ISSN 2433-5819

研

究

年

令和 2 年度
第4号

ANNUAL REPORTOFOSAKA INSTITUTE OF PUBLIC HEALTH

No.4(2020)

報

目

次

報 文
大阪府におけるエンテロウイルス感染症の流行状況と分子疫学的解析（2019 年度）
中田恵子，本村和嗣・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・

1

大阪府内における 2019/2020 シーズンのインフルエンザ流行状況
森川佐依子，廣井 聡，本村和嗣・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・

9

大阪府における蚊媒介ウイルス感染症に対するサーベイランス調査（2019 年度）
青山幾子，池森 亮，横田正春，弓指孝博・・・・・・・・・・・・・・・・・

18

皮膚爬行疹患者から検出された Spirometra 属裂頭条虫の遺伝子解析
馬場 孝，亀井千紗都，東田理恵，楠谷 尚，阿部仁一郎，寺本 勲，
中川浩一・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・

26

中国産青ネギからのクロルベンズロンの検出事例
上野 亮，松井啓史，内田耕太郎，阿久津和彦，角谷直哉・・・・・・・・・・

32

LC-MS による加工食品中に混入された界面活性剤の分析
柿本 葉，山口瑞香，角谷直哉・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・

37

GM ダイズ検査におけるリアルタイム PCR 装置の同等性試験の結果
野村千枝，角谷直哉・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・

43

遺伝子組換えバレイショ検出におけるバレイショ加工品の DNA 抽出法の改良
村上太郎，村野晃一，工藤鮎子，山口之彦，山野哲夫・・・・・・・・・・・・

54

透析−固相抽出−LC-MS/MS 法による食品中の人工甘味料の一斉分析
新矢将尚，寺谷清香，山口之彦・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・

61

液体クロマトグラフィー-フォトダイオードアレイ検出器を用いた医薬品成分の一斉分析法の開発
武田章弘，淺田安紀子，清田恭平，土井崇広，田上貴臣・・・・・・・・・・・

70

健康食品中に含有される医薬品成分類似化合物ジメチルジチオノルカルボデナフィルの検出武田章弘，淺田安紀子，清田恭平，土井崇広，田上貴臣・・・・・・・・・・・

76

水質検査における外部精度管理（2018 年度）—テトラクロロエチレンおよびトリクロロエチレン—
小泉義彦・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・

82

水質検査における外部精度管理（2018 年度）—鉄及びその化合物—
吉田 仁，中島孝江・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・

93

水質検査における定量精度に影響を及ぼす因子の解明（2019 年度）—大阪府建築物飲料水水質検査業—
中島孝江，高木総吉，小泉義彦・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・

100

革製品等のアゾ染料由来の特定芳香族アミン等の分析検討
大嶋智子，宮本京子，角谷直哉，山口之彦・・・・・・・・・・・・・・・・・

11 0

大阪府における環境および食品中放射能調査（平成 31 年度報告）
大山正幸，肥塚利江，山口進康・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・

123

抄 録
TLR2 と Mincle による連続した感知は未熟骨髄系細胞に劇症型溶血性レンサ球菌感染症に対する防i

御免疫を誘導させる（英文）松村隆之，池辺忠義，有川浩司，細川正人，相子美智雄，井口 葵，富樫郁子，
甲斐彩香，大原咲子，大原直也，大西 真，渡邉治雄，小林和夫，竹山春子，
山崎 晶，高橋宜聖，阿戸 学・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・

132

マクロファージの解糖系代謝転換は結核菌への宿主防御応答である（英文）岡真優子，合田亘人，財賀大行，山本雅裕，竹田 潔，尾関百合子，山口雄大，
曽我友義，立石 雄，三浦克之，奥崎大介，小林和夫，松本壮吉・・・・・・・

132

ウイルス粒子構造は防御能に優れた IgA 抗体応答を誘導する（英文）小野寺大志，橋 香奈，Rajni Kant Shukla，三木元博，戸高玲子，藤本 陽，
倉岡雅征，三好龍也，小林和夫，長谷川秀樹，阿戸 学，Garnett Kelsoe，
片山和彦，高橋宜聖・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・

133

FTA-NaOH を用いたポリメラーゼ連鎖反応：ウガンダ共和国ムバララ県の乳牛の効率的で安価な
Theileria parva の検出方法（英文）内田玲麻，Joseph Byaruhanga，岡村郁夫，三山豪士，村松康和，Patrick Vudriko，
蒔田浩平・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・

133

新型コロナウイルス感染が診断されない率：中華人民共和国武漢市から日本へ退避した航空便の乗客を用いた推定（英文）西浦 博，小林鉄郎，Yichi Yang，林 克磨，三山豪士，木下 諒，
Natalie M. Linton，Sung-Mok Jung，Baoyin Yuan，鈴木絢子，Andrey R. Akhmetzhanov・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・

134

新型コロナウイルス感染症の死亡リスクについて（英文）小林鉄郎，Sung-Mok Jung，Natalie M. Linton，木下 諒，林 克磨，三山豪士、
安齋麻美，Yichi Yang，Baoyin Yuan，Andrey R. Akhmetzhanov，鈴木絢子，
西浦 博・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・

134

移動制限が輸出症例による新型コロナウイルス感染症の流行動態に及ぼす影響（英文）安齋麻美，小林鉄郎，Natalie M. Linton，木下諒，林 克磨，鈴木絢子，Yichi Yang，
Sung-Mok Jung，三山豪士，Andrey R. Akhmetzhanov，西浦 博・・・・・・・・

135

WQ-3810：キノロン耐性結核菌治療に高い可能性を有する新しいフルオロキノロン（英文）大内勇樹，向井徹，小出健太郎，山口智之，Jong-Hoon Parka，Hyun Kim，
横山和正，田丸亜貴，Stephen V. Gordon，中島千絵，鈴木定彦・・・・・・・・・・

135

マイコバクテリウムトリプレックスによる易感染性宿主の肺感染症；症例報告と文献レビュー（英文）
白田全弘，田丸亜貴，丸毛聡，福井基成・・・・・・・・・・・・・・・・・・

136

日本の健康なボランティアの浴室、河川、土壌から分離された Mycobacterium avium subsp. hominissuisと異なる地理エリアでの臨床分離株との遺伝学的関連（英文）有川健太郎，一條智明，中島里美，西内由紀子，矢野大和，田丸亜貴，
吉田志緒美，丸山史人，太田敦，那須正夫，Daria A. Starkova，Igor Mokrousov，Olga V. Narvskaya，岩本朋忠・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・

136

ベトナム健康者の染色体性 mcr-1 保有コリスチン耐性大腸菌の高い保有率について（英文）山口貴弘，河原隆二，浜元宏太，平井到，Khong Thi Diep，Nguyen Nam Thang，Tran Thi Hoa，元岡大祐，中村昇太，山本容正・・・・・・・・・・・・・・・

137

ウエルシュ菌による食中毒とその予防
余野木伸哉・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・

137

ii

2013 年から 2017 年に検出されたノロウイルス GII.P17-GII.17 の VP1 および RNA 依存性 RNA ポリ
メラーゼ領域の進化系統解析（英文）松島勇紀，水越文徳，左近直美，イェン･ハイ･ドアン，植木 洋，小川泰卓，
本谷 匠，塚越博之，中村範子，重本直樹，吉冨秀亮，岡本玲子，鈴木理恵子，
筒井理香，寺杣文男，高橋知子，貞升健志，清水英明，岡部信彦，長澤耕男，
麻生純平，石井晴之，黒田 誠，梁 明秀，片山和彦，木村博一・・・・・・・

138

新生児集中治療室（NICU）におけるロタウイルス集団発生
左近直美，本村和嗣，井石倫弘，塩見正司，元岡大祐，中村昇太・・・・・・・

138

大阪府におけるロタウイルス検出状況
左近直美，白井達哉，本村和嗣，西尾孝之，田邊雅章，吉田英樹，山本

憲・・・

139

免疫学的に 2 次性ワクチン不全の患者を初発とする麻しんアウトブレイク（英文）倉田貴子，上林大起，江川和孝，木下 優，吉田英樹，宮園将哉，本村和嗣・・

1392017 年の大阪市におけるコクサッキーウイルス A6 による手足口病の流行について（英文）上林大起，改田 厚，平井有紀，山元誠司，藤森良子，岡田めぐみ，久保英幸，
入谷展弘・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・

140

2018 年から 2019 年の大阪府内における風しんの流行について（英文）上林大起，倉田貴子，久保英幸，改田 厚，山元誠司，江川和孝，平井有紀，
岡田和真，池森 亮，弓指孝博，山本 憲，吉田英樹，平山隆則，生田和良，
本村和嗣・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・

140

2015 年に日本で確認されたセフトリアキソン耐性淋菌株 FC428 のクローンの増殖と拡散（英文）李 謙一，中山周一，大澤佳代，吉田弘之，荒川創一，古林敬一，亀岡 博，
志牟田健，川畑拓也，マグヌス･ウネモ，大西 真・・・・・・・・・・・・・

141

日本の MSM における非性病性トレポネーマ症であるベジェルの流行（英文）川畑拓也，小島洋子，古林敬一，篠原 浩，清水恒広，駒野 淳，森 治代，
本村和嗣・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・

141

最近の HIV 感染の割合から推定した日本における HIV 発生率（英文）松岡佐織，長島真美，貞升健志，森 治代，川畑拓也，財津修一，中村麻子，
マーク･S･ソウザ，俣野哲郎・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・

142

病原体検出マニュアル「後天性免疫不全症候群」改訂の経緯
貞升健志，長島真美，吉村和久，川畑拓也，佐野貴子，近藤真規子，松岡佐織，
草川 茂，立川 愛・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・

142

臨床的に梅毒と診断した日本人患者から分子疫学解析によって本邦で初めて検出された bejel の病
原体 Treponema pallidum ssp. endemicum
川畑拓也，阪野文哉，小島洋子，森 治代，本村和嗣，駒野 淳，篠原 浩，
古林敬一・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・

143収容されたイヌ・ネコにおけるセファロスポリン耐性腸内細菌科細菌群の分布と遺伝子解析（英文）梅田 薫，長谷 篤，松尾雅史，堀本知昭，小笠原準・・・・・・・・・・・・

143

収容伴侶動物におけるフルオロキノロン耐性大腸菌の分布と耐性機序の解析（英文）梅田 薫，長谷 篤，福田 昭，松尾雅史，堀本知昭，小笠原準・・・・・・・

144

血液培養から分離されたカルバペネマーゼ KHM-1 産生 Enterobacter hormaechei subsp. hoffmanniiの耐性プラスミド解析（英文）梅田 薫，中村寛海，福田 昭，山口貴弘，松本悠希，元岡大祐，中村昇太，

144

iii

河原隆二・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・
クエンチングプライマーを用いたリアルタイム RT-LAMP 法によるインフルエンザウイルスおよびRS ウイルス検出系の開発（英文）髙山郁代，中内美名，高橋 仁，大場邦弘，仙波晶平，改田 厚，久保英幸，
齊藤慎二，永田志保，小田切孝人，影山 努・・・・・・・・・・・・・・・・

145

リアルタイム RT-LAMP 法を用いたライノウイルス検出系の開発（英文）中内美名，髙山郁代，高橋 仁，仙波晶平，齊藤慎二，久保英幸，改田 厚，
大場邦弘，永田志保，小田切孝人，影山 努・・・・・・・・・・・・・・・・

145

同一患者臨床検体からの A および B 型インフルエンザウイルスの重複分離例
久保英幸・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・

146

金管楽器内で生育するカビの金属耐性
浜田信夫，阿部仁一郎，佐久間大輔・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・

146

室内に分布する Ochroconis は石灰岩地帯の Ochroconis に由来する（英文）浜田信夫，阿部仁一郎・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・

147

詳細な問診と遺伝子解析により安全に駆虫し得た、ニュージーランドでの感染が疑われた無鉤条虫症の 1 例森田 涼，白野倫徳，木俣 勲，馬場 孝，阿部仁一郎，中川裕太，福岡里紗，
山根和彦，小西啓司，麻岡大裕，中河秀憲，笠松 悠，後藤哲志，黒川克博，
藤川康則，金子 明・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・

147

ニホンジカより検出された 5 種住肉胞子虫の cox1 遺伝子解析による相異（英文）阿部仁一郎，松尾加代子，森部絢嗣，高島康弘，馬場 孝，ビョン･ジョルデ

148

ニホンジカより検出された 3 つの新種を含む 7 種の住肉胞子虫の遺伝学的、形態学的特徴（英文）阿部仁一郎，松尾加代子，森部絢嗣，高島康弘，入江隆夫，馬場 孝，
ビョン･ジョルデ・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・

148

風に吹かれて：チョウ目幼虫によるユニークな葉に乗った空中降下（英文）山崎一夫・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・

149

5,6-ジヒドロチミジンを検知指標として牛生レバーの照射線量を推定する（英文）藤原拓也，福井直樹，北川陽子，梶村計志，尾花裕孝，石川悦子，古田雅一，
高取 聡・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・

149

殺菌剤メパニピリムとその主要代謝物の分析のための直接競合 ELISA の開発（英文）三宅司郎，平川由紀，山﨑朋美，渡辺栄喜，原田亜矢子，足立香代，岩佐精二，
成田宏史・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・

150

親水性農薬ニテンピラムのイムノアッセイ：農作物を対象とした簡便なスクリーニング法としての評価（英文）
渡辺栄喜，平川由紀，山﨑朋美，岩佐精二，三宅司郎・・・・・・・・・・・・

150

表面プラズモン共鳴を利用したイムノセンサによる農薬 6 種類の同時定量（英文）三宅司郎，平川由紀，山﨑朋美，渡辺栄喜，原田亜矢子，岩佐精二，成田宏史

151

LC-MS/MS を用いた大豆穀粒および大豆加工品に含まれる大豆アレルゲン Gly m 4 分析法の開発（英文）
吉光真人，清田恭平，梶村計志，山野哲夫・・・・・・・・・・・・・・・・・

151

iv

ボウルの材質 3 種類における小麦アレルゲン残留性の比較
橋本博行，吉光真人，清田恭平・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・

152

放射線損傷ヌクレオシドであるジヒドロチミジンを指標として照射食品を検知する
高取 聡，福井直樹，藤原拓也，北川陽子，梶村計志，石川悦子，古田雅一・・

152

地方衛生・環境研究所の沿革と役割
新矢将尚・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・

153

ヘッドスペース-GC/MS による食品用ラミネートフィルム中の残留有機溶剤の分析
尾崎麻子，岸 映里，大嶋智子，角谷直哉，阿部 裕，六鹿元雄，山野哲夫・・

153

食品用器具・容器包装の規制をめぐる最新の動向
尾崎麻子・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・

154

大阪湾圏域の干潟におけるマイクロプラスチック汚染（英文）中尾賢志，尾崎麻子，山﨑一夫，桝元慶子，仲谷正，先山孝則・・・・・・・

154

日本近海で漁獲されたベニズワイガニ中の総水銀とメチル水銀濃度（英文）柿本幸子，吉光真人，阿久津和彦，清田恭平，藤原拓也，渡邉敬浩，梶村計志，
山野哲夫・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・

155

質量分析計を用いた農産物中残留農薬試験法
宮本伊織・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・

155

アポ A-I N 末フラグメントのアミロイド線維形成機構の解明（英文）水口智晴，中川美穂，南波憲宏，坂井美冴，栗光直子，鈴木彩音，藤田かほ，
堀内爽加，馬場照彦，扇田隆司，西辻和親，斎藤博幸・・・・・・・・・・・・

156

二段階 FRET 法によるアミロイド形成の評価（英文）Galyna Gorbenko，Valeriya Trusova，Todor Deligeorgiev，Nikolai Gadjev，水口智晴，
斎藤博幸・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・

156

ホスファチジルエタノールアミンはアポ A-I N 末フラグメントのアミロイド線維形成を促進する（英文）
栗光直子，水口智晴，藤田かほ，田口鈴野，扇田隆司，西辻和親，島内寿徳，
斎藤博幸・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・

157

パイナップル由来酵素処理によるオレンジアレルゲン Cit s 2 濃度の減少（英文）清田恭平，吉光真人，梶村計志，山野哲夫・・・・・・・・・・・・・・・・・

157

女貞子について： HPLC によるオレアノール酸及びウルソール酸分析法の検討と市場品及び採取
調製品の分析
西尾雅世，有本恵子，石原理恵，伊藤美千穂，居村克弥，岡坂 衛，河端昭子，
酒井英二，嶋田康男，高井善孝，田上貴臣，十倉佳代子，野村涼坪，松田久司，
松本卓也，山本 豊，横倉胤夫，吉川正人・・・・・・・・・・・・・・・・・

158

溶液中 FISH（liq-FISH）法の開発およびマイクロ流路システムによる飲用水中の大腸菌の迅速定量（英文）山口進康，後藤聡子・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・

158

アメーバ共培養－qPCR 法を用いた環境中レジオネラ生息調査（英文）枝川亜希子，木村明生，宮本比呂志・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・

159

室内亜硝酸と屋外二酸化窒素と喘息発作との関連：疫学的試行調査結果（英文）v大山正幸，中島孝江，峰島知芳，東 賢一，岡 憲司，板野泰之，工藤正一郎，
竹中規訓・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・

159

大阪府内浄水場における農薬代謝物の存在実態および浄水処理による除去効果
安達史恵，吉田 仁，高木総吉，小泉義彦，中島孝江，北村雅世，鳥居将士，
吉田直志，土屋 誠，山口進康・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・

160

on-site モニタリングによる生活環境の衛生微生物学的安全の確保
山口進康・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・

160

講座「環境水からのレジオネラ・宿主アメーバ検出とその制御」［12］レジオネラ属菌の宿主となる
自由生活性アメーバ
枝川亜希子・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・

161

講座「環境水からのレジオネラ・宿主アメーバ検出とその制御」［13］アメーバ共培養法を用いたレ
ジオネラ属菌の検出井上浩章，枝川亜希子・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・

161

ANNUAL REPORT OF OSAKA INSTITUTE OF PUBLIC HEALTHCONTENTS
O rig ina l Art ic le s
Epidemic situation and molecular-epidemiological analysis of enterovirus infection in Osaka Prefecture (Fiscal
2019 Report) (in Japanese)
K. NAKATA and K. MOTOMURA・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・

