IEEJ：2023 年 9 月掲載
特別速報レポート

禁無断転載

2023 年 9 月 27 日

国際エネルギー情勢を見る目（656）

石油・ガスの、そして自らの重要性に自信を強める産油国とその背景
一般財団法人日本エネルギー経済研究所
専務理事 首席研究員
小山 堅

先々週の英国訪問における専門家・エネルギー産業関係者等との意見交換や、その後日本に戻ってからの議論を通して実感することになった、筆者が極めて注目している国際エネルギー情勢の変化の一つに、「産油国の自信の回復」あるいは「自信の強まり」という問題がある。これは、産油国経済が依って立つ石油やガスの将来あるいはその重要性について、改めて自信を回復しているのではないかという面と、それも通して、国際エネルギー市場における産油国自らの重要性について自信を深めている、という両方の面があるように思われる。この点はサウジアラビアなどを代表とする湾岸産油国など主要 OPEC 産油国に特に顕著に見られるように筆者は感じている。実際、これら産油国関係者の発言や意見を聞いても、産油国ウォッチャーなども含む専門家・産業人などと議論しても、ある意味で共通して、産油国の自信のほどを感じることになる、といって良い。
自信の強まりあるいは回復、ということは、一時的にはその自信に揺らぎや不安があったということを示唆する。それはここ数年、特に 2020 年以降の国際エネルギー情勢を紐解くことから読み取れるのではないか、と筆者は考えている。
第 1 の重要な点は、脱炭素の潮流の加速化を上げる必要があろう。CO2 などの温室効果ガス（GHG）の排出をできるだけ抑制・削減していこうとする取り組みは、いわば低炭素化の取組みと呼ぶことのできるものである。現在の排出量から、10 年後に 10％。20 年後に 20％など、段階的に徐々に削減を進めていこうとする取り組みが 2010 年代には大きく動き始めていた。この流れの中で、まずは排出原単位の大きな石炭需要の将来がどうなるかが注目され、次いで、石油需要やガス需要の将来に関心が集まるようになった。現在の主力エネルギー源である化石燃料の将来に陰りを見る見方が生まれてきたのである。
しかし、この流れを劇的に早め、状況を転換したのが 2020 年に生じたカーボンニュートラル（CN）の潮流であった。2050 年の CN 実現を表明していた EU に加え、中国（2060年 CN）、日本、韓国、米国など世界の主要国が堰を切ったように 2050 年 CN 達成を目指す方針を表明した。こうした潮流の下で、2021 年 5 月には、IEA が人口を膾炙した「Net Zeroby 2050」報告書を発表し、世界全体が 2050 年に GHG が Net Zero Emission となる NZEシナリオを初めて世に示した。これは、将来はこうあるべきという規範的なバックキャス
ト分析であり厳密な意味での将来予測ではないが、このシナリオの下では世界の石油・天然ガス需要が早急にピークを打って大幅に減少する姿が描かれ、この場合には、石油・ガスへの新規投資は必要がなくなる、など衝撃的な分析が世界の主要メディアのヘッドラインを飾ることになった。
石油・ガスの輸出収入に国家経済そのものが大きく依存する産油国にとって、この分析のインパクトは甚大であったと言える。産油国の中には、こうした分析の現実性に疑義を呈し、問題点を指摘し、反論するような向きもあった。しかし、世界全体として、脱炭素の潮流が加速化する中、大きな流れとして石油・ガスの将来に不安感が大きく高まったのも事実であろう。実際、それだからこそ、産油国自身も、石油・ガスだけに依存する経済構造の多角化への取組みを強化し、また、CO2 フリーの水素やアンモニアの輸出の可能性
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IEEJ：2023 年 9 月掲載 禁無断転載を真剣に追求し、脱炭素化への取り組みの一環として化石燃料そのものに問題があるのではなく、その利用から排出される CO2 が問題であるとして、CO2 のマネジメントに取り組むことが重要である、との発信を世界的に強めようと取組みを始めたのである。
