弘前大学

学部・研究科等の教育に関する現況分析結果
学部・研究科等の教育に関する現況分析結果（概要）１． 人文学部
２． 人文社会科学研究科
３． 教育学部
４． 教育学研究科
５． 医学部
６． 医学研究科
７． 保健学研究科
８． 理工学部
９． 理工学研究科
10． 農学生命科学部
11． 農学生命科学研究科
12． 地域社会研究科

教育 0-1
教育 1-1
教育 2-1
教育 3-1
教育 4-1
教育 5-1
教育 6-1
教育 7-1
教育 8-1
教育 9-1
教育 10-1
教育 11-1
教育 12-1

弘前大学

弘前大学

学部・研究科等の教育に関する現況分析結果（概要）
学部・研究科等

教育活動の状況

教育成果の状況

質の向上度

人文学部

期待される水準を上回る 期待される水準にある

改善、向上している

人文社会科学研究科

期待される水準にある期待される水準にある質を維持している教育学部期待される水準を上回る 期待される水準にある質を維持している

教育学研究科

期待される水準にある期待される水準にある質を維持している

医学部

期待される水準にある期待される水準にある

改善、向上している

医学研究科

期待される水準にある期待される水準にある

改善、向上している

保健学研究科

期待される水準にある期待される水準を上回る 改善、向上している

理工学部

期待される水準にある期待される水準にある質を維持している

理工学研究科

期待される水準を上回る 期待される水準にある質を維持している

農学生命科学部

期待される水準にある期待される水準にある質を維持している

農学生命科学研究科

期待される水準にある期待される水準にある

改善、向上している

地域社会研究科期待される水準にある期待される水準を下回る

質を維持しているとはいえない

教育 0-1

弘前大学

教育 0-2

弘前大学 人文学部

人文学部
Ⅰ

教育の水準

･････････････････････････････････

教育 1-2

Ⅱ

質の向上度･････････････････････････････････

教育 1-4

教育 1-1

弘前大学 人文学部

Ⅰ

教育の水準（分析項目ごとの水準及び判断理由）
分析項目Ⅰ
〔判定〕

教育活動の状況
期待される水準を上回る〔判断理由〕
観点１－１「教育実施体制」について、以下の点から「期待される水準を上回る」と判断した。
○

平成 22 年度、平成 24 年度文部科学省 GP 事業の大学生の就業力育成支援事
業、産業界のニーズに対応した教育改善・充実体制整備事業や平成 27 年度経済産業省サービス経営人材育成事業の採択等を基盤に、地域と密接にかかわった
地域志向型教育を実践しており、地域の実務家等を特任教員として、第２期中期目標期間（平成 22 年度から平成 27 年度）に平均４名を採用している。

○

女性教員の割合は、第１期中期目標期間（平成 16 年度から平成 21 年度）の12.9％から第２期中期目標期間の 21.4％へ 8.5 ポイント増加している。

○

教員のファカルティ・ディベロップメント（FD）としての公開授業プログラ
ムや講習会等を毎年度継続的に実施しており、各教員の授業能力の向上や学生への指導力強化等に努めている。

観点１－２「教育内容・方法」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

地元企業等の寄附講義を毎年度４科目から６科目取り入れている。また、「考古学実習」や「民俗学実習」等、現地で学び地域に根ざした科目を配置している。

○

毎年度、学生が企業等と共同で地域の観光協会やホテルとの旅行商品企画や商品開発、販路開拓等のプロジェクトに取り組んでいる。

以上の状況等及び人文学部の目的・特徴を勘案の上、総合的に判定した。
分析項目Ⅱ

教育成果の状況〔判定〕

期待される水準にある〔判断理由〕
観点２－１「学業の成果」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

学生の資格取得状況は、学芸員資格取得者が平成 21 年度の８名から第２期中期目標期間の平均 14.8 名となっている。

○

学業の成果として、平成 25 年度「MOS 世界学生大会エクセル 2010 部門」で教育 1-2

弘前大学 人文学部の第８位入賞や、平成 27 年度「第 11 回日銀グランプリ」（金融分野の大学生論
文コンテスト）での最優秀賞受賞等がある。また、現代社会課程国際社会コー
スでは、学生による国際協力をテーマにした書籍を２冊出版している。
観点２－２「進路・就職の状況」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

平成 26 年度に実施した就職先企業等に対するアンケート結果では、平成 21 年
度 実 施 分 と 比 較 す る と「 仕 事 に 対 す る 知 識 ・基 礎 学 力 」 、 「 理 解 力・ 判 断力」、「職務遂行能力」、「対人関係・協調性」、「コミュニケーション能力」の５項目で肯定的な回答の割合が増加している。

○

青森県、北海道への就職者の割合は約５割となっており、主に国家公務員・地方公務員や金融、情報、運輸等の職種に就職している。

以上の状況等及び人文学部の目的・特徴を勘案の上、総合的に判定した。

教育 1-3弘前大学 人文学部

Ⅱ

質の向上度
１．質の向上度〔判定〕

改善、向上している〔判断理由〕
分析項目Ⅰ「教育活動の状況」における、質の向上の状況は以下のとおりである。
○

GPA に基づく成績システムを導入し、多様な学生に対応した支援体制を強化している。また、保護者説明会を定期的に実施し、保護者とも一体化した教育活動に取り組んでいる。

○

平成 22 年度、平成 24 年度文部科学省 GP 事業の大学生の就業力育成支援事
業、産業界のニーズに対応した教育改善・充実体制整備事業や平成 27 年度経済産業省サービス経営人材育成事業の採択等を基盤に、地域と密接にかかわった
地域志向型教育を実践しており、地域の実務家等を特任教員として、第２期中期目標期間に平均４名を採用している。

分析項目Ⅱ「教育成果の状況」における、質の向上の状況は以下のとおりである。
○

学生による本の出版や、各種コンテストでの入賞等の成果をあげている。

○

平成 21 年度と平成 26 年度の就職先企業等に対するアンケート結果を比較すると、「仕事に対する知識・基礎学力」、「理解力・判断力」、「職務遂行能力」、「対人関係・協調性」、「コミュニケーション能力」の５項目で肯定的な回答の割合が増加しており、特に「対人関係・協調性」は、平成 21 年度の53％から平成 26 年度の 63％へ向上している。