1

Influenza epidemic situation during the 2019/2020 season in Osaka Prefecture (in Japanese)
S. MORIKAWA, S. HIROI and K. MOTOMURA・・・・・・・・・・・・・・・・

9Mosquito-borne virus surveillance in Osaka Prefecture (Fiscal 2019 Report) (in Japanese)
I. AOYAMA, R.IKEMORI, M. YOKOTA and T. YUMISASHI・・・・・・・・・・

18

Molecular identification of Spirometra plerocercoid (Cestoda: Diphyllobothriidae) isolated from a patient withcreeping eruption in Osaka Prefecture (in Japanese)
T. BABA, C. KAMEI, R. TOHDA, N. KUSUTANI, N. ABE, I. TERAMOTO andK. NAKAGAWA・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・

26

Detection of chlorbenzuron in Welsh onion from China (in Japanese)
R. UENO, H. MATSUI, K. UCHIDA, K. AKUTSU and N. KAKUTANI・・・・・・・

32

Analysis of surfactants contaminated in the processed foods using LC-MS (in Japanese)
Y. KAKIMOTO, M. YAMAGUCHI and N. KAKUTANI・・・・・・・・・・・・・

37

Results of equivalency test of real-time PCR devices in detection of genetically modified soybeans (inJapanese)
C. NOMURA and N. KAKUTANI・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・

43

Improvement of DNA Extraction for the detection genetically modified potato from processed potato product(in Japanese)
T. SATSUKI-MURAKAMI, K. MURANO, A. KUDO, Y. YAMAGUCHI and
T. YAMANO・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・

54

Simultaneous analysis of artificial sweeteners in foods by LC-MS/MS after dialysis and solid-phase extraction(in Japanese)vi

M. SHINYA, S. TERATANI and Y. YAMAGUCHI・・・・・・・・・・・・・・・

61

The development of simultaneous determination method for medicinal ingredients in dietary supplements witha liquid chromatography-photodiode array detector (in Japanese)
A. TAKEDA, A. ASADA, K. KIYOTA, T. DOI and T. TAGAMI・・・・・・・・・・

70

The detection of dimetyldithionorcarbodenafil as medical ingredient analogue in a dietary supplement (inJapanese)
A. TAKEDA, A. ASADA, K. KIYOTA, T. DOI and T. TAGAMI・・・・・・・・・・

76

Results of external quality control on the analytical measures for tetrachloroethylene and trichloroethylene in
tap water, performed in 2018 in Osaka Prefecture (in Japanese)
Y. KOIZUMI・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・

82

Results of external quality control on the analytical methods for iron in tap water, performed in 2018 in Osaka
Prefecture (in Japanese)
J. YOSHIDA and T. NAKAJIMA・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・

93

Results of external quality control on the analytical measures for zinc and chlorate in drinking water, performed
in 2019 in Osaka Prefecture (in Japanese)
T. NAKAJIMA, S. TAKAGI and Y. KOIZUMI・・・・・・・・・・・・・・・・・

100

Analysis of primary aromatic amines originated from azo dyes in leather products (in Japanese)
T. OOSHIMA, K. MIYAMOTO, N. KAKUTANI and Y.YAMAGUCH・・・・・・・

11 0

Survey of environmental and food radioactivity in Osaka Prefecture（Fiscal 2019 Report) (in Japanese)
M. OHYAMA, T. HIZUKA and N. YAMAGUCHI・・・・・・・・・・・・・・・

123

Ab stra ct s
Sequential sensing by TLR2 and Mincle directs immature myeloid cells to protect against invasive group A
streptococcal infection in mice
T. MATSUMURA, T. IKEBE, K. ARIKAWA, M. HOSOKAWA, M. AIKO, A. IGUCHI,
I. TOGASHI, S. KAI, S. OHARA, N. OHARA, M. OHNISHI, H. WATANABE,
K. KOBAYASHI, H. TAKEYAMA, S. YAMASAKI, Y. TAKAHASHI and M. ATO・・

132

Metabolic adaptation to glycolysis is basic defense mechanism of macrophages for Mycobacterium
tuberculosis infection
M. OSADA-OKA, N. GODA, H. SAIGA, M. YAMAMOTO, K. TAKEDA, Y. OZEKI,
T. YAMAGUTCHI, T. SOGA, Y. TATEISHI, K. MIURA, D. OKUZAKI,K. KOBAYASHI and S. MATSUMOTO・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・

132

Immune-focusing properties of virus-like particles improve protective IgA responses
T. ONODERA, K. HASHI, R. SHUKLA, M. MIKI, R. TODAKA, A. FUJIMOTO,
M. KURAOKA, T. MIYOSHI, K. KOBAYASHI, H. HASEGAWA, M. ATO,
G. KELSOE, K. KATAYAMA and Y. TAKAHASHI・・・・・・・・・・・・・・・

133

FTA-Sodium hydroxide-based polymerase chain reaction (PCR): An efficient and cheaper option for Theileria
parva detection in dairy cattle in Mbarara Uganda
L. UCHIDA, J. BYARUHANGA, I. OKAMURA, T. MIYAMA, Y. MURAMATSU,
P. VUDRIKO and K. MAKITA・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・

133

The rate of underascertainment of novel coronavirus (2019-nCoV) infection: estimation using Japanesepassengers data on evacuation flights
H. NISHIURA, T. KOBAYASHI, Y. YANG, K. HAYASHI, T. MIYAMA,
R. KINOSHITA, NM. LINTON, SM. JUNG, B. YUAN, A. SUZUKI and
AR. AKHMETZHANOV・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・

134

Communicating the risk of death from novel coronavirus disease (COVID-19)
T. KOBAYASHI, SM. JUNG, NM. LINTON, R. KINOSHITA, K. HAYASHI,

134

vii

T. MIYAMA, A. ANZAI, Y. YANG, B. YUAN, AR. AKHMETZHANOV,
A. SUZUKI and H. NISHIURA・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・
Assessing the impact of reduced travel on exportation dynamics of novel coronavirus infection (COVID-19)
A. ANZAI, T. KOBAYASHI, NM. LINTON, R. KINOSHITA, K. HAYASHI,
A. SUZUKI, Y. YANG, SM. JUNG, T. MIYAMA, AR. AKHMETZHANOV and
H. NISHIURA・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・

135

WQ-3810: A new fluoroquinolone with a high potential against fluoroquinolone-resistant Mycobacterium
tuberculosis
Y. OUCHI, T. MUKAI, K. KOIDE, T. YAMAGUCHI, JH. PARKA, H. KIM,
K. YOKOYAMA, A. TAMARU, SV. GORDON, C. NAKAJIMA and Y. SUZUKI・・・

135

Mycobacterium triplex pulmonary disease in an immunocompetent host: a case report and literature review
M. SHIRATA, A. TAMARU, S. MARUMO and M. FUKUI・・・・・・・・・・・・

136

Genetic relatedness of Mycobacterium avium subsp. hominissuis isolates from bathrooms of healthy
volunteers, rivers, and soils in Japan with human clinical isolates from different geographical areas
K. ARIKAWA, T. ICHIJIRO, S. NAKAJIMA, Y. NISHIUCHI, H. YANO, A. TAMARU,
S. YOSHIDA, F. MARUYAMA, A. OTA, M. NASU, DA. STARKOVA,
I. MOKROUSOV, OV. NARVSKAYA and T. IWAMOTO・・・・・・・・・・・・・

136

High prevalence of colistin-resistant Escherichia coli with chromosomally carried mcr-1 in healthy residents
in Vietnam
T. YAMAGUCHI, R. KAWAHARA, K. HAMAMOTO, I. HIRAI, DT. KHONG,
TN. NGUYEN, HT. TRAN, D. MOTOOKA, S. NAKAMURA and Y. YAMAMOTO・・

137

Foodborne outbreaks caused by Clostridium perfringens and its prevention (in Japanese)
S. YONOGI・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・

137

Evolutionary analysis of the VP1 and RNA-dependent RNA polymerase regions of human norovirus GII.P17GII.17 in 2013–2017
Y. MATSUSHIMA, F. MIZUKOSHI, N. SAKON, Y.H. DOAN, Y. UEKI, Y. OGAWA,
T. MOTOYA, H.TSUKAGOSHI, N. NAKAMURA, N. SHIGEMOTO,
H. YOSHITOMI, R. OKAMOTO-NAKAGAWA, R. SUZUKI, R. TSUTSUI,F. TERASOMA, T. TAKAHASHI, K. SADAMASU, H. SHIMIZU, N. OKABE,
K. NAGASAWA, J. ASO, H. ISHII, M. KURODA, A. RYO, K. KATAYAMA and
H. KIMURA・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・

138

An outbreak of rotavirus at a neonatal intensive care uint (NICU) in Osaka (in Japanese)
N. SAKON, K. MOTOMURA, N. ISEKI, M. SHIOMI, D. MOTOOKA and
S. NAKAMURA・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・

138

Description of rotavirus detection in Osaka (in Japanese)
N. SAKON, T. SHIRAI, K. MOTOMURA, T. NISHIO, M. TANABE, H. YOSHIDA and
A. YAMAMOTO・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・

139

A measles outbreak from an index case with immunologically confirmed secondary vaccine failure
T. KURATA, D. KANBAYASHI, K EGAWA, M KINOSHITA, H. YOSHISDA,
M. MIYAZONO and K. MOTOMURA・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・

139

An epidemic of hand, foot, and mouth disease caused by Coxsackievirus A6 in Osaka city, Japan, in 2017
D. KANBAYASHI, A. KAIDA, Y. HIRAI, SP. YAMAMOTO, R. FUJIMORI,
M. OKADA, H. KUBO and N. IRITANI・・・・・・・・・・・・・・・・・・・

140

Ongoing rubella epidemic in Osaka, Japan in 2018–2019
D. KANBAYASHI, T. KURATA, H. KUBO, A. KAIDA, SP. YAMAMOTO,
K. EGAWA, Y. HIRAI, K. OKADA, R. IKEMORI, T. YUMISASHI, A. YAMAMOTO,
H. YOSHIDA, T. HIRAYAMA, K. IKUTA, and K. MOTOMURA・・・・・・・・・

140

viii

Clonal expansion and spread of the ceftriaxone-resistant Neisseria gonorrhoeae strain FC428 identified inJapan in 2015 and closely related isolates
K. LEE, S. NAKAYAMA, K. OSAWA, H. YOSHIDA, S. ARAKAWA,
K. FURUBAYASHI, H. KAMEOKA, K. SHIMUTA, T. KAWAHATA, M. UNEMO andM. OHNISHI・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・

141

Bejel, a nonvenereal treponematosis, among men who have sex with men, Japan
T. KAWAHATA, Y. KOJIMA, K. FURUBAYASHI, K. SHINOHARA, T. SHIMIZU,
J. KOMANO, H. MORI and K. MOTOMURA・・・・・・・・・・・・・・・・・

141

Estimating HIV-1 incidence in Japan from the proportion of recent infections
S. MATSUOKA, M. NAGASHIMA, K. SADAMASU, H. MORI, T. KAWAHATA,S. ZAITSU, A. NAKAMURA, M. S. de SOUZA and T. MATANO・・・・・・・・・

142

Revision of the laboratory manual for pathogen detection, “AIDS/HIV infection” (in Japanese)
K. SADAMASU, M. NAGASHIMA, K. YOSHIMURA, T. KAWAHATA, T. SANO,
M. KONDO, S. MATSUOKA, S. KUSAGAWA and A. TACHIKAWA・・・・・・・

142

Bejel's pathogen Treponema pallidum ssp. endemicum first detected in Japan by molecular epidemiology
analysis from a Japanese patient clinically diagnosed with syphilis (in Japanese)
T. KAWAHATA, F. Banno, Y. KOJIMA, H. MORI, K. MOTOTMURA, J. KOMANO,
K. SHINOHARA and K. FURUBAYASHI・・・・・・・・・・・・・・・・・・・

143

Prevalence and genetic characterization of cephalosporin-resistant Enterobacteriaceae among dogs and catsin an animal shelter
K. UMEDA, A. HASE, M. MATSUO, T. HORIMOTO, J. OGASAWARA・・・・・・

143

Prevalence and mechanisms of fluoroquinolone-resistant Escherichia coli among sheltered companion animals
K. UMEDA, A. HASE, A. FUKUDA, M. MATSUO, T. HORIMOTO and
J. OGASAWARA・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・

144

Molecular characterization of blaKHM-1 encoding plasmid in an Enterobacter hormaechei subsp. hoffmannii
isolate from blood culture
K. UMEDA, H. NAKAMURA, A. FUKUDA, T. YAMAGUCHI, Y. MATSUMOTO,
D. MOTOOKA, S. NAKAMURA and R. KAWAHARA・・・・・・・・・・・・・

144

Development of real-time fluorescent reverse transcription loop-mediated isothermal ampliﬁcation assay
with quenching primer for inﬂuenza virus and respiratory syncytial virus
I. TAKAYAMA, M. NAKAUCHI, H. TAKAHASHI, K. OBA, S. SENBA, A. KAIDA,
H. KUBO, S. SAITO, S. NAGATA, T. ODAGIRI and T. KAGEYAMA・・・・・・・

145

Development of real‐time fluorescent reverse transcription loop‐mediated isothermal amplification assays forrhinovirus detection
M. NAKAUCHI, I. TAKAYAMA, H. TAKAHASHI, S. SENBA, S. SAITO, H. KUBO,
A. KAIDA, K. OBA, S. NAGATA, T. ODAGIRI and T. KAGEYAMA・・・・・・・

145

Co-isolation of influenza type A and B viruses from the same influenza patient specimen (in Japanese)
H. KUBO・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・

146

Metal tolerance of fungi growing in brass instruments (in Japanese)
N. HAMADA, N. ABE and D. SAKUMA・・・・・・・・・・・・・・・・・・・

146

Ochroconis species isolated from limestone areas as the origin of indoor Ochroconis
N. HAMADA and N. ABE・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・

147

A case of Taenia saginata infection from New Zealand and safe treatment with careful medical interviewing
and gene analysis (in Japanese)
R. MORITA, M. SHIRANO, I. KIMATA, T. BABA, N. ABE, Y. NAKAGAWA,

147

ix

R. FUKUOKA, K. YAMANE, K. KONISHI, T. ASAOKA, H. NAKAGAWA,
Y. KASAMATSU, T. GOTO, K. KUROKAWA, Y. FUJIKAWA and A. KANEKO・・・
Molecular differentiation of five Sarcocystis species in sika deer (Cervus nippon centralis) in Japan based on
mitochondrial cytochrome c oxidase subunit I gene (cox1)
N. ABE, K. MATSUO, J. MORIBE, Y. TAKASHIMA, T. BABA and B. GJERDE・・・

148

Morphological and molecular characteristics of seven Sarcocystis species from sika deer (Cervus nippon
centralis) in Japan, including three new species
N. ABE, K. MATSUO, J. MORIBE, Y. TAKASHIMA, T. IRIE, T. BABA and
B. GJERDE・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・

148

Blowing in the wind: a unique aerial descent on a leaf in a caterpillar
K. YAMAZAKI・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・

149

Estimation of irradiation doses of raw beef liver samples using 5,6-dihydrothymidine as an irradiation marker
T. FUJIWARA, N. FUKUI, Y. KITAGAWA, K. KAJIMURA, H. OBANA,
E. ISHIKAWA, M. FURUTA and S. TAKATORI・・・・・・・・・・・・・・・・

149

Development of a direct competitive enzyme-linked immunosorbent assay for determination of the fungicide
mepanipyrim and its metabolite
S. MIYAKE, Y. HIRAKAWA, T. YAMASAKI, E. WATANABE, A. HARADA,
K. ADACHI, S. IWASA and H. NARITA・・・・・・・・・・・・・・・・・・・

150

Immunoassay for highly water-soluble nitenpyram: evaluating the analytical performance of an easy-to-use
screening method for agricultural samples
E. WATANABE, Y. HIRAKAWA, T. YAMASAKI, S. IWASA and S. MIYAKE・・・・

150

Simultaneous detection of six different types of pesticides by an immunosensor based on surface plasmon
resonance
S. MIYAKE, Y. HIRAKAWA, T. YAMASAKI, E. WATANABE, A. HARADA,
S. IWASA and H. NARITA・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・

151

Development of an LC-MS/MS-based analytical method for quantification of soybean allergen Gly m 4 insoybean grains and processed foods
M. YOSHIMITSU, K. KIYOTA, K. KAJIMURA and T. YAMANO・・・・・・・・・

151

Comparison of residual wheat allergen in three types of bowl material (in Japanese)
H. HASHIMOTO, M. YOSHIMITSU and K. KIYOTA・・・・・・・・・・・・・・

152

Detection of food irradiation history by measuring of 5,6-dihydro-2’-deoxythymidine (in Japanese)
S. TAKATORI, N. FUKUI, T. FUJIWARA, Y. KITAGAWA, K. KAJIMURA,
E. ISHIKAWA and M. FURUTA・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・

152

History and roles of the local institutes of public health and environmental studies (in Japanese)
M. SHINYA・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・

153

Headspace GC/MS analysis of residual solvents in laminated films used for food packaging (in Japanese)
A. OZAKI, E. KISHI, T. OOSHIMA, N. KAKUTANI, Y. ABE, M. MUTSUGA and
T. YAMANO・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・

153

Latest trends in the regulation of food equipment, containers and packaging (in Japanese)
A. OZAKI・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・

154

Microplastics contamination in tidelands of the Osaka Bay area in western Japan
S. NAKAO, A. OZAKI, K. YAMAZAKI, K. MASUMOTO, T. NAKATANI and
T. SAKIYAMA・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・

154

xConcentrations of total mercury and methylmercury in red snow crabs (Chionoecetes japonicus) caught off
the coast of Japan
S. KAKIMOTO, M. YOSHIMITSU, K. AKUTSU, K. KIYOTA, T. FUJIWARA,
T. WATANABE, K. KAJIMURA and T. YAMANO・・・・・・・・・・・・・・・

155

Determination of pesticide residue in agricultural products using mass spectrometer (in Japanese)
I. MIYAMOTO・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・

155

Mechanisms of aggregation and fibril formation of the amyloidogenic N-terminal fragment of apolipoprotein
A-I
C. MIZUGUCHI, M. NAKAGAWA, N. NAMBA, M. SAKAI, N. KURIMITSU,
A. SUZUKI, K. FUJITA, S. HORIUCHI, T. BABA, T. OHGITA, K. NISHITSUJI and
H. SAITO・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・

