こととしている。
87

尚美学園大学（3）6－3 の改善・向上方策（将来計画）
本学の中長期計画は、令和 2(2020)年度に策定され令和 7(2025)年度までの 5 年間の計画としている。この計画を達成させるため、今後は、本学における PDCA サイクルの更なる明確化やアセスメントプランの策定に取り組む。また、自己点検・評価のプロセスに実効性を持たせるため、外部評価の充実化にも取り組んでいく。

［基準 6 の自己評価］
内部質保証の方針と組織体制については、本学としての基本方針を定め明示している。
内部質保証の中心となる自己点検・評価委員会は、学長を委員長とし、教員組織、職員組織の長を配置することで責任ある体制を確立している。
毎年度各部署が主体となって行われる自己点検・評価の結果は、自己点検・評価委員会
により「自己点検・評価報告書」としてまとめられ、教育研究評議会及び大学経営会議の議を経て学内外に公表している。自己点検・評価を通じた改善への取組みは、翌年度の事
業計画に反映され、全専任教職員を対象に行われている年度初めの会議において報告することで、一人ひとりに共有されている。
令和 5(2023)年度においては、全学的な教育改善に向けた検討・提言を行うことを目的に、自己点検・評価委員会の下に「教育改革推進プロジェクト WG」を設置した。教育改
革推進プロジェクト WG にて検討した事項等については、大学戦略・IR 室が取りまとめ、
全学的な施策の企画・立案に関する意思決定について支援を行っている。
IR の対象となるデータの収集分析及び蓄積は各部署で行われ、自己点検・評価委員会によって現状把握を行っている。授業評価の調査データについては大学戦略・IR 室及び教務課にて集計及び分析を実施し、その結果は学長及び教育組織の長に報告され、「ベストティ
ーチャー」の表彰や、FD 研修等に活用することとしている。
三つのポリシーを起点とした内部質保証(教育の質保証)については、「アセスメント・ポ
リシー」に則り、機関レベル（大学全体）
・教育課程レベル（学部・学科）
・科目レベル（授業・科目）の各レベルを多面的に評価し、検証結果は自己点検・評価委員会が点検・評価
し、その結果を学長に報告して教育改善に繋げている。
大学全体の質保証については、日本高等教育評価機構による大学機関別認証評価の評価
結果を中長期計画に反映させ適正に PDCA サイクルを機能させている。
以上から、基準 6 を満たしている。

88

尚美学園大学

Ⅳ．法令等の遵守状況一覧
学校教育法
遵守

遵守状況の説明

状況

該当
基準項目

第 83 条〇

尚美学園大学学則第 1 条に目的を規定

1-1

第 85 条〇

尚美学園大学学則第 1 条の 2 に 3 学部を規定

1-2

第 87 条〇

尚美学園大学学則第 19 条において就業年限を 4 年と規定

3-1

第 88 条〇

第 89 条―

第 90 条〇

尚美学園大学学則第 38 条に入学前の既修得単位の認定について規
定

3-1
3-1

尚美学園大学学則第 22 条に入学資格を規定

2-1
3-2

第 92 条〇

尚美学園大学学則第 8 条に職員組織を規定

4-1
4-2

第 93 条〇

第 104 条〇

第 105 条〇

第 108 条―

尚美学園大学学則第 13 条に教授会を規定し、尚美学園大学教授会
規程において詳細を規定
尚美学園大学学則第 53 条に学部を、第 74 条に大学院を規定
尚美学園大学学則第 77 条に科目等履修生、第 78 条に特別聴講学
生を規定