これらに加え、第１期中期目標期間の現況分析における教育水準の結果も勘案し、総合的に判定した。

教育 1-4

弘前大学 人文社会科学研究科

人文社会科学研究科
Ⅰ

教育の水準･････････････････････････････････

教育 2-2

Ⅱ

質の向上度･････････････････････････････････

教育 2-4教育 2-1

弘前大学 人文社会科学研究科

Ⅰ

教育の水準（分析項目ごとの水準及び判断理由）
分析項目Ⅰ

教育活動の状況〔判定〕

期待される水準にある〔判断理由〕
観点１－１「教育実施体制」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

一般選抜枠に基づく入学者選抜試験、社会人特別選抜試験、外国人留学生特別選抜試験に加えて、平成 23 年度から推薦特別選抜試験、平成 26 年度から秋季入学者選抜試験、協定校推薦特別選抜試験を導入し、多様な学生の確保に努めている。

○

ファカルティ・ディベロップメント（FD）について、平成 22 年度から教員の教授・指導力向上や授業内容の改善等のために、学生の研究発表を通じて教員の教育研究指導の在り方等を教員相互に検証する大学院 FD 公開発表会を毎年度２回実施しており、参加者数は学外者も含めて１回当たり平均 28.6 名となっている。

観点１－２「教育内容・方法」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

平成 25 年度から人材育成に重点を置いた３コース（総合文化社会研究コー
ス、国際人材育成コース、地域人材育成コース）を設置し、学生自身の学問的関心や将来の進路等に合わせた人材育成を行っている。

○

平成 23 年度に２年分の授業料で最長４年間まで就学を延長できる長期履修制度を導入し、社会人学び直しの機会の拡充に努めている。

以上の状況等及び人文社会科学研究科の目的・特徴を勘案の上、総合的に判定し
た。
分析項目Ⅱ

教育成果の状況〔判定〕

期待される水準にある〔判断理由〕
観点２－１「学業の成果」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

平成 22 年度に開始した大学院 FD 公開発表会等の教育改善への取組等により、標準修業年限内の修了率は、平成 21 年度の 60％から平成 24 年度以降は70％前後となっている。

教育 2-2

弘前大学 人文社会科学研究科○

大 学院 生ア ン ケート 結 果 にお いて 「 教育内 容 全 般」 、「 教 育カリ キ ュ ラム」、「教員の指導方法」の項目で肯定的な回答の割合はそれぞれ 80％以上となっており、特に「教育内容全般」については平成 22 年度から平成 26 年度の間で肯定的な回答の割合が 100％となっている。

観点２－２「進路・就職の状況」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

第２期中期目標期間（平成 22 年度から平成 27 年度）中、就職希望者のほぼ全員が就職している。

○

平成 27 年度実施の修了生就職先等に対するアンケート結果では、「職務遂行能力」、「対人関係・協調性」、「コミュニケーション能力」の３項目で、５点満点中平均 4.0 点となっている。

以上の状況等及び人文社会科学研究科の目的・特徴を勘案の上、総合的に判定した。

教育 2-3弘前大学 人文社会科学研究科

Ⅱ

質の向上度
１．質の向上度〔判定〕

質を維持している〔判断理由〕
分析項目Ⅰ「教育活動の状況」における、質の向上の状況は以下のとおりである。
○

平成 25 年度から人材育成に重点を置いた３コース（総合文化社会研究コー
ス、国際人材育成コース、地域人材育成コース）を設置し、学生自身の学問的関心や将来の進路等に合わせた人材育成を行っている。

分析項目Ⅱ「教育成果の状況」における、質の向上の状況は以下のとおりである。
○

平成 22 年度に開始した大学院 FD 公開発表会等の教育改善への取組により、標準修業年限内の修了率は、平成 21 年度の 60％から平成 24 年度以降は 70％前後となっている。

○

第２期中期目標期間に実施した大学院生アンケート結果では、教育内容全般
に対する満足度はいずれの年度も 85％以上となっている。

これらに加え、第１期中期目標期間の現況分析における教育水準の結果も勘案し、総合的に判定した。

教育 2-4

弘前大学 教育学部

教育学部
Ⅰ

教育の水準

･････････････････････････････････

教育 3-2

Ⅱ

質の向上度･････････････････････････････････

教育 3-4教育 3-1

弘前大学 教育学部

Ⅰ

教育の水準（分析項目ごとの水準及び判断理由）
分析項目Ⅰ
〔判定〕

教育活動の状況
期待される水準を上回る〔判断理由〕
観点１－１「教育実施体制」について、以下の点から「期待される水準を上回る」と判断した。
○

平成 20 年度以降、青森県教育委員会のほか、弘前市教育委員会等の近隣６市
町村の教育委員会と連携協定を結び、地域の教育課題に配慮した事業を実施
し、学生が教員になるための資質向上を図るとともに、児童・生徒の学力の向上に貢献している。平成 25 年度から行われている公民館、児童館等で小・中学生の学習サポートを通じて子どもたちとの関わりを学ぶ「地域コラボレーショ
ン演習・実習」では、児童・生徒の参加者数が平成 25 年度の延べ 577 名から平成 27 年度の延べ 1,971 名に増加している。

○

３年次教育実習科目「Tuesday 実習」では、教科教育担当教員と教科専門担当
教員が連携して学生指導を行っている。

○

教育実践総合センターに学修支援部門を設置し、教育実習や通常の学習に不安を持つ学生を支援している。

○

平成 23 年度から教職支援室を設置しており、平成 26 年度には年間 4,000 名を上回る利用者数となっている。平成 26 年度における教員就職率では、利用した
学生は利用しなかった学生より正規採用率が 1.7 倍高くなっている。

観点１－２「教育内容・方法」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

１年次の「教職入門」から４年次の集中実習型「研究教育実習」まで、専門力と実践力を兼ね備えた教育プロフェッショナルを養成するための体系的な教育課程を編成している。

○

青森県における小・中・高等学校を対象とした教育力向上プロジェクト（ラボ・バスプロジェクト）を平成 20 年度から継続して実施しており、プロジェク
トの「スポーツ科学の基礎講座」の平成 23 年度アンケート結果では「スポーツ科学への興味関心が高まりましたか」の設問は肯定的な回答が 97.4％、「大学を身近に感じるようになりましたか」の設問は肯定的な回答が 74.4％となっている。

○

平成 26 年度からグローバル・マインドの涵養を目的とした「学生海外 PBL プ
ログラム」では、学生は留学先の学生と協働し共通課題に関するショート PBL（Project-Based Learning）を自らが企画・実施している。

教育 3-2

弘前大学 教育学部

以上の状況等及び教育学部の目的・特徴を勘案の上、総合的に判定した。
分析項目Ⅱ

教育成果の状況〔判定〕

期待される水準にある〔判断理由〕
観点２－１「学業の成果」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