156

Two-step FRET as a tool for probing the amyloid state of proteins
G. GORBENKO, V. TRUSOVA, T. DELIGEORGIEV, N. GADJEV,
C. MIZUGUCHI and H. SAITO・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・

156

Phosphatidylethanolamine accelerates aggregation of the amyloidogenic N-terminal fragment of apoA-I
N. KURIMITSU, C. MIZUGUCHI, K. FUJITA, S. TAGUCHI, T. OHGITA,
K. NISHITSUJI, T. SHIMANOUCHI and H. SAITO・・・・・・・・・・・・・・・

157

Reduction of orange allergen Cit s 2 levels in fresh orange juice with pineapple bromelain enzymatic treatment
K. KIYOTA, M. YOSHIMITSU, K. KAJIMURA and T. YAMANO・・・・・・・・・

157

Studies on LIGUSTRI FRUCTUS (In Jananese)
K. NISHIO, K. ARIMOTO, R. ISHIHARA, M. ITO, K. IMURA, M. OKASAKA,
A. KAWABATA, E. SAKAI, Y. SHIMADA, Y. TAKAI, T. TAGAMI, K. TOKURA,
R. NOMURA, H. MATSUDA, T. MATSUMOTO, Y. YAMAMOTO,
T. YOKOKURA and M. YOSHIKAWA・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・

158

Rapid quantification of Escherichia coli in potable water by fluorescence in situ hybridization performed inliquid (liq-FISH) and a microfluidic system
N. YAMAGUCHI and S. GOTO・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・

158

Investigations on contamination of environmental water samples by Legionella using real-time quantitative
PCR combined with amoebic co-culturing
A. EDAGAWA, A. KIMURA and H. MIYAMOTO・・・・・・・・・・・・・・・

159

Association between indoor nitrous acid, outdoor nitrogen dioxide, and asthma attacks: results of a pilot study
M. OHYAMA, T. NAKAJIMA, C. MINEJIMA, K. AZUMA, K. OKA, Y. ITANO,
S. KUDO and N. TAKENAKA・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・

159

Occurrence and treatment efficiency of pesticide metabolites in water treatment plants in Osaka (in Japanese)
F. ADACHI, J. YOSHIDA, S. TAKAGI, Y. KOIZUMI, T. NAKAJIMA,
M. KITAMURA, M. TORII, N. YOSHIDA, M. TSUCHIYA and N. YAMAGUCHI・・

160

Ensuring microbiological safety of living environment by on-site monitoring (in Japanese)
N. YAMAGUCHI・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・

160

The detection and control of Legionella host amoeba from environmental water［12］Host free-living amoebaeof Legionella (in Japanese)
A. EDAGAWA・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・

161

The detection and control of Legionella host amoeba from environmental water［13］The detection of
Legionella using amoebic co-culture (in Japanese)
H. INOUE and A. EDAGAWA・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・

161

xi

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2019; 9-16.
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-7-

Annual Report of Osaka Institute of Public Health, 4, 2020

Epidemic Situation and molecular-epidemiological analysis of enterovirus infection in Osaka Prefecture(Fiscal 2019 Report)

Keiko NAKATA and Kazushi MOTOMURA

During April 2019 to March 2020, the most frequent viral types detected from patient specimens for aseptic
meningitis, Hand-foot-and-mouth disease and herpangina were Echovirus 30 (E 30) (67%), Coxsackievirus A6( CV-A6) (80%) and CV-A6 (50%), respectively. The phylogenetic trees constructed by using the partial atsequences VP1 region indicated that the Echo 30 strains of 2019 epidemic formed were divided into two clusters.
CV-A6 strains were formed the same cluster with a part of 2017 epidemic strains in Osaka. The 2019 epidemicstrains of CV-A16 were more closely related to the 2015 epidemic strains than the 2018 epidemic strain in Osaka.
The main cause viruses of aseptic meningitis, Hand-foot-and-mouth disease and herpangina are rich in diversity
on every year. As the changes of the dynamics of the epidemic viruses can be elucidated by analyzing viralgenomes, it is necessary to continue the pathogen surveillance.

Key words㸸Aseptic meningitis, Hand-foot-and-mouth disease, Herpangina, Enterovirus

Osaka Institute of Public Health

-8-

報

文

地方独立行政法人大阪健康安全基盤研究所研究年報 Ann. Rep. Osaka. Inst. Pub. Health, 4, 9-17 (2020)

大阪府内における 2019/2020 シーズンのインフルエンザ流行状況

森川佐依子，廣井聡，本村和嗣大阪健康安全基盤研究所ウイルス課（以下当課）では、国の感染症発生動向調査事業の一環として、政令市を除いた大阪府内のインフルエンザの流行状況を把握することを目的として、年間を通じイン
フルエンザウイルス株の検出、分離･型別を行い、さらに流行期には流行株や流行規模の解析を行っている。
2019/2020 シーズンの大阪府内におけるインフルエンザの流行は、2019 年第 47 週に定点あたり患者数が 1.0 を越え、2020 年第 4 週をピークとしてその後は減少した。今シーズンの流行を形成したタイ
プは、前半は AH1pdm09 亜型であり、後半は B 型の Victoria 系統が主流となった。AH3 亜型インフル
エンザウイルスは 2019 年第 49、50、51 週に各 1 株ずつ合計 3 株検出されたのみであり、B 型の Yamagata
系統は検出されなかった。
検体採取医療機関にてインフルエンザと診断され当課へ搬入されたが、当課での検査の結果、季節性インフルエンザウイルスが検出されなかった検体数は少なく 12 検体であったが、その内の 5 検体からは他の呼吸器ウイルスが検出された。アデノウイルスは 4 検体から検出され、流行期が重なった場合の症状のみからの診断の難しさが示された。また、2 検体（1 検体はアデノウイルスとの共感染）からコロナウイルス OC43 が検出された。新型コロナウイルスは検出されなかった。流行期後半は新型コ
ロナウイルスの流行と重なったが、新型コロナウイルス検出陽性はなかった。

キーワード：インフルエンザウイルス、病原体サーベイランス、呼吸器ウイルス

インフルエンザはインフルエンザウイルスの感染によって引き起こされる急性熱性の呼吸器は防御できないが、重症化や合併症の発生を予防する効果が証明されている 2)。インフルエンザ

感染症である。我が国においては沖縄県を除き
毎年冬期に流行するため、流行時期に合わせ、毎年第 36 週（8 月末から 9 月始め）から翌年の第 35 週（8 月末）までの 1 年間をインフルエン
ザシーズンと定義されている。
インフルエンザに罹患すると多くは 1 週間程

株サーベイランスは世界保健機関（World HealthOrganization: WHO）の世界インフルエンザ監
視・対応システム（Global Influenza Surveillance
and Response System: GISRS）によって、地球規模で実施されており、このサーベイランスの結果をもとに流行予測とワクチン株選定が行われ度で回復するが、高齢者においては肺炎、循環器疾患をはじめとする慢性基礎疾患の悪化による死亡者数の増加（超過死亡）の一因となっており、さらに小児科領域では脳症、肺炎など重症化の主要因となるなど、その対策は我が国の医療施策において重要な課題である 1)。インフルている 3)。大阪健康安全基盤研究所ウイルス課では、国立感染症研究所との共同研究「厚生労働省発生動向調査に基づくインフルエンザサーベ
イランス」事業の一環として、インフルエンザの流行状況を把握することを目的とし、毎冬の流行期に流行規模の解析および、流行株の分離、

エンザワクチンは感染や発症そのものを完全に

遺伝子型別を行っている。本研究では、2019/2020

大阪健康安全基盤研究所微生物部ウイルス課-9-

シーズン（2019 年第 36 週から 2020 年第 20 週）の大阪府内のインフルエンザ流行状況に加え、分離株の性状解析、および季節性インフルエン
ザウイルスの検出が陰性であった検体について
他の呼吸器ウイルスの検出を行ったので併せて

RT-PCR を行い、増幅産物のダイレクトシーケン
スにて遺伝子配列を決定し、BLAST（Basic Local
Alignment Search Tool）にて型別を行った 7)。

報告する。解析、および季節性インフルエンザ
ウイルスの検出が陰性であった検体について他の呼吸器ウイルスの検出を行ったので併せて報告する。

24 ウェルプレートに単層培養した Madin Darby Canine Kidney（MDCK）細胞にヒト 2,6シアル酸転移酵素 cDNA をトランスフェクショ
ンし、細胞表面の糖鎖末端をアルファ 2-6 結合のシアル酸が多く占めるよう作製された AX-4 細胞（東京大学医科学研究所 河岡教授より分与）

研

究

方

法

4. ウイルス分離培養と分離株の解析

8)

1. インフルエンザ定点サーベイランス
感染症発生動向調査事業に則り、大阪府感染症情報センターから発出される患者情報を用いた 4)。

に各ウェル 200μL の検体を接種し 34℃、30 分
吸着後、分離用培地である 3μg/mL アセチルトリ
プシン（SIGMA）添加 DMEM（SIGMA）培地に交換し、34℃、5%CO2 存在下で 1 週間培養し細胞変性効果 cytopathic effect （CPE）を観察した。
CPE が観察された場合、培養上清を回収し、2. インフルエンザ病原体サーベイランス
大阪府感染症発生動向調査事業に基づくインフルエンザ指定提出機関および、各保健所からの学級閉鎖等集団発生事例にて採取された上気道由来検体を対象とした。2019/2020 シーズンのうち、2019 年第 36 週（9 月 2 日〜9 月 8 日）か

型別に供した。CPE が観察されない場合は盲継代を行い、2 代目で CPE が観察されない場合は分離陰性とした。今シーズンは全検体を AX-4細胞に接種した。
CPE が陽性であった培養上清は、3μL を蒸留
水にて 50 倍に希釈し、その 5μL を検体として、ら 2020 年第 14 週（3 月 30 日〜4 月 5 日）までに採取され、大阪健康安全基盤研究所 ウイルス課に搬入された 145 検体について病原体の検出
および遺伝子解析を行った。集団発生は 1 事例
を 1 検体、同一患者から複数検体が搬入された
場合は 1 人に付き 1 検体として集計した。

直接リアルタイム RT-PCR 法による HA 遺伝子の検出を行うことで型別とした。
型別により AH1pdm09 亜型と確認されたもの
は、ノイラミニダーゼ（NA）阻害剤に対する耐性変異の有無を調査するため、国立感染症研究
所マニュアル 9）に従い、リアルタイム RT-PCR

3. ウイルス遺伝子検査
搬入された上気道由来検体の 200μL を核酸抽
出 に 供 し た 。 核 酸 抽 出 は MagDEA Viral
DNA/RNA200（GC）キット（プレシジョン・シ
ステムサイエンス社）を用い、全自動核酸抽出法を用いて NA 遺伝子の 275 番目アミノ酸の変異を確認した。同法は、抗インフルエンザウイ
ルス薬であるノイラミニダーゼ阻害剤の薬剤耐性は、NA 遺伝子の 275 番目アミノ酸の変異により獲得されることが明らかとなっている点を利用し、アミノ酸変異部位に相当する 823 番目の機にて行った。抽出した核酸はインフルエンザ
診断マニュアル 5) に従いリアルタイム RT- PCR
法によるインフルエンザウイルス遺伝子の検出を行った。
インフルエンザウイルスの検出が陰性であっ
た検体については、リアルタイム PCR 法による塩基変異を検出するリアルタイム PCR 法を用いて検出している。すなわち、感受性または耐性変異を有する場合の 823 番目の塩基と結合するプローブをそれぞれ混和してリアルタイム
RT-PCR 法を行う事により、結合したプローブの開裂により発生する蛍光を検出する事で変異の呼吸器ウイルスの検出を行った 6)。エンテロウイ
ルス（EV）およびライノウイルス（RV）は共通領域を検出するため、陽性となった場合は、核酸を用いて VP4-2 領域に対する semi-nested

有無を確認することが可能である。分離株の培
養上清を 10 倍に希釈したものを検体として用い、同法による耐性変異の検出を実施した。同法で確認不可能だった 4 株については RNA を抽- 10 -

出後、NA 遺伝子の全長の塩基配列を決定し、アミノ酸変異の有無を解析した。
国立感染症研究所インフルエンザウイルス研究センターは、GISRS の一環として、病原体検
出情報システムに登録した全国の分離株情報をきく分けて前半は AH1pdm09 亜型、後半は B 型
Victoria 系統により形成されたことが伺えた。
我々は、昨年度の研究年報にて 2018/2019 シーズ
ンの大阪府内でのウイルス検出状況は全国での検出状況の集計と異なり AH1pdm09 亜型が多く

もとに、無作為抽出により抽出した株の分与を各地方衛生研究所に依頼し、分与株の詳細な抗原性解析や遺伝子解析を行なっている。これらのデータは WHO および国内のインフルエンザ
流行予測、ワクチン株選定の資料となる他、地方衛生研究所へと還元されている。インフルエ

検出された 12)ことを報告した。しかしながら、
2019/2020 シーズンは全国集計と同様に、検出された A 型インフルエンザウイルスはほとんどがAH1pdm09 亜型であった。

ンザウイルスの HA 遺伝子の系統樹解析データ、
抗原性解析データについては、当課の分与株に関して国立感染症研究所より還元された解析結果を用いた。
本研究は、地方独立行政法人大阪健康安全基盤研究所倫理審査委員会の承認を得て（承認番

当課からは AH1pdm 亜型については 2019 年第37 週に発生した学級閉鎖事例検体からの分離
株、第 40 週、第 46 週、第 51 週の散発事例検体からの分離株それぞれ 1 株ずつが国立感染症研究所へ分与されており、当該分与株に関して国立感染症研究所での解析結果が還元されてい号 1402-02-2）、「人を対象とする医学系研究に関する倫理指針」を順守して実施したものである。

1. インフルエンザ定点サーベイランス、病原体る。国立感染症研究所で実施された HA 全長のシーケンスによる系統樹解析の結果 11)によると、昨年度の時点ではサブクレード 6B.1A の中に S183P の共通アミノ酸変異を含む複数の群がそれぞれ 183P-1〜183P-7 まで形成され、大阪府内の 2018/2019 シーズン分離株も、全国的に検出サーベイランスに基づく大阪府内のインフルエ
ンザ流行状況とインフルエンザウイルス検出結果2019/2020 シーズンにおいて、インフルエンザ
流行期入りの目安となる「定点あたりの患者数」
が 1 を超えたのは、2018/2019 シーズンより 1 週

割合の高かった 183P-2、4 および 5 に属していた
12)が、2019 年 9 月以降の全国の分離株は 183P-5に属し、99%が 183P-5 に加え N129D + T185I 変異を持つ 183P-5A に、1%が 183P-5 に加え K130N+ K160M + T216K + E235D + H296N + V520A 変
異を持つ 183 P-5B に分けられた 11)。大阪府内の早く第 47 週（11 月 18 日〜11 月 24 日）であった。
定点あたり患者数が 30 を超えた警報域の週は認められず、2020 年第 4 週にピークの 21.19 となった後は速やかに患者数が減少した（図 1）。府内の 2018/2019 シーズンの流行と比較すると、ピークに達するまでの患者数の急激な増加傾向は

2019/2020 シーズン分離株 4 株も、全国の 99%を占めた 183P-5A に属した。
AH3 亜型ウイルスについて、全国の分離株の遺伝子解析によると、2019/2020 シーズンの国内分離株の HA 遺伝子は、全てサブクレード 3C.2a
内の、さらに特徴的なアミノ酸置換を持つサブ

同程度であったが、ピーク時の患者数は少なく、ピーク後は急速に患者数の減少がみられたため、全体の患者数も 2018/2019 シーズンより減少
した 12）。
感染症サーベイランスに基づく検査による検出ウイルスは、2019 年第 36 週〜2020 年第 14 週

クレード 3C.2a1 （N171K+I406V+ G484E）から派生した 3C.2a1b （N121K+K92R+H311Q）に属し て い る 。 3C.2a1b は 3C.2a1b+135K （ E62G+
R142G+T135K）に 64%、または 3C.2a.1b + 131K
群（E62G + T131K + V529I）に 36%が属した 11)。
2019/2020 シーズンの当課からの第 49 週、第 51までに採取され、当所に搬入された 145 検体のうちで、AH1pdm09 亜型 91 検体、AH3 亜型 3 検体、B 型 Yamagata 系統 0 検体、B 型 Victoria 系
統 39 検体が陽性であり、今シーズンの流行は大週の分離株 2 株について還元された解析結果によると、どちらも 3C.2a1b+135K 群に派生した
3C.2a1b+135K+137F 群（T128A+S137F+A138F+
F193S）に属していた。

結

2. 分離株の解析

果- 11 -

図 1. 2019 年第 37 週〜2020 年第 14 週のインフルエンザウイルス検出状況と定点あたり患者数の推移
各週の棒グラフ上のシンボルは、当該週にインフルエンザウイルス（Flu）陰性であった検体 1 検体につき、インフルエンザウイルス以外の呼吸器ウイルスが 1 種（◇）または 2 種以上重複して（◆）検出されたことを示す。
検出ウイルス種については表 1 に掲載。

2019 年 9 月以降の全国の分離株の 56%がこの群に属している。
同時に還元された抗原解析について、「インフ
ルエンザ株サーベイランス抗原性解析」におい検出している（図 2）。
2019/2020 シーズンの AH1pdm09 亜型ウイルス
分離株 63 株のうち、59 株はリアルタイム PCR
法にて感受性株と判定されたが、4 株は判定不可ては、「AH1pdm09 亜型は、HI 試験で A/Brisbane/
02/2018 細胞分離株のホモ価から 8 倍以上の反応性の低下を示した株を抗原性が異なる株とみなす。」「AH3 亜型については、マイクロ中和法にて A/Kansas/14/2017 細胞分離株とこれに対する血清との中和抗体価（ホモ価）に比べて、同血能であった。4 株について NA 遺伝子のシーケンスを行い塩基配列を確認したところ、4 株全てで831 番目の塩基が G から A（相補鎖においては Cから T：図 2 参照）に変異していたことが明らかとなった。この部位は検出プローブが結合する
13 塩基部位の 9 番目に相当するため検出プロー

