Pa-82
深層崩壊に起因する土砂災害の被害想定手法について
四国山地砂防事務所 林孝標※1，平澤良輔，尾嶋百合香※2，村上睦実
国土交通省 国土技術政策総合研究所 内田太郎，松本直樹
八千代エンジニヤリング株式会社 横尾公博，池田誠，大塚智久，○長塚結花

国土交通省 四国地方整備局（現所属 ※1 国土交通省 水管理・保全局 砂防部計画課、※2 国土交通省 四国地方整備局 河川部河川管理課）

１．はじめに深層崩壊に起因する土砂災害の特徴として，天然ダムや土石流等の災害が輻輳的に発生することが挙げられる．このような土砂災害では，緊急対策が一定の効果を発揮する一方で，事前対策によっても被害を軽減することが可能といえる．深層崩壊跡地における深層崩壊現象を分析・評価し，深層崩壊の被害想定やハード・ソフト対策を行うためには，深層崩壊によって生じる現象を把握しておく必要がある．すなわち，①深層崩壊の規模，②深層崩壊のおそれのある地形・地質的な特徴，③土砂の流下形態（土石流化するか，天然ダムを形成するか）等を明らかにする必要があり，本報告では，①～③を総称して「蓋然性の高い深層崩壊現象」と呼ぶこととする．
本検討では，四国山地砂防事務所管内の祖谷川流域（約 360km2）を対象として，対象流域を地形・地質等の等質性をもつ領域に分割した．分割領域毎に蓋然性の高い深層崩壊現象を抽出した上で，深層崩壊に起因する土砂災害の被害想定を実施したものである．
２．深層崩壊発生条件の等質性をもつ領域の分割
資料 1)によれば，深層崩壊と関連性のある指標として，地質や地質構造，地形条件等が示されている．このため，過去に発生した深層崩壊の特徴を分析する単位（以下，「深層崩壊検討分割領域」と記載する）は，検討対象流域に分布する深層崩壊跡地における「地質特性」・「地形特性」・「気候特性」とした．分析の結果，深層崩壊跡地と地質特性及び気候特性との関連性が示唆された．このため，深層崩壊検討分割領域は「地質特性」及び「気候特性」に基づくこととし，検討対象流域を 5領域に分割することとした．（図１）

図１

３．蓋然性の高い深層崩壊現象の検討
3.1 検討手法
深層崩壊の発生実績を深層崩壊現象に着目して分析することで，検討対象流域で今後発生するおそれのある蓋然性の高い深層崩壊現象を検討した．
検討に先んじて，既往業務で抽出されている深層崩壊跡地（213 箇所）の確からしさ（確度）を精査することを目的としてスクリーニング調査を実施した（図２）．
スクリーニング調査では，深層崩壊跡地の「滑落崖」地形に着目し，明瞭・不明瞭を指標にして評価した．
その結果をもとに確度を以下の 3 段階に区分した．結果として，深層崩壊跡地確度Ⅰ(滑落崖明瞭)は 25 箇所，確度Ⅱ(滑落崖不明瞭)は 157 箇所，確度Ⅲ(滑落崖無し)は 31 箇所となった．本検討では，跡地としての確実度の高い層崩壊跡地確度Ⅰを対象として，蓋然性の高い深層崩壊現象の検討を行うこととした．
START
陰影起伏図判読