第２期中期目標期間（平成 22 年度から平成 27 年度）における標準修業年限内の卒業率は、83.4％から 91.5％の間を推移している。

○

学生の社会貢献及び学術・スポーツ分野での受賞件数は、第２期中期目標期
間で合計 22 件となっている。

○

平成 22 年度から平成 26 年度において卒業生に実施したアンケート調査結果（４段階）では、資質能力の向上についての設問の平均値について、「教育者としての使命感」は約 2.1 から約 3.1 の間を推移、「子どもに対する教育的愛情」は約 3.4 から約 3.5 の間を推移、「人間の成長・発達についての理解」は約3.2 から約 3.3 の間を推移している。

観点２－２「進路・就職の状況」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

第２期中期目標期間における就職率は、93.1％から 99.4％の間を推移している。

○

第２期中期目標期間における教員就職率は、57.1％から 67.3％の間を推移している。

以上の状況等及び教育学部の目的・特徴を勘案の上、総合的に判定した。

教育 3-3弘前大学 教育学部

Ⅱ

質の向上度
１．質の向上度〔判定〕

質を維持している〔判断理由〕
分析項目Ⅰ「教育活動の状況」における、質の向上の状況は以下のとおりである。
○

平成 23 年度に教育実践総合センターを改組し、学部の全教員が連携して教育
実習関連科目を運営する体制を整備し、専門や経歴の異なる教員が連携して教職キャリア指導を行っている。

○

平成 20 年度から平成 26 年度までに青森県教育委員会及び近隣の６市町村の教育委員会と連携協定を結び、地域との連携による学生の教育実践力の向上を目指す「地域協働型教員養成」の基盤を構築している。地域と円滑な協働を進めるため、平成 26 年度に特任教授１名を配置し、地域の教育課題に配慮した共同事業を平成 27 年度から試行的に実施している。

分析項目Ⅱ「教育成果の状況」における、質の向上の状況は以下のとおりである。
○

平成 23 年度から教育学部に教職支援室を設置し、元校長２名を配置するとともに、平成 26 年度からは特任教授３名を配置し、教職キャリア教育を推進して
おり、教員就職率は平成 21 年度の 57.0％から平成 26 年度の 64.8％となっている。

これらに加え、第１期中期目標期間の現況分析における教育水準の結果も勘案し、総合的に判定した。

教育 3-4

弘前大学 教育学研究科

教育学研究科Ⅰ

教育の水準･････････････････････････････････

教育 4-2

Ⅱ

質の向上度･････････････････････････････････

教育 4-4教育 4-1

弘前大学 教育学研究科

Ⅰ

教育の水準（分析項目ごとの水準及び判断理由）
分析項目Ⅰ

教育活動の状況〔判定〕

期待される水準にある〔判断理由〕
観点１－１「教育実施体制」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

学校教育専攻臨床心理学分野は財団法人日本臨床心理士資格認定協会の第一種大学院に指定されており、第２期中期目標期間（平成 22 年度から平成 27 年度）における臨床心理士資格試験の合格率は 50％から 75％の間を推移し、合格者は年間約 2.8 名となっている。

○「教育実践研究Ⅰ」では、毎年１名から５名の現職教員等を外部講師に活用
している。

○

長期履修制度や教育職員免許取得プログラムにより、多様な入学者の確保や幅広い修学機会の提供に努めている。

観点１－２「教育内容・方法」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

大学院生の国際シンポジウムや国際学会への参加を奨励し、平成 26 年度第７回弘前大学国際シンポジウムでは、音楽教育専修の大学院生５名が研究発表を行っている。

○

教育実践研究や教育活動演習等のフィールド型授業科目により、教育実践力
を高める工夫をしている。

以上の状況等及び教育学研究科の目的・特徴を勘案の上、総合的に判定した。
分析項目Ⅱ

教育成果の状況〔判定〕

期待される水準にある〔判断理由〕
観点２－１「学業の成果」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

平成 25 年度から平成 27 年度における大学院生の国際学会発表は、合計４件となっている。

教育 4-2

弘前大学 教育学研究科

観点２－２「進路・就職の状況」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

第２期中期目標期間における就職率は、90.9％から 100％の間を推移している。

○

第２期中期目標期間における教員就職率は、21.4％から 85.0％の間を推移しており、平成 25 年度から平成 27 年度は平均 75.7％となっている。

以上の状況等及び教育学研究科の目的・特徴を勘案の上、総合的に判定した。

教育 4-3弘前大学 教育学研究科

Ⅱ

質の向上度
１．質の向上度〔判定〕

質を維持している〔判断理由〕
分析項目Ⅰ「教育活動の状況」における、質の向上の状況は以下のとおりである。
○

第１期中期目標期間（平成 16 年度から平成 21 年度）に導入した長期履修制度を進学説明会等で広く周知し、平成 24 年度から平成 27 年度は年間９名以上の申請がある。また、平成 24 年度から教育職員免許取得プログラムを導入しており、平成 24 年度から平成 27 年度は年間 10 名以上の申請がある。

○

平成 24 年度から共通科目に教育実践研究や教育活動演習を新設し、教員としての力である省察的実践力の育成を行っている。

分析項目Ⅱ「教育成果の状況」における、質の向上の状況は以下のとおりである。
○

第２期中期目標期間における就職率は 90.9％から 100％の間を推移し、うち平成 22 年度、平成 24 年度、平成 26 年度及び平成 27 年度は 100％となっている。

これらに加え、第１期中期目標期間の現況分析における教育水準の結果も勘案し、総合的に判定した。

教育 4-4

弘前大学 医学部

医学部
Ⅰ

教育の水準

･････････････････････････････････

教育 5-2

Ⅱ

質の向上度･････････････････････････････････

教育 5-4

教育 5-1

弘前大学 医学部

Ⅰ

教育の水準（分析項目ごとの水準及び判断理由）
分析項目Ⅰ

教育活動の状況〔判定〕

期待される水準にある〔判断理由〕
観点１－１「教育実施体制」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

平成 27 年度に新たに教育研究院を設置し、医学系に加え、人文社会系や自然科学系等、他学系の教員と９つの寄附講座に所属する教員を含め、多様な人材による教育を実施している。

○

医学科では、AO 入試に基づく総合的な学力評価を実施し、AO 入試による入学者は、４年次の共用試験（CBT）での成績が高い傾向にある。保健学科では、大学入試センター試験で５教科７科目を課し、幅広い基礎学力を持つ人材を確保している。