清との反応性が 8 倍以上低下した株を抗原性が異 な る 株 と み な す 。」 と 定 義 さ れ て い る 。
AH1pdm09 亜型については当課の分離株 4 株全てが類似株であった。AH3 亜型については、2株はいずれも抗原変異株と判定された。
NA 遺伝子について、AH1pdm09 亜型ウイルス

ブが結合できなかったことで判定不能となったと考えられた（図 2）。

分離株に対しては、抗インフルエンザウイルス薬である NA 阻害剤の薬剤耐性を、NA 遺伝子の275 番目アミノ酸の変異、すなわち 823 番目の塩基変異を検出するリアルタイム PCR 法を用いてが、上気道由来検体よりインフルエンザウイル
スが検出されなかった検体は、2019/2020 シーズ
ン流行期には 12 検体あった（表 1）。迅速診断キットにて A 型インフルエンザ陽性と診断されて

3. インフルエンザウイルス以外の呼吸器ウイル
スの検出
臨床症状からインフルエンザと診断された- 12 -

表 1. インフルエンザウイルス陰性検体からの他の呼吸器ウイルス検出状況

いた患者の検体は 12 検体中 5 検体、キット陰性
が 6 検体、キット未実施が 1 検体あり、キット
陽性例でインフルエンザウイルス以外のウイルたと考えられる。さらに、3 月 11 日に厚生労働省より「新型コロナウイルス感染症が疑われる者の診療に関する留意点」が各都道府県に対しスが検出されたのは 1 検体のみであった。
最も多く検出されたのはアデノウイルスで、4検体より検出された。次いでヒトコロナウイル
ス OC43 が 2 検体より検出された。1 検体はアデノウイルスとの重複感染であった。1 検体からは、パラインフルエンザウイルス１型、B 群ライて発出された事を受け、日本医師会が感染防護具の不足している現状を鑑み、検体採取を行う
医師のコロナウイルス感染のリスクを軽減する
ため、臨床的にインフルエンザと診断した場合「迅速診断なしに治療薬を処方することを検討する」と要請したことでインフルエンザの検体

ノウイルス 83 型、アデノウイルス、C 型インフ
ルエンザウイルスが同時に検出された。新型コ
ロナウイルスが検出された検体はなかった。

採取が回避されるようになった。そのため、患者数、検体数は第 10 週以降激減している（図 1）。
また、2 月以降は医療機関から当課へ「インフルエンザ迅速診断キット陰性だが、発熱、呼吸器症状があるため新型コロナウイルス感染を疑っている。」との連絡も散見された。2019/2020 シ

考察

2019/2020 シーズンの大阪府内におけるインフ
ルエンザの流行は、昨シーズンより 1 週早く第47 週に定点あたり患者数が流行目安となる 1.0
を上回り流行期に入った。患者数はその後増加
したが 2020 年第 4 週に定点あたり患者数が 21.2となったのを境に減少に転じた。昨シーズンとーズン以前では「迅速診断キット陰性である患者は他の風邪様疾患」と認識されていたものが、
2019/2020 シーズンは「迅速診断キット陰性である患者は新型コロナウイルス感染疑い」との認識に変化した。結果として、実際には新型コロ
ナウイルスの患者数がかなり少なかった 2020 年

比較し定点あたり患者数が 30 を超えた警報域の週はなく、2020 年 1 月中旬より中国で発生した新型コロナウイルス感染症の拡大と反比例する
ように小規模の流行となった。これは、新型コ
ロナウイルスの感染拡大防止策として、一般的な飛沫感染防止策（手洗い実施、マスク着用）

初頭から、例年のインフルエンザ病原体サーベ
イランスとは異なる検体採取様式、患者背景となった事が推察された。
ウイルス分離に供する細胞に関して、昨年度までの検討でウイルス分離率は A 型の各亜型ともに AX-4 細胞が優れており、B 型については両が徹底された事や、3 月 2 日（第 10 週）から全
国すべての小学校、中学校、高等学校、特別支
援学校について臨時休業が行われた事による小児、学童間の伝播機会の減少の影響が大きかっ者で差がなかったことが明らかとなったため、
2019/2020 シーズンは AX-4 細胞のみを使用した。当課に搬入されるインフルエンザ様疾患の検体は、医療機関にて迅速診断の結果陽性であ- 13 -

ることが明らかなものが多く、迅速診断で陰性と表記されている検体も含めた 145 検体に対する AX-4 細胞を用いた分離率は 91.7%と良好であった。
2019/2020 シーズンの感染症サーベイランスにーズンは AH3 亜型に対する感染抗体の保有率が低くなることが予想される。加えて、国立感染症研究所から還元された抗原解析結果においても、AH3 亜型は解析したほぼ全ての株において、WHO のワクチン推奨株である A/Kansas/ 14/2017

基づく検査による検出ウイルスは、全国データ
では AH1pdm09 亜型と B 型 Victoria 系統が主となっており、大阪府内も同様であった。全国的に AH3 亜型の検出が少なかったことから、次シ（細胞分離株および鶏卵分離株）に対するフェレット感染血清と反応性の低下が認められたことが報告されており、次シーズンの流行が大きくなることが危惧される。

9
9
N

I

9
9
N

F

F

図 2.
2

N

R

F

N
C P MN9I

AMN

NA 阻害剤感受性検出用プローブの検出原理と結合位置.

2019/2020 シーズンの AH3 亜型のワクチン株
は A/Kansas/14/2017 株であり、系統樹解析では株の 56%が属している、クレード 3C.2a1b+135K+137F 群に属していたことがわかった。AH3 亜

クレード 3C.3a に属している。我が国におけるサーベイランスデータの結果を含めた各国の抗原解析結果を受け、WHO は 2020/2021 シーズンのワクチン株は多くの分離株が占めるクレード
3C.2a1b + 135K + 137F に属する A/Hong Kong/2671/2019 を推奨株とした 13,14）。次シーズンの流型ウイルスは 2019/2020 シーズンは 3 検体から検出されているが、分離株は国立感染症研究所へ分与された 2 株が得られたのみであった。府内
で他の群に属するウイルスが流行していたかどうかは不明であるが、次シーズンワクチン推奨
株も同クレードに属しており、他のクレードか行を大規模なものにしないためにはワクチンによる抗体保有率の引き上げが重要だと考えられた。
今年度は府内分離株を用いた A 型分離株 HA遺伝子の系統樹解析を実施できなかったが、全国の系統樹解析の還元結果から、AH1pdm 亜型

ら派生した株が流行してくるのか注目されるた
め、今後も府内分離株の系統樹解析を継続していきたい。
AH1pdm 亜型については、全国分離株のほとんどが 183P-5A に属しており、次シーズンに他のクレードの株が大きく流行する可能性は低いについては大阪府内の 2019/2020 シーズン分離
株は 4 株全て全国での解析株の 99%が属するク
レード 183P-5A に属し、AH3 亜型については、
大阪府内の 2 株は 2019 年 9 月以降の全国の分離と考えられる。しかしながら、NA 遺伝子について、NA 阻害剤感受性検査のプライマー部位の変異株が少数認められたことから、今後同じ変異を持つウイルスの動向に注意が必要である。

- 14 -

northern hemisphere influenza season.
https://www.who.int/influenza/vaccines/virus/recommendations/2020-21_north/en/

インフルエンザウイルスが検出されなかった
検体は集団発生事例由来の検体を含め 12 検体であった。インフルエンザウイルス以外の呼吸器ウイルスが検出された検体は例年と異なり、イ
ンフルエンザの流行期中に少なく、流行の前後4)に存在していた。低年齢では 2 つ以上のウイル
スが共感染している割合が高いことが知られているが 15)、今回 4 歳男児の咽頭拭い検体から 4種のウイルス（パラインフルエンザウイルス 1型、B 群ライノウイルス 83 型、アデノウイルス、C 型インフルエンザウイルス）が同時に検出され大阪府感染症情報センター．インフルエン
ザ関連情報．
http://www.iph.pref.osaka.jp/infection/influ/shingata.html

5） 国立感染症研究所． インフルエンザ診断マ
ニュアル（第 3 版）リアルタイム
RT-PCR(TaqMan Probe 法)による同定．平成26 年．24-28.
6） Morikawa S, Hiroi S, Kase T. Detection of
respiratory viruses in gargle specimens of

た。検体より遺伝子を検出しているため、検体採取時にどのウイルスが患者体内で増殖しており病因となっているのかは不明である。上記の12 検体からは新型コロナウイルスは検出されなかった。検体採取時期と COVID-19 の流行のピーク時期がずれていることが大きな要因と考え

healthy children. J Clin Virol 2015; 64: 59-63.
7） Ishiko H, Shimada Y, Yonaha M, Hashimoto O,
Hayashi A, Sakae K, Takeda N. Moleculardiagnosis of human enteroviruses byphylogeny-based classification by use of theられた。

VP4 sequence. J Infect Dis 2002; 185: 744-754.
謝8） Hatakeyama S, Sakai-Tagawa Y, Kiso M, Goto
H, Kawakami C, Mitamura K, Sugaya N,
Suzuki Y, Kawaoka Y. Enhanced expression ofan α2,6-linked sialic acid on MDCK cells

辞

本研究の一部は、厚生労働行政推進調査事業費補助金「ワクチンの有効性・安全性の臨床評

improves isolation of human influenza viruses
and evaluation of their sensitivity to aneuraminidase inhibitor. J Clin Microbiol 2005;

価と VPD の疾病負荷に関する疫学研究」の一環として行われた。
本研究において、検体採取、情報提供、諸連絡等に携わって頂きました、全ての皆様に深謝
致します。
利

益

相

43: 4139-4146.
9） 国立感染症研究所．H1N1pdm オセルタミビ
ル耐性株検出法. 2010 年 9 月 ver.1．コア・反サポート地衛研検討用）3-31.
10） 国立感染症研究所．IASR インフルエンザウ
イルス分離・検出速報（自動更新 2020 年 6
月 5 日作成）
https://nesid4g.mhlw.go.jp/Byogentai/Pdf/data2
j.pdf.

開示すべき利益相反はない。
文献1） 国立感染症研究所．IDWR 感染症の話「インフルエンザとは」．
https://www.niid.go.jp/niid/ja/kansennohanashi/
219-about-flu.html

11） 国立感染症研究所．
「インフルエンザウイル
ス流行株抗原性解析と遺伝子系統樹（2020年 2 月 20 日 ）」． https://www.niid.go.jp/
niid/ja/flu-antigen-phylogeny.html

2） 福島若葉．6 歳未満児におけるインフルエン
ザワクチンの有効性:2013/14 および 2014/12） 森川佐依子，廣井聡，本村和嗣. 大阪府内における 2018/2019 シーズンのインフルエン

15 シーズン（厚生労働省班研究報告として）．
IASR 2016; 37: 230-231.
3) WHO. Recommended composition of influenza
virus vaccines for use in the 2020- 2021

ザ流行状況．大阪健康安全基盤研究所 研究
年報 2019; 3: 17-25.
13） 国立感染症研究所．2019/20 シーズン イン
フルエンザワクチン株．

- 15 -

https://www.niid.go.jp/niid/ja/flu-m/2066-idsc/
related/584-atpcs002.html
14)

第 5 回厚生科学審議会予防接種・ワクチン分科会研究開発及び生産・流通部会
季節性インフルエンザワクチンの製造株について検討する小委員会 資料
https://www.mhlw.go.jp/stf/shingi2/000020302
3_00005.html

15）Morikawa S, Kohdera U, Hosaka T, Ishii K,
Akagawa S, Hiroi S, Kase T. Seasonalvariations of respiratory viruses and etiology ofhuman rhinovirus infection in children. J Clin
Virol 2015; 73: 14-19.
WEB サイトの内容は 2020 年 6 月 8 日に確認した。

- 16 -

Annual Report of Osaka Institute of Public Health, 4, 2020

Influenza epidemic situation during the 2019/2020 season in Osaka prefecture

Saeko MORIKAWA, Satoshi HIROI and Kazushi MOTOMURA.

The isolation of influenza viruses and detection of the viral genome from clinical specimens are carried out
during the year to grasp the of influenza epidemic situation in Osaka prefecture. Furthermore, isolation of
influenza viruses, analysis of the antigenic and genetic properties of circulating strains are carried out every
winter influenza season.
During the 2019/2020 influenza season in Osaka prefecture, influenza activity increased in the 47 th week in 2019,
peaked in the 4th week in 2019 and decreased. In this season, influenza AH1pdm09 subtype virus predominatedfollowed by influenza B Victoria lineage virus. Influenza AH3 subtype virus was detected one of each in the 49th
week, 50th week, and 51st week of 2019, and influenza B Yamagata lineage virus was not detected.
We also tested 12 influenza virus negative specimens for other respiratory viruses. Respiratory viruses other thaninfluenza virus were detected in 5 samples, 4 of which were positive for adenovirus. This result indicates that itis difficult to distinguish between adenovirus infection and influenza based on clinical symptoms. Humancoronavirus OC43 was detected in two specimens, but SARS coronavirus 2 was not detected.
Key words：influenza virus, infectious agents surveillance, respiratory virus

Osaka Institute of Public Health- 17 -ሗ ᩥᆅ᪉⊂❧⾜ᨻἲே኱㜰೺ᗣᏳ඲ᇶ┙◊✲ᡤ◊✲ᖺሗ Ann. Rep. Osaka. Inst. Pub. Health, 4, 18-25 (2020)኱㜰ᗓ࡟࠾ࡅࡿ⺅፹௓࢘࢖ࣝࢫឤᰁ⑕࡟ᑐࡍࡿࢧ࣮࣋࢖ࣛࣥࢫㄪᰝ
㸦2019 ᖺᗘ㸧㟷ᒣᗄᏊ㸪ụ᳃ ு㸪ᶓ⏣ṇ᫓㸪ᘪᣦᏕ༤኱㜰ᗓ࡛ࡣ 2003 ᖺᗘࡼࡾ⺅፹௓࢘࢖ࣝࢫឤᰁ⑕ࡢⓎ⏕ࢆ┘どࡍࡿ┠ⓗ࡛ࠊ፹௓⺅࡜Ṛஸ࢝ࣛࢫ࡟ᑐ
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8) ཌ⏕ປാ┬೺ᗣᒁ⤖᰾ឤᰁ⑕ㄢ㛗㏻▱㸦2003
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2004; 1-13.

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ቃ⾨⏕ࢭࣥࢱ࣮. 2003.
11) Kuno G, Chang GJ, Tsuchiya KR, Karabatsos N,
Cropp CB. Phylogeny of the Genus Flavivirus. J฼ ┈ ┦ ཯㛤♧ࡍ࡭ࡁ฼┈┦཯ࡣ࡞࠸ࠋ

Virol 1998; 72(1): 73-83
12) ᅜ❧ឤᰁ⑕◊✲ᡤ㸬࢚࢘ࢫࢺࢼ࢖ࣝ࢘࢖ࣝ
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https://www.niid.go.jp/niid/ja/idwr.html
2) Geographical distribution of chikungunya virus
disease cases reported worldwide, 2019,

Dengue2014.pdf

European Centre for Disease Prevention andControl.
https://www.ecdc.europa.eu/en/publications-data/geographical-distribution-chikungunya-virus-dis
ease-cases-reported-worldwide-201914) ᅜ❧ឤᰁ⑕◊✲ᡤ㸬ࢳࢡࣥࢢࢽ࢔࢘࢖ࣝࢫ᳨
ᰝ࣐ࢽࣗ࢔ࣝ Ver1.1.
https://www.niid.go.jp/niid/images/lab-manual/CHIKV.v1.1.pdf15) Morita K, Nabeshima T, Buerano C.C. Japanese

3) ᘪᣦᏕ༤㸪℧ᗄᏊ㸪㰻⸨ᾈ୍㸪ఀ⸨ᡣᏊ㸪▼

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4) ℧ᗄᏊ㸪ᘪᣦᏕ༤㸪ྜྷ⏣Ọ⚈㸪⏣୰ᬛஅ㸪኱➉ᚭ㸪ዟ㔝Ⰻಙ㸬኱㜰ᗓࡢఫᏯᆅᇦ࡟࠾ࡅࡿ

34 (2): 441-452.
16) ᅜ❧ឤᰁ⑕◊✲ᡤ. ⑓ཎయ᳨ฟ࣐ࢽࣗ࢔ࣝ
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https://www.niid.go.jp/niid/images/lab-manual/JP_Encephalitis.pdf

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2004; 42: 65-70.
5) 㟷ᒣᗄᏊ㸪ᒣඖㄔྖ㸪ᒣཱྀᩗ෬㸪▼ᕝ Ꮚ㸪ᘪᣦᏕ༤㸬኱㜰ᗓ࡟࠾ࡅࡿ⺅፹௓ᛶ࢘࢖ࣝࢫ

- 24 -WEB ࢧ࢖ࢺࡢෆᐜࡣ 2020 ᖺ 6 ᭶ 17 ᪥࡟☜ㄆࡋࡓࠋAnnual Report of Osaka Institute of Public Health, 4, 2020

Mosquito-Borne Virus Surveillance in Osaka Prefecture (Fiscal 2019 Report)

Ikuko AOYAMA, Ryo IKEMORI, Masaharu YOKOTA and Takahiro YUMISASHI

In Osaka Prefecture, mosquito-borne arbovirus surveillances have been conducted since 2003 to monitor theinvasion of imported infectious diseases caused by arboviruses such as West Nile virus (WNV) and dengue virus(DENV) together with domestic Japanese encephalitis virus (JEV). Monitoring of Chikungunya virus (CHIKV)
and Zika virus (ZIKV) have also been included in mosquito-based surveillance since 2008 and 2015,
respectively.
In 2019, we performed RT-PCR examinations for arboviruses on a total of 439 mosquito pools from 4,648
female mosquitoes (8 species) collected at 29 points in Osaka Prefecture from June to October, and for WNV on
3 dead wild crows. There were no positive case on the mosquito’s pools, except for one pool (No.349) on WNV,
DENV, JEV, CHIKV, and ZIKV, as well as on the crows on WNV. The result of No.349, consisted of 2 Culex
tritaeniorhynchus showed JEV positive. No.349 JEV strain (JaOAr-Y349/ Japan/2019/Mosquito) belonged tothe same cluster with resent endemic strains Genotype I in Japan.

Key words㸸mosquito-borne infection, vector mosquitoes, surveillance, Japanese Encephalitis Virus.