明瞭無し
滑落崖の有無不明瞭跡地確度Ⅲ

跡地確度Ⅱ

人工斜面・土石流堆

崩壊・侵食・凹地

図２

深層崩壊跡地確度の設定フロー

分割領域

地質帯

流域面積

設定根拠

A

秩父累帯北帯砂岩泥岩互層25.6 km2

秩父累帯北帯が主に分布する領域

B

御荷鉾緑色岩類変成岩

54.2 km2

御荷鉾緑色岩類変成岩が主に分布する領域

C-1

三波川帯泥質片岩

116.6 km2

三波川帯区間のうち、泥質片岩が主に分布する領域、かつ、既往観測データから48時積算雨量が500mmを超えている領域かつ確度Ⅰとなる崩壊跡地を網羅する範囲

C-2

三波川帯砂岩泥岩互層94.1 km2

三波川帯区間のうち、砂質片岩と泥質片岩の互層となる領域

C-3

三波川帯砂質片岩

69.3 km2

三波川帯区間のうち、砂質片岩が主に分布する領域

深層崩壊検討分割領域及び深層崩壊跡地（確度検討結果）- 550 -

跡地確度Ⅰ

3.2 蓋然性の高い深層崩壊現象の検討
深層崩壊跡地の崩壊規模等を分析し，検討対象流域における蓋然性の高い深層崩壊現象を把握した．なお，
分割領域 A 及び C-2，C-3 については，検討対象流域内において深層崩壊跡地がない，もしくはわずかであることから，周辺流域の既往判読結果を含めて検討した（表 1）．
表１ 蓋然性の高い深層崩壊現象の検討結果
分割領域C
深層崩壊検討分割領域
領域の面積
1.深層崩壊規模
標準的な規模※1※1

分割領域A
秩父累帯北帯分割領域B
御荷鉾緑色岩類

21.4k㎡
20.6万m3 程度
3

三波川帯 泥質片岩【区間C-1】

三波川帯 泥質片岩・砂質片岩互層【区間C-2】46.6k㎡

128.4k㎡

94.0k㎡

69.3k㎡

26.8万m3程度

15.1万m3程度

14.2万m3 程度

17.9万m3程度

333

三波川帯 砂質片岩【区間C-3】

想定される最大規模

96.0万m 程度

138.7万m 程度

74.2万m 程度

37.9万m 程度

59.2万m3程度

深層崩壊跡地数・密度※2

0.05箇所/㎢

0.13箇所/㎢

0.14箇所/㎢

0.00箇所/㎢

0.00箇所/㎢

確度Ⅰ：滑落崖が明瞭

1 箇所

6 箇所

18 箇所

0 箇所

0 箇所

確度Ⅱ：滑落崖が不明瞭

36 箇所

31 箇所

55 箇所

20 箇所

15 箇所

確度Ⅲ：滑落崖がない

3 箇所

1 箇所

11 箇所

5 箇所

11 箇所

2.深層崩壊に起因する土石流等の流下機構・形態※2
土石流が発生した痕跡や 「天然ダム 」、「土石流」、 「天然ダム 」、「土石流」、 周辺流域の既往判読結果 周辺流域の既往判読結果
天然ダムを形成した痕跡は 「崩土の直撃」の痕跡が確 「崩土の直撃」の痕跡が確 より、当該分割領域におい より、当該分割領域におい土石流の確認できなかった。
認された。
認された。ても土石流の発生は「ある」 ても土石流の発生は「なし」
流下機構・形態とした。とした。
天然ダムの発生確率0%75%

土石流の発生確率

0%

100%

50%

--

崩土の直撃の発生確率

0%

75%

13%

--

3.深層崩壊発生箇所周辺の地形・地質的特徴※2
秩父累帯の北帯に該当し、起伏量が非常に大きく、山稜高度は全体に高い。
当該領域及び等質性をもつ周辺流域にも深層崩壊跡地はわずかであり、深層地形・地質的特徴
崩壊跡地と関連性の高い微地形は認められなかった。

御荷鉾緑色岩類に該当し、他の地質帯と比較すると山腹斜面の勾配は小さく、ノッペリとした平面的なものが多い。
名頃地区周辺は、深層崩壊跡地が集中しており、背面は緩傾斜をなす大規模な地すべり地形及び河川の下刻が発達している。
深層崩壊跡地と関連性の高い微地形として、「地すべり地形」及び「山頂緩斜面」が挙げられる。

