高知大学

学部・研究科等の教育に関する現況分析結果
学部・研究科等の教育に関する現況分析結果（概要）１． 人文学部
２． 教育学部
３． 理学部
４． 医学部
５． 農学部
６． 地域協働学部
７． 総合人間自然科学研究科

教育 0-1
教育 1-1
教育 2-1
教育 3-1
教育 4-1
教育 5-1
教育 6-1
教育 7-1

高知大学

高知大学

学部・研究科等の教育に関する現況分析結果（概要）
学部・研究科等

教育活動の状況

教育成果の状況

質の向上度

人文学部

期待される水準にある期待される水準にある質を維持している教育学部期待される水準にある期待される水準を上回る 質を維持している理学部期待される水準にある期待される水準にある質を維持している医学部期待される水準にある期待される水準にある質を維持している

農学部期待される水準にある期待される水準にある質を維持している

地域協働学部

期待される水準にある期待される水準にある質を維持している

総合人間自然科学研究期待される水準にある科

期待される水準にある質を維持している

教育 0-1

高知大学

教育 0-2

高知大学 人文学部

人文学部
Ⅰ

教育の水準

･････････････････････････････････

教育 1-2

Ⅱ

質の向上度･････････････････････････････････

教育 1-4

教育 1-1

高知大学 人文学部

Ⅰ

教育の水準（分析項目ごとの水準及び判断理由）
分析項目Ⅰ

教育活動の状況〔判定〕

期待される水準にある〔判断理由〕
観点１－１「教育実施体制」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

ファカルティ・ディベロップメント（FD）では、教員が他の教員の授業参観を実施し報告書を作成する「GP 探訪」を行っている。また、それらを基にグッド・プラクティス報告会を実施し、『GP エッセー』として編集し配布しており、平成 23 年度から平成 25 年度には、GP 探訪３件、エッセー編集 10 件を実施し、授業改善等の意欲の向上を図っている。

観点１－２「教育内容・方法」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

国際的な人材の育成のため、海外協定校での語学実習や、国内外でのスタディー・ツアーの実施、学生による英字新聞の発行等の教育プログラムの充実を図っている。

○

協働実践力やコミュニケーション力の養成のため、地域の企業、経営者団体と連携して、「ビジネスキャリア研究」、「ビジネス・リサーチ」を開講している。また、平成 24 年度開講の「中小企業の魅力探求」では、平成 25 年度から高知県内の他の２大学と、平成 26 年度から高知県庁とそれぞれ連携し、複数の県外大学から高知県へＵターン就職を希望する学生の受講を受け入れている。

以上の状況等及び人文学部の目的・特徴を勘案の上、総合的に判定した。

教育 1-2

高知大学 人文学部

分析項目Ⅱ

教育成果の状況〔判定〕

期待される水準にある〔判断理由〕
観点２－１「学業の成果」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

卒業論文指導について、主査・副査による複数審査体制を取り入れており、評価の高い論文に関しては各学科・コースで発表する機会を設けるとともに、学科ごとに『卒論選集』に掲載している。また、平成 22 年度から優秀論文について９名を上限として「学部長奨励賞」を授与する表彰制度を導入しており、これらの卒業論文やゼミ活動の成果に基づく報告書等を発行して、オープンキャンパスで配布している。

○

海外実習の充実や日本語教員養成カリキュラムの導入により、第２期中期目標期間（平成 22 年度から平成 27 年度）の日本語教員の資格取得者は 55 名となっている。また、英語教員免許状（中学）、英語教員免許状（高校）取得者はそれぞれ 85 名、118 名となっている。

観点２－２「進路・就職の状況」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

第２期中期目標期間における就職率の平均は９割を超えており、主に人間文化学科は教員、医療福祉、情報・通信等、国際コミュニケーション学科は貿易、旅行会社等、社会経済学科は金融、流通業等に就職している。