Osaka Institute of Public Health- 25 -

報

文

地方独立行政法人大阪健康安全基盤研究所研究年報 Ann. Rep. Osaka. Inst. Pub. Health, 4, 26-31 (2020)

皮膚爬行疹患者から検出された Spirometra 属裂頭条虫の遺伝子解析

馬場 孝 a，亀井千紗都 b，東田理恵 b，楠谷 尚 b，阿部仁一郎 a，寺本 勲 c，中川浩一 b

皮膚爬行疹患者から検出された Spirometra 属裂頭条虫の遺伝子解析を実施した。患者は、アユ、アマゴ、
イワナ、ホタルイカの生食歴と山水の飲水歴がある 67 歳女性。左腰部に 10 cm 以上の蛇行する紅斑が認められた。紅斑の先端部を含めて約 3 cm を切除し病理組織学的に観察したところ、皮下組織に寄生虫様の構造物を認め、その体壁と体内に条虫の特徴である微小毛と石灰小体を認めたことから、虫体は条虫と考えられた。患者血清を用いた抗体検査では、マンソン孤虫の感染が疑われた。パラフィンブロックより摘出した虫体から DNA を抽出し、ミトコンドリア DNA の cox1 領域を増幅して塩基配列 393 bp を解読した。相同性検索を行った結果、本条虫はマンソン裂頭条虫 S. erinaceieuropaei あるいは S. decipiens と同定され、本症例はマンソン孤虫症と診断された。また、本条虫は、近縁種との系統解析から、S. decipiens と同一のクレードに位置づけられた。かつて当所で同定したマンソン裂頭条虫も S. decipiens であることが明らかとなった。本症例は、大阪府内で発症した S. decipiens によるマンソン孤虫症として初めての報告となる。

キーワード：マンソン裂頭条虫、皮膚爬行疹、遺伝子解析、食品媒介寄生虫症

マンソン裂頭条虫 Spirometra erinaceieuropaei はイ

府（38 件）で比較的多い 1）。また、2000 年から 2009

ヌ、ネコなどの哺乳類を終宿主とする条虫で腸管内に寄生する 1）。本種の生活史は次のように推定されている 1）。本種の虫卵が終宿主の体外に排泄されると、やがてコラシジウムとなって水中に脱出する。
そして、第一中間宿主のケンミジンコ類に寄生し、その体内で前擬尾虫（プロセルコイド）となる。こ

年の集計においては、大阪府での報告数が 8 件で他県よりやや多かった 3）。ヒトにおけるマンソン孤虫の寄生部位は、腹部（15.8％）、大腿部（13.7％）、胸部（11.5％）の順に多く報告されている 1）。皮下に寄生している場合は一般的には無痛であるが、尿道に寄生した場合は排尿困難、眼部に寄生した場合はの前擬尾虫を保有したケンミジンコが第二中間宿
主のカエル類・ヘビ類・魚類・哺乳類などに経口摂食されると、前擬尾虫は胃壁や小腸壁に入り、体腔に出て、筋肉や皮下組織に潜入して擬尾虫（プレロ
セルコイド）となる。この擬尾虫を保有した第二中間宿主を終宿主が捕食すると成虫となる。ヒトは第失明、頭蓋内に寄生した場合は知覚麻痺や痙攣発作による死亡といった症例が報告されている 1）。極めて稀であるが、ヒトの小腸内で成虫に発育することがある。発症前に患者が摂取した食物として、ヘビ類・カエル類・ニワトリ・スッポンなどが挙げられている 1）。

二中間宿主あるいは待機宿主に相当する。
マンソン孤虫症は、上記のように擬尾虫の感染によって生じる条虫症である。本症は日本で 700 例以
上が知られており、近年は年に 6～7 例報告されている 2）。患者は、全国から報告されており、1881 年
から 2000 年までの集計では京都府（51 件）や大阪

近年、マンソン孤虫症を引き起こす種類にはマンソン裂頭条虫と S. decipiens の 2 種類存在することがわかってきた 4-8）。日本におけるマンソン孤虫症
はすべてマンソン裂頭条虫に起因すると考えられてきたためか、分子同定された事例は少ない 6）。S.
erinaceieuropaei は高知県、S. decipiens は北海道、本a 大阪健康安全基盤研究所微生物部微生物課
b 大阪府済生会富田林病院
c 大阪市立大学医学部- 26 -

州、九州から記録されているが、国内分布の解明が必要とされている 6）。上記のように、大阪府内でマンソン孤虫症は比較的多く報告されているものの、2 種を区別した事例は見当たらず、どちらの種類が分布するのか明らかではない。そこで、本稿ではATA ATG AAA ATG-3’を用いて PCR を行った 9） 。
PCR 条件は、最初に 94℃・5 分、次に 94℃・30
秒と 55℃・30 秒と 72℃・1 分を 1 サイクルとした系を 40 サイクル、最後に 72℃・7 分とした。得られた PCR 産物約 450 bp を PCR Purification Kit

2019 年 9 月に大阪府で確認された皮膚爬行疹患者から検出された Spirometora 属裂頭条虫の分子同定を実施し、過去サンプルを含めて系統解析を行い、S. decipiens かどうかを検討した。

（Qiagen）で精製し、ABI PRISM 3130 Genetic
Analyzer （Applied Biosystems）を用いて塩基配列を決定した。相同性検索は、National Center for
Biotechnology Information （NCBI）が提供する
BLAST（https://blast.ncbi.nlm.nih.gov/Blast.cgi）を用いた。分子系統解析は、Mega X を用いて最尤法に

材 料 と 方 法

よって系統樹を作成した。
患者は 67 歳女性。アユ（2016～2017 年頃）、ア
マゴとイワナ（2018 年以前）
、ホタルイカ（時期不明）の生食歴と山水（2018 年秋頃）の飲水歴がある。2019 年 8 月頃に紅斑が生じ、2019 年 9 月 7日に大阪府済生会富田林病院を受診、左腰部に 10

1. 抗体検査
ニトロセルロース膜に抗原を吸着して行う

cm 以上の蛇行する紅斑が認められた（図 1）。紅斑の先端部を含めて約 3 cm が切除され、病理組織学的検査に供された。大阪市立大学医学部で、その標本を観察したところ、条虫に特有の微小毛と石灰小体が認められたため、虫体は条虫である可能性が高いと考えられた。同年 10 月 8 日（第 32 病

Multiple-dot ELISA による抗体検査の結果は、マン
ソン孤虫を含め、幼虫移行症の原因となる他の蠕
虫種でも陰性であった（イヌ糸状虫、イヌ回虫、
ブタ回虫、アニサキス、顎口虫、糞線虫、ウエス
テルマン肺吸虫、宮崎肺吸虫、肝蛭、肝吸虫、有鉤嚢虫）。プレートを用いた間接 ELISA 法では、日）に採血が実施され、宮崎大学医学部に抗体検査を外注した。次にパラフィンブロックより虫体を摘出し、遺伝子レベルでの虫種同定を試みた。

抗マンソン孤虫 IgG 抗体（900 倍希釈、吸光度）
は、患者血清 0.882、陽性対照 1.157、陰性対照
0.062 という結果が得られ（カットオフ 0.200）、血清学的にマンソン孤虫が疑われた。

結 果

2. 遺伝子解析解読された cox1 の部分領域（393 bp）の塩基配列に基づき BLAST 解析を実施した結果、マンソン
裂頭条虫あるいは S. decipiens と 99.5％以上の相同性を示した。最尤法による分子系統解析の結果、本症例と過去サンプル（AB480297）はともに山﨑ら 6）が提唱する S. decipiens と同じクレードに位置づけられた（図 2）。
図 1 患者の左腰部に出現した爬行疹。以前に右大腿部にも同様の爬行疹が生じ自然消退したことがあった。

考 察

DNA 抽出は、Blood & Tissue Kit （Qiagen）を用

Multiple-dot ELISA による抗体検査では、陽性が得られない症例や、複数の寄生虫に陽性を示す症

いて行った。ミトコンドリア DNA のチトクロム c
オキシダーゼサブユニットⅠ （cox1）領域を標的としたプライマー、JB3 5’-TTT TTT GGG CAT CCT
GAG GTT TAT-3’と JB4.5 5’- TAA AGA AAG AAC例が報告されている 10-11）。また Multiple-dot ELISA
では陰性でも、マンソン孤虫症が疑われる場合は
ELISA を併用すべきとされている 10）。本研究においても、Multiple-dot ELISA による抗体スクリーニ- 27 -

73

63

81

Spirometra erinaceieuropaei (AB374543・北海道・シマヘビ)
Spirometra erinaceieuropaei (KF539833・タイ・ヒト)
Spirometra erinaceieuropaei (AB369249・東京・シマヘビ)
Spirometra erinaceieuropaei (AB015754・群馬・ヘビ)
Spirometra decipiens (LC328901・東京・シマヘビ)
Spirometra decipiens (LC328899・東京・シマヘビ)
Spirometra decipiens (LC328898・東京・シマヘビ)
64 Spirometra decipiens (LC328897・東京・シマヘビ)
Spirometra decipiens (LC328896・東京・シマヘビ)
Spirometra decipiens (LC328895・栃木・シマヘビ)
Spirometra decipiens (LC328894・栃木・シマヘビ)
Spirometra decipiens (LC328893・栃木・シマヘビ)
Spirometra decipiens (LC213623・熊本・ウシガエル)
Spirometra decipiens (KJ599679・韓国・ヤマカガシ→ネコ)*
56
Sample of present study (LC569867・大阪・ヒト)
Spirometra erinaceieuropaei (KF988137・中国・ネコ)
Spirometra decipiens (LC328900・東京・シマヘビ)
Spirometra erinaceieuropaei (AB369250・長野・ヒト)
Sample of previous study (AB480297・大阪・ヒト)34
Spirometra erinaceieuropaei (AB369251・愛知・ヒト)
Spirometra erinaceieuropaei (KM099122・ラオス・ヘビ)
Spirometra erinaceieuropaei (AB278575・インドネシア・イヌ)
Spirometra erinaceieuropaei (AB739009・高知・ヒト)
99 Spirometra erinaceieuropaei (KJ599680・韓国・ヒト→イヌ)*
Sparganum proliferum 芽殖条虫(AB015753)
Spirometra sp. (KF572950・アルゼンチン)
Spirometra sp. (KF740506・ブラジル)
Taenia solium 有鉤条虫(AB516957)

0.050

図 2 ミトコンドリア DNAcox1 領域に基づく分子系統樹（最尤法で構築）。点線内は S. decipiens のクレードを示し、点線内の S. erinaceieuropaei として登録された種類は S. decipiens と考えられている 6, 8）。破線内は S. erinaceieuropaei のクレードを示す。*は形態学的に同定された成虫を示し、矢印は左の宿主から得られた虫体を右の宿主に実験的に感染させたことを示す。
ング検査では陰性で間接 ELISA 法では陽性を示
し、天野ら 10）の主張を裏付けた。皮下寄生の幼虫た。病理組織標本から分子同定された事例は過去にもあり 6,15）、パラフィンブロックとして残ってい移行症では、マンソン孤虫症患者の抗体産生が低いことが知られているため 10）、血清学的な検査結果だけでは確定診断は困難とされている 11）。近年
は、遺伝子解析によってマンソン孤虫が同定されており 11-14）、迅速な診断が可能となっている。
本症例では、ホルマリンで固定され、パラフィ

る場合は、遺伝子レベルの同定法も有効と考えられる。Faust 16)らの報告に基づいて形態学的に同定された S. decipiens 成虫（KJ599679）や S.
erinaceieuropaei 成虫（KJ599680）の塩基配列情報を使った山﨑ら 6）の解析によると、図 2 点線内のS. erinaceieuropaei として登録された種は S.

ンブロックから摘出された虫体の DNA を用いて393 bp の塩基配列を決定することが可能であっdecipiens（KJ599679）との遺伝距離（d 値）が0.002～0.025 と小さく、これらは S. decipiens の種- 28 -

内変異と考えられている。加えて、Jeon and Eom8）は分子系統解析の結果、S. erinaceieuropaei として登録された種（AB374543、AB369250、AB374251）を S. decipiens として同定している。一方、S. decipiens と S. erinaceieuropaei（図 2 破線は不明であり 1）、多くの場合原因推定食材から虫体は検出されていない。本症例においても感染経路の特定には至らなかった。今後の課題として、
マンソン裂頭条虫と S. decipiens の分布の解明、淡水魚における両種の寄生状況、山水に生息するケ内・KJ599680）との d 値は 0.099～0.117 と大きく、この値は種間差を示すとされている 6）。Eomら 7）の解析においても、S. erinaceieuropaei（KJ599680）と S. decipiens（KJ599679）のミトコ
ンドリアゲノム間に 12.9％の変異があると示されている。以上のことから、爬行疹から検出された

ンミジンコへの両種の寄生状況の調査が挙げられる。

虫体は S. decipiens と同定された。本症例は大阪府
内では初めてとなる S. decipiens によるマンソン孤虫症であることが確認された。また、過去のサン
プルも S. decipiens と同定された。なお、マンソン
孤虫症で皮膚爬行疹を示す症例は比較的稀とされ、2012 年までに 8 例 17-18）、2016 年に 2 例 11）、患者と同一である。

2017 年に 1 例 19）報告されている。
マンソン孤虫症の感染経路は、（1） 前擬尾虫を保有する第一中間宿主のケンミジンコを含む生水を飲むこと、（2） 擬尾虫が寄生した第二中間宿主のヘビ類、カエル類、ニワトリなどを生食すること、（3）民間療法で擬尾虫が寄生したカエルなどを傷口に貼り付け、直接感染することが挙げられている 1）。本症例の場合、（1）山水の飲水歴および（2）淡水魚の生食歴があるため、これらのどちらかが感染経路の可能性として考えられる。明らかな生食歴がなく、山水の飲水歴があり、マンソン
孤虫症を発症した事例は過去に報告されている
20）

本研究の一部は、第 475 回日本皮膚科学会大阪地方会および第 119 回日本皮膚科学会総会で発表された。本症例の患者はこれらの発表で報告された

本研究は、地方独立行政法人大阪健康安全基盤研
究所倫理審査委員会の承認を得て（承認番号 180804）、「人を対象とする医学系研究に関する倫理指針」を順守して実施したものである。
利 益 相 反開示すべき利益相反はない。
文 献1) 影井 昇. 下手物食いはあぶない マンソン孤虫症. SRL 宝函 2000; 24: 115-121.
2) 山﨑 浩，森嶋康之，杉山 広. わが国における条虫症の発生状況. 病原微生物検出情報
2017; 38: 74-76.

。しかし、環境中のケンミジンコから前擬尾虫が確認された事例は見当たらなかった。さらに、淡水魚を生食する習慣がある人からマンソン孤虫が検出された事例も報告されている 21）が、淡水魚から虫体の検出は示されていない。また、わが国
ではアユや淡水魚から Spirometra 属の条虫が報告

3) 吉川正英，王寺幸輝，西尾福真理子，石坂重昭，
名和行文. 我が国における最近 10 年間のマンソン孤虫症の発生状況について. Clin Parasitol
2010; 21: 33-36.
4) Jeon HK, Park H, Lee D, Choe S, Kim H, Huh S,
Sohn WM, Chai JY, Eom KS. Human infections with

されたことはこれまでにない 22-23）。これは、可食部筋肉における虫体の検査が十分実施されてこな
かったことが原因の一つと考えられる。一方、淡水魚の消化管内に残存するケンミジンコにマンソ
ン孤虫の前擬尾虫が寄生していた場合、魚に寄生していなくとも、魚を踊り食いあるいは加熱不十Spirometra decipiens plerocercoids identified bymorphologic and genetic analyses in Korea. Korean

分な状態で内臓ごと喫食すれば感染は起こりうると考えられる。他にも、調理器具を介して他の食材に付着することで経口的に摂取される可能性も考えられる。マンソン孤虫症の感染経路の約 7 割

J Parasitol 2015; 53: 299-305.
5) Kudo T, Fujioka A, Korenaga M, Yamasaki H,
Morishima Y, Sugiyama H, Nakajima H, Sano S.
Molecular identification of intramuscular andsubcutaneous
Spirometra
erinaceiuropaei
saparganosis in a Japanese patient. J Dermatol 2017;
44: e138-139.
6) 山﨑 浩，森嶋康之，杉山 広，是永正敬，巌- 29 -

基善. わが国における孤虫症の原因種について. Clin Parasitol 2017; 28: 99-102.
7) Eom KS, Park H, Lee D, Choe S, Kim KH, Jeon HK.
Mitochondrial genome sequences of Spirometra
erinaceieuropaei and S. decipiens (Cestoidea:17) 仲宗根尚子，上原絵里子，是永正敬，山口さや
か，高橋健造，上里 博. 皮膚爬行疹を呈した
マンソン孤虫症の 1 例 ―沖縄県での第 3 例目―. 西日皮膚 2012; 74: 31-36.
18) 新保和花子，村野啓明，赤尾信明. Creeping

Diphyllobothriidae). Korean J Parasitol 2015; 53:
455-463.
8) Jeon HK, Eom KS. Mitochondrial DNA sequencevariability of Spirometra species in Asian countries.

Eruption を呈したマンソン孤虫症の 1 例. 皮膚臨床 2012; 54: 389-391.
19) 高松紘子，前村紘美，木村七絵，原田佳代，長安英治，丸山治彦，占部和敬. Creeping Eruptionを呈したマンソン孤虫症の 1 例. 西日皮膚2017; 79: 600.