75%--三縄層に該当し、主に泥 C-1と同様に三縄層に該当 小歩危層と川口層に該当質片岩が主体で、三波川 し、泥質片岩と砂質片岩が し、砂質片岩が主体で、三帯の他の地質区間と比較 互層となっている。C-1と比 波川帯のうちで最も起伏量
し山稜高度は高く、尾根筋 較し起伏量は小さく、尾根 は小さい。
筋もやや丸みを帯びたもの 当該領域及び等質性をもは鋭い。
つ周辺流域にも深層崩壊流域内における跡地の多く が多い。
は、「流れ盤」に位置する 周辺流域では、多数の跡 跡地はなく、深層崩壊跡地（一部、受け盤や斜向に位 地が確認されており、主に と関連性の高い微地形は認められなかった。
「受け盤」に位置する。
置するものもある）。
深層崩壊跡地と関連性の 深層崩壊跡地と関連性の高い微地形として、「地す 高い微地形として、「地すべり地形」及び「山頂緩斜 べり地形」及び「山頂緩斜面」が挙げられる。
面」が挙げられる。

4.深層崩壊の発生頻度

発生頻度

深層崩壊発生時の降雨の特徴
5.深層崩壊を伴う災害概要

空中写真・旧版地形図の 空中写真・旧版地形図の 空中写真・旧版地形図の整備年以前のため不明（約 整備年以前のため不明（約 整備年以前のため不明（約70年前）
70年前）
70年前）
（No.10のみ70年～100年 （大西のザレの崩壊：1965年）前に発生した可能性）
1200mm/48hr以上で発生すると考えられる

1000mm/48hr以上で発生すると考えられる

発生要因
深層崩壊の発生状況

履歴無し

履歴無し

--

概ね500mm/48hr以上で発生すると考えられる--

台風23号（昭和40年）に伴う豪雨
大西のザレの崩壊（河道が屈曲）-※1 確度Ⅰ及び確度Ⅱでの評価※2 確度Ⅰのみで評価

４．深層崩壊に起因する土砂災害被害想定
表１に示した蓋然性の高い深層崩壊現象の抽出結果に基づいて，各分割領域において深層崩壊に起因する土砂災害の被害想定を検討し，被害現象毎に把握した想定被害範囲を重ね合わせた（図３）．

５．今後の検討課題
本検討では，過去に発生した深層崩壊の特徴を分析することで，蓋然性の高い深層崩壊現象を把握し，発生箇所や規模を絞り込んだ上で，深層崩壊に起因する土砂災害の被害想定を実施した．本検討結果を踏まえて，今後，深層崩壊に起因する土砂災害の被害を想定する上での課題を列挙する．
①LP データの利活用：深層崩壊跡地の分布状況は蓋然性の高い深層崩壊現象の抽出における根幹となるデータである．深層崩壊現象をより的確に捉えるためには，LP 等の高精度の地形データを利活用して，既往の抽出結果の精査や現在変状が認められる斜面を抽出する必要がある．
②深層崩壊と地質構造の関係性評価：本検討では，地形・地質的な要素を抽出し，蓋然性の評価を行った．
三波川帯などの付加体区間では，深層崩壊の素因として層理面以外にも断層や節理等の地質構造に起因する場合があり，それらの抽出方法が今後の課題となる．
③数値シミュレーション実施ケース：本検討では，蓋然性の高い深層崩壊現象の抽出結果に基づき，代表的なシナリオに関する土砂災害被害想定を実施した．一方，流域全体を俯瞰した場合，深層崩壊の発生する可能性のある箇所はより多くのケースが考えられ，本検討はそれらによって生じる可能性のある被害範囲を網羅的に示したものではない．今後，深層崩壊の発生する可能性のある箇所をより精度良く把握する手法の検討が必要といえる．
参考文献；
1)平成 24 年度国土技術政策総合研究所講演会資料,深層崩壊～その実態と対応～,H24.12.4,国土技術政策総合研究所

蓋然性の高い深層崩壊現象から，特に分割領域 B 及び C-1
では，天然ダムや土石流，崩土の直撃が今後発生する可能性が相対的に高く，祖谷川本川沿いの保全対象に影響する可能性が示唆された．

図３

深層崩壊に起因する土砂災害被害範想定図- 551 -