4-1
3-1
3-1
2-1

尚美学園大学学則第 2 条に自己点検・評価を規定し、認証評価に
第 109 条〇ついては、前回平成 27(2015)年度に受けており、令和 4(2022)年

6-2

度に評価を受ける予定
第 113 条〇第 114 条〇

第 122 条〇

第 132 条〇

尚美学園大学学則第 3 条に教育研究等の状況の公表を規定し、大学ＨＰにおいて公表

3-2

尚美学園大学学則第 8 条に職員組織を規定し、学校法人尚美学園

4-1

事務組織規程にて詳細を規定

4-3

尚美学園大学学則第 26 条第 1 項第 2 号に高等専門学校卒業生の編
入学を規定
尚美学園大学学則第 26 条第 1 項第 6 号に専修学校の専門課程修了者の編入学を規定

2-1
2-1

学校教育法施行規則
遵守

遵守状況の説明状況
第 1 項第 1 号
第4条

〇

該当
基準項目

修業年限について学部は尚美学園大学学則第 19 条に 4 年と、大学院は同第 60 条に 2 年と規定し、学年について尚美

3-1

学園大学学則第 16 条に 4 月 1 日に始まり 3 月 31 日に終わると規3-2

定し、学期について尚美学園大学学則第 17 条に春学期、秋学期を89

尚美学園大学

規定し、授業を行わない日について尚美学園大学学則第 18 条に規定している。
第 1 項第 2 号

学部は尚美学園大学学則第 1 条の 2 に、大学院は同第 59 条の 2 にそれぞれ規定
第 1 項第 3 号

尚美学園大学学則第 28 条に教育課程の編成、33 条に授業期間について規定
第 1 項第 4 号

学部は尚美学園大学学則第 41 条及び第 42 条、大学院は同第 73 条に規定
第 1 項第 5 号

収容定員について、学部は尚美学園大学学則第 4条、大学院は同第 5 条に、職員組織については、同第 8 条に規定
第 1 項第 6 号

入学について、学部は尚美学園大学学則第 21 条～

第 25 条に、大学院は 62 条に規定し、退学について、学部は同第49 条に、大学院は同第 76 条に規定し、転学について、学部は同第47 条に、大学院は同第 76 条に規定し、休学については、学部は同
第 44 条及び 45 条に、大学院は同第 70 条に規定し、卒業について
は、学部は同第 52 条に、大学院は同第 73 条に規定
第 1 項第 7 号

学部は尚美学園大学学則第 81 条第 1 項に、大学院は同条第 2 項に規定
第 1 項第 8 号

学部は尚美学園大学学則第 55 条及び第 56 条に、大学院は第 76 条に規定
第 1 項第 9 号

学部は尚美学園大学学則第 57 条に、大学院は同第76 条に規定
第 24 条〇

尚美学園大学履修規程第 2 条に学籍簿について規定

3-2〇

尚美学園大学学則第 56 条に学部を、同第 76 条に大学院を規定

4-1

第 28 条〇それぞれ備えており保存している。

3-2

第 143 条―第 146 条〇

第 147 条―3-1

第 148 条―3-1

第 149 条―3-1

第 150 条〇第 151 条―2-1

第 152 条―2-1

第 153 条―2-1

第 154 条―2-1

第 161 条〇

第 26 条第5項

4-1
尚美学園大学学則第 38 条に入学前の既修得単位の認定について規定

尚美学園大学学則第 22 条に入学資格について規定

尚美学園大学学則第 26 条第 1 項第 2 号及び同第 5 号に短期大学の卒業及び外国の短期大学の課程修了の編入学について規定

90

3-1

2-1

2-1

尚美学園大学

尚美学園大学学則第 26 条第 1 項第 10 号に外国の大学等の課程在第 162 条〇第 163 条〇

尚美学園大学学則第 16 条に学年の始期及び終期を規定

3-2

第 163 条の 2〇

尚美学園大学履修規程第 27 条に証明書の発行について規定

3-1

第 164 条〇学者の転入学について規定

尚美学園大学学則第 77 条に科目等履修生を、同第 78 条に特別聴講学生を規定尚美学園大学学則第 1 条に掲げている目的を達成するために、デ

第 165 条の 2〇ィプロマ・ポリシー（学位授与の方針）、カリキュラム・ポリシー（教育課程編成の方針）及びアドミッション・ポリシー（入学者受入れの方針）を各学部及び大学院の専攻ごとに定めている。