Korean J Parasitol 2019; 57: 481-487.
9) Year H, Estran C, Delaunay P, Gari-Toussaint M,
Doupouy-Camet
J,
Marty
P.
Putative
Diphyllobothrium nihonkaiense acquired from a
Pacific salmon （Onchorhynchus keta） eaten in
France; genomic identification and case report.
Parasitol Int 2006; 55: 45-49.
10) 天野優子，渡部純一，荒木国興. 寄生虫疾患診断法としての dot-ELISA 法と ELISA 法の比較
肺吸虫症 134 例、マンソン孤虫 35 例についての検討. 病体生理 1998; 31: 117-123.
11) 園崎 哲，大久保優子，大嶺卓也，宮城拓也，
苅谷嘉之，山本雄一，高橋健造，上里 博. マ
ンソン孤虫症の 3 例 ―PCR 法による原因寄20) 森 徹，三砂範幸，成澤 寛，茂木幹義，長谷川英男，宮田 彬. 多発したマンソン孤虫症の1 例. 西日皮膚 2002; 64: 55-57.
21) 宮岡由規，佐川禎昭. マンソン裂頭条虫による
皮膚爬行疹の一例. 小松島赤十字病院医学雑誌
1997; 2: 53-56.
22) Nagasawa, K, Umino T, Grygier MJ. A checklist of
the parasites of ayu （Plecoglossus altivelis altivelis）（ Salmoniformes: Plecoglossidae ） in Japan（1912-2007）. J Grad Sch Biosp Sci Hiroshima
Univ 2007; 46: 59-89.
23) 長澤和也. 日本産淡水魚類に寄生する条虫類目

生虫種の同定―. 西日皮膚 2016; 78: 522-527.
12) 阿部仁一郎，木俣 勲，宇仁茂彦. 遺伝子検査による日本海裂頭条虫、マンソン孤虫、無鉤条虫の同定. 生活衛生 2009; 53: 169-173.
13) 根本育恵，松村和子，藤田靖幸，高橋秀史，三好正浩，八木欣平. マンソン孤虫症の 1 例. 皮

膚臨床 2007; 49: 1327-1329.
14) 八木欣平，三好正浩. ミトコンドリア遺伝子解析によるヒト寄生性裂頭条虫の種同定法. 道衛
研所報 2005; 55: 81-84.
15) Koonmee S, Intapan PM, Yamasaki H, Sugiyama H,
Muto M, Kuramochi T, Kularbkeaw J, Kanpittaya J,
Maleewong W, Nawa Y. Molecular identification ofa causative parasite species using formalin-fixedparaffin embedded （ FFPE ） tissues of acomplicated human pulmonary sparganosis casewithout decisive clinical diagnosis. Parasitol Int
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16) Faust EC, Campbell HE, Kellogg CR.
Morphological and biological studies on the speciesof Diphyllobothrium in China. Am J Epidemiol 1929;
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- 30 -

録（1889-2015 年）．広島大学総合博物館研究報
告 2015; 7: 89-115.

Annual Report of Osaka Institute of Public Health, 4, 2020

Molecular identification of Spirometra plerocercoid (Cestoda: Diphyllobothriidae) isolated from a patient withcreeping eruption in Osaka Prefecture

Takashi BABAa，Chisato KAMEIb，Rie TOHDAb，Nao KUSUTANIb , Niichiro ABEa，Isao TERAMOTOc and Koichi
NAKAGAWAb

Molecular identification of Spirometora plerocercoid isolated from a 67-years-old Japanese female was conducted.
Creeping eruption was observed on the surface of her waist, and a cestode was found in the subcutaneous tissue of thelesion by histopathological examination. She had eaten raw freshwater fishes, sweetfish, char, Amago salmon, fireflysquid and also drunk spring water before the symptoms appeared. The present case was serologically suspected to be
Sparganum mansoni infection. The cestode collected from paraffin embedded sample was identified as S.
erinaceieuropaei or S. decipiens by sequence analysis of the partial mitochondrial cytochrome c oxidase subunit 1 gene（cox1） sequence （393 bp）, and then the present case was diagnosed with sparganosis mansoni. Moreover, phylogenetic
analysis of the cox1 indicated the present isolate was S. decipiens, which is morphologically indistinguishable from S.
erinaceiruropaei. This is the first report of a case of S. decipiens infection in Osaka Prefecture.

Key words： Spirometra spp., creeping eruption, molecular identification, foodborne parasitic diseasea Osaka Institute of Public Healthb Osaka Pref. Saiseikai Tondabayashi Hospitalc Osaka City University Medical School- 31 -

報 文

地方独立行政法人大阪健康安全基盤研究所研究年報 Ann. Rep. Osaka. Inst. Pub. Health, 4, 32-36 (2020)

中国産青ネギからのクロルベンズロンの検出事例

上野亮，松井啓史，内田耕太郎，阿久津和彦，角谷直哉

令和元年 6 月に実施した残留農薬検査において、中国産の青ネギ検体よりジフルベンズロンに類似する LC-MS/MS 分析結果を示す化合物が検出された。本化合物は標準品との LC-MS/MS 分析結果比較によりクロルベンズロンと同定された。また、当所で行っている残留農薬一斉試験法を用いてネギに対するクロルベンズロンの添加回収試験を行ったところ、回収率 93.5%（RSD = 4.3%）であり、残留農薬試験法妥当性評価ガイドラインに適合する結果が得られた。

キーワード：クロルベンズロン、ジフルベンズロン、LC-MS/MS、妥当性評価

殺虫剤や殺菌剤などの農薬は食料生産の効率化や安定化に寄与しているが、一方で農薬には有害性が存在することから、その使用法などが農薬取締法や食品衛生法によって規定されている。食品の消費者に対するリスク管理として、各々の作物に対して農薬ごとに残留基準が設定され、この

2. 試薬
アセトニトリル（濃縮 5000 および LC/MS 用）、
トルエン（濃縮 5000）、アセトン（濃縮 5000）、
ヘキサン（濃縮 5000）、メタノール（濃縮 5000）、
硫酸マグネシウム（特級）、塩化ナトリウム（残留農薬・PCB 試験用）
、クエン酸三ナトリウム二設定がない農薬に対しては 0.01 µg/g の一律基準が設定されている。
令和元年 6 月に当所で実施した残留農薬検査において、中国産の青ネギ検体から、検査項目の一つであるジフルベンズロンに 類似する LCMS/MS 分析結果を示す化合物が検出された。本

水和物（特級）、1 mol/L 酢酸アンモニウム溶液（高速液体クロマトグラフ用）は富士フィルム和光純
薬（株）製を使用した。クロルベンズロン標準品（99.9%）は林純薬工業（株）製を使用した。ジ
フルベンズロン標準品（PESTANAL、99.8%）およびクエン酸二ナトリウムセスキ水和物（purum

化合物が農薬であることが懸念されたため、プロダクトイオンスペクトルの解析により同定を行うとともに、当所の検査法の本化合物に対する妥
当性確認試験を実施したので報告する。

p.a.）、GCB/PSA カラム（ENVI-CarbII/PSA （500mg/500 mg））は Merck KGaA 製を使用した。精製
水は Merck KGaA 製の Milli-Q 超純水製造装置を用いて作成した。

実 験

方

3. 測定溶液の調製

法

1. 試料
対象試料として令和元年 6 月に検査依頼を受けた中国産青ネギを使用した。ブランク試料として LC-MS/MS 分析においてジフルベンズロンおよびクロルベンズロン不検出の青ネギを使用し測定溶液の調製は既報 1）および当所の残留農薬試験法標準作業書に準じて行った（図 1）。
4. 分析
LC-MS/MS による分析は既報 1）に準じて行い、MS 条件は対象化合物に合わせて変更を加えた（表 1）。定量は、標準品より 0.25、0.5、1、2、5
ng/mL の溶液を調製し絶対検量線法により行った。

大阪健康安全基盤研究所衛生化学部食品化学 1 課- 32 -

試料10 g
+アセトニトリル 20 mL
ホモジナイズ (1分)
+MgSO4 (4 g)、NaCl (1 g)、
クエン酸三ナトリウム二水和物 (1 g)、
クエン酸二ナトリウムセスキ水和物 (0.5 g)
振とう (1分)
遠心 (1290×g、10分)
有機相

表 1 LC-MS/MS 分析条件
装置
LC部
MS部
LC条件
分析カラム
プレカラム
カラム温度
移動相

GCB/PSA (500/500 mg)カラム
平衡化 (アセトニトリル－トルエン(3:1) 30 mL)+有機相8 mL
+アセトニトリル－トルエン(3:1) 30 mL
溶出液
減圧濃縮
窒素気流下で風乾+アセトン－ヘキサン(1:1) 2 mL
濃縮測定溶液 (試料濃度1 g/mL)
400 µL分取
窒素気流下で風乾+精製水3.6 mL、メタノール0.4 mL
測定溶液 (試料濃度0.1 g/mL)
LC-MS/MS 分析

流速
送液条件(B)
サンプル注入量

ACQUITY UPLC HSS T3(1.8 µm、2.1 × 100 mm)
ACQUITY UPLC HSS T3(1.8 µm、2.1 × 5 mm)
50 ℃(A) 0.5 mM 酢酸アンモニウム水溶液(B) 0.5 mM 酢酸アンモニウムメタノール溶液
0.2 mL/min
35 ~ 95% (7 min) → 95% (9 min)
5 µL

MS条件
ジフルベンズロン

クロルベンズロン

定量
測定モード
イオン化法
イオンスプレー電圧
乾燥ガス温度MRM条件(m/z)
衝突エネルギー

MRM
ESI++4000 V
500 ℃
311 → 158
19 eV

309 → 156
23 eV

定性

図 1 測定溶液調製法の概要た。この際にブランク試料の濃縮測定溶液を用いて試料濃度 0.1 g/mL としたマトリックス検量線を使用した。
5. 妥当性評価
妥当性評価ガイドライン 2）に従い、ブランク試料を用いて添加回収試験を実施者 1 名で 2 併行 5日間行った。クロルベンズロンに対して残留基準は設定されていないため、添加濃度を一律基準である 0.01 µg/g として評価を行った。また、LCMS/MS による残留農薬の分析では、マトリック
ス効果と呼ばれる、試料由来成分による分析成分のイオン化への影響が知られている 3）。そのため、標準品を精製水およびメタノールで希釈して作成した検量線（溶媒検量線）による定量をマトリックス検量線による定量に加えて行うとともに、
マトリックス効果（ME）をam
ME (%) = ( − 1) × 100
asより評価した。ただし、am はマトリックス検量線の傾きであり、as は溶媒検量線の傾きである。
結

島津 NEXERASCIEX 4000 QTRAP

果

1. 検出化合物の同定
対象試料に対してジフルベンズロンの条件で測定モード
衝突エネルギー

プロダクトイオンスキャン
15, 30, 45 eV

前駆イオン(m/z)

311

309

LC-MS/MS 分析を実施した結果、MRM モードにおいてジフルベンズロン標準品とは異なる保持
時間にピークが観測された（図 2）。また、この保持時間のプロダクトイオンスペクトルではジフ
ルベンズロン標準品で観測される m/z = 158、141のピークに加え、それらより m/z が 2 小さい m/z= 156、139 のピークがそれぞれ同程度の強度で観測された。対象試料の測定溶液にジフルベンズロ
ン標準品を添加し測定したところ、対象試料由来のピークとジフルベンズロン由来のピークは分離したため、対象試料にはジフルベンズロンと構造が類似する化合物が含まれていたことが推測された。
プロダクトイオンスペクトルより、対象試料にて観測された化合物は、ジフルベンズロンの類縁体であるクロルベンズロンの同位体分子種のうち、ジフルベンズロンのノミナル質量と質量数が等しい 2a および 2b（図 3）と推測された。そこ
で、ジフルベンズロンの条件に加え、クロルベン
ズロンの主イオン（m/z = 309）を前駆イオンとした条件でクロルベンズロン標準品と対象試料のLC-MS/MS 分析を行ったところ、保持時間およびプロダクトイオンスペクトルが一致したため（図2、4）、対象試料中の化合物をクロルベンズロンと同定した。

- 33 -

MRM クロマトグラム

プロダクトイオンスペクトル

7.72

5.0e6
Intensity, cps

Intensity, cps

ジフルベンズロン
標準品

158.0

5.9e6

2.0e5
1.5e5
1.0e5
5.0e4

4.0e6
3.0e6

311.1

2.0e6

141.0

1.0e6

0.0

5

10

0.0

15

159.7 233.3
100

150

200
m/z, Da

Time, min

7.95

6.0e6

156.1

1.0e5
5.0e4
0.0

5

10

4.0e6
3.0e6
2.0e6

141.0
139.0

1.0e6

113.0 145.0

0.0

15

100

177.0

150

247.2 279.2 293.4

200m/z, Da

250

300

7.97

4.6e4
4.0e4

350

311.0
3.0e6
Intensity, cps

Intensity, cps

350

311.0

158.0

Time, min

クロルベンズロン
標準品

300

5.0e6

1.5e5

Intensity, cps

検体Intensity, cps

1.9e5

279.2 293.3
250

3.0e4
2.0e4
1.0e4
0.0

5

10

2.0e6
158.0
156.1
1.0e6
0.0

15

141.0
139.0
123.1
149.1
100

150

Time, min293.3
198.2 279.3
200m/z, Da

250

300

350

図 2 ジフルベンズロン標準品、検体およびクロルベンズロン標準品の MRM クロマト
グラムおよびプロダクトイオンスペクトル。MRM 条件（m/z）：311→158。プロダクト
イオンスキャン条件：先駆イオン（m/z）= 311、衝突エネルギー = 15 eV。
F

O

F

O
N
H

Y
X

Cl

O

N
H

O
N
H

Cl

N
H

F

1: ジフルベンズロン

2: クロルベンズロン
2a: X = 35, Y = 37
2b: X = 37, Y = 35

図 3 分析対象化合物の構造式
MRM クロマトグラム
7.92

309.1
5.0e6
Intensity, cps

Intensity, cps

1.5e4

クロルベンズロン
標準品

プロダクトイオンスペクトル1.0e4

5000.0

4.0e6
3.0e6

1.0e6
0.0

5

10

0.0

15

123.1

2.0e6

251.3

109.1 139.0 156.1
100

150

Time, min175.1 233.2
200m/z, Da

291.2

273.3

250

300

309.1

4.0e4

5.0e6

3.0e4

4.0e6

Intensity, cps

検体Intensity, cps

7.92

2.0e4
1.0e4
0.0

3.0e6

10
Time, min

15

123.0

2.0e6
1.0e6

5

350

0.0

251.2
291.3

109.1

121.1 156.1

100

150

191.1

233.2

200
m/z, Da

273.3

250

300

310.2
350

図 4 クロルベンズロン標準品および検体の MRM クロマトグラムおよびプロダクトイ
オンスペクトル。MRM 条件（m/z）：309→156。プロダクトイオンスキャン条件：先駆イオン（m/z）= 309、衝突エネルギー = 15 eV。

- 34 -

クロルベンズロンは中国において殺虫剤として農薬登録があり 4 ）、許容一日摂取量が 1.25
mg/kg 体重/日に設定されているものの、ネギに対する残留基準は設定されていない 5）。また、クロルベンズロンの使用実態や安全性に関する英語および日本語で記述された報告は確認できなかった。
2. 妥当性評価
クロルベンズロンに対する当所の検査法の妥当性評価を実施した結果、マトリックス検量線および溶媒検量線のいずれを用いた場合でも、回収率、併行精度および室内精度がガイドライン 2）の目標値に適合することが確認された（表 2）。また、ブランク試料の分析時に定量を妨害するピー
クが観測されないことも確認された。さらに、1
ng/mL 標準溶液の分析における S/N 比が 10 を超えていたため、定量限界が 0.01 µg/g 未満である
ことが確認された。また、マトリックス効果は−23.9%（n = 5、標準偏差 6.1%）であった。
表 2 妥当性評価結果
回収率
(%)

併行精度
(RSD%)

室内精度(RSD%)S/N

1）高取聡，山本遥菜，福井直樹，山口聡子，北川陽子，柿本葉，小阪田正和，起橋雅浩，梶村計志，尾花裕孝. LC-MS/MS を用いた迅速な野菜類および果実類中の残留農薬一斉分析法の妥当性評価. 食品衛生学会誌 2013; 54(3):237–249.
2）厚生労働省. 食品中に残留する農薬等に関する試験法の妥当性評価ガイドライン. 2010;
食安発第 1224 第 1 号: 別添.
3）Gosetti F, Mazzucco E, Zampieri D, Gennaro MC.
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spectrometry. J Chromatogr A 2010; 1217(25):3929-3937.
4）China Pesticide Information Network. Data center.
http://www.chinapesticide.org.cn/sjzx4ywb/index.
jhtml5）National Health Commission of the People's
Republic of China, Ministry of Agriculture andRural Affairs of the People's Republic of China,
State Administration for Market Regulation.

WEB サイトの内容は 2020 年 3 月 26 日に確認しため

令和元年 6 月に検査依頼を受けた中国産青ネ
ギ検体よりジフルベンズロンに類似する LCMS/MS 分析結果を示す化合物が検出され、標準品との LC-MS/MS 分析結果の比較から本化合物
をクロルベンズロンと同定した。クロルベンズロ
ンに対する当所の試験法の妥当性評価を実施した結果、妥当性評価ガイドラインの目標値に適合する結果が得られた。
利 益

相

献

National food safety standard—Maximum residue
limits for pesticides in food. 2019; GB 2763–2019.

マトリックス
93.5
4.3
4.3
≧387a
検量線
溶媒検量線
72.1
4.4
4.8
≧501a
目標値b
＜25
＜30
70-120a 1 ng/mL標準溶液（試料中濃度0.01 µg/gに対応）における5回の測定の最小値
b ガイドライン2)における添加濃度0.01 µg/gの値

ま と

文

反

開示すべき利益相反はない。

- 35 -

Annual Report of Osaka Institute of Public Health, 4, 2020

Detection of chlorbenzuron in Welsh onion from China

Ryo UENO, Hiroshi MATSUI, Kotaro UCHIDA, Kazuhiko AKUTSU and Naoya KAKUTANIIn a Welsh onion sample imported from China, we detected a compound that shows LC-MS/MS analysis results
similar to those of diflubenzuron. Comparison among results of LC-MS/MS analysis identified the compound aschlorbenzuron, which is an insecticide allowed to use domestically by the Chinese government. Hence, we havecarried out a validation study about chlorbenzuron in Welsh onion matrices with a modified QuEChERS methodand LC-MS/MS analysis. The mean recoveries have been 93.5% (relative standard deviation (RSD) = 4.3%) and
72.1% (RSD = 4.8%) by quantification with matrix-matched standards and no-matrix standards, respectively.
These results have satisfied the requirements established in the guideline for analysis methods of residual
pesticides by the Ministry of Health, Labour and Welfare.