以上の状況等及び人文学部の目的・特徴を勘案の上、総合的に判定した。

教育 1-3高知大学 人文学部

Ⅱ

質の向上度
１．質の向上度〔判定〕

質を維持している〔判断理由〕
分析項目Ⅰ「教育活動の状況」における、質の向上の状況は以下のとおりである。
○

授業内容の充実のため、社会経済学科の教員が中心になり地域の経営者団体及び民間企業、調査会社と連携し、経営学関連の教育プログラムを共同で開発し実施している。

○

第２期中期目標期間において、海外協定校等で展開する語学実習やスタディー・ツアーの実施、日本語教員養成カリキュラム等により、国際性の育成に重点をおく教育の充実に努めている。また、平成 22 年度設置の自律学習支援センター（OASIS）を活用して平成 25 年度に「留学準備 IELTS 対策講座」を開講し、同年 12 月から当該大学にて IELTS の試験実施を可能とするなど、学生の英語力向上に努めている。

分析項目Ⅱ「教育成果の状況」における、質の向上の状況は以下のとおりである。
○

海外実習の充実や日本語教員養成カリキュラムの導入により、第２期中期目
標期間の日本語教員の資格取得者は 55 名となっている。また、英語教員免許状（中学）、英語教員免許状（高校）取得者はそれぞれ 85 名、118 名となっている。

○

第２期中期目標期間は９割程度の就職率を維持しており、主に人間文化学科は教員、医療福祉、情報・通信等、国際コミュニケーション学科は貿易、旅行会社等、社会経済学科は金融、流通業等に就職している。

これらに加え、第１期中期目標期間の現況分析における教育水準の結果も勘案し、総合的に判定した。

教育 1-4高知大学 教育学部

教育学部
Ⅰ

教育の水準

･････････････････････････････････

教育 2-2

Ⅱ

質の向上度･････････････････････････････････

教育 2-4教育 2-1

高知大学 教育学部

Ⅰ

教育の水準（分析項目ごとの水準及び判断理由）
分析項目Ⅰ

教育活動の状況〔判定〕

期待される水準にある〔判断理由〕
観点１－１「教育実施体制」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

理科離れ問題に対応できる教員を養成するため、平成 26 年度から理科及び技術の中学校教員免許状を取得できる科学技術教育コースを設置している。また、地域の乳幼児保育・教育ニーズに対応し、平成 27 年度から幼稚園教員免許状と保育士資格を取得できる幼児教育コースを設置している。

○

教科専門と教科教育の教員が協働で担当する「教材開発演習」を、平成 27 年度から開講している。

○

高知県教育委員会との連携協議会を年１回開催し、連携内容とその効果等について確認しており、平成 26 年度に「高知県教員スタンダード」を共同で作成している。

観点１－２「教育内容・方法」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

平成 27 年度のカリキュラム改革において、グローバル人材養成のための授業科目「外国語学」等の設置、尐人数・複式・小規模校指導に強い教員を養成するための教育実習の実施体制強化等の取組を行っている。また、法知識と人権意識を高める授業や学校現場と密着した防災教育、地域教育のリーダーを養成する授業科目を設置している。

○

欠席調査の結果から、修学困難な問題を抱える新入生には面談等を実施し、学生支援課・保健管理センター教員・特別修学支援室等と連携した支援を行っている。

以上の状況等及び教育学部の目的・特徴を勘案の上、総合的に判定した。

教育 2-2

高知大学 教育学部

分析項目Ⅱ
〔判定〕

教育成果の状況
期待される水準を上回る〔判断理由〕
観点２－１「学業の成果」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

第２期中期目標期間（平成 22 年度から平成 27 年度）における標準修業年限内の卒業率は、85.5％から 91.6％の間を推移している。

○

平成 25 年度及び平成 26 年度の学校教育教員養成課程卒業生を対象としたアン
ケート調査結果で、ディプロマ・ポリシー５項目についての達成度（５段階評価）は、平成 25 年度は 3.2 から 3.7 の間を推移しており、平成 26 年度は 3.9 から 4.4 の間を推移している。

