用語集124

用語APT

用語解説
Asia-Pacific Telecommunity（アジア・太平洋電気通信共同体）の略。
携帯電話、ノートパソコン、PDA 等におけるデータ通信用の通信規格。2.4GHz帯の電波を利用し、1～2Mbps の速度で通信を行うことが可能であり、通信範囲はBluetooth
10m 程度。電波を利用するため、赤外線通信とは異なり、遮へいするものがあっても通信が可能であることが特長。
Band-pass filter の略。必要な範囲の周波数のみを通し、それ以外の周波数にBPFついては大幅に減衰させるフィルタ回路の一種。
通信速度の単位で、１秒間に何ビットのデータが送れるかを表す。データ通信
bps時の速度は、bps の値だけで決まるものではないが、手段によっては、もとのデ(bits per second)ータを圧縮してから送る効率の良いものもある。
静 止 衛 星 を 用 い て 行 わ れ る 放 送 の う ち 、 放 送 専 用 の 衛 星 （ BroadcastingBS 放送Satellite）を用いるもの。なお、通信衛星（Communication Satellite）を用いて行われる放送は CS 放送。
「Code Division Multiple Access：符号分割多重接続」携帯電話などで使用されている通信方式で、各回線に異なる符号を割り当て、それらで同じ周波数の搬CDMA送波を変調し同時に接続する。受信側では各々が符号同期をとり、所望の回線を識別する。
Central Processing Unit の略。コンピュータの中で、各装置の制御やデータの計算・加工を行なう中枢部分。メモリに記憶されたプログラムを実行する装置
CPUで、入力装置や記憶装置からデータを受け取り、演算・加工した上で、出力装置や記憶装置に出力する。
United States Department of Defense（米国国防総省）の略。米国の国防・軍DoD事を統合する官庁。
DoT

Department of Transportation（米国運輸省）の略。
Digital Rights Management の略。楽曲や映像等のデジタル化されたコンテンDRM

ツを不法な再生や複製から防止し、著作権を遵守しつつ、コンテンツの配信を可能にするための技術の総称。
Digital Signal Processor の略。デジタル信号の処理に特化したマイクロプロDSPセッサ処理装置。
内閣総理大臣を本部長とする IT 戦略本部が、平成 13 年 1 月に我が国が 5 年以内に世界最先端の IT 国家となることを目指し策定した IT 国家戦略。同戦略の利e-Japan 戦略
用環境整備目標が達成されたこと等を踏まえ、平成 15 年 7 月には IT 利活用の推進を図る e-Japan 戦略Ⅱが同本部において策定された。
EMC 対策技術

無線の電波などからくる電磁ノイズから、通信設備を保護する対策技術

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用語

用語解説
欧州連合の科学研究プログラムである European Research Area（欧州研究領域）ERAの略。
Electronics and Telecommunications Research Institute（韓国電子通信研究ETRI院）の略。
European Telecommunications Standards Institute（欧州電気通信標準化協会）
ETSIの略。欧州圏の電気通信における標準仕様を策定するため、官公庁、電気通信事業者、メーカー、研究機関などが集まり設立された標準化団体。
Federal Communications Commission（連邦通信委員会）の略。米国政府の独立FCC機関。米国内での全ての電気通信及び国際通信に関する規定及び管理を行う。
Seventh Framework Programme（研究活動・技術開発活動・実証活動に関する欧FP7
州共同体第 7 次枠組計画）の略。
Fixed Wireless Access、加入者系無線アクセスシステム。準ミリ波帯・ミリ波FWA帯（22GHｚ、26GHｚ、38GHｚ）の電波を利用した、オフィス・家庭等と電気通信事業者の間を固定型無線で接続する通信システム。

GPS

地球上の現在位置を調べるための衛星測位システム。
High Definition TV の略。通常のテレビ画面より精細な画像を描写することがHDTVできる機能。画面の横・縦比は、４：３に比べて 16：９と横長。ＢＳ放送で採用され、地上デジタル放送でも主流となる。
Head Mount Display の略。頭部に装着し、眼前にディスプレイを固定、もしくHMD
は直接網膜に画像を描写する表示装置。
それぞれ、第３世代携帯電話の通信方式である W-CDMA と CDMA2000 を高速化しHSPA/EV-DOた通信方式のこと。
ICTInformation & Communications Technology（情報通信技術）の略。

