〈研究報告〉

乳幼児期の子どもを持つ男性における父親役割認識の関連要因
Factors related to awareness of father's roles in men with infants

藤田麻央1 朝澤恭子212

湘南鎌倉総合病院

東京医療保健大学 東が丘看護学部
Mao FUJITA1, Kyoko ASAZAWA2

12

要Shonan Kamakura General Hospital

Division of Nursing, Faculty of Nursing, Tokyo Healthcare University

旨：目的：乳幼児期の子どもを持つ男性における父親役割認識の関連要因を明らかにする。

方法：量的記述的研究デザインを用いて首都圏の幼稚園および保育園に在園する児（0～ 6 歳）を子に持つ父親 845 名に無記名の自記式調査票を用いてデータ収集を行った。
調査内容は属性および育児参加状況、父親役割認識尺度、夫婦関係満足尺度であった。
データを用いて因子分析、信頼性分析、ｔ検定、一元配置分散分析および重回帰分析を実施した。
結果：有効回答は 460 部（54.4％）であった。父親役割認識の関連要因は、正の影響が夫婦関係の良さ（β = 0.44, p<0.001）、負の影響が労働時間の長さ（β = －0.09, p<0.05）であった。
結論：父親役割認識の高さは夫婦関係の良さおよび労働時間の短さと有意に関連していた。
キ ー ワ ー ド：父親、父親役割、育児、夫婦関係、断面研究

Key wo r d s：fathers，Parenting，Child Rearing，Marital Relationship，Cross-Sectional Studies－114－東京医療保健大学 紀要第１号

Mao FUJITA

2020年

Kyoko ASAZAWA

２．用語の定義

Ⅰ．緒言

１）父親役割認識：男性個人における父親としての役割の捉え方およびその程度13）。

現代の日本の家族形態やあり方は多様化しており、核家族化や少子化、女性の社会進出による夫婦共働の２）夫婦関係満足度：入籍および未入籍に関わら世帯が増加し、性別役割分業が変化している１）。これず、配偶者やパートナーとの関係性の満足度を示

まで育児を行ってきたのは主に母親であったが、性別す14）。

役割分業が変化することで、社会のニーズとして男性の育児参加が求められている

３）出産準備教育：妊婦が自信と主体性を持って妊

２）３）。2010年には厚生労娠・出産・育児に適応するための、心と身体の準働省４） がイクメンプロジェクトを立ち上げ、社会のニーズとしても、男性の父親としての役割である育児備ができるための教育15）。
３．研究方法４）への参加が大きく叫ばれた 。父親の育児参加は、父

１）調査対象：首都圏における５か所の幼稚園およ

親自身のwell-beingに波及することから始まり、母親び６か所の保育園に在園する児（０～６歳）を子の夫婦関係満足度や精神的健康、子どもの発達や成長に持つ父親845名。

２）５）。また、父親の育児参加により、

２）調査期間および方法：2017年７月～９月に、首家族に対する貢献感が得られ、間接的に夫婦関係満足

都圏の幼稚園および保育園に在園する児を子に持にも影響を与える
２）

感に影響する 。これらのことから、男性の育児参加

つ父親に、無記名の自己記入式調査票を用いた横に注目がおかれている。

断調査を実施した。

一方、親性に関しての研究報告は次のとおりであ３）調査手順：研究対象候補施設となる幼稚園・保る。中学生・高校生・大学生の子ども・子育てに対す育園の園長に文書および口頭により研究の目的やる意識や親になることの受容性はどの時期においても意義、倫理的配慮等の趣旨を説明し、同意書の署男子よりも女子の方が高い６）７）。幼児期の子を持つ親名をもって同意を得た。研究対象候補者に文書おにおいても父親よりも母親の方が親性の発達が進んでよび口頭により研究の目的や意義、倫理的配慮等