第 166 条〇

尚美学園大学学則第 2 条に自己点検・評価について規定し、尚美学園大学自己点検・評価委員会規程を策定し体制を整えている。

2-1

3-1
1-2
2-1
3-1
3-2
6-3
6-2
1-2

第 172 条の 2〇

尚美学園大学学則第３条に教育研究等の状況の公表を規定しており、尚美学園大学基本情報として、ホームページにおいて公表

2-1
3-1
3-2
5-1

第 173 条〇第 178 条〇

第 186 条〇学部は尚美学園大学学則第 53 条及び同履修規程第 26 条に、大学院は同学則第 74 条及び同大学院学位規程第 8 条に規定
尚美学園大学学則第 26 条第 1 項第 2 号及び同条第 2 項に高等専門学校の編入学について規定
尚美学園大学学則第 26 条第 6 号及び同条第 2 項に専修学校の専門課程修了者の編入学について規定

3-1
2-1
2-1

大学設置基準遵守

遵守状況の説明

状況

該当
基準項目
6-2

第1条

〇

第2条

〇

第 2 条の 2

〇

第3条

〇

第4条

〇

第5条

―

1-2

第6条

〇

尚美学園大学学則第 6 条にセンターを置くことができると規定し、 1-2

学校教育法及び大学設置基準を遵守

6-3

尚美学園大学学則第 1 条の 2 に学部、学科ごとに人材養成及び教1-1

育研究上の目的を規定

1-2

尚美学園大学学則第 24 条に入学者の選考を規定し、尚美学園大学
学生募集・入学試験委員会規程において適切に行っている。
尚美学園大学学則第 1 条の 2 に学部を規定し、教員組織について
は尚美学園大学基本情報にて公表
尚美学園大学学則第 1 条の 2 に学科を規定

91

2-1
1-2
1-2

尚美学園大学

尚美学園大学総合芸術センターを設置（尚美学園大学総合芸術セ

3-2

ンター規程）

4-2

尚美学園大学部長及びセンター長に関する規程第 1 条に目的として、教育組織の運営推進及び事務局との調整のため部長及びセン第7条〇

ター長を置くとしており、部長及びセンター長は専任教員が就いている。また、各種委員会規定においてその構成に事務職員が入ることと規定しており、協働して連携を図っている。
尚美学園大学学則第 8 条に職員組織を規定