観点２－２「進路・就職の状況」について、以下の点から「期待される水準を上回る」と判断した。
○

平成 23 年度から平成 27 年度における学校教育教員養成課程の教員就職率は、58.8％から 73.5％の間を推移している。

○

高知県の小学校教員の正規採用者のうち卒業生の割合は、平成 25 年度の17.0％から平成 27 年度の 29.4％に増加している。

以上の状況等及び教育学部の目的・特徴を勘案の上、総合的に判定した。

教育 2-3高知大学 教育学部

Ⅱ

質の向上度
１．質の向上度〔判定〕

質を維持している〔判断理由〕
分析項目Ⅰ「教育活動の状況」における、質の向上の状況は以下のとおりである。
○

学校教育教員養成課程は、平成 25 年度から平成 27 年度にかけて卒業要件を見直すとともに、実習型授業や教育課題に対応した授業を配置している。

分析項目Ⅱ「教育成果の状況」における、質の向上の状況は以下のとおりである。
○

教育学部学生支援委員会や高知県教育委員会等と連携・協力し、若手現職教員との懇談会や元公立学校校長経験者をアドバイザーとした教職キャリア支援等を実施しており、学校教育教員養成課程の教員就職率は平成 23 年度の 58.8％から平成 27 年度の 67.3％となっている。

○

教員として就職した卒業生のうち、正規採用者の割合は平成 24 年度の約39.1％から平成 27 年度の約 51.9％となっている。

これらに加え、第１期中期目標期間の現況分析における教育水準の結果も勘案し、総合的に判定した。

教育 2-4高知大学 理学部

理学部
Ⅰ

教育の水準

･････････････････････････････････

教育 3-2

Ⅱ

質の向上度･････････････････････････････････

教育 3-4教育 3-1

高知大学 理学部

Ⅰ

教育の水準（分析項目ごとの水準及び判断理由）
分析項目Ⅰ

教育活動の状況〔判定〕

期待される水準にある〔判断理由〕
観点１－１「教育実施体制」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

教育及びメンタルヘルスに関するファカルティ・ディベロップメント（FD）
講演会を毎年複数回行っており、平成 22 年以降の開催総数は、教育改善に関するものは 14 件、メンタルヘルスに関するものは 11 件となっている。

○

アドバイザー教員は、修学状況を確認するとともに、学生が気軽に相談できるよう、全学生と年２回の個人面談を行っている。また、平成 27 年度からは保護者会を開催し、保護者との個人面談では、学習成果の概況、学習支援の取組、就職状況等の情報を提供している。

観点１－２「教育内容・方法」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

各年次の英語の授業では、30 名前後の尐人数クラスでの、ネイティブスピーカーによる科学英語を必修とし、専門英語の修得に力を入れている。平成 25 年
度以降の科学英語の授業アンケートは、講義内容の満足度、表現力、コミュニケーション力について５段階評価で毎年すべて 4.2 以上となっている。

○

課題探求・問題解決型授業により、学生が自ら考え、行動する授業を実施している。平成 23 年度、平成 25 年度から平成 27 年度に実施した、課題探求問題解決型授業アンケートでは、講義内容への満足度、課題探求力・問題解決能力の修得度に関する平均は、５段階評価ですべて 4.4 となっている。

以上の状況等及び理学部の目的・特徴を勘案の上、総合的に判定した。
分析項目Ⅱ

教育成果の状況〔判定〕

期待される水準にある〔判断理由〕
観点２－１「学業の成果」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

第２期中期目標期間（平成 22 年度から平成 27 年度）における標準修業年限内卒業率は 74％から 82％の間で推移している。

○

第２期中期目標期間の数学、情報、理科の教員免許取得者は、平成 22 年度の教育 3-2

高知大学 理学部

64 名から平成 27 年度の 70 名となっている。
観点２－２「進路・就職の状況」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

第２期中期目標期間における就職率は 86％から 95.8％、卒業生の大学院進学率は 25％から 39％の間を推移している。

○

第２期中期目標期間に卒業した学生（学部及び修士課程）の就職先企業に対するアンケートの結果、仕事ぶりに関して「大変良い」又は「良い」との回答は 87.5％となっている。

以上の状況等及び理学部の目的・特徴を勘案の上、総合的に判定した。

教育 3-3高知大学 理学部

Ⅱ

質の向上度
１．質の向上度〔判定〕

質を維持している〔判断理由〕
分析項目Ⅰ「教育活動の状況」における、質の向上の状況は以下のとおりである。
○

卒業予定者全員に対して、学士力確認試験を実施し、理学士として一定の学士力が備わっていることを確認している。

○

平成 26 年度から、単位修得や履修状況を詳細に確認するため、アドバイザー教員と学生との個人の面談を、全学生に対し年２回実施し、修学指導に活用している。

分析項目Ⅱ「教育成果の状況」における、質の向上の状況は以下のとおりである。
○

リメディアル教育として、平成 24 年度に学習支援プログラムを数学コースの８科目で試行実施し、平成 25 年度、平成 26 年度には他のコースへ拡大を図り、延べ 1,200 名以上が活用している。