IEEE

米国電気電子学会。電気電子工学の研究を促進するため 1963 年に設立された。
International Mobile Telecommunications-2000 の略。第３世代移動通信シス
テム。主な特長は、①世界共通に分配された主に 2GHz 帯の電波を用いて世界中のIMT-2000
どこでも使用できるグローバル通信サービス、②最大 2Mbps の高速データ通信が可能な高速・高品質な通信。
International Mobile Telecommunications-Advanced の略。IMT-2000 の次の世
IMT-Advanced

代となる第４世代携帯電話の規格。2010 年代の実用化を目指して、規格の策定作業が進展している。
2009 年に路車間の連携を強調した安全志向のプロジェクトである VII の後継

Intelli Driveとして米国で開始されたプロジェクトであり、安全運転支援システムの実用化の加速についての取組を実施。

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用語用語解説
Internet Protocol の略。インターネットによるデータ通信を行うための通信規約。ネットワークに参加している機器の住所付け(アドレッシング)や、相互にIP接続された複数のネットワーク内での通信経路の選定(ルーティング)をするための方法を定義している。
IT

Information Technology（情報通信技術）の略。
Intelligent Transport Systems の略。高度道路交通システム。情報通信技術

ITS等を活用し、人と道路と車両を一体のシステムとして構築することで、渋滞、交通事故、環境悪化等の道路交通問題の解決を図るもの。
International Telecommunication Union（国際電気通信連合）の略。電気通信

ITUに関する国際連合の専門機関。主な任務として、①国際的な周波数の分配、②電気通信の標準化、③開発途上国に対する技術援助を行う。
高度情報通信ネットワーク社会形成基本法の通称。高度情報通信ネットワーク社会の形成に向けた基本理念や施策の策定に係る基本方針を定め、国及び地方公共団体の責務を明らかにし、並びに高度情報通信ネットワーク社会推進戦略本部

IT 基本法を設置するとともに、高度情報通信ネットワーク社会の形成に関する重点計画の作成について定めることにより、高度情報通信ネットワーク社会の形成に関する施策を迅速かつ重点的に推進することを目的として、平成 12 年に制定。
IT 戦略本部において平成 18 年 1 月に策定された e-Japan 戦略以降の IT 国家戦
IT 新改革戦略略。「構造改革による飛躍」、「利用者・生活者重視」、「国際貢献・国際競争力強化」の三つを基本理念としている。
高度情報通信ネットワーク社会推進戦略本部の通称。高度情報通信ネットワー

IT 戦略本部

ク社会の形成に関する施策を迅速かつ重点的に推進するため、IT 基本法に基づき内閣に設置された組織。
Japan Aerospace Exploration Agency（独立行政法人宇宙航空研究開発機構）

JAXAの略。日本の宇宙航空分野における基礎研究、開発及び利用等を担う機関。
LNA

Low Noise Amplifier（低雑音増幅回路）の略。
Long Term Evolution の略。W-CDMA 方式の拡張技術である HSPA を発展させた標準規格。

LTE
主な特長は、①データ通信速度の高速化、②遅延の短縮③周波数利用効率の大幅な向上。
Large Scale Networking（大規模ネットワーキング）の略。NITRD 計画の研究
LSN開発分野のひとつである。最先端のネットワーキング技術やサービス及びネットワークのパフォーマンスを向上させるための研究開発を実施。

MIMO

Multiple Input Multiple Output の略。複数のアンテナを使用し、データの送127

用語用語解説
信/受信を行う技術。周波数の利用効率を高めることが出来る。
Mobile Virtual Network Operator（仮想移動体通信事業者）の略。携帯電話等

MVNOの無線通信インフラを他社から借り受けてサービスを提供している事業者。
Networking and Information Technology Research and Development（ネットNITRD 計画