第8条

〇

第9条

―

第 10 条〇

尚美学園大学学則第 29 条に授業科目を規定

2-2
2-3
2-4
3-2
4-1
4-2
4-3
3-2
4-2

（従前の「専任教員」として規定）

3-2

設置基準上の教員数を配置

4-2
3-2

第 11 条〇

尚美学園大学学則第 35 条に教育内容の改善のための研修を規定

3-3

毎年度全教職員へ能力・資質向上のためＳＤ研修を実施

4-2
4-3

第 12 条〇

第 13 条〇

第 14 条〇

第 15 条〇

第 16 条〇

第 17 条〇第 18 条

尚美学園大学学長選任規程第 2 条に学長の資格を規定

4-1

尚美学園大学教員資格審査基準第 3 条第 1 項に教授の資格基準を

3-1

規定

4-2

尚美学園大学教員資格審査基準第 3 条第 2 項に准教授の資格基準

3-2

を規定

4-2

尚美学園大学教員資格審査基準第 3 条第 3 項に専任講師の資格基

3-2

準を規定

4-2

尚美学園大学教員資格審査基準第 3 条第 4 講に助教の資格基準を

3-2

規定

4-2

尚美学園大学教員資格審査基準第 3 条第 5 項に助手の資格基準を

3-2

規定

4-2

〇

尚美学園大学学則第 4 条に学科の収容定員を規定

2-1

第 19 条〇

尚美学園大学学則第 28 条に教育課程の編成を規定

3-2

第 19 条の 2―

第 20 条〇

尚美学園大学学則第 29 条に授業科目を規定

3-2

第 21 条〇

尚美学園大学学則第 31 条に単位計算方法を規定

3-1

第 22 条〇

尚美学園大学学則第 33 条第 1 項に 1 年間の授業期間を規定

3-2

第 23 条〇

尚美学園大学学則第 33 条第 2 項に授業科目の授業期間を規定

3-2

第 24 条〇

授業担当教員において適切な人数としている。

2-5

第 25 条〇

尚美学園大学学則第 30 条に授業の方法を規定

3-2

92

2-2
3-2

尚美学園大学

尚美学園大学学則第 34 条第１項に授業の方法及び内容並びに１年

第 25 条の 2〇

第 26 条―

第 27 条〇

第 27 条の 2〇

第 27 条の 3―

第 28 条〇

第 29 条〇

第 30 条〇

第 30 条の 2―

第 31 条〇

尚美学園大学学則第 77 条に科目等履修生を規定

第 32 条〇

尚美学園大学学則第 52 条に卒業要件を規定

第 33 条―

第 34 条〇

尚美学園大学基本情報におけるキャンパス紹介を参照

2-5

第 35 条〇

尚美学園大学基本情報におけるキャンパス紹介を参照

2-5

第 36 条〇

尚美学園大学基本情報におけるキャンパス紹介を参照

2-5

第 37 条〇校地面積 118,799 ㎡

2-5

第 37 条の 2〇

校舎面積 41,919 ㎡