これらに加え、第１期中期目標期間の現況分析における教育水準の結果も勘案し、総合的に判定した。

教育 3-4高知大学 医学部

医学部
Ⅰ

教育の水準

･････････････････････････････････

教育 4-2

Ⅱ

質の向上度･････････････････････････････････

教育 4-4教育 4-1

高知大学 医学部

Ⅰ

教育の水準（分析項目ごとの水準及び判断理由）
分析項目Ⅰ

教育活動の状況〔判定〕

期待される水準にある〔判断理由〕
観点１－１「教育実施体制」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

教授会の下に学務委員会等の委員会や Working Group（WG）等を設置し、教務・学生生活全般にわたる審議を行っている。また、医学教育創造・推進室を設置し、医学教育全般の企画立案と実施支援を実施している。

○

新任教員に医学教育ワークショップへの参加を義務付け、全教員の 76％が参加している。また、ファカルティ・ディベロップメント（FD）講演会の参加は、平成 23 年度の 114 名から平成 27 年の 217 名となっている。

○

看護学科では、平成 24 年度から資格及び国家試験受験資格に沿った看護師実践力育成コース、保健師育成コース、養護教諭育成コース、高校看護教諭育成コースの４コースに再編している。

○

看護学科では、平成 22 年度から看護職能力プロジェクトにおいて、学生の職能力の達成度を縦断的に分析することにより、学生の課題探求・問題解決能力等の評価を行い、授業や実習内容の改善に活用している。

観点１－２「教育内容・方法」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

医学科では、１年次から問題基盤型学習（PBL）を導入し、２年次から４年次
では PBL を利用して問題解決能力と医学基礎知識の定着、コミュニケーション能力やリーダーシップの能力の養成を図っている。

○

医学科、看護学科において、平成 24 年度から学業成績係数（GPA）を用いた成績評価を行っており、「医学部における学業等成績優秀者の授業料免除選考基準」に基づき、成績優秀者の授業料を免除している。

○

看護学科では、１年次第１学期に、病棟や外来部門で、現地での講義や見学、看護体験を通して、チーム医療における連携・協働の在り方を学ぶ「学問基礎論」のほか、基本的知識と演習（グループワーク、ペアワーク）を用いて、看護対象者との様々なコミュニケーションを学ぶ「コミュニケーション論」等を開講している。

以上の状況等及び医学部の目的・特徴を勘案の上、総合的に判定した。

教育 4-2

高知大学 医学部

分析項目Ⅱ

教育成果の状況〔判定〕

期待される水準にある〔判断理由〕
観点２－１「学業の成果」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

第２期中期目標期間（平成 22 年度から平成 27 年度）における国家試験合格率（新卒のみ）について、医師は 79.5％から 94.6％、看護師は 95.1％から 100％、保健師は 97.1％から 100％の間を推移している。

○

第２期中期目標期間における共用試験（CBT）得点率は、76.2％から 81.3％の間を推移している。

観点２－２「進路・就職の状況」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

医学科では、平成 22 年度から平成 25 年度に大学からの指導医に対し、附属病院で初期研修を行った研修医に関するアンケートを実施しており、研修医に対する指導医の評価で「最優秀」は 20.0％から 29.1％、「優秀」は 33.3％から45.1％の間を推移している。

○

平成 27 年度に実施した、就職先医療機関の看護師長による卒業生の評価では、看護師としての自覚と責任にある行動、患者の理解および患者・家族と良好な人間関係の確立等 10 項目中８項目で、肯定的評価が 80％以上となっている。

以上の状況等及び医学部の目的・特徴を勘案の上、総合的に判定した。

教育 4-3高知大学 医学部

Ⅱ

質の向上度
１．質の向上度〔判定〕

質を維持している〔判断理由〕
分析項目Ⅰ「教育活動の状況」における、質の向上の状況は以下のとおりである。
○

教授会の下に学務委員会や WG 等を設置し、教務・学生生活全般にわたる審議を行っている。また、医学教育創造・推進室を設置し、医学教育全般の企画立案と実施支援を行っている。