○

医学科では、優秀教員の表彰制度（２名）を設け、教育活動の活性化を図っている。

観点１－２「教育内容・方法」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

医学科では、平成 26 年度から国際基準に対応した新カリキュラムを導入し、臨床実習期間は 48 週から 64 週へ増加している。また、地域医療教育の充実・強化のため「地域医療入門」を開設し、６年次には４週間の地域（へき地）医療実習を必修としている。

○

医学科、保健学科ともに社会のニーズに対応した授業の展開として「被ばく医療学」や「放射線防護の基礎」等の放射線関連講義を配置している。また、保健学科では、全国的に数が不足している細胞検査士を養成している。

以上の状況等及び医学部の目的・特徴を勘案の上、総合的に判定した。
分析項目Ⅱ

教育成果の状況〔判定〕

期待される水準にある〔判断理由〕
観点２－１「学業の成果」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

医学科では、第２期中期目標期間（平成 22 年度から平成 27 年度）における
TOEIC を受験した学生のうち 600 点以上が 76.6％となっている。また、第２期

教育 5-2

弘前大学 医学部

中期目標期間における新卒者の医師国家試験合格率は 95.3％となっている。
○

第２期中期目標期間における保健学科の国家試験合格率の平均は、看護師
98.0％、保健師 96.5％、助産師 94.5％、診療放射線技師 90.8％、臨床検査技師
94.9％、理学療法士 89.3％、作業療法士 95.0％となっている。また、細胞検査士
資格認定試験の合格率は 95.7％となっている。

○

毎年度実施している授業評価アンケート（５段階評価）において、医学科では、特に実習においての教員に対する評価は、平成 22 年度の 3.5 から平成 27 年
度の 4.2 となっている。また、保健学科では、全科目の平均評価は、平成 22 年
度の 4.0 から平成 27 年度の 4.1 となっている。

観点２－２「進路・就職の状況」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

平成 26 年度医学科卒業生のうち医師国家試験に合格した者は、すべて初期研修を行っており、そのうち 50.4％が青森県内の病院で研修を行っている。

○

平成 23 年度から平成 26 年度における保健学科卒業生は、就職希望者の約７割
は東北・北海道地域に就職している。また、進学率は平成 22 年度の 5.2％から平成 26 年度の 7.9％となっている。

以上の状況等及び医学部の目的・特徴を勘案の上、総合的に判定した。

教育 5-3弘前大学 医学部

Ⅱ

質の向上度
１．質の向上度〔判定〕

改善、向上している〔判断理由〕
分析項目Ⅰ「教育活動の状況」における、質の向上の状況は以下のとおりである。
○

医学科では、平成 26 年度から新カリキュラム導入し、専門教育科目の開始時
期を早めている。また、国際基準への対応として、臨床実習期間は 48 週から 64
週へ増加している。

○

医学科では、入学定員を段階的に増やしており、平成 18 年度の入学定員 100
名（うち県内枠 15 名）から平成 27 年度の 132 名（うち地域定着枠 67 名）へ増加している。

分析項目Ⅱ「教育成果の状況」における、質の向上の状況は以下のとおりである。
○

保健学科では、助産師国家試験合格率は、平成 24 年度以降、100％を維持している。また、細胞検査士資格認定試験の合格率は 95.7％となっている。

○

青森県内にとどまる研修医は、平成 21 年度の 35 名から平成 27 年度の 62 名へ増加している。

これらに加え、第１期中期目標期間の現況分析における教育水準の結果も勘案し、総合的に判定した。

教育 5-4

弘前大学 医学研究科

医学研究科
Ⅰ

教育の水準

･････････････････････････････････

教育 6-2

Ⅱ

質の向上度･････････････････････････････････

教育 6-4

教育 6-1

弘前大学 医学研究科

Ⅰ

教育の水準（分析項目ごとの水準及び判断理由）
分析項目Ⅰ

教育活動の状況〔判定〕

期待される水準にある〔判断理由〕
観点１－１「教育実施体制」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

平成 23 年度から秋季入学を導入し、社会人や留学生等の受験機会を増やしている。

○

第２期中期目標期間（平成 22 年度から平成 27 年度）における入学生は、医療機関従事者のほか、スポーツ関連の入学生は 29 名、外国人留学生は 12 名となっている。

観点１－２「教育内容・方法」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

社会人や遠隔地の学生のニーズにこたえ、昼夜開講制や双方向性テレビ会議システムの導入、秋田大学、岩手医科大学と連携したインターネットによる特別セミナー等を実施している。

○

平成 25 年度に設置した地域がん専門医療人養成コースでは、学位に加え認定医・専門医の取得が可能となっている。

○

第２期中期目標期間における修了時アンケート結果では、「授業は求めていた知識を得るのに充分か」、「全体的な教育内容に満足か」、「担当教員への満足度」について肯定的な回答の割合は、それぞれ 74％、80％、77％となっている。

以上の状況等及び医学研究科の目的・特徴を勘案の上、総合的に判定した。
分析項目Ⅱ

教育成果の状況〔判定〕

期待される水準にある〔判断理由〕
観点２－１「学業の成果」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

国際学会発表数は、平成 22 年度の 72 件から平成 27 年度の 101 件、論文発表
数は、平成 22 年度の 158 件から平成 27 年度の 200 件となっている。

教育 6-2

弘前大学 医学研究科

観点２－２「進路・就職の状況」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

第２期中期目標期間における修了生の青森県内への就職率は、70％程度となっており、大学や自治体病院等の医療機関において、高度医療、へき地医療を担っている。

○

第２期中期目標期間におけるスポーツ健康科学教育研究分野の修了生数は、33 名となっており、修了後、各種スポーツ分野で医学的理論を修得した指導者となっている。

以上の状況等及び医学研究科の目的・特徴を勘案の上、総合的に判定した。

教育 6-3弘前大学 医学研究科

Ⅱ

質の向上度
１．質の向上度〔判定〕

改善、向上している〔判断理由〕
分析項目Ⅰ「教育活動の状況」における、質の向上の状況は以下のとおりである。
○

平成 22 年度の病理診断学講座及び平成 26 年度のリハビリテーション医学講座の新設や、先進移植再生医学、地域総合診療医学推進学等の寄附講座による専門領域の拡充を行っている。

○ 学位審査や高度専門職業人養成等において、秋田大学大学院医学系研究科との連携を強化している。
分析項目Ⅱ「教育成果の状況」における、質の向上の状況は以下のとおりである。
○