８）いる 。大学生男性より女性の方が子供のことを肯定の趣旨を説明し研究協力の依頼をした。研究協力

９）的に捉える人が有意に高く 、子どもに対して肯定感の了承が得られた研究対象者に対し、調査票を配情を抱いている男性の方が育児に対するストレスは低布し、留め置き法および個別郵送法を用いて回収い10）。さらに、父親の育児サポートが高いほど、有した。

11）

意に母親の夫婦関係評価が高い。

４）調査内容：調査内容は、属性、育児参加状況、また、勤務助産師が行う育児を含む父親役割獲得に父親役割認識、夫婦関係満足度、男性の育児支援ついては研究が進められている。助産師も父親自身がニーズの合計48項目であった。

親移行の当事者であることを認識し、その上で父親同（１）属性

士の交流の場の提供や、父親になる男性に対するクラ属性は、就労形態、労働時間、年齢、婚姻状況、結12）。しかし、婚歴、子どもの人数および年齢、同居人、実夫からの父親自身が育児を円滑に行うために希望する支援の先

愛情の有無、出産準備教育の参加有無、妻の年齢，妻行研究は見当たらない。の就労形態の計11項目の回答を求めた。

ス運営・立ち合い出産の導入が有用である

これらのことから、父親役割の認識の高低にはどの（２）育児参加状況ような背景があるかを明らかにし、男性に対して今後育児参加状況は、育児時間、育児休暇取得の有無、の支援をする必要性があると考えた。本研究の目的は、育児休暇取得の期間、育児休暇未取得の理由、対象者男性が育児を円滑に行うための支援の示唆を得るためが妻以外から得る育児サポートの有無、対象者が妻以に、乳幼児期の子どもを持つ男性における父親役割認外から得る場合の育児サポート者、対象者が妻以外か識の関連要因を明らかにすることである。

ら得る場合の育児サポート期間、対象者が妻以外から得る場合の育児サポート内容、育児サポート未取得理
由の計９項目の回答を求めた。

Ⅱ．方法（３）父親役割認識尺度

１．研究デザイン：量的横断的記述研究

父親の役割認識の測定には、父親役割認識尺度、20

父親役割認識に父親の属性、妻の属性、育児参加状項目５件法を用いた。本尺度は父親役割認識につい況および夫婦関係満足度が関連しているかを検討して当人が回答する尺度であり、伊藤らた。

得点は20点～ 100点の範囲で、高得点ほど父親役割認

13）－115－が開発した。

東京医療保健大学 紀要

乳幼児期の子どもを持つ男性における父親役割認識の関連要因

第１号

2020年

識の程度が高いことを示す。構成概念は担保されてい460部（有効回答率54.4％）を分析対象として用いた。

るが信頼性は未確認であり、本研究にて因子分析と信１．対象者の属性および幼稚園児父親と保育園児父親の２群間の比較（表１）頼性分析を行い、確認した。
（４）夫婦関係満足尺度

対 象 者 460 名 は、 子 ど も の 所 属 が 幼 稚 園 27 4 名

パートナーとの関係性の測定は、夫婦関係満足尺度、（59.6％）、保育園 186 名（40.4%）であった。父親の年６項目４件法を用いた。本尺度は夫婦関係の満足度に齢は、35歳から39歳が37.0％で最も多く、子どもの数16）が夫婦は２人が52.6%と最も多かった。父親の就業形態とし関係全体の良さを反映する項目に限定して作成したて会社員が73.5%と最も多く、その労働時間は週に40

Quality Marriage Indexを諸井14） が翻訳して作成し時間以上が91.5%であった。また、妻の年齢は父親とた。得点は６点～ 24点の範囲で、高得点ほど夫婦関同様に35歳から39歳が36.5%と最も多く、その妻の就14）業形態として、専業主婦が46.1%であった。父親の育により、G-P分析でp<0.001、I-T相関分析でr=0.721 ～児時間としては、週に10時間から19時間が35.7%と最0.835、主成分分析で第１主成分の負荷量0.802 ～ 0.892、も多く、育児休暇取得はありが11.3%、育児サポート

第１主成分の説明率74.0％、Cronbach’s αは0.927でがある人は、24.3%であった。幼稚園父親群および保あり、十分な妥当性と信頼性が確保されている。