ワーキング及び情報技術研究開発）計画の略。米国連邦政府機関の IT R&D 政策の中心的な役割を担う省庁横断型のワーキンググループ。
National Institute of Information and Communications Technology（独立行NICT
政法人情報通信研究機構）の略。
National Science Foundation（米国国立科学財団）の略。科学工学分野での基NSF礎研究・教育を促進する米国政府機関。
Office of Communications（英国情報通信庁）の略。英国の電気通信・放送等
Ofcomの監督機関。
ある一定の帯域内に N 個のキャリアを直行させ、隣り合うキャリアのスペクト
OFDM/OFDMA

ルがオーバラップするよう配置し、各キャリアは２ビット／シンボルの QPSK で変調させる多搬送波変調方式。
Operating System の略。キーボード入力や画面出力といった入出力機能やディOSスクやメモリの管理など、多くのアプリケーションソフトから共通して利用される基本的な機能を提供し、コンピュータシステム全体を管理するソフトウェア。
Personal Digital Cellular telecommunication systems の略。日本で開発さPDC
れた FDD-TDMA の第二世代携帯電話の通信方式の一つ。
Quality of Service（通信品質保証技術）の略。ネットワーク上で、ある特定の通信のための帯域を予約し、一定の通信品質（伝送遅延、稼働率など）を保証QoSする技術。通信インフラが混在するインターネット上において、音声や動画のリアルタイム配信(ラジオ・テレビ型のサービス)やテレビ電話など、通信の遅延や停止が許されないサービスにとって重要な技術。
Radio Frequency Identification の略。ID 情報が書き込まれた微小な無線チッ

RFID
プを使用し、無線通信によって情報をやり取りする技術。
Time Division Synchronous Code Division Multiple Access の略。中国独自
TD-SCDMAの第３世代携帯電話の通信方式。
u-Japan とは、ユビキタスネットワーク社会が実現された社会のことであり、いつでも、どこでも、何でも、誰でもがネットワークを利用できる社会のことでu-Japan 政策ある。また、そのような社会の実現を目指して総務省が 2006 から 2010 年にかけて実施する、ICT を推進する政策を u-Japan 政策という。
UNS 戦略プログラム

総務省が情報通信審議会に対して行った諮問への答申で提言されたものであ128

用語

用語解説
り、ユビキタスネットワーク社会の実現に向けて、U（Universal Communications）、N（New Generation Networks）、S（Security and Safety）における重要研究開発・戦略プログラムが述べられている。

UAV

Unmanned Air Vehicle（無人航空機）の略。

USDA

US Department of Agriculture（米国農務省）の略。
Ultra Wide Band の略。位置測定、レーダー、無線通信の３つの機能を合わせ持ち、データを１GHz 程度の極めて広い周波数帯に拡散して送受信を行う無線通UWB

信方式のひとつ。それぞれの周波数帯に送信されるデータはノイズ程度の強さしかないため、同じ周波数帯を使う無線機器と混信することがなく、消費電力も少ないのが特長。
Vehicle Information and Communication System（道路交通情報通信システム）の略。道路を移動中の車両で生じる情報ニーズに対応し、無線通信システム（FM 多VICS
重放送、電波ビーコン等）を利用して渋滞情報、規制情報等の道路交通情報を提供するシステム。
Worldwide Interoperability for Microwave Access の略。IEEE で承認されたWiMAX

固定無線通信の標準規格であり、IEEE 802.16 規格の使用周波数帯を変更したもの。
World Radiocommunication Conference（世界無線通信会議）の略。ITU-R の会

WRC議であり、RR（無線通信規則）を改正し、また、世界的な性質を有する問題を取り扱うことを目的として開催される。

１チップ化技術

RF 回路とベースバンド/MAC 回路などを１つのチップ上に集積する技術。
ハードウェア、ＯＳ、ネットワーク、アプリケーションソフトなどの基本設計

アーキテクチャや設計思想のこと。元々は建築学における設計術あるいは建築様式を表していた。
複数の端末が基地局を介さずに端末同士で通信することができるネットワー
ク。端末同士で直接通信したり、他の端末を中継したりすることにより通信を行う、自律分散型のネットワークであり、以下のような特徴を持つ。
1.
アドホックネットワーク

ノードの移動によりリンクが頻繁に接続・切断され、動的にトポロジが変化する。

2.