○

看護学科では、資格及び国家試験受験資格に沿った看護師実践力育成コー
ス、保健師育成コース、養護教諭育成コース、高校看護教諭育成コースの４コースに再編している。

○

看護学科では、臨地実習において６名から８名の小グループで指導し、クリティカルケア看護領域と地域生活支援領域の教育を充実させ、地域包括システ
ムにおける多職種連携の技術について、体系的な学習を行うなど、授業方法や内容の工夫に取り組んでいる。

分析項目Ⅱ「教育成果の状況」における、質の向上の状況は以下のとおりである。
○

医学教育の質の向上に向け、学生組織（BRIDGE）を通じ、学生意見を講義、カリキュラムに反映している。

○

平成 23 年度に先端医療学コースを設置しており、平成 23 年度から平成 27 年度の履修生は 17 名から 74 名の間を推移している。また、日本腎臓学会学術総会等の学会賞を受賞している。

これらに加え、第１期中期目標期間の現況分析における教育水準の結果も勘案し、総合的に判定した。

教育 4-4高知大学 農学部

農学部
Ⅰ

教育の水準

･････････････････････････････････

教育 5-2

Ⅱ

質の向上度･････････････････････････････････

教育 5-4

教育 5-1

高知大学 農学部

Ⅰ

教育の水準（分析項目ごとの水準及び判断理由）
分析項目Ⅰ

教育活動の状況〔判定〕

期待される水準にある〔判断理由〕
観点１－１「教育実施体制」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

農林水産学、海洋資源科学関連分野において活躍する人材を育成するため、１学科８カリキュラムコース制を実施しており、卒業論文関連科目について、他部局の教員も副担当として指導する体制を整備している。

○

社会の要請に対応した教育課程を編成するため、平成 27 年度に近畿、中国・四国、九州の高等学校２年生を対象に、当該学部の社会的養成や魅力に関するアンケートを実施し、学部の教育課程に対する期待の把握に努めている。

○

第２期中期目標期間（平成 22 年度から平成 27 年度）において、授業評価アン
ケートを 244 件、授業改善アンケートを 453 件、授業相互参観を 109 件実施しており、特に授業相互参観については、平成 23 年度の７件から平成 27 年度の 31件となっている。

観点１－２「教育内容・方法」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

１年次生の必修科目として、「フィールドサイエンス実習」を実施しており、学部の全教員による５日間の実習を行っている。

○

幅広い視野、コミュニケーション能力、国際性を有する人材育成を行うた
め、平成 24 年度文部科学省大学の世界展開力強化事業「日本・インドネシアの農山漁村で展開する６大学協働サービスラーニング・プログラム」の採択により、農学関連分野における日本とインドネシアの６大学による共同プログラム（SUIJI ジョイントディグリー・マスター・プログラム SUIJI-JDP-Ms）を実施しており、平成 25 年度以降、四国における国内サービスラーニングに 49 名、インドネシアにおける海外サービスラーニングに 37 名の学部生が参加している。

以上の状況等及び農学部の目的・特徴を勘案の上、総合的に判定した。

教育 5-2

高知大学 農学部

分析項目Ⅱ

教育成果の状況〔判定〕

期待される水準にある〔判断理由〕
観点２－１「学業の成果」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

第２期中期目標期間における免許・資格の取得状況については、中学校教員免許の取得者は 37 名、高等学校教員免許の取得者は 88 名、学芸員資格の取得者は 60 名、食品衛生管理者の取得者は 27 名、測量士補の取得者は 35 名、技術士補の取得者は 67 名となっている。

○

卒業予定者アンケートでは、学部で行う専門教育に対する満足度について肯定的な回答は、平成 23 年度の 74％から平成 26 年度の 80％程度となっている。
また、平成 26 年度の卒論・研究室・ゼミに対する満足度についての肯定的な回答は 66％となっている。