2-5

第 38 条〇

尚美学園大学メディアセンター規程第 1 条に目的を規定

2-5

第 39 条〇体育に関する学部、学科に必要な施設として体育館を置く。

2-5

第 39 条の 2―

第 40 条〇

第 40 条の 2―

第 40 条の 3〇間の授業の計画を、第２項に成績評価基準の明示を規定

3-1
3-2

尚美学園大学学則第 32 条に単位の授与を規定

3-1

尚美学園大学学則第 29 条第 2 項から第 4 項に授業科目の登録の上

3-2

限を規定
3-1
尚美学園大学学則第 36 条に他の大学等の授業科目の履修を規定

3-1

尚美学園大学学則第 37 条に大学以外の教育施設における学修を規3-1

定尚美学園大学学則第 38 条に入学前の既修得単位の認定を規定

3-1
3-2
3-1
3-2
3-1
3-1

2-5
情報系機器、楽器、体育設備等を整備

2-5
2-5

学生納付金、補助金等の収入確保により、教育研究環境の整備を行

2-5

っている。

4-4

学校法人尚美学園寄附行為第 3 条に法人の目的を、第 4 条に目的
第 40 条の 4〇を達成するための学部、学科を規定

1-1

また、尚美学園大学学則第 1 条の 2 に学部及び学科の目的を規定
3-2
第 41 条4-1―

4-3
第 42 条―1-2

第 42 条の 2―

2-1

第 42 条の 3―

4-2

第 43 条―3-2

第 44 条―3-1

93

尚美学園大学

第 45 条―

第 46 条―

第 47 条―2-5

第 48 条―2-5

第 49 条―2-5

第 49 条の 2―

3-2

第 49 条の 3―

4-2

第 49 条の 4―

4-2

第 58 条―1-2

第 59 条

―

2-5

3-1
3-2
4-2

2-5
第 61 条

3-2

―

4-2

学位規則
遵守

遵守状況の説明

状況

該当
基準項目

第2条

〇

尚美学園大学学則第 53 条に学位授与を規定

3-1

第 10 条〇

尚美学園大学学則第 74 条に学位授与を規定

3-1

第 10 条の 2－

第 13 条〇3-1
尚美学園大学学則第 52 条に学部の卒業要件を、第 73 条に大学院の課程修了の要件及び認定を規定

3-1

私立学校法
遵守

遵守状況の説明状況
第 24 条〇

第 26 条の 2〇

第 33 条の 2〇

第 35 条〇

第 35 条の 2〇

第 36 条
第 37 条

学校法人尚美学園寄附行為第 3 条に法人の目的を、尚美学園大学
学則第 1 条に大学の目的を規定
これまでも学校法人から法令や寄附行為、内部規程等に基づかない
利益供与は善管注意義務違反であり認められなかったことを明示
学校法人尚美学園寄附行為第 38 条第 2 項に寄附行為を事務所に備え置く規定
学校法人尚美学園寄附行為第 7 条に理事及び監事の人数を規定