平成 22 年度と平成 27 年度を比較すると、国際学会発表数は 72 件から 101 件
へ、論文発表数は 158 件から 200 件へ増加している。

○

学会賞等の受賞数は、第１期中期目標期間（平成 16 年度から平成 21 年度）の平均４件から第２期中期目標期間の平均９件へ増加している。

これらに加え、第１期中期目標期間の現況分析における教育水準の結果も勘案し、総合的に判定した。

教育 6-4

弘前大学 保健学研究科

保健学研究科Ⅰ

教育の水準･････････････････････････････････

教育 7-2

Ⅱ

質の向上度･････････････････････････････････

教育 7-4

教育 7-1

弘前大学 保健学研究科

Ⅰ

教育の水準（分析項目ごとの水準及び判断理由）
分析項目Ⅰ

教育活動の状況〔判定〕

期待される水準にある〔判断理由〕
観点１－１「教育実施体制」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

平成 22 年度から博士前期課程に、平成 27 年度から博士後期課程に被ばく医療
コース、平成 27 年度から博士前期課程に放射線看護高度看護実践コースを設置
し、緊急被ばく医療に対応できる医療専門職養成の体制強化を図っている。また、国内外の放射線医学の専門機関での研修に教員を派遣するなど、教員の被ばく医療に関する専門性の向上に取り組んでいる。

観点１－２「教育内容・方法」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

博士前期課程に「保健学連携セミナー」、博士後期課程に「インタープロフェッショナルワーク論」を開講し、チーム医療や多職種連携等に配慮した指導を行っている。

○

平成 26 年度から、教員と学生が企画・運営する国際シンポジウムを年１回開催しており、海外から招いた研究者等との交流を通じ、大学院教育のグローバ
ル化を推進している。

以上の状況等及び保健学研究科の目的・特徴を勘案の上、総合的に判定した。
分析項目Ⅱ
〔判定〕

教育成果の状況
期待される水準を上回る〔判断理由〕
観点２－１「学業の成果」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

第２期中期目標期間（平成 22 年度から平成 27 年度）の学位の取得状況は、博士前期課程は 138 名、博士後期課程は 49 名となっている。

○

博士後期課程の学位論文は原則英語とし、平成 25 年度修了生からリポジトリで公開している。

教育 7-2

弘前大学 保健学研究科

観点２－２「進路・就職の状況」について、以下の点から「期待される水準を上回る」と判断した。
○

第２期中期目標期間の就職率は、博士前期課程及び博士後期課程ともに各年度 100％となっており、主な就職先は医療業、保健衛生関係、教員等となっている。また、青森県内への就職者数は平成 22 年度の２名から平成 26 年度の 15 名へ増加している。

○

平成 26 年度修了生に実施したアンケート結果では、仕事に関して大学での経験が役立っているかについて、「非常に役に立っている」又は「役に立っている」と回答した者は 87.5％となっている。

以上の状況等及び保健学研究科の目的・特徴を勘案の上、総合的に判定した。

教育 7-3弘前大学 保健学研究科

Ⅱ

質の向上度
１．質の向上度〔判定〕

改善、向上している〔判断理由〕
分析項目Ⅰ「教育活動の状況」における、質の向上の状況は以下のとおりである。
○

研究指導教員数について、平成 22 年度と平成 27 年度を比較すると、博士前期課程は 33 名から 50 名へ、博士後期課程は 21 名から 32 名へ、それぞれ増加しており、授業や研究指導内容等の充実を図っている。

○

被ばく医療コース及び放射線看護高度看護実践コースを設置し、放射線被ば
くや放射線防護に関する高度な知識、技術を有する医療人の養成に取り組んでいる。

分析項目Ⅱ「教育成果の状況」における、質の向上の状況は以下のとおりである。
○

第２期中期目標期間に博士前期課程を 138 名、博士後期課程を 49 名が修了しており、平成 22 年度から平成 26 年度の就職率はともに 100％となっている。

○

平成 23 年度から平成 27 年度の被ばく医療コースの修了生は 14 名で、「被ばく医療認定士」の学内称号を与えており、平成 26 年度に博士前期課程被ばく医療コースを修了した１名は、平成 27 年度に新設した博士後期課程被ばく医療コースに進学している。

これらに加え、第１期中期目標期間の現況分析における教育水準の結果も勘案し、総合的に判定した。

教育 7-4

弘前大学 理工学部

理工学部
Ⅰ

教育の水準

･････････････････････････････････

教育 8-2

Ⅱ

質の向上度･････････････････････････････････

教育 8-4

教育 8-1

弘前大学 理工学部

Ⅰ

教育の水準（分析項目ごとの水準及び判断理由）
分析項目Ⅰ

教育活動の状況〔判定〕

期待される水準にある〔判断理由〕
観点１－１「教育実施体制」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

学生による授業評価アンケートを実施し、その結果を公表して、教育活動の実態を把握するデータとして蓄積・活用しており、アンケートの回収率は平成
23 年度の後期以降 97％以上で推移している。学生の授業への満足度の平均点は
平成 22 年度の 3.77 点から平成 27 年度の 3.96 点となっている。

○

教員のファカルティ・ディベロップメント（FD）として、Grade Point Average（GPA）の活用やハラスメントの防止等についての講演会に加えて公開授業を行っており、授業評価アンケート結果の「工夫」の平均点は５点満点で平成 22
年度の 3.66 点から平成 27 年度の 3.88 点となっている。

観点１－２「教育内容・方法」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

高等学校での履修状況により専門科目の履修に支障が生じることの無いよう、高等学校の数学Ⅲ・物理Ⅱと同等の内容を扱う補完教育を行っている。また、これらの科目を履修した場合でも、順序立てて基礎教育科目を履修することができるよう配慮している。

○

新入生のガイダンス時に新入生保護者懇談会を開催するほか、毎年の弘前での保護者懇談会を、平成 22 年度からは札幌と弘前の２会場で開催している。成績表から得られる情報の解説や学部が行う教育内容・方法、就職・進学指導の状況説明を行い、学科ごとに担当教員が個別相談により履修状況をはじめ学生
生活全般について意見交換を行っており、参加者数は平成 22 年度の 183 名から
平成 27 年度の 237 名となっている。

以上の状況等及び理工学部の目的・特徴を勘案の上、総合的に判定した。

教育 8-2

弘前大学 理工学部

分析項目Ⅱ

教育成果の状況〔判定〕

期待される水準にある〔判断理由〕
観点２－１「学業の成果」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

毎年保護者懇談会を実施したこと等により、卒業率は学部全体で平成 22 年度の 76.2％から平成 27 年度の 82.3％となっており、留年率は 22.0％から 17.3％となっている。