サーバーや無線基地局のような集中管理する端末が存在せず、それぞれのノードは同等の機能を持つ。

3.

通信の対象となるノードと直接リンクが接続されていない場合、その中間にあるノードを中継してデータのやり取りを行う。

インターネット等のネットワークを通じて文書や画像等のデジタルデータをや暗号技術り取りする際に、通信途中で第三者に盗み見られたり改ざんされたりされないこ

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用語

用語解説とを目的とし、元の内容がわからないように決まった規則に従ってデータを変換する技術。
「身につけることができる」ということ。ウェアラブルコンピュータは、服、ウェアラブル
カバン、腕時計のように身につけて利用するコンピュータ。
映像の情報をデジタル信号に変換する技術。HDTV などの高精細な映像では、デ映像符号化技術ータ量が膨大になることから、画質を劣化させずに効率的にデータ量を削減する映像符号化技術が重要になってきている。
「agent」は「代理人」という意味で、ユーザー（あるいはプログラム）が逐一指示を与えるのではなく、場面に応じて一連の作業を自動的に行うようなソフト

エージェントウェアシステムを指す。判断機能を持ち、自律して動作を行うことができる能動的なプロセスであり、エージェント同士がコミュニケーション・協調しながら、また移動しながらひとつの大きな仕事を行うことができる。
医師と患者の間あるいは遠隔地の医療機関同士を通信ネットワークで結び、映遠隔医療像や医療データ（Ｘ線画像、患部組織の顕微鏡写真等）をやり取りして診察・診断を行う医療形態。
インターネットを通して、複数のユーザーが同時に参加することにより行われオンラインゲーム
るコンピュータゲーム。
カプセル型の内視鏡であり、主に超小型のカメラと無線機で構成される。口よカプセル内視鏡

り飲み込むと体内を通過しながら消化器官の映像を撮影し、体外に映像を送信する。
自分が送信しようとする際に、あらかじめ当該周波数を受信して他の受信入力キャリアセンスがないか検知すること。
空中線電力

アンテナ等から空中へ発せられる電波の強さ（電力）のこと。
今後導入が期待される電波利用分野により創出される新たなシステム・サービ

グリーンフロンティア
スの領域。
人命及び財産の保護、治安の維持、気象通報及びその他これに準ずる公共の業
公共業務用無線局
務を遂行するために開設する無線局。
周囲の電波利用環境やサービス品質を適切に把握し、最適な周波数帯・通信方
コグニティブ無線技術

式やネットワーク・システム等をダイナミックかつ柔軟に選択し通信すること等により、周波数利用を効率化する技術。
文字・画像・動画・音声・ゲーム等の情報全般、またはその情報内容のこと。

コンテンツ

電子媒体やネットワークを通じてやり取りされる情報を指して使われる場合が多い。

サーバー

ネットワーク上でサービスや情報を提供するコンピュータ。インターネットで130

用語

用語解説
はウェブサーバー、DNS サーバー、メールサーバー等があり、ネットワークで発生する様々な業務を、内容に応じて分担し、集中的に処理する。
異なるモノを繋いだとき、その間に繋ぎ目がないこと。異なるモノが提供するそれぞれの機能に差分が見られないか、あってもそれがユーザーの目的、狙いに首尾一貫していることを言う。例えば、モノを通信とし、異なる通信システム間シームレスで、ユーザーに単一に見える通信サービスが提供される場合、これを通信のシームレス性と呼ぶ。他にも、メディア間のシームレス性、ネットワークのシームレス性、サービスのシームレス性などと用いられる。
車車間通信

車と車の間の通信。
１台の基地局がカバーするエリアを数十ｍ～数百ｍの範囲にすること。これに小ゾーン化・マイクロ
よって、大ゾーンの基地局よりも、より近くの基地局同士で周波数の繰り返し利セル化用が可能になり、周波数の有効利用につながる。
周波数共用技術

他の無線システムなどと、使用する周波数を共用するための技術。
毎年度実施する電波の利用状況調査の評価結果等に基づく具体的な周波数の再周波数再編

編を円滑かつ着実にフォローアップするため、総務省として取り組むべき具体的アクションプランな行動計画を示したもの。平成 16 年８月 31 日に策定して以来、毎年見直しを行い、公表している。
家庭用の電化製品でネットワーク接続されるもの。パソコン等の情報機器も内情報家電