該当
基準項目
5-1
5-1
5-1
5-2
5-3

法人と役員との関係は、これまでも役員は委任類似の契約により学

5-2

校法人の機関とするもの。

5-3〇

学校法人尚美学園寄附行為第 18 条に理事会を規定

5-2〇

学校法人尚美学園寄附行為第 14 条に理事長の職務を、第 16 条に

5-2

94

尚美学園大学

理事長職務の代理を、第 17 条に監事の職務を規定

5-3

第 38 条〇

学校法人尚美学園寄附行為第 8 条に役員の選任を規定

5-2

第 39 条〇

学校法人尚美学園寄附行為第 9 条に監事の選任を規定

5-2

第 40 条〇

学校法人尚美学園寄附行為第 11 条に役員の補充を規定

5-2

第 41 条〇

学校法人尚美学園寄附行為第 20 条に評議員会を規定

5-3

第 42 条〇

学校法人尚美学園寄附行為第 22 条に諮問事項を規定

5-3

第 43 条〇

学校法人尚美学園寄附行為第 23 条に評議員会の意見具申を規定

5-3

第 44 条〇

学校法人尚美学園寄附行為第 24 条に評議員の選任を規定

5-3

第 44 条の 2〇

学校法人尚美学園寄附行為第 46 条及び第 47 条に損害賠償を規定

第 44 条の 3〇

学校法人尚美学園寄附行為第 46 条及び第 47 条に損害賠償を規定

第 44 条の 4〇

学校法人尚美学園寄附行為第 46 条及び第 47 条に規定

第 44 条の 5〇

学校法人尚美学園寄附行為第 46 条及び第 47 条に規定

第 45 条〇

学校法人尚美学園寄附行為第 45 条に寄附行為の変更を規定

第 45 条の 2〇

学校法人尚美学園寄附行為第 35 条に予算、事業計画に関する計画
を規定

5-2
5-3
5-2
5-3
5-2
5-3
5-2
5-3
5-1
1-2
5-4
6-3

学校法人尚美学園寄附行為第 37 条第 2 項に決算及び事業実績の報

第 46 条〇

第 47 条〇

第 48 条〇

学校法人尚美学園寄附行為第 13 条に役員報酬を規定

第 49 条〇

学校法人尚美学園寄附行為第 41 条に会計年度を規定

5-1

第 63 条の 2〇

学校法人尚美学園寄附行為第 39 条に情報公開を規定

5-1

告を規定
学校法人尚美学園寄附行為第 38 条に財産目録等の備付け及び閲覧
の規定

5-3
5-1
5-2
5-3

学校教育法（大学院関係）
遵守

遵守状況の説明

状況

該当
基準項目

第 99 条〇

尚美学園大学学則第 59 条に修士課程を規定

1-1

第 100 条〇

尚美学園大学学則第 59 条の 2 に研究科及び専攻を規定

1-2

第 102 条〇

尚美学園大学学則第 62 条に大学院の入学資格を規定

2-1

学校教育法施行規則（大学院関係）
遵守状況

遵守状況の説明

95

該当
基準項目

尚美学園大学

第 155 条〇

尚美学園大学学則第 62 条に大学院の入学資格を規定

2-1

第 156 条〇

尚美学園大学学則第 62 条に大学院の入学資格を規定

2-1

第 157 条―2-1

第 158 条―2-1

第 159 条―2-1

第 160 条―2-1

大学院設置基準
遵守

遵守状況の説明

状況

該当
基準項目
6-2

第1条

〇

学校教育法及び大学院設置基準を遵守

第 1 条の 2〇

尚美学園大学学則第 59 条の 2 に研究科及び専攻の目的を規定

第 1 条の 3

〇

第2条

〇

第 2 条の 2

―

第3条

〇

第4条

―

第5条

〇

尚美学園大学学則第 59 条の 2 に専攻の目的を規定

1-2

第6条

〇

尚美学園大学学則第 59 条の 2 に専攻を規定

1-2

第7条

〇

尚美学園大学学則第 1 条の 2 に学部の組織を、同第 59 条の 2 に研

1-2

尚美学園大学入学者選抜規程第 3 条に選抜の方法を、第 2 条に体制を規定
尚美学園大学学則第 59 条で修士課程を規定、及び第 59 条の 2 に研究科、専攻を規定

6-3
1-1
1-2
2-1
1-2
1-2

尚美学園大学学則第 59 条に修士課程の目的を、第 60 条に修業年

1-2

限を規定
1-2

究科の組織を規定
1-2

第 7 条の 2

3-2

―

4-2
1-2
第 7 条の 3

3-2

―

4-2

第8条

〇

芸術情報研究科情報表現専攻教員一覧参照、同研究科音楽表現専

3-2

攻教員一覧参照、総合政策研究科政策行政専攻教員一覧参照

4-1

尚美学園大学部長及びセンター長に関する規程第 1 条に目的とし

4-2て、教育組織の運営推進及び事務局との調整のため部長及びセン

4-3

ター長を置くとしており、部長及びセンター長は専任教員が就いている。また、各種委員会規定においてその構成に事務職員が入ることと規定しており、協働して連携を図っている。