育園父親群の２群で属性について比較をするために、（５）有益であった育児サポートおよび育児支援

x ２ 検定を行った。育児サポートは幼稚園児父親群よついて当人が回答する尺度であり、Norton係満足の程度が高いことを示す。この尺度は諸井りも保育園児父親群の方が受けている人が有意に多ニーズ
過去に受けた医療従事者による有益であった育児サポートおよび今後の医療従事者以外への育児支援の希かった（x ２ =3.9, p<0.05）。
２．尺度の信頼性と妥当性の検討（表２）
父親役割認識尺度の信頼性と妥当性の確認を実施し望内容について回答を求めた。
４．分析方法た。また、夫婦関係満足尺度は信頼性と妥当性が確認

分析には統計ソフトSPSS ver.21を使用し、記述統されているが、本研究では対象者が男性のみであり、計量を算出した。父親役割認識尺度は因子分析を行い偏りが推測されたため、信頼性および妥当性を再確認

信頼性および妥当性を明らかにし、得点配分を再構成した。

した。尺度得点を従属変数とし認識と属性がどのよう

父親役割認識尺度は、一つの概念を測定しているこに関連しているかｔ検定、一元配置分散分析および重とを仮定し20項目で重みなし最小二乗法、バリマック回帰分析を行った。重回帰分析は、父親役割認識にどス回転を用いて因子分析を行った。プロマックス回転のような要因が関連しているかを検討するために、従では最適解が得られなかったためである。固有値１以属変数を父親役割認識尺度と設定し、独立変数に属性上を基準としたところ、Kaiser-Meyer-Olkinの標準妥と育児参加状況のうち、名義尺度以外の順序尺度およ当性の測度は0.866であり、共通性は0.3以上、５成分び間隔尺度で回答を求めた計11項目を設定し、ステッの因子寄与率が54.7%で、各項目因子負荷量は、0.35

プワイズ法を用いて実施した。サポートニーズは度数以上が確認され、５因子20項目の妥当性が確認された。

分布表から統計量を得た。

Cronbachのα係数は20項目全体で0.88、下位尺度は５．倫理的配慮0.75 ～ 0.82であり、内的整合性があると判断し、信頼調査において研究の趣旨、研究協力は自由意思であ性が確認された。

り同意しない場合も不利益は受けないこと、匿名性の夫婦関係満足尺度は、一つの概念を測定している保持、データの厳重保管と公表後に適切な処分をすることを仮定し６項目で最尤法を用いて因子分析をことを、口頭および文書で説明した。調査票の回収を行った。固有値１以上を基準としたところ、Kaiser-もって同意したとみなした。東京医療保健大学研究倫

Meyer-Olkinの標準妥当性の測度は0.895であり、共通理審査委員会の承認（承認番号28-37）を得た上で実性は0.3以上、一成分の因子寄与率が67.5%で、各項目施した。

因子負荷量は、0.76以上が確認された。Cronbachのα係数は６項目全体で0.93であり、内的整合性があると判断し、信頼性は確保された。したがって、父親役割

Ⅲ．結果

認識尺度および夫婦関係満足尺度は測定しようとして幼稚園・保育園に在園する０～６歳の児を子に持つ父親845名に調査票を配布した結果、473名（回収いる心理的特性を的確に捉え、データの安定性・一貫性があり誤差が少ないことが確認された。

率56.0％）から回答があった。このうち欠損値のない－116－東京医療保健大学 紀要第１号

Mao FUJITA

2020年

表１

Kyoko ASAZAWA

対象者の属性および２群間比較（N=460）

３．各尺度と属性および育児参加状況の関連（表３）の場合には一元配置分散分析を実施し、Tukey法で多対象者の属性および育児参加状況が父親役割認識に重比較を行った。その結果、父親役割認識は、子どどのような影響があるか検討した。父親役割認識を従も２人以上群より１人群の方が高く（t=2.2, p<0.01）、属変数として分析した。属性および育児参加状況にお実 父 の 愛 情 な し 群 よ り あ り 群 の 方 が 高 く（t=4.6,