包するが、むしろネットワーク接続型の音楽再生機器や家庭用ゲーム機、白物家電等の従来ネットワーク接続機器とは考えられなかったものを指すことが多い。
ユーザーが使用する端末では必要最小限の処理のみを行い、データの作成・保シンクライアント存等をサーバーで集中して処理するシステム。
ハイビジョンに比べ高画質（走査線がハイビジョンの 4 倍）、高音質（ハイビスーパーハイビジョン

ジョンが 5.1 チャンネルに対して 22 チャンネル）なもの。
ネットワークを通じて、音声や映像などを視聴する際に、データを受信しながストリーミングらリアルタイムに再生を行う方式のこと。
スマート無線技術

ソフトウェア無線やコグニティブ無線などの新しい無線技術のこと。
温度、湿度、加速度、ガス等の各種センサーを搭載した無線端末を設置した空センサーネットワーク間において、センサーが収集した情報を無線により収集するネットワークのこと。
多彩な通信方式に柔軟に対応するための、ソフトウェアによる無線処理実装技
ソフトウェア無線技術
術。
「IMT-2000」規格に準拠したデジタル方式の携帯電話。3G 。NTT DoCoMo の「FOMA」
第３世代携帯電話

シリーズ、au の「CDMA2000 1x」、「CDMA 1x WIN」シリーズ、SoftBank の「SoftBank3G」シリーズ等が該当。

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用語用語解説
免許不要なISMバンドで使用できる電子レンジや無線LANのような帯域を占有し帯域非占有型ないもの。
許可なく変更、改ざんすることを防ぐ技術。タンパー（tamper）とは、「原文耐タンパー技術などを（許可なく、勝手に）変更する、改ざんする」という意味。
地上の電波塔から送信する地上テレビジョン放送をデジタル化したもの。日本
地上デジタル放送

では2003年12月に関東圏・中京圏・近畿圏の三大都市圏で放送が開始され、アナログテレビをデジタル化するのは国策となっている。

デジタルサイネージ

デジタル技術を活用し、情報の表示や取得を可能とする広告媒体のこと。
インターネットやパソコン等の情報通信技術を利用できる者と利用できない者

デジタル・ディバイドの間に生じる格差。
無線通信回路の周波数シンセサイザなどで使用されるデジタルの位相同期回
デジタルＰＬＬ路。
インターネット上に開設された掲示板。様々な利用者によって電子化された掲
電子掲示板
示情報の書き込みや閲覧をすることが可能。
電子商取引

インターネットを用いて財やサービスの受発注を行う商取引等の総体のこと。
電子文書の正当性を保証するために付加される署名情報。電子署名のデータの電子署名暗号化には、公開鍵暗号方式が用いられる。
ICチップとアンテナで構成され、電波を用いてICチップに格納された識別デー
電子タグ
タや履歴情報等の読み取りが可能であり、書き込みが可能なものもある。
本物の紙に近い軽さで、柔軟性があり、コンピュータ用のモニタのようにテキストや画像を表示できるシート状ディスプレイの総称。紙の長所である読みやす
電子ペーパー
さや携帯性を保ったまま、コンピュータのディスプレイのように自由に中身を書き換えることが可能。
周波数の再配分等に資するために、電波法に基づき、3年を周期として①770MHz以下、②770MHzを超え3.4GHz以下及び③3.4GHzを超える周波数帯について、電波電波の利用状況調査の利用状況を調査・公表し、国民の意見を踏まえ、電波の有効利用の程度を評価する制度。
電力を供給する電力線を伝送路として通信を行うもの。既設の電力線を利用す電力線搬送通信技術ることにより容易にネットワークを構築することが可能。
ネットワーク上を移動する音声や文書、画像等のデジタルデータの情報量のこトラヒックと。通信回線の利用状況を調査する目安となる。「トラヒックが増大した」とは、通信回線を利用するデータ量が増えた状態を指す。
「トレース（Trace:追跡）」と「アビリティ（Ability:可能性）」を組み合わトレーサビリティ
せた合成語で、もともとは工業製品などの商品の履歴、所在を追跡する方法の概132