○

学生による研究発表の中に受賞に至る成果があり、平成 24 年度に国内会議で１件、平成 26 年度に国際会議で２件受賞している。

観点２－２「進路・就職の状況」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

大学院への進学率は、第２期中期目標期間（平成 22 年度から平成 27 年度）の平均で約 38％となっている。

○

平成 22 年度から平成 26 年度の就職希望者の就職率は平均で約 94％となっている。主な就職先は、製造業、情報通信業、教育・学習支援業、公務等であり、就職者の約 60％がこれらの分野に就職している。

以上の状況等及び理工学部の目的・特徴を勘案の上、総合的に判定した。

教育 8-3弘前大学 理工学部

Ⅱ

質の向上度
１．質の向上度〔判定〕

質を維持している〔判断理由〕
分析項目Ⅰ「教育活動の状況」における、質の向上の状況は以下のとおりである。
○

授業評価アンケートの結果に基づいて授業改善の取組を行っており、学生の授業への「満足度」の平均点は５点満点で平成 22 年度の 3.77 点から平成 27 年
度の 3.96 点となっており、「工夫」の平均点は平成 22 年度の 3.66 点から平成
27 年度の 3.88 点となっている。

○

平成 22 年度から、札幌と弘前の２会場で保護者懇談会を開催している。懇談
会では成績表から得られる情報の解説や本学部が行う教育内容・方法、就職・進学指導の状況説明を行い、学科ごとに担当教員が個別相談により履修状況をはじめ学生生活全般について意見交換を行っており、参加者は平成 22 年度の183 名から平成 27 年度の 237 名となっている。

分析項目Ⅱ「教育成果の状況」における、質の向上の状況は以下のとおりである。
○

卒業率は学部全体で平成 22 年度の 76.2％から平成 27 年度の 82.3％となっており、留年率は 22.0％から 17.3％となっている。

○

大学院への進学状況は、平成 23 年度に約 32.6％まで低下したものの、平成 27
年度は 40.4％となっている。

これらに加え、第１期中期目標期間の現況分析における教育水準の結果も勘案し、総合的に判定した。

教育 8-4

弘前大学 理工学研究科

理工学研究科Ⅰ

教育の水準･････････････････････････････････

教育 9-2

Ⅱ

質の向上度･････････････････････････････････

教育 9-4

教育 9-1

弘前大学 理工学研究科

Ⅰ

教育の水準（分析項目ごとの水準及び判断理由）
分析項目Ⅰ
〔判定〕

教育活動の状況
期待される水準を上回る〔判断理由〕
観点１－１「教育実施体制」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

学生１名につき、博士前期課程では主指導教員１名と副指導教員２名の３名による研究指導、博士後期課程では主指導教員１名と指導教員４名の５名による研究指導及び学位論文審査を行う複数指導体制としている。

○

博士前期課程で開講している講義及び実習について学生による授業評価アン
ケートを実施し、結果を担当教員に通知し、授業方法の改善のための資料としている。講義科目の授業に対する満足度の平均点は、５点満点で平成 22 年度の3.8 点から平成 27 年度の 4.3 点となっている。

観点１－２「教育内容・方法」について、以下の点から「期待される水準を上回る」と判断した。
○

産学官一体となった地域再生への取組として、精密機器の設計・製造を担う
地域の技術者を対象に、医用システムの研究開発を先導できる人材の育成を目的とした「医用システム開発マイスター」養成塾を平成 20 年度から平成 24 年度まで実施している。養成塾の課程では医療用機器開発に係る研修を２年間行い、研修修了者を「医用システム開発マイスター」として認定している。この事業は、平成 25 年度から博士前期課程の「知能機械工学コース」に新設した健康科学システム分野の８科目に引き継がれ、医学研究科、保健学研究科、医学部附属病院と連携して医用システム開発の人材育成を行っている。

○

学生が国際的な学術環境を体験することができるように、地域自治体との協定に基づく支援を得て、国外における研究体験事業（弘前大学グローカル人材育成事業）を行っており、平成 27 年度には、「インドネシアにおける地熱開発
状況・地熱フィールド実体験プログラム」、米国における「教育カリキュラム導入によるグローカル医用システム開発人材育成協働事業」を実施している。

以上の状況等及び理工学研究科の目的・特徴を勘案の上、総合的に判定した。

教育 9-2

弘前大学 理工学研究科

分析項目Ⅱ

教育成果の状況〔判定〕

期待される水準にある〔判断理由〕
観点２－１「学業の成果」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

第２期中期目標期間（平成 22 年度から平成 27 年度）中の学位の授与状況は、
博士前期課程では平均約 93 名、博士後期課程では平均約５名となっている。

○

大学院生の学会発表による受賞数は、平成 23 年度の８件（うち国際会議表彰
１件）から、平成 27 年度の 26 件（うち国際会議表彰３件）へ増加している。

○

国際的な学術雑誌に学生の研究成果「アインシュタインの一般相対論における３天体の運動の計算法の開発」が掲載されるなど、学生による質の高い研究成果がある。

観点２－２「進路・就職の状況」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

就職対策委員会では、コースごとに修了者に対する求人情報を統括して学生に提供するとともに、求人票をコース間で共有し、また学生就職支援センターと連携してきめ細かい進路指導を行う体制を整えており、博士前期課程修了者の第２期中期目標期間の就職率は平均約 98％、博士後期課程修了者の平成 23 年度から平成 27 年度における就職率は平均約 95％となっている。

以上の状況等及び理工学研究科の目的・特徴を勘案の上、総合的に判定した。

教育 9-3弘前大学 理工学研究科

Ⅱ

質の向上度
１．質の向上度〔判定〕

質を維持している〔判断理由〕
分析項目Ⅰ「教育活動の状況」における、質の向上の状況は以下のとおりである。
○

精密機器の設計・製造を担う地域の技術者を対象に、医用システムの研究開発を先導できる人材の育成を目的とした「医用システム開発マイスター」養成
塾を平成 20 年度から平成 24 年度まで実施している。養成塾の課程では医療用機器開発に係る研修を２年間行い、研修修了者を「医用システム開発マイスター」として認定しており、その成果を基に、地域からの人材育成の要望に応えるため、平成 25 年度に新エネルギー創造工学コース、知能機械工学コース・健康科学システム分野を新設している。