いて独立変数が２項目の場合はｔ検定、３項目以上p<0.001）、育児時間が週10時間未満群より、週20 ～－117－東京医療保健大学 紀要

乳幼児期の子どもを持つ男性における父親役割認識の関連要因
表２

表３第１号

2020年

父親役割認識尺度の探索的因子分析（N=460）

対象者の属性と各尺度の関連 （N=460）

30時間群が有意に高く（p<0.05）、妻の年齢が25 ～ 29歳群より30 ～ 39歳群の方が有意に高かった（p<0.05）。
同様に、対象者の属性および育児参加状況が夫婦関係満足度にどのような影響があるか検討した。夫婦関係満足尺度を従属変数とし、属性および育児参加状
況において独立変数が２項目の場合はｔ検定を、３項目以上の場合には一元配置分散分析を行い、Tukey法で多重比較を行った。その結果、夫婦関係満足尺
度は、子どもが保育園に所属している子を持つ群より、幼稚園に所属している子を持つ群の方が高く（t=2.7, p<0.01）、実父の愛情なし群よりあり群の方が高く（t=3.8, p<0.001）、育児時間が週10時間未満群より、週10 ～ 19時間（p<0.05）、週20~29時間（p<0.01）、週30時間以上（p<0.01）の方が有意に高く、学級参加をしていない人より、している人の方が高く（t=2.6,p<0.05）、妻の就業形態が自営業より専業主婦の方が有意に高かった（p<0.05）。
４．父親役割認識の関連要因（表４）
父親役割認識に、どのような要因が関連しているかを検討した結果、２要因が有意に関連しており、
R²=0.19、F値=52.5（p<0.001）であった。父親役割認
識は夫婦関係満足尺度得点の高さと有意に関連し（β=0.44, p<0.001）、労働時間と有意に負の関連（β=－0.09, p<0.05）があった。さらに、幼稚園児父親群と－118－

東京医療保健大学 紀要第１号

Mao FUJITA

2020年

Kyoko ASAZAWA

保育園児父親群の２群に分けて、それぞれの父親役割

児 技 術 の 説 明 」33.8 ％、「 パ ー ト ナ ー の 産 後 に お け

認識に対する関連要因を確認した。その結果、幼稚園

る体調の説明」19.0%であった。また、今後の医療父親群においても同様に、２要因が有意に関連してお従事者以外に対する育児支援ニーズは「病児保育」

り、R²=0.25、F値=44.7（p<0.001）であった。幼稚園

34.1％、「送迎」31.2％、「一時預かり」「なし」30.5％

児父親群の父親役割認識の関連要因は、夫婦関係満足であった。

尺度得点の高さと有意に関連し（β=0.50, p<0.001）、労働時間と有意に負の関連（β=－014, p<0.01）があっ

Ⅳ．考察た。また、保育園児父親群において、R²=0.13、F値=25.6（p<0.001）であった。保育園児父親群における

１．対象者の属性
本研究の対象者は首都圏にある幼稚園および保育

父親役割認識の関連要因は、夫婦関係満足尺度得点の園に在園する児を子に持つ父親であった。対象者の高さであった（β=036, p<0.001）。
表４

年齢は、「35 ～ 39歳」が37.0%と最も多かった。しか

父親役割認識の関連要因（n＝460）

し、神田ら17）の調査では、保育園児の父親は「30 ～34歳」が最も多く、本保ら18）の調査では幼稚園児および保育園児の父親は「31 ～ 35歳」が最も多かった。
妻の年齢も本研究では、「35 ～ 39歳」が36.3%と最も多い結果となった。また、父親の年齢と同様に、神田5．有益であった育児サポートおよび育児支援ニーズ

ら17）の調査では、保育園児の母親は「30 ～ 34歳」が（図1, ２）最も多く、本保ら18）の調査では幼稚園児および保育有益であった育児サポートは「なし」46.1％、「育図１