Key words：chlorbenzuron, diflubenzuron, LC-MS/MS, validation study

Osaka Institute of Public Health- 36 -

報 文

地方独立行政法人大阪健康安全基盤研究所研究年報 Ann. Rep. Osaka. Inst. Pub. Health, 4, 37-42 (2020)

LC-MS による加工食品中に混入された界面活性剤の分析

柿本葉，山口瑞香，角谷直哉

加工食品中への洗剤の混入による食中毒の発生を想定し、LC-MS を用いた界面活性剤の分析法を検討した。タンパク質含有量の多い試料は除タンパク操作を行った後に、またドレッシングは脱脂および除タンパク操作を行った後にそれぞれ Oasis PRiME HLB により精製し、LC-MS でスキャン測定した。
加工食品 3 種類（豚汁、カレー、きんぴらごぼう）および和風ドレッシングに対して洗剤液を添加した
試料および無添加試料の測定結果を、洗剤標準溶液と比較した。その結果、全ての試料について、脂肪酸カリウム以外の界面活性剤について識別することが可能であった。本法を用いて、界面活性剤の混入事例に対応可能であると考えられた。

キーワード：界面活性剤、台所用洗剤、異物混入、加工食品、高速液体クロマトグラフ質量分析計

著者らは、飲料への洗剤混入による食中毒発生
時の原因究明へ対応可能な、LC-MS を用いた飲料中の台所用洗剤由来界面活性剤の分析法を検討し報告した 1）。厚生労働省がまとめている食中
毒発生状況 2）によると、界面活性剤の混入事例として飲料の他に食品もあり、調理時に油と間違えて使用するケースがみられた。そこで今回は、対象試料を加工食品に拡大して本分析法が適用可能か検討した。
検討対象として、豚汁は塩分および脂質を多く

ルヒドロキシスルホベタイン（HSB）、直鎖アルキルベンゼンスルホン酸塩（LAS）、ポリオキシ
エチレンアルキルエーテル（POE）およびラウリ
ル硫酸ナトリウム（SDS）とした。
調

査

方

法

1. 試料
大阪府内の小売店より購入した加工食品（豚汁、カレー、きんぴらごぼう）および和風ドレッシン含む食品であるため、きんぴらごぼうは調理時に油と間違えて洗剤を混入させる可能性があるため、カレーは分析上の夾雑物質が多い食品として知られているため、ドレッシングは過去に台所用洗剤の混入事例 3）があったため選定した。標準品
として洗剤製品を用い、加工食品からの抽出およグ（分離タイプ）を試料とした。

び精製過程において炭素数の異なる物質の比率を大きく損ねることなく、洗剤製品と同じ組成とパターンで検出可能か調べることにした。
測定対象物質は、既報 1）と同様に脂肪酸アルカ
ノールアミド（AA）、アルキルエーテル硫酸ナトリウム（AES）、アルキルグリコシド（AG）、アル

その他の界面活性剤は、市販洗剤 1（AA、AES、
LAS）、市販洗剤 2（AES、AG、AO、HSB）、市販
洗剤 3（APB、SDS）、市販洗剤 4（AES、AO、
POE）、市販洗剤 5（FAT）を標準品として用いた。
これら界面活性剤の炭素数の異なる計 46 物質を対象とした（表 1）。

キルアミンオキシド（AO）、アルキルプロピルベ
タイン（APB）、脂肪酸カリウム（FAT）、アルキ

アセトンおよびヘキサンは残留農薬試験用濃縮 5000、アセトニトリルは LC/MS 用、メタノー

2. 試薬および試液
界面活性剤標準品は、LAS のみ富士フイルム和
光純薬製水質試験用陰イオン界面活性剤混合標
準液（各 1 mg/ml メタノール溶液）を用いた。

大阪健康安全基盤研究所衛生化学部食品化学 1 課- 37 -

3. 抽出操作既報 1）に準じ、以下の通り行った。詳細は図 1 に示した。
ルおよびエタノールは高速液体クロマトグラフ用を用いた（全て富士フイルム和光純薬製）。酢
酸アンモニウムは特級を用いた（富士フイルム和
光純薬製）。
精製用固相は Waters 社製 Oasis PRiMEHLB（3 cc / 60 mg）を、メンブレンフィルターは
ADVANTEC 社製 DISMIC-13HP PTFE（0.2 µm）

3-1. 豚汁等加工食品
試料 1 g をポリプロピレン（PP）製遠心管に秤量し、アセトニトリル 10mL を加えて 5 分間振とうした。室温下 5000×g、5 分間遠心分離し、上清を新しい PP 製遠心管へ移した。遠心エバポレー
ター（75℃）で乾固し、水 5 mL に再溶解した。

を使用した。
標準溶液として、市販洗剤 1、市販洗剤 2、市販洗剤 3 をそれぞれ洗剤濃度 1 mg/mL となるよ
うに水で調製した洗剤混合溶液 A（AA、AES、AG、AO、APB、HSB、LAS、SDS を含む）
、および市販洗剤 4、市販洗剤 5 をそれぞれ洗剤濃度 1

Oasis PRiME HLB に負荷し、水 1 mL で洗浄した
後メタノール 2 mL で溶出し、フィルターろ過したものを試験溶液とした。

mg/mL、LAS 標準品を 1 µg/mL となるように水で調製した洗剤混合溶液 B（AES、AO、FAT、LAS、POE を含む）を用いた。

試料 1 g を秤量し、アセトニトリル 10mL およびヘキサン 20mL を加えて 5 分間振とうした。
その後の操作は 3-1 と同様に行った。

3-2. ドレッシング
3-1 の抽出時にヘキサンを追加した。

- 38 -

4. 装置および測定条件
使用装置、測定条件および測定対象物質は、既報
1）に準じた。
装置：Shimadzu LC-MS 2020 system

2. ドレッシング抽出時におけるヘキサン追加の検討
ドレッシングについて 3-1 の方法で前処理を行ったところ、一部物質について回収率のばらつきが大きくなる傾向がみられた。検討に用いたドレ

カラム：X Bridge C8（2.1×100 mm, 3 µm; Waters）
移動相：（A）10 mM 酢酸アンモニウム水溶液（B）アセトニトリル
流速：0.2 mL/min
グラジエント：(B) 30 → 95% (30 min, linear), 95%(5 min, hold)ッシングが分離タイプであるため、サンプリング
ごとに油分の割合に差が出たためと考えられる。
そこで、脱脂を目的としたヘキサンの追加を検討した。アセトニトリル抽出の操作に、ヘキサンを10mL または 20mL 加えて振とうし、以下同様に操作した。その結果、ヘキサン 20mL を追加した

カラム温度：40℃
注入量：5 µL
イオン化法：ESI
測定モード：スキャン
スキャン範囲：100-900
DL 温度：250℃

場合において回収率のばらつきが改善したため、添加するヘキサンの量は 20mL とした。試料からの抽出の際に油分を除去することにより、その後の前処理工程において一部界面活性剤の損失が軽減されたためと考えられる。

ネブライザーガス流量(N2): ：1.5 L/min
ヒートブロック温度：200℃
ドライイングガス(N2) ：15 L/min インターフェ
イス電圧：4.5 kV および-3.50 kV
測定対象物質：表 1 に示す

3. 添加回収試験
加工食品（豚汁、カレー、きんぴらごぼう）および和風ドレッシングについて、添加回収試験を行った。図 2 にマスクロマトグラムの一例を示す。

5. 添加回収試験
試料 1 g に対し、洗剤混合溶液 A（1 mg/mL）または洗剤混合溶液 B（1 mg/mL）を 2 mL 添加した後に本法に従い抽出操作を行い、洗剤混合溶液の測定結果と比較した（n = 5）
。
結

果

お よ

び

考

察

1. 抽出溶媒の検討
豚汁およびカレーについて、エタノール、メタ
ノール、アセトンおよびアセトニトリルの 4 種類で検討した。洗剤混合溶液 A または B を添加した試料および無添加試料に各溶媒を加えて前処理操作を行い、それぞれの溶媒間での回収率およびマスクロマトグラムを比較した。回収率が 50～120%の範囲に入る物質数が多かった抽出溶媒
はエタノールおよびアセトニトリルであったが、既報 1）と同様、アセトニトリルを用いた際に、炭素数の少ない FAT のピークと重なる夾雑ピーク
が小さかったことから、抽出溶媒としてアセトニ
トリルが適当であると考えられた。

- 39 -

豚 汁 お よ び き ん ぴ ら ご ぼ う の 回 収 率 は 70120%の範囲に入るものが多かった（表 2）。カレーについては、回収率 70%に満たないものが多か質由来と思われる夾雑ピークが主に FAT の炭素数が多い物質について同じ保持時間に検出された。FAT は生体や食品に含まれている脂肪酸と同ったが、炭素数の異なる同一界面活性剤の中で半数以上は 50%以上を確保できていた。そのため、他の炭素数とのピークパターンを総合的に見ることで食品由来の夾雑物質と界面活性剤の混入を判別でき、界面活性剤の混入の有無の判断が可能であると考える。豚汁、カレーおよびきんぴら

じである 4）ため、今回の検討試料も、既報 1）の脂質を多く含む飲料と同様に実際の識別は困難であると考えられる（表 4）。その他の測定対象物
質の保持時間にピークは認められなかったため、洗剤混入の有無を判定することが可能であると考えられる。

ごぼうについては、RSD が 20%を超えた物質はなかった。和風ドレッシング（表 3）については、
アセトニトリルのみを用いた抽出では RSD が20％を超える物質が 46 物質中 20 と半数近くに見られたが、抽出溶媒にヘキサンを追加することにより 1 物質に減少した。回収率が 70－120%の

3 種類の加工食品およびドレッシングについて、台所用洗剤に含まれる代表的な界面活性剤をLC-MS により同定する方法を検討した。その結範囲を外れるものは 6 物質から 11 物質と増加したが、ばらつきが小さくなったことで定性の判定がしやすくなることが期待される。
全ての試料の無添加試料において、試料中の脂果、FAT 以外の界面活性剤について同定することができた。本法を用いて、飲料だけでなく加工食品についても界面活性剤の混入事例に対応可能であると考えられる。

ま- 40 -

と

め

利 益

相

3）下井俊子，田口信夫，観 公子，大石充男．
化学物質及び自然毒による食中毒事件例（平成 25 年）．東京都健康安全研究センター研究
年報 2014; 65: 167-172
4）安達美和, 高橋知行. 高速液体クロマトグラフ

反

開示すべき利益相反はない。
文献1）柿本 葉，山口瑞香，角谷直哉．LC-MS による飲料中に混入された界面活性剤の分析．大阪健康安全基盤研究所研究年報 2019; 3: 4856
2）厚生労働省. 食中毒統計資料.

ィー質量分析による食器用洗剤の異同識別.
法科学技術 2005; 10 (2): 99-109
WEB サイトの内容は 2020 年 6 月 11 日に確認した。

https://www.mhlw.go.jp/stf/seisakunitsuite/bunya/kenkou_iryou/shokuhin/syokuchu/04.html- 41 -

Annual Report of Osaka Institute of Public Health, 4, 2020

Analysis of surfactants contaminated in the processed foods using LC-MS

Yo KAKIMOTO, Mizuka YAMAGUCHI and Naoya KAKUTANIIn order to assess the contamination of processed foods with kitchen detergents, an analysis method of surfactant
using LC-MS was developed. Widely used 10 types of detergents were added to four types of processed foods(miso soup with pork and vegetables, curry, sautéed burdock root, and dressings). Prior to PRiME HLB column
extraction and scan measurement by LC-MS, protein precipitation by acetonitrile was performed for protein richfood samples, and lipid removal by hexane in addition to protein precipitation was performed for fat rich dressings.
As a result, all surfactants other than fatty acids were identified in the processed foods. The proposed method ispractically applicable to analysis of surfactant-contaminated processed foods.

Key words：surfactants, kitchen detergents, contamination, processed foods, LC-MS

Osaka Institute of Public Health- 42 -

報

文

地方独立行政法人大阪健康安全基盤研究所年報 Ann. Rep. Osaka. Inst. Pub. Health, 4, 43-53 (2020)

GM ダイズ検査におけるリアルタイム PCR 装置の同等性試験の結果

野村千枝, 角谷直哉

リアルタイム PCR 装置 LightCycler96（LC96）を安全性審査済みの遺伝子組換えダイズ加工食品の検査に導入するために、同等性試験を行った。従来機種 ABI7900HT384well および評価機種 LC96 を用いて、通知法に記載された「検査方法の同等性確認方法」に則り同等性を確認した。LC96 は遺伝子組換えダイズ加工食品の検査に適用可能であった。

キーワード：LightCycler96、安全性審査済み、ダイズ加工食品、検査方法の同等性確認方法

2019 年 3 月 28 日、消費者庁の「安全性審査済
みの遺伝子組換え食品の検査方法」(以下、「通知法」という)が改正され、ダイズ加工食品に
LC96 が使用可能となった 1)。従来、当所の遺伝
子組換えダイズ検査には、ABI7900HT384wellを使用してきたが、今回新たに LC96 を導入した。通知法には LC96 を用いたトウモロコシ穀
粒、トウモロコシ加工食品、及びダイズ穀粒の検査法は記載されているが、LC96 を用いたダ
イズ加工食品の検査法については記載されていない。そこで通知法に記載された「検査方法の同等性確認方法」に則り、従来機種
ABI7900HT384well 及び評価機種 LC96 を用いて装置の性能を比較した。
背景
遺伝子組換え食品の安全性審査は食品衛生上の義務となっている。安全性審査済みの遺伝子組み換え作物の食品の混入に関する検査は、「遺伝子組換え食品検査方法」に従って実施される
1)。検査に用いられるリアルタイム PCR 装置は、すでに収載されている機種以外にも同等の性能を有する物を用いることができる。同等の性能を有するかどうかは、「（別添）安全性審査済みの遺伝子組換え食品の検査方法」の「検査方法の同等性確認方法」に掲載されている方法に則って実施し、確認することができる。

「（別添）安全性審査済みの遺伝子組換え食品の検査方法」の「検査方法の同等性確認方法」より引用
1. DNA 抽出精製方法について（省略）2. 定性用リアルタイム PCR 装置について「安全性審査済みの遺伝子組換え食品の検査方法」中で用いられている装置のほかにも同等の性能を有する機種を用いることができる。同等の性能の確認は、感度、繰り返し再現性、ウェル間差及び増幅効率（特に定量する場合）などを考慮して行う。例えば、市販陽性対照（例えば、コメ用）を用意し、現行機種（ABI PRISM
7900 等）を用いて検出限界より少し高い濃度（10 回中 10 回全て検出される最低濃度）の希釈溶液を作成する。その溶液を用いて、確認したい機種で同様の試験を行い、また、日を変えて 3 回以上行った結果、全て検出されること。
96 ウェル間で差がないことを確認する（Cq 値に最大でも 1 以上の差がない。）。
3. マスターミックスについて「安全性審査済みの遺伝子組換え食品の検査方法」記載のもの又は同等性が確認されたリアル
タイム PCR 装置を用いて、検知対照作物試料（作物試料が入手可能な場合はそれを用い、入手できない場合は加工度が高くない加工製品等でもよい。
）を用いて内在性遺伝子検知法試験を繰り返し 3 回以上実施する。その結果、Cq 値や

大阪健康安全基盤研究所衛生化学部食品化学 1 課- 43 -

FastStart Universal Probe Master (Rox)（ロシュ社製）を用いた。

エンドポイントにおいて「安全性審査済みの遺伝子組換え食品の検査方法」記載のものと大きな差がないことを確認する。また、遺伝子組換
え検知部分については、市販の陽性プラスミド
を希釈せずに用いて、3 回以上測定を行った結果、Cq 値やエンドポイント差が大きな差がない
ことを確認する（Cq 値に最大でも 1 以上の差がない。）。
上記背景を踏まえ、LightCycler96 は消費者庁より通知されている「安全性審査済みの遺伝子
組換え食品の検査方法」に用いられるリアルタ
イム PCR 装置の収載機種と定義できる。本試験
では、ABI7900HT384well と LightCycler96 の同等性を確認したので報告する。

表 1 ニッポンジーン社製プライマー対及び標識
プローブ
名称/検出対象
Le1 検知/内在性 DNA(Le1)
P35S 検知/組換え DNA（RRS
及び LLS）
RRS2 検知/組換え
DNA（RRS2）

検査方法の概要
ダイズ加工食品の検査では、定性リアルタイム
PCR 法を用いて、遺伝子組換え食品の有無について判定する。1 検体につき DNA を 2 回併行抽出したそれぞれの DNA 試料液に対し、内在性遺伝子 Le1 を検知するダイズ陽性対照試験ならびに Cauliflower mosaic virus 由来の 35S promoter（P35S）及び RRS2 を検知する遺伝子組換えダ
イズ検知試験を行う。RRS 及び LLS は P35 配列を有しているが、
RRS2 は P35 配列を含まない。
そのため、P35S 及び RRS2 を検知する試験にて、遺伝子組換え食品混入の有無を判定する。
実 験 方 法1. リアルタイム PCR 装置
ABI7900HT384well（サーモフィッシャーサイ
エンティフィック社）又は LightCycler96（LC96）（ロシュ社）を用いた。
2. 試薬(1)標準プラスミド
GM ダイズ（RRS2）プラスミドセット（ニッポンジーン社製）を用いた。
(2)プライマー対及び標識プローブ
ニッポンジーン社製プライマー対及び標識プ
ローブ（表 1）を用いた。
(3)マスターミックス
TaqMan Universal PCR Master Mix（サーモフィ
ッシャーサイエンティフィック社）又は

プライマー
対
Le1-n02
Le1n 02-3’
P35S1-5’
P35S1-3’
MON89788-F
MON89788-R

標識プロー
ブ
Le1-Taq
P35S-Taq
MON89788-P

3. リアルタイム PCRPCR に供する溶液は、
マスターミックス 10µL、対象プライマー対溶液（各プライマー、25µM）
0.4µL、対象プローブ溶液（10µM）0.4µL、滅菌
水 6.3µL、20 ng/µL DNA 試料液 2.5µL（50 ng）
又は標準プラスミド DNA 溶液 2.5µL、若しくは
5 ng/µL ColE1/TE 溶液（ブランク試料液：NTC）
2.5µL を加えた後、滅菌水で 20µL となるよう調製した。PCR は 50℃2 分間の条件で保持したあと、95℃ 10 分間加温しホットスタート法で反応を開始する。その後、95℃ 30 秒間、59℃ 60
秒間を 1 サイクルとして 45 サイクルで行った。
リアルタイム PCR 結果の解析は、装置付属のソ
フトウェアで行った。
4. マスターミックスの同等性確認試験「検査方法の同等性確認方法」1)及び日本ジェネティクス社技術資料 2)を参考に、希釈しない
標準プラスミド(1,500 copy)を、マスターミック
ス TaqMan Universal PCR Master Mix 及 び
FastStart Universal Probe Master (Rox)のそれぞれについて ABI7900HT384well 及び LC96 にて、
10 ウェル併行で測定した。サイクル数（装置に付属の解析ソフトで Automated Method を用いて得られる値、Ct 値又は Cq 値）の差（ΔCt 値
又は ΔCq 値）の算出、及びエンドポイント蛍光
シグナル値（エンドポイント、EPF）の確認を行った。
5. 検出限界試験
標準プラスミドを希釈して、1〜20 copy/well- 44 -