96

尚美学園大学

尚美学園大学学則第 8 条に職員組織を規定し、学校法人尚美学園
事務組織規程において定めている。
第9条〇

芸術情報研究科情報表現専攻教員一覧参照、同研究科音楽表現専

3-2

攻教員一覧参照、総合政策研究科政策行政専攻教員一覧参照

4-2

尚美学園大学学則第 76 条において準用規定（同第 35 条に研修の第 9 条の 3〇

規定）
毎年度全教職員へ能力・資質向上のためＳＤ研修を実施

第 10 条〇

第 11 条〇

第 12 条〇

第 13 条〇

第 14 条

―
〇

3-3
4-2
4-3

尚美学園大学学則第 5 条に大学院の収容定員を規定

2-1

尚美学園大学学則第 64 条に授業科目を、尚美学園大学大学院履修

3-2

規程に大学院における履修に必要な事項を規定
尚美学園大学大学院履修規程第 2 条に授業科目を、同第 3 条に指2-2

導教員を規定3-2

尚美学園大学大学院履修規程第 3 条に指導教員を、尚美学園大学

2-2

学則第 69 条に他大学の大学院等における研究指導を規定

3-2
3-2

尚美学園大学大学院履修規程第 4 条に履修計画を、同第 5 条に履第 14 条の 2

3-2

3-1

修の認定を、尚美学園大学学則第 73 条に課程修了の要件及び認定を、第 76 条に１年間の授業計画の準用を規定

第 15 条〇

尚美学園大学学則第 65 条に履修方法（単位）を、同 76 条の準用

2-2において 1 年間の授業期間、授業科目の授業期間を、同第 73 条に

2-5

課程修了の要件及び認定を、同第 66 条に他大学の大学院における

3-1

授業科目の履修を、同第 67 条に入学前の既修得単位の認定を、同

3-2

第 78 条に特別聴講学生を規定
第 16 条〇

第 17 条―

第 19 条〇

第 20 条〇

第 21 条〇

尚美学園大学学則第 60 条に修業年限を、同第 73 条に課程修了の3-1

要件及び認定を規定
3-1
尚美学園大学基本情報においてキャンパス紹介として講義室等を2-5

掲載
研究科及び学部と効果的に共有している。

2-5

尚美学園大学メディアセンター規程第 1 条に研究及び教育に必要

2-5

な図書又は情報を収集、管理等するためのメディアセンターの設置を規定

第 22 条〇

第 22 条の 2―

第 22 条の 3〇

第 22 条の 4〇

第 23 条―大学院、学部双方において効率的に施設、設備の共用を図っている

2-5
2-5

学生納付金、補助金等により安定的な収入を確保しており、教育研

2-5

究の環境の整備を行っている。

4-4

尚美学園大学学則第 59 条の 2 に研究科及び専攻を規定

1-1
1-1

97

尚美学園大学

1-2
第 24 条―2-5

第 25 条―3-2

第 26 条―3-2

第 27 条

―

3-2
4-2
2-2

第 28 条3-1―

3-2
第 29 条―

第 30 条―

第 30 条の 2―

3-2

第 31 条―3-2

第 32 条―3-1

第 33 条―3-1

第 34 条―2-5

第 34 条の 2―

3-2

第 34 条の 3―

4-2

第 42 条―2-3

第 43 条〇

第 45 条―

第 46 条―専門職大学院設置基準
遵守
状況

2-5
2-2
3-2

尚美学園大学基本情報において奨学金、授業料減免について公表

2-4
1-2
2-5
4-2

該当なし
遵守状況の説明

該当
基準項目
6-2

第1条

6-3

第2条

1-2

第3条

3-1
3-2

第4条

4-2
3-2

第5条

4-2

第6条

3-2

第 6 条の 2

3-2

第 6 条の 3

3-2

98尚美学園大学

第7条

2-5
2-2

第8条

3-2
2-2

第9条

3-2

第 10 条3-1
3-2

第 11 条3-3
4-2

第 12 条3-2

第 12 条の 2

3-1

第 13 条3-1

第 14 条3-1

第 15 条3-1

第 16 条

3-1
1-2
2-2
2-5

第 17 条

3-2
4-2
4-3
1-2

第 18 条3-1
3-2

第 19 条2-1

第 20 条2-1

第 21 条3-1

第 22 条3-1

第 23 条3-1

第 24 条3-1

第 25 条3-1
1-2

第 26 条3-1
3-2

第 27 条3-1

第 28 条3-1

第 29 条3-1

第 30 条3-1

第 31 条3-299

尚美学園大学

第 32 条3-2

第 33 条3-1

第 34 条3-1
6-2

第 42 条6-3

学位規則（大学院関係）
遵守

遵守状況の説明状況

尚美学園大学学則第 73 条に課程修了の要件及び認定を、同第 74 条

該当
基準項目

第3条

〇

第4条

―

3-1

第5条

―

3-1

第 12 条―3-1に学位の授与を規定

大学通信教育設置基準

3-1

該当なし

遵守
状況

遵守状況の説明

該当
基準項目
6-2

第1条

6-3

第2条

3-2
2-2

第3条

3-2

第4条

3-2

第5条

3-1

第6条

3-1

第7条

3-1
3-2

第9条

4-2

第 10 条2-5

第 11 条2-5
2-2

第 12 条3-2
6-2

第 13 条6-3※「遵守状況」の欄に、法令等の遵守の状況を「○」「×」で記載し、該当しない場合は「―」で記載すること。
※「遵守状況の説明」は簡潔に記載すること。
※大学院等を設置していないなど、組織自体がない場合は、法令名の横に「該当なし」と記載すること。

100