園児の母親は「31 ～ 35歳」が最も多かった。さらに、有益であった医療従事者からの育児サポート（重複回答，n=447}

図２

対象者における育児支援ニーズ（重複回答，n=452)－119－

東京医療保健大学 紀要

乳幼児期の子どもを持つ男性における父親役割認識の関連要因

第１号

2020年

岡本19）の調査では母親の年齢は「33.3歳」、坂口ら20）を割くことができるため、子どもと接する時間およびも同様に母親平均年齢は「34.6歳」であった。したがっ家族と過ごす時間が長くなり、父親役割の認識が高くて、本研究は類似する調査よりも、父親および母親になると考える。

おいて、年齢が高い結果となっていた。本研究は首都

しかし、父親の多くは有職者であり、労働時間の短圏における調査であったため、先行研究よりも年齢が縮といった労働環境の変化は難しいと推測される。共高い結果となったと考える。

働き世帯は、2007年から2017年の10年間に1013万世帯の人口動態によると、第１から1188万世帯に増加しており26）、女性が育児をし子出生時の母の平均年齢は、2005年は29.1歳、2018年ながら、働くことのできる制度や労働環境が注目されは30.7 歳と上昇傾向にある。先行研究は本研究よりもている。また、佐藤27）は現代の日本の男性、女性の10年以上前の調査であり、日本における母親の出生時夫婦双方が仕事と家事・育児を担うことであるとした

年齢が上昇しているため、本研究も同様に平均年齢がワーク・ライフ・バランスの欠如を問題視している。

高かったことが考えられる。男性の初婚年齢は、2005

今後の社会において、父親としてのワーク・ライフ・年から2018年の13年間で29.8歳から31.1歳に増加してバランスを見直していくことが求められる。また、社

さらに、厚生労働省

21）

21）

。それと同様に夫婦である妻の第１子出生時会に対して、育児支援ニーズで上位にある病児保育、の年齢も10年で増加傾向にある。先行研究は本研究よ

子どもの送迎、一時預かりの利用しやすさ、充実性がりも10年以上前の調査であり、本研究の対象者の年齢求められる。

いる

岩尾ら28）は、妊娠期の夫婦関係に関連する要因とが高かったことは、これらも同様に増加していることして「パートナーの受容」「夫の支援・信頼」と述べが考えられる。
出産準備教育について、本研究では49.3%の父親が22）ている。また、永森ら29）は、出産準備教育の参加は「夫の研究では、保婦二人で体験を共有するというプロセスから得られる健所・病院などで行う出産準備教育の参加者は36.3%満足感」の体験であると述べている。妊娠中でなくとであった。近年、パートナーの立ち合い分娩は2006年も良好な夫婦関係は育児を通して子どもの発達に影響参加したと回答していた。田中ら

23）39％から2013年59％に増加し、育児休暇取得率も24）を与える30）。出産準備教育に参加することや出産時、男性の育児だけでなく、妊娠期から夫婦でコミュニケーションを参加が増加している。この動向から、男性が育児参加とることで、育児期の夫婦関係が良くなると推測する。

や育児休暇の取得が以前よりも意識され、出産準備教

本研究において、夫婦関係の良さと父親役割認識に有育が平日であっても参加しやすくなっていると推測さ意な関連があったことから、助産師は出産準備教育のれる。また、父親を含めた出産準備教育を開催してい参加や妊娠期に夫婦の時間をとることを推奨し、夫婦る施設が多く、仕事を持つ父親も参加しやすいように、関係を良くする支援が必要であると考えられる。

開催日を休日に設定する病院が多くなっていること

また、現代は児童のいる世帯に占める核家族世帯も、出産準備教育参加率の増加の要因であると考えらの割合が増加していることからも31）、父親となるれる。このような要因から、本研究における出産準備男性が育児に積極的に参加することが重要である。