観点２－２「進路・就職の状況」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

第２期中期目標期間における就職率は平均 93%となっており、就職者のうち、農業系団体や食品関係の民間企業への就職者は約 35％となっている。

以上の状況等及び農学部の目的・特徴を勘案の上、総合的に判定した。

教育 5-3高知大学 農学部

Ⅱ

質の向上度
１．質の向上度〔判定〕

質を維持している〔判断理由〕
分析項目Ⅰ「教育活動の状況」における、質の向上の状況は以下のとおりである。
○

１年次生の必修科目として「フィールドサイエンス実習」を実施しており、学部の全教員による５日間の実習を行っている。

○

幅広い視野、コミュニケーション能力、国際性を有する人材育成を行うた
め、農学関連分野における日本とインドネシアの６大学による共同プログラム（SUIJI ジョイントディグリー・マスター・プログラム SUIJI-JDP-Ms）を実施しており、平成 25 年度以降、四国における国内サービスラーニングに 49 名、インドネシアにおける海外サービスラーニングに 37 名の学部生が参加している。

分析項目Ⅱ「教育成果の状況」における、質の向上の状況は以下のとおりである。
○

第２期中期目標期間における就職率は、平均 93%となっており、就職者のうち、農業系団体や食品関係の民間企業への就職者は約 35％となっている。

これらに加え、第１期中期目標期間の現況分析における教育水準の結果も勘案し、総合的に判定した。

教育 5-4高知大学 地域協働学部

地域協働学部
Ⅰ

教育の水準･････････････････････････････････

教育 6-2

Ⅱ

質の向上度･････････････････････････････････

教育 6-3

教育 6-1

高知大学 地域協働学部

Ⅰ

教育の水準（分析項目ごとの水準及び判断理由）
分析項目Ⅰ

教育活動の状況〔判定〕

期待される水準にある〔判断理由〕
観点１－１「教育実施体制」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

地域社会のニーズにこたえ、地域協働型産業人材の育成を目的としており、組織の設置・改廃、予算、人事等の運営に関する重要事項を決定する学部運営会議の委員の過半数を、地域のステークホルダーが占める体制を整備している。

○

授業改善アンケート及び授業評価アンケートを継続し、授業改善の実質化及び検証を行う「授業改善アクションプラン」を導入しており、平成 27 年度は 15科目のうち 12 科目で授業改善の取組を実施している。

観点１－２「教育内容・方法」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

地域協働マネジメント力について「地域理解力」、「企画立案力」、「協働実践力」の３点から評価するルーブリック評価を取り入れている。

以上の状況等及び地域協働学部の目的・特徴を勘案の上、総合的に判定した。
分析項目Ⅱ

教育成果の状況〔判定〕

期待される水準にある〔判断理由〕
観点２－１「学業の成果」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

地域の現実に基づく問題設定により学年研究論文を作成することとしており、平成 27 年度は休学者１名を除く 66 名全員が論文を提出し、約 84.8％の学生が「秀」又は「優」となっている。

○

平成 27 年度に実施した「授業改善アクションプラン」のアンケート結果では、課題探求セミナーの総合的な満足度について肯定的回答は 85％となっている。

以上の状況等及び地域協働学部の目的・特徴を勘案の上、総合的に判定した。

教育 6-2

高知大学 地域協働学部

Ⅱ

質の向上度
１．質の向上度〔判定〕

質を維持している〔判断理由〕
分析項目Ⅰ「教育活動の状況」における、質の向上の状況は以下のとおりである。
○

学外実習 30 時限を含む 60 時限の実習授業を地域との協働により実施し、地域住民やステークホルダーへのヒアリング、現地観察フィールドワーク、サービスラーニング等のアクティブ・ラーニングを実施している。

○

アクティブ・ラーニングの評価法としてルーブリック評価を開発・導入している。

分析項目Ⅱ「教育成果の状況」における、質の向上の状況は以下のとおりである。
○

地域の現実に基づく問題設定により学年末研究論文を作成することとしており、平成 27 年度は休学者１名を除く 66 名全員が論文を提出し、約 84.8％の学生が「秀」又は「優」となっている。

以上の第２期中期目標期間の現況分析における教育水準の結果を勘案し、総合的に判定した。

教育 6-3高知大学 地域協働学部

教育 6-4高知大学 総合人間自然科学研究科

総合人間自然科学研究科
Ⅰ

教育の水準

･････････････････････････････････

教育 7-2

Ⅱ

質の向上度･････････････････････････････････

教育 7-4

教育 7-1

高知大学 総合人間自然科学研究科

Ⅰ

教育の水準（分析項目ごとの水準及び判断理由）
分析項目Ⅰ

教育活動の状況〔判定〕

期待される水準にある〔判断理由〕
観点１－１「教育実施体制」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