○

教育の質の改善を図るために授業アンケートを継続して実施し、授業満足度
は５点満点で平成 22 年度の 3.8 点から平成 27 年度の 4.3 点となっている。

分析項目Ⅱ「教育成果の状況」における、質の向上の状況は以下のとおりである。
○

大学院生の学会発表による受賞数は、平成 23 年度の８件（うち国際会議表彰
１件）から、平成 27 年度の 26 件（うち国際会議表彰３件）へ増加している。

○

国際的に評価の高い学術雑誌に学生の研究成果「アインシュタインの一般相対論における３天体の運動の計算法の開発」が掲載されている。

○

就職対策委員会と学生就職支援センターとの連携を密にして進路指導を行う
体制を整備している。博士前期課程修了者の就職率は、平成 21 年度実績の97.0％を超え平成 26 年度、平成 27 年度には 100％に達しており、博士後期課程修了者の就職率は、平成 23 年度から平成 27 年度の平均で約 95％となっている。

これらに加え、第１期中期目標期間の現況分析における教育水準の結果も勘案し、総合的に判定した。

教育 9-4

弘前大学 農学生命科学部

農学生命科学部
Ⅰ

教育の水準･････････････････････････････････

教育 10-2

Ⅱ

質の向上度･････････････････････････････････

教育 10-4

教育 10-1

弘前大学 農学生命科学部

Ⅰ

教育の水準（分析項目ごとの水準及び判断理由）
分析項目Ⅰ

教育活動の状況〔判定〕

期待される水準にある〔判断理由〕
観点１－１「教育実施体制」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

ファカルティ・ディベロップメント（FD）について、教育改善委員会において年４回程度 FD セミナーを開催している。また、自己評価委員会において卒業
予定学生に対する授業評価アンケートや、教員に対する教育評価アンケートを行っているほか、事例の調査のために毎年他大学に教員を派遣し、調査結果の報告により教育の質の向上を図っている。さらに、FD 活動の成果を教員にメール配信することでティーチング・ポートフォリオとして活用している。

○

学生の海外研修の推進のために平成 27 年度に国際化推進室を設置して、海外研修候補地の調査や、現地での学生の事故、事件、災害を想定した危機管理体制を構築しており、学生の海外留学者は、平成 22 年度の２名から平成 27 年度の39 名となっている。

○

リンゴ生産者や一般市民等を対象とした公開講座「リンゴを科学する」を実施しているほか、青森県の基幹産業である農業を担う人材育成を推進するため、県内の農業高校生等を対象とした「アグリ・カレッジ」を継続的に実施
し、先端技術の紹介を行うなど、教育情報の発信を行っている。

観点１－２「教育内容・方法」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

各科目の履修年次を適宜見直し、専門性がより高いと判断した科目を高学年での履修に変更するなど、必要に応じて開講時期の変更等を行っており、４年間の学年進行を終えた平成 24 年度に、12 科目について履修学年の変更を含めた最適化を行っている。

○

地域環境工学科農業土木コースでは、学習・教育目標、教育内容について、卒業生及び就職先の農業土木関係者等を対象としたアンケートを継続的に実施し、結果に基づくカリキュラムの見直しを行っており、平成 26 年度に実施したアンケートでは「新たな学習・教育到達目標」について肯定的な回答が 80％以上となっている。

○

学生の国際的な教育研究交流や海外への関心を高めるため，平成 26 年度にカセサート大学農学部（タイ）と、平成 27 年度に瀋陽農業大学園芸学院（中国）と交流協定を締結している。また、平成 26 年度に延辺大学農学部（中国）と合教育 10-2

弘前大学 農学生命科学部

同学術シンポジウムを実施し、ポスターセッション等を通して学生が英語で発表・議論する機会を提供するなどの取組を行っている。
以上の状況等及び農学生命科学部の目的・特徴を勘案の上、総合的に判定した。
分析項目Ⅱ

教育成果の状況〔判定〕

期待される水準にある〔判断理由〕
観点２－１「学業の成果」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

第２期中期目標期間（平成 22 年度から平成 27 年度）における標準修業年限内の卒業率は、88.2％から 92.1％の間を推移している。

○

学生を対象とした卒業時アンケートでは、学部の専門教育に対する満足度についての肯定的な回答は、平成 22 年度の 54％から平成 27 年度の 72％となっている。

観点２－２「進路・就職の状況」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

第２期中期目標期間における就職率は、93.9％から 98.2％の間を推移しており、主な就職先は、農産物・食品を取り扱う卸売・小売業、食品及び農業関連
生産資材等の製造業、公務員となっている。

以上の状況等及び農学生命科学部の目的・特徴を勘案の上、総合的に判定した。

教育 10-3

弘前大学 農学生命科学部

Ⅱ

質の向上度
１．質の向上度〔判定〕

質を維持している〔判断理由〕
分析項目Ⅰ「教育活動の状況」における、質の向上の状況は以下のとおりである。
○

一部の教員公募において外国人教員又は英語で授業をできる教員の採用を促進しており、外国人教員は平成 21 年度の２名から平成 27 年度の５名となっている。

○

平成 27 年度に国際化推進室を設置して、海外研修候補地の調査や、現地での学生の事故、事件、災害を想定した危機管理体制を構築している。

分析項目Ⅱ「教育成果の状況」における、質の向上の状況は以下のとおりである。
○

第２期中期目標期間における標準修業年限内の卒業率は、88.2％から 92.1％の間を推移している。

○

学生を対象とした卒業時アンケートでは、学部の専門教育に対する満足度についての肯定的な回答は、平成 22 年度の 54％から平成 27 年度の 72％となっている。

これらに加え、第１期中期目標期間の現況分析における教育水準の結果も勘案し、総合的に判定した。

教育 10-4

弘前大学 農学生命科学研究科

農学生命科学研究科
Ⅰ

教育の水準･････････････････････････････････

教育 11-2

Ⅱ

質の向上度･････････････････････････････････

教育 11-4

教育 11-1

弘前大学 農学生命科学研究科

Ⅰ

教育の水準（分析項目ごとの水準及び判断理由）
分析項目Ⅰ

教育活動の状況〔判定〕

期待される水準にある〔判断理由〕
観点１－１「教育実施体制」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

第２期中期目標期間（平成 22 年度から平成 27 年度）において外国人教員を３名、女性教員を２名採用しているほか、海外経験を有する教員を２名採用しており、教育・研究のグローバル化に対する教育体制の質の向上を図っている。

○

農学生命科学部の５学科に対応した５コースを配置しており、各コースにおいては研究者養成を目指す学術研究プログラム又は高度専門技術者の養成を目
指す実践研究プログラムの選択が可能となっている。また、博士課程については、岩手大学大学院連合農学研究科に参加することで、より幅広い高度技術者・研究者の養成に取り組んでいる。