いわば、脱炭素化の潮流の中で、産油国自身、石油・ガスの将来に関して大きな揺さぶりを受けていた時期を経験したのではないか、と筆者は見ている。しかし、冒頭述べた通り、相変わらず長期的な将来には大きな不確実性があるものの、産油国は石油・ガスの将来、その重要性に関して自信を取り戻しているのではないか、という感を受けるのである。
もちろん、今後も過去と同様に石油・ガスが右肩上がりで需要拡大を長期的に続ける、というような楽観的な見方を持つようになった、ということではない。NZE シナリオが示すような急激で大幅な市場縮小は起こらない、需要のピークがいずれ起きるにせよそれはまだかなり先であり、そしてピークの後も急激な低下ではなく緩やかな低下に止まる、というタイプの変化を考えるようになっている、と筆者は感じている。これは、今後のエネルギー需要拡大を支える途上国・新興国の現実や、NZE シナリオが描く急激でドラスティックな革新の難しさを改めて意識した結果ではないかと思われるのである。
また、その点では、ウクライナ危機によって生じた国際エネルギー情勢の激変の影響も見逃せない。エネルギー価格高騰と市場不安定化の中で、世界的にエネルギー問題の関心が、それまでの気候変動・脱炭素化への一点集中から、エネルギー安全保障・安定供給確保重視に大きく変わった点は重要である。脱炭素化の重要性は不変であるものの、まずは喫緊課題としてエネルギー安全保障が最重要課題となり、石炭火力の利用拡大で CO2 排出が増加したとしてもエネルギー安定供給を確保しなければならない、という現実に世界が直面した。また現実の暮らしや経済を支える上で、如何に化石燃料の安定確保が重要であるかを思い知ることになり、さらにロシア産のエネルギー供給がリスク要因となる中、非ロシアの石油・ガスの重要性が一気に高まった。その下で、米国の存在感も大きくクローズアップされたが、中東の石油・ガスの重要性が一気に上昇したことも確かである。また、エネルギー価格の Affordability が極めて重要な課題になった点も見逃せない。欧州や日本のような先進国でもエネルギー補助金制度が導入され、ましてや所得水準の低い途上国では Affordability は欠かすことのできない要素となった。また、その状況下でエネルギーアクセスを強化することも途上国の課題である。こうした流れの中で、長期にわたるエネルギー転換の下では石油・ガスの役割は重要であり続ける、という意識が強まり、それが産油国の自信の回復につながっているのではないか、と考えられるのである。
石油・ガスの将来についての自信が強まれば、その重要な供給者である産油国、とりわけ主要な中東産油国が自らへの自信を強めるのも当然であろう。短・中期的には、不安定な国際エネルギー情勢が続く中、市場安定化の力の源泉となる供給余力を持つ中東産油国のパワーが増すのも必然となる。原油価格が上昇する中で、米国をはじめとする西側が産油国への増産要請を強め、中国が産油国協力への熱い視線を送る中、自らの力の強まりを産油国が意識しても全く不思議ではない。さらに、より俯瞰的な観点では、米中対立や西側と中ロの 2 軸の対立深刻化という世界の分断の悪化という国際情勢の下、国際エネルギー情勢における重要な供給者である中東産油国を巡る駆け引きが強まり、その下で産油国の立場が強化される、という状況も生まれているように思われるのである。
もちろん、こうした状況が継続的・安定的なものなのか、また新たに大きな状況変化が生まれるのかどうか、先読みは難しい。石油・ガスの将来そのものにも相変わらず大きな不確実性がある。国際エネルギー情勢も一寸先は闇といっても良いくらい、将来は読めない。その中で、産油国を巡る状況も大きく変わっていく可能性は十分にある。しかし、現時点において、「自信を強める産油国」という現実を理解することは、国際エネルギー情勢読むうえで極めて重要なポイントになりつつあるように筆者には思われるのである。
以上
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