教育方法、内容に対する教員の自己点検・評価に加え、ファカルティ・ディベロップメント（FD）やアンケート調査のフィードバックを実施し、教員の教育 力 向 上 を 図 る と と も に 、 授 業 科 目 の ナ ン バ リ ン グ 、 Grade Point Average（GPA）を導入し、教育の質保証・質向上に努めている。

○

大学院進学希望者を増やすため、説明会等を実施し情報発信を行っている。
また、より多くの社会人が志願できるよう、社会人特別選抜試験の見直しや ICTを活用した履修システムの構築等に取り組んでいる。

観点１－２「教育内容・方法」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

養成しようとする人材像に応じた教育を実施するため、人文社会科学専攻の「共通総合科目」等のカリキュラムの再編成や、医科学専攻の情報医科学コース、環境保健学コースや看護学専攻の実践助産学課程等のコース・プログラムの設置のほか、農学専攻の「農学コンソーシアム四国」による大学間連携等を実施している。

○

教育学専攻では、子どもの理科離れや理科教員の不足等の地域の教育的ニーズに対応するため、平成 23 年度より、高知県教育委員会及び市町村教育委員会との連携・共同プロジェクトとして大学院生及び現職教員を対象とした理数系教員（CST）養成プログラムを実施し、平成 27 年度までの修了者は 56 名となっている。また、高知県教育委員会との連携・協力や要望により、平成 26 年度から現職教員を対象とした特別支援教育コース短期履修プログラムを実施し、平成 26 年度は７名、平成 27 年度は６名を受け入れている。

○

主体的な学習を促すため、成績優秀者に対する授業料免除、及び理学専攻では早期履修制度の導入等を行っている。

以上の状況等及び総合人間自然科学研究科の目的・特徴を勘案の上、総合的に判定した。

教育 7-2

高知大学 総合人間自然科学研究科

分析項目Ⅱ

教育成果の状況〔判定〕

期待される水準にある〔判断理由〕
観点２－１「学業の成果」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○第２期中期目標期間（平成 22 年度から平成 27 年度）における理学専攻の学生による学会発表数は、国内学会は 630 件、国際学会は 125 件となっており、発表論文数は 179 件（うち、62％は査読付論文）となっている。また、医学専攻の学生の論文数は 298 件となっており、受賞した学会賞等は 19 件となっている。

観点２－２「進路・就職の状況」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

修了生の第２期中期目標期間の就職率は平均 95.3％となっている。主な就職先は高等教育以外の教員、製造業の技術・開発部門となっている。

以上の状況等及び総合人間自然科学研究科の目的・特徴を勘案の上、総合的に判定した。

教育 7-3高知大学 総合人間自然科学研究科

Ⅱ

質の向上度
１．質の向上度〔判定〕

質を維持している〔判断理由〕
分析項目Ⅰ「教育活動の状況」における、質の向上の状況は以下のとおりである。
○

農学専攻において、愛媛大学、香川大学との３大学連携事業「農学コンソー
シアム四国」により、ジョイントディグリープログラムを制度化している。

○

医学専攻の小児神経精神医学コースにおいて、一部の授業を、協定校であるヨーテボリ大学（スウェーデン）や昭和大学医学部と連携して行っている。また、平成 24 年度には高知県により、高知ギルバーグ発達神経精神医学センターが開設され、ヨーテボリ大学教授によるセミナーを毎年、数日間にわたり開催するなど、高知県における発達障害の臨床と研究に寄与する取組を行っている。

分析項目Ⅱ「教育成果の状況」における、質の向上の状況は以下のとおりである。
○

第２期中期目標期間における理学専攻の大学院生による学会発表数は、国内学会が 630 件、国際学会が 125 件となっており、論文数は 179 件（うち、62％が査読付き論文）となっている。また、医学専攻の大学院生の論文数は 298 件となっており、受賞した学会賞等は 19 件となっている。

○

医学専攻における大学院生の外部資金獲得件数の年度平均は、平成 16 年度から平成 19 年度の 2.8 件から第２期中期目標期間の 6.1 件となっている。

これらに加え、第１期中期目標期間の現況分析における教育水準の結果も勘案し、総合的に判定した。

教育 7-4