観点１－２「教育内容・方法」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

平成 22 年度に実施した修了生採用企業アンケートによる地域内外の企業からの人材育成についての意見を踏まえ、機器分析に長じた高度技術者の養成のための「分析法技術法 A－J」や、修了生が講師となって、実際の活動体験について講義を行う「キャリア開発セミナー」を実施している。

○

平成 26 年度にカセサート大学農学部（タイ）、平成 27 年度に瀋陽農業大学園
芸学部（中国）との交流協定を締結し、学生の国際的な共同研究の交流環境を整備している。また、外国人留学生特別選抜や、延辺大学（中国）の学生を対象とした協定校推薦特別選抜等の実施により、第２期中期目標期間において 25
名の留学生を受け入れている。

以上の状況等及び農学生命科学研究科の目的・特徴を勘案の上、総合的に判定した。

教育 11-2

弘前大学 農学生命科学研究科

分析項目Ⅱ

教育成果の状況〔判定〕

期待される水準にある〔判断理由〕
観点２－１「学業の成果」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

学生への修了時アンケートでは、カリキュラムが進路に役立ったかという設問への肯定的な回答の割合は、平成 21 年度の 49％から第２期中期目標期間の平均 53%、修士研究の満足度についての肯定的な回答の割合は、平成 21 年度の66％から第２期中期目標期間の平均 75.5％となっている。

○

第２期中期目標期間における学生の学会発表は延べ 483 件、そのうち国際学会
での発表は延べ 42 件となっている。また、学生が筆頭著者となった原著論文は95 件、学会やシンポジウムにおける優秀発表賞やポスター賞等の受賞は 26 件となっている。

観点２－２「進路・就職の状況」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○「キャリア開発セミナー」を実施しているほか、１年次生向けの研究科主催
就職ガイダンスを年１回から年２回へ変更するなどの取組を行っており、第２期中期目標期間における就職率は、93.8％から 97.5％の間を推移している。

以上の状況等及び農学生命科学研究科の目的・特徴を勘案の上、総合的に判定した。

教育 11-3

弘前大学 農学生命科学研究科

Ⅱ

質の向上度
１．質の向上度〔判定〕

改善、向上している〔判断理由〕
分析項目Ⅰ「教育活動の状況」における、質の向上の状況は以下のとおりである。
○

第２期中期目標期間において外国人教員を３名、海外経験を有する教員を２名採用しており、教育・研究のグローバル化に対する教育体制の質の向上を図っている。

分析項目Ⅱ「教育成果の状況」における、質の向上の状況は以下のとおりである。
○

第２期中期目標期間における学生の学会発表は延べ 483 件、そのうち国際学会
での発表は延べ 42 件となっている。また、学生が筆頭著者となった原著論文は95 件、学会やシンポジウムにおける優秀発表賞やポスター賞等の受賞は 26 件となっている。

○

学生への修了時アンケートでは、カリキュラムが進路に役立ったかという設問への肯定的な回答の割合は、平成 21 年度の 49％から第２期中期目標期間の平均 53%へ、修士研究の満足度についての肯定的な回答の割合は、平成 21 年度の66％から第２期中期目標期間の平均 75.5％へ上昇している。

これらに加え、第１期中期目標期間の現況分析における教育水準の結果も勘案し、総合的に判定した。

教育 11-4

弘前大学 地域社会研究科

地域社会研究科Ⅰ

教育の水準･････････････････････････････････

教育 12-2

Ⅱ

質の向上度･････････････････････････････････

教育 12-4

教育 12-1

弘前大学 地域社会研究科

Ⅰ

教育の水準（分析項目ごとの水準及び判断理由）
分析項目Ⅰ

教育活動の状況〔判定〕

期待される水準にある〔判断理由〕
観点１－１「教育実施体制」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

後期３年のみの博士課程で、専任教員、学外の非常勤教員及び人文学部や教育学部、生涯学習教育研究センター等に所属する兼任教員が授業を担当し、研究指導教員と研究指導補助教員を確保している。

○

全学生数の８割以上を占める社会人学生に配慮し、それぞれの授業科目は履
修希望者と教員との相談の上、日時を変更することも可能にしている。また、長期履修制度を導入し、第２期中期目標期間（平成 22 年度から平成 27 年度）は半数を超える社会人学生がこの制度を利用している。

観点１－２「教育内容・方法」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

主体的な学習への取組として、対面形式の授業により与えられた課題を確認した上で、教員と相互に討論を行う体制を整備している。

○

専門分野の異なる複数の教員で共同して実施する演習では、地域と大学の接点である生涯学習教育研究センターや地域共同研究センターを活用し、地域の抱える課題を直視し、解決策を検討できる人材の育成に取り組んでいる。

○

平成 23 年度の東日本大震災発生を機に学生と教員が組織的に実施している八戸市被災地調査が弘前大学震災研究連絡会の発足へ発展し、平成 25 年度に『東日本大震災

弘前大学からの展望－それぞれの 3・11』を刊行している。

以上の状況等及び地域社会研究科の目的・特徴を勘案の上、総合的に判定した。
分析項目Ⅱ
〔判定〕

教育成果の状況
期待される水準を下回る〔判断理由〕
観点２－１「学業の成果」について、以下の点から「期待される水準を下回る」と判断した。
○

長期履修制度等の導入により、第２期中期目標期間の単位修得率は約 90％となっているものの、平成 22 年度から平成 25 年度の入学者 27 名のうち学位取得者は６名となっている。同期間の単位取得退学者は８名で、学位取得者より多教育 12-2

弘前大学 地域社会研究科

いことは望ましいとはいえない。
観点２－２「進路・就職の状況」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

修了した社会人学生は勤務先に継続勤務する者や、大学の特別研究員や客員研究員となり競争的資金等を獲得している者もいる。

○

修了後も教員や大学院生等で構成される地域社会研究会に継続的に参加し研究活動を続けている者もおり、自らの研究等について発表をしている。

以上の状況等及び地域社会研究科の目的・特徴を勘案の上、総合的に判定した。

教育 12-3

弘前大学 地域社会研究科

Ⅱ

質の向上度
１．質の向上度〔判定〕

質を維持しているとはいえない〔判断理由〕
分析項目Ⅱ「教育成果の状況」における、質の向上の状況は以下のとおりである。
○

長期履修制度等の導入により、第２期中期目標期間の単位修得率は約 90％となっているものの、平成 22 年度から平成 25 年度の入学者 27 名のうち学位取得者は６名となっている。同期間の単位取得退学者は８名で、学位取得者より多いことは望ましいとはいえない。

これらに加え、第１期中期目標期間の現況分析における教育水準の結果も勘案し、総合的に判定した。

教育 12-4