教育の参加率が先行研究よりも高かったと推測する。

Silversteinら32） は、子どもの発達には父親役割や肯２．父親役割認識を促すための助産師の役割定的な関わりは不可欠であると述べている。さらに、2015年2.7％から2018年6.2％に増加し本研究の結果として、父親役割認識において夫婦関Swallowら33） は、父親の子どもの健康管理の関与が係の良さと労働時間の短さが有意に関連していた。こ家族機能にプラスをすると述べている。出産準備教育の結果より、乳幼児期の子どもを持つ夫婦に対して夫や退院指導等で夫婦の関係性が育児にも影響すること

婦関係および労働時間に関する支援をしていくことがを助産師は伝えることが必要である。夫婦関係を良好父親役割認識を高める結果になると考える。助産師は、にするように支援することや父親に対して積極的な育

夫婦関係の良さと労働時間の短さがパートナーである児参加を促すことで、男性の父親役割認識を促すこと

男性の父親役割認識を高めると、妊産褥婦に情報提供ができると考える。本研究結果で有益であった育児サすることが重要であることが示唆された。

ポートの育児技術の説明とパートナーの産後における25）によると、夫の労働時間の短い方が、育児体調の説明を、助産師が両親学級や産後の保健指導に分担度が高い。本研究では、育児時間が10時間未満群

おいてカップル対象に情報提供することは関係性構築

より20時間～ 29時間群の父親役割認識が高く、育児のためにも必要である。

久保

時間が長いほど夫婦関係満足度が高かった。したがって、父親の労働時間が短いことで、家事や育児に時間－120－東京医療保健大学 紀要第１号

Mao FUJITA

2020年

３．研究の限界と今後の課題

Kyoko ASAZAWA

７）伊藤葉子, 倉持清美, 岡野雅子, 金田利子. 中・高・大

本研究の対象者は、首都圏にある乳幼児を育児する父親であった。今後は首都圏以外の地域を組み入れた学生の幼児期への共感的応答性の発達とその影響要
因.日本家政学会誌2010;61(3):126-136.

大規模調査を行う必要がある。幼稚園児父親と保育園

８）及川裕子. 親性の発達に関する研究―乳幼児の親性

児父親の属性に相違があり、育児サポートニーズにもの因子構造と背景要因の検討―.埼玉県立大学紀要違いがあることが推測される。

2005;7:1-7.
９）高峰彩華, 吉川はる奈. 大学生が持つ子ども・子育てのイメージ形成に与える影響―保育学習や友人関係にⅤ．結論よる検討―.埼玉大学教育学部附属教育実践総合セン

１．父親役割認識には夫婦関係の良さと労働時間の短さが有意に関連していた。

ター紀要2015;14:9-16.
10）清水尚子, 住岡里永子, 岸田真由紀, 眞鍋えみ子. 育児

２．父親役割認識の高さに影響する要因は子どもの人期における父親の育児ストレッサ―，ストレス対処，数が２人以上より１人、実父からの愛情があったこ

ストレス反応の関連.京都医大看護紀要2008;17:79-86.と、育児時間が10時間未満より20 ～ 29時日間、妻

11）佐藤小織. 初産婦の夫婦関係の評価と育児満足感を構の年齢が25 ～ 29歳より30 ～ 39歳であった。

成する諸因子の関係に関する研究―育児初期の核家

３．対象者において医療従事者から有益であった育児サポートは「育児技術の説明」「パートナーの産後における体調の説明」であり、育児支援ニーズは「病児保育」「送迎」「一時預かり」であった。

族に焦点を当てて―.日本助産学会誌2012;26(2):222231.
12）礒山あけみ. 勤務助産師が行う父親役割獲得を促す支援とその関連要因. 日本助産学会誌 2015;29(2):230-

４．助産師は妊産褥婦およびパートナー、子育て中の239.

夫婦に対して、夫婦関係の良さと労働時間の短さが13）伊藤葉子, 倉持清美, 堀内かおる. 男子校の中・高校生

父親役割認識を高めることの情報提供が必要であるは父親・母親役割をどのように捉えているか：共学とことが示唆された。の比較検討.千葉大学教育学部研究紀要2011;59:85-92.
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