用語

用語解説
念で、国際連合に属する国際標準化機構であるＩＳＯにより「記録物によって、その履歴、転用または所在を追求できる能力」と定義されている。

ニューブロードバンド

既存の電波利用分野の拡張により創出される新たなシステム・サービスの領域。

フロンティア
仮想現実。実際には存在しないが、人間にはあたかも存在するように認識できバーチャルリアリティる仮想空間、もしくはそのような仮想空間を作り出すハード／ソフト技術のことをいう。
指紋、顔、声紋、網膜、署名等の生物個体が持つ特性により人物を認識する技

バイオメトリクス術。暗証番号やパスワード等に比べ、なりすまししにくい認証方式である。
パブリックビュー

屋外等の公共の場に設置された、大型ビジョンモニタ等の表示装置。
アンテナが内蔵され、外部の読み取り装置が発信する弱い電波を利用してデー非接触型ICカード

タを送受信するICカード。読み取り装置に近づけるだけで高速なデータ処理が可能。動作原理は電子タグと同様。

フェムトセル

半径数十m程度のきわめて小さな範囲の携帯電話の通話エリアのこと。
情報通信技術を利用するための基盤となるハードウェア、ソフトウェア、ネッ

プラットフォーム
トワーク事業等。また、それらの基盤技術。
ブロードバンド

高速・超高速通信を可能とする回線。
音声、画像、データ等の情報を電気信号に変換し、搬送波を変調して沿革知恵

ベースバンド伝送する場合、その伝送記号によって占有される周波数帯域のこと。
身につける装置や体内植え込み型機器等を使用する、人体の周囲の非常に近距
ボディエリア無線
離な無線通信ネットワークのこと。
レーザー光などによって、立体像の記録・再生を行う方法。像の再生には、光ホログラフィの干渉模様を記録したホログラムを用いる。
マイクロ波

波長が100マイクロメートル～1メートルの、周波数300MHz～3THzの電波のこと。

ミリ波

波長が10mm～1mmで周波数が30GHz～300GHzの電波のこと。

未利用周波数帯

主に30GHz以上の、現在ではあまり利用されていない周波数帯のこと。
無線を使って構築されるLAN（Local Area Network）のこと。通信方式は、2.4GHz無線LAN帯を用いるIEEE802.11b（最大伝送速度11Mbps）や、5.2GHz帯を用いるIEEE802.11a（最大伝送速度54Mbps）等がある。
通信機能を持つ無線端末同士が相互に通信を行うことで、網の目（mesh）状にメッシュネットワーク形成されたネットワークのこと。
有機物質の蛍光体薄膜を使った一種の発光ダイオード。液晶表示装置（LCD）の有機ELようなバックライト（光源）が不要で、パネルも薄く消費電力も下げることが可能。

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用語

用語解説
ユーザーに対する情報の表示様式や、ユーザーのデータ入力方式を規定する、ユーザーインターフェースコンピュータシステムの操作感、操作性。
ユビキタスネットワーク技術を活用し、いつでも、どこでも、何でも、誰でもユビキタスネット社会がネットワークに簡単につながる社会像。
いつでも、どこでも、何でも、誰でもアクセスが可能なネットワーク環境。な
ユビキタスネットワーク

お、ユビキタスとは「いたるところに偏在する」という意味のラテン語に由来した言葉。
電波利用の効率化や、社会経済の効率化、環境・エネルギー問題等の社会問題

ユビキタスフロンティア解決に関連する技術・システム・サービスの領域。
DSRCなどを利用し道路の脇に設置されたスポットとの間でデータ等の送受信を路側通信行う通信。
ワイヤレス給電

非接触で電気機器などに給電する技術。
ロボットを無線で制御したり、ロボット同士の通信を行ったりするための技術。

ワイヤレスロボティクス

複数のロボットを同時に制御・協調動作させることで仕事量の向上を図ることが可能。
携帯電話などの移動通信機器向けに配信される地上デジタル放送。地上デジタ

ワンセグ放送ル放送では、1つのチャンネルが13のセグメントに分割されており、そのうちの1セグメントを用いることからワンセグと呼ばれる。

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