（1、2、5、10、20 copy/well）になるように反応液に添加し、ABI7900HT384well 及び LC96 にて、各濃度 10 ウェル併行で測定した。10 ウェ
ル併行全てでサイクル数（Ct 値又は Cq 値）が得られた濃度を検出限界濃度とした。

（図 1）。その他リアルタイム PCR の条件は通知法に準じた。

6. 増幅効率試験
標 準 プ ラ ス ミ ド の 希 釈 系 列 20 〜 250,000
copy/well （ 20 、 125 、 1,500 、 20,000 、 250,000
copy/well ） に な る よ う に 反 応 液 に 添 加 し 、
ABI7900HT384well 及び LC96 にて、各濃度 10
ウェル併行で測定した。得られた検量線から増幅効率 e = 10-1/slope を算出した。

図 1 標準プラスミド(1,500 copy)の LC96 における増幅曲線
Le1 プライマー対及びプローブ溶液濃度：下から順に
0.2、0.4、0.6、0.8μL/well

7. 繰り返し再現性試験
繰り返し再現性及びウェル間差の評価として、検出限界濃度（5 copy/well）の 100 倍濃度（500copy/well ） の n=96 well/plate を 準 備 し 、ABI7900HT384well 及び LC96 にて 1 日 1 回を計
3 日間繰り返し実施した。それぞれの繰り返し再現性（RSD）及びサイクル数の値の差（ΔCt
値又は ΔCq）を算出した。

表 2 プライマー対及びプローブ溶液濃度による Cq 値および EPF の比較（LC96, Le1）
コピー
数
(copy/well)

Cq 平
均値

Cq 標
準偏
差

EPF

0.2

29.47

0.09

0.8

0.4

29.63

0.09

0.9

0.6

29.73

0.05

1.0

0.8

29.80

0.09

1.0

ΔCq

(µL/well)

1,500

結 果 及 び 考 察
1. リアルタイム PCR のプライマー対及びプローブ濃度の検討
標準プラスミド 1,500 copy/well を用いて、Le1
プライマー対及びプローブ溶液の濃度を 0.2〜
0.8µL/well（0.2、0.4、0.6、0.8µL/well）になる
ように反応液に添加し、LC96 にて、2 ウェル併行で測定した。各条件における Cq 値とエンドポイント蛍光シグナル値（EPF）を比較した（表2）。EPF はプライマー対及びプローブ溶液の濃度依存的に増加し、0.6µL/well を超えて頭打ちになった。全ての反応でサイクル数の差（ΔCq）
は 0.45 と 1 未満であったことから、差がないと判断した。プライマー対及びプローブ溶液の量は、0.2、0.4、0.6µL/well のいずれでも良かった
が、通知法のダイズ穀粒 ABI7700 及び 5700 の定量 PCR (p.12) と定性 PCR (p.55)と同組成である 0.4µL/well を選択した。サイクル数を 60 サイ
クルまで延長した結果、指数関数的な増幅が確認されたことから、サイクル数は 45 に決定した

プライマ
ー対及び
プローブ
溶液濃度

0.45

2. マスターミックスの同等性確認
希釈しない標準プラスミド（1,500 copy/well）
を、マスターミックス TaqMan Universal PCR
Master Mix 及び FastStart Universal Probe Master(Rox)のそれぞれについて ABI7900HT384well 及び LC96 にて、繰り返し 10 回測定した。サイク
ル数（Ct 値又は Cq 値）の差（ΔCt 値又は ΔCq値）とエンドポイント差を確認した。全ての反応でサイクル数の差（ΔCt 値又は ΔCq 値）は 1未満であり、良好な結果を示した（表 3、4）。
エ ン ド ポ イ ン ト 差 に つ い て は 、ABI7900HT384well では試薬による大きな差はなかった（図 2）。LC96 では試薬により差が見られたが、検出可能であり検査結果に影響しな
い と 判 断 し た （ 図 3 ）。 以 上 か ら 、 FastStart
Universal Probe Master (Rox)は TaqMan Universal
PCR Master Mix と同等であるとみなした。

- 45 -

表 3 マスターミックスの同等性確認試験（ABI7900HT384well）
Le1
P35S
マスターミ

Ct 平

Ct 標準

ックス

均値

偏差

29.87

0.24

EPF

ΔCt

RRS2

Ct 標

Ct 平

EPF

準偏

均値

ΔCt

差

Ct 平

Ct 標準

均値

偏差

29.08

0.06

EPF

ΔCt

TaqManUniversal
PCR Master

***

Mix
Universal

0.09

***

0.52

FastStart
PCR Master

29.16

30.19

0.12

***

***

0.73
29.56

0.13

***

0.66
28.60

0.07

***

Mix(ROX)***装置に付属の解析ソフトで、EPF の値は算出されないが、増幅曲線の最終シグナル強度を目視で確認し、同等とみなした（図 2）。

表 4 マスターミックスの同等性確認試験（LC96）
Le1
マスターミ

Cq 平

Cq 標

ックス

均値

準偏差

27.99

0.06

EPF

ΔCq

P35S

Cq 平

Cq 標

均値

準偏差

27.97

0.05

RRS2
EPF

ΔCq

Cq 平

Cq 標

均値

準偏差

28.11

0.10

EPF

ΔCq

TaqManUniversal
PCR Master

1.42

Mix

0.84

FastStart
Universal
PCR Master

1.29

28.62

0.08

0.91

1.50

0.22
28.00

0.06

0.90

0.66
27.73

0.06

1.33

Mix(ROX)

図 2 標準プラスミドの ABI7900HT384well における増幅曲線

図 3 標準プラスミドの LC96 における増幅曲線

上段から順に、Le1, P35S, RRS2

TaqMan Universal PCR Master Mix

上段から順に、Le1, P35S, RRS2、EPF が高い曲線が- 46 -

3. 検出限界濃度の算出
感度の評価として、標準プラスミドを 1〜20
copy/well（1、2、5、10、20 copy/well）濃度に調製し、ABI7900HT384well 及び LC96 にてそれぞれの濃度を 10 ウェル併行で測定した。10 ウェル全てでサイクル数（Ct 値又は Cq 値）が得られた濃度を検出限界濃度とした。その結果、両機種ともに検出限界（感度）は 5 copy/well であり、同等であった（表 5、6）。

表 5 ABI7900HT384well による検出限界試験の結果
Le1
コピー数

1

2

5

10

20

Ct 値

平均

RSD

ΔCt

値

(%)

値

Ct 値

P35S

RRS2

平均

RSD

ΔCt

値

(%)

値

Ct 値

Negative

Negative

40.11

41.86

Negative

38.96

40.84

38.09

Negative

42.75

39.78

Negative

Negative

39.63

Negative

-

-

-

-

Negative--

Negative
Negative

40.82

Negative

40.56

Negative

42.79

40.96

37.85

Negative

Negative

Negative

39.19

40.69

37.30

Negative

40.00

38.67

38.80

37.48

39.46

37.90

Negative

39.89

40.31

38.27

Negative

38.70

-

-

-

-

39.20

-

-

39.27
38.92

37.22

37.94

38.85

38.85

40.65

40.92

38.16

38.59

40.61

37.77

37.97

38.13

37.60

37.17

38.04

36.98

37.04

38.24

37.18

37.97

39.05

36.84

37.95

39.36

36.79

38.79

1.76

1.85

37.77

37.28

1.26

1.50

37.32
37.03

39.81

38.29

37.10

38.70

37.19

38.03

39.66

37.06

39.51

37.95

37.10

36.40

37.93

36.40

37.16

37.34

38.08

36.02

38.92

36.05

36.94

38.00

36.32

36.92

37.14

36.26

36.95

37.64

1.55

1.97

37.23

36.59

1.74

2.12

36.04
35.74

37.40

36.76

36.45

37.85

36.44

37.04

37.10

36.40

35.70

37.75

35.96

35.78

37.54

35.09

36.20

36.32

1.43

1.82

35.27

RSD

値

(%)

-

-

-

-

-

-

37.55

2.29

3.11

36.38

1.62

1.46

35.96

1.04

1.11

ΔCt 値

Negative

41.62

38.96

平均

35.24

- 47 -

0.77

0.70

36.08
36.51

36.65

35.02

35.54

36.30

35.61

36.14

36.45

35.00

35.93

35.99

35.30

36.38

36.04

35.56

36.07

35.73

35.04

36.07

36.44

35.62

35.48

35.84

34.92

35.39

表 6 LC96 による検出限界試験の結果
Le1
コピー数

1

2

5

10

Cq 値

P35S

平均

RSD

ΔCq

値

(%)

値

Cq 値

RRS2

平均

RSD

ΔCq

値

(%)

値

Cq 値

38.84

38.16

Negative

39.48

Negative

38.56

39.79

38.74

Negative

Negative

Negative

Negative

37.85

37.69

39.30

-

-

-

-

37.56

-

-

38.66
Negative

40.36

38.78

Negative

38.41

39.07

Negative

37.33

Negative

Negative

Negative

37.60

37.71

37.60

36.38

38.42

38.57

38.65

38.53

Negative

39.02

38.05

37.54

38.40

38.24

37.62

38.86

-

-

-

-

Negative

-

-

36.50
38.62

Negative

38.51

Negative

40.14

36.19

37.36

38.79

Negative

36.41

37.51

37.85

37.01

36.22

36.04

37.10

36.32

35.48

36.61

35.63

35.16

38.28

35.18

36.14

36.48

36.79

37.20

1.98

2.21

36.64

36.39

1.95

2.61

35.99
36.04

37.22

36.78

36.26

37.36

36.49

37.64

36.87

37.79

36.15

38.66

36.03

35.81

35.16

34.61

34.95

36.05

35.54

35.62

35.83

35.39

35.39

36.26

34.95

35.76

35.76
36.05

36.03

1.32

1.77

34.83
34.59

RSD

値

(%)

-

-

-

-

-

-

36.07

1.79

2.48

35.20

0.93

1.00

ΔCq 値

Negative

Negative

36.45

平均

35.19

1.45

1.45

34.82
35.12

36.93

35.31

35.23

36.01

34.79

35.08

35.78

36.04

35.29

36.51

35.81

34.76

- 48 -

20

35.68

34.73

33.77

34.58

34.61

34.01

34.89

34.36

34.07

33.97

34.55

34.06

34.60

34.72

34.98

35.00

1.57

1.87

34.34

34.61

1.15

1.37

34.63
33.73

35.84

35.04

33.88

35.33

34.04

34.25

34.97

35.41

34.05

35.13

34.26

34.31

4. 増幅効率の算出
増幅効率の評価として、
標準プラスミドの希釈
系列 20〜250,000 copy/well（20、125、1,500、20,000、250,000 copy/well）になるように反応液に添加し、ABI7900HT384well 及び LC96 にて各濃度を 10 ウェル併行で測定し、得られた検量線からそれぞれの装置の増幅効率を算出した。

34.08

0.79

0.90

その結果、増幅効率は、ABI7900HT384well は、
Le1: 1.898、P35S: 1.966、RRS2: 1.972 であった。
LC96 は Le1: 1.957、P35S: 1.985、RRS2: 1.934であり、両機種ともに理論値 2 に近く、同等に良好な結果を示した（表 7〜12、図 4〜5）。

表 7 ABI7900HT384well による増幅効率試験の結果（Le1）
コピー数
Ct 平均値
Ct 標準偏差 Conc 平均値 Conc 標準偏差 RSD(%)
20
36.77
0.80
23.49
10.37
44.14
125
33.79
0.32
141.64
27.96
19.74
1,500
29.87
0.24
1660.57
225.4713.58
20,00025.86
0.04
20634.83
543.802.64
250,000
22.10
0.06
219811.71
8450.28
3.84

ΔCt
2.36
1.10
0.79
0.13
0.21

増幅効率

表 8 ABI7900HT384well による増幅効率試験の結果（P35S）
コピー数
Ct 平均値
Ct 標準偏差 Conc 平均値 Conc 標準偏差 RSD(%)
20
35.18
0.60
27.84
8.58
30.80
125
32.81
0.24
127.89
21.28
16.64
1,500
28.90
0.09
1679.03
97.05
5.78
20,00025.10
0.07
20718.90
994.594.80
250,000
21.41
0.12 238104.88
21622.67
9.08

ΔCt
2.10
0.75
0.27
0.21
0.44

増幅効率

表 9 ABI7900HT384well による増幅効率試験の結果（RRS2）
コピー数
Ct 平均値
Ct 標準偏差 Conc 平均値 Conc 標準偏差 RSD(%)
20
35.30
0.40
18.27
5.13
28.07
125
32.54
0.21
119.84
17.13
14.30
1,500
29.08
0.06
1294.51
56.85
4.39
20,00025.02
0.04
21338.52
646.613.03
250,000
21.38
0.03 262868.16
5661.98
2.15

ΔCt
1.19
0.68
0.17
0.14
0.10

増幅効率

表 10 LC96 による増幅効率試験の結果（Le1）
コピー数
Cq 平均値
Cq 標準偏差 Conc 平均値
20
35.19
0.36
18.12
125
32.34
0.21
119.90
1,500
28.62
0.08
1452.00
20,00024.69
0.1020250.00
250,000
20.98
0.10 245200.00

ΔCq
1.28
0.67
0.23
0.35
0.38

増幅効率

Conc 標準偏差 RSD(%)
4.66
25.71
17.47
14.57
74.01
5.10
1377.00
6.80
16930.00
6.90- 49 -

1.898

1.966

1.972

1.957

表 11 LC96 による増幅効率試験の結果（P35S）
コピー数
Cq 平均値
Cq 標準偏差 Conc 平均値
20
34.37
0.40
18.63
125
31.63
0.11
118.40
1,500
28.00
0.06
1424.00
20,00024.17
0.06
19720.00
250,000
20.45
0.07 251900.00

Conc 標準偏差 RSD(%)
5.08
27.24
8.62
7.28
54.61
3.83
901.304.57
12190.00
0.07

ΔCq
1.20
0.41
0.18
0.26
0.27

増幅効率

表 12 LC96 による増幅効率試験の結果（RRS2）
コピー数
Cq 平均値
Cq 標準偏差 Conc 平均値
20
34.44
0.26
17.57
125
31.46
0.14
124.00
1,500
27.73
0.06
1441.00
20,00023.80
0.06
19320.00
250,000
19.90
0.06 252300.00

Conc 標準偏差 RSD(%)
3.14
17.85
11.19
9.02
58.00
4.02
787.104.0711040.00
4.38

ΔCq
0.82
0.51
0.22
0.23
0.25

増幅効率

図 4 ABI7900HT384well における検量線及び増幅曲線
上段から順に、Le1, P35S, RRS2

- 50 -

1.985

1.934

6. 繰り返し再現性及びウェル間差
繰り返し再現性及びウェル間差の評価として、検出限界濃度の 100 倍（500 copy/well）濃度の96 well/プレートの反応プレートを準備し、それぞれ 1 日 1 回とし、ABI7900HT384well 及び LC96
にて計 3 回繰り返し実施した。それぞれの繰り返し再現性（RSD）及び Ct 又は Cq の最大値と最小値の差（ΔCt 又は ΔCq）を検討した。その結果、ABI7900HT384well は、3 回の Ct 平均値
は 30.40～31.43、RSD は 0.40～0.44％、ΔCt に
ついては 0.67～0.70 であった。LC96 は 3 回のCq 平均値は 30.91～31.01、RSD は 0.39～0.42％、ΔCq については 0.60～0.68 であった。ΔCt 又はΔCq は 1 未満であり、両機種ともに同等の良好な結果を示した（表 13、14、図 6、7）。

図 5 LC96 における検量線及び増幅曲線
上段から順に、Le1, P35S, RRS2

表 13 繰り返し再現性及びウェル間差の結果（ABI7900HT384well, Le1）
コピー数
(copy/well)

Ct 平均
値

Ct 標準
偏差

RSD
（％）

ΔCt

500

31.03
31.43
30.40

0.13
0.13
0.12

0.43
0.44
0.40

0.67
0.70
0.69

表 14 繰り返し再現性及びウェル間差の結果（LC96, Le1）

- 51 -

コピー数(copy/well)

Cq 平
均値

Cq 標
準偏差

RSD
（％）

ΔCq

500

31.01
30.92
30.91

0.12
0.13
0.13

0.39
0.42
0.42

0.60
0.63
0.68

図 6 ABI7900HT384well における繰り返し再現性試験における増幅曲線（500 copy/well）

図 7 LC96 における繰り返し再現性試験における増幅曲線（500 copy/well）

上段から順に、1 日目、2 日目、3 日目

上段から順に、1 日目、2 日目、3 日目

ま とめ

リアルタイム PCR 装置 LightCycler96（LC96）
を安全性審査済みの遺伝子組換えダイズ加工食品の検査に導入するため、従来機種
ABI7900HT384well および評価機種 LC96 を用いて、通知法に記載された「検査方法の同等性確認方法」に則り同等性を確認した。LC96 は遺伝子組換えダイズ加工食品の検査に適用可能で
あった。

文

献

1）食品表示基準について（平成 31 年 3 月 28
日消食表第 135 号消費者庁通知）の別添「安全性審査済みの遺伝子組換え食品の検査方法」（最終改正 2019 年 3 月 28 日）
2）日本ジェネティクス社、厚生労働省より通知されている「遺伝子組換え食品検査方法」に則ったロシュ社製リアルタイム PCR 装置の同等性試験の結果および補足資料:
https://co.n-genetics.com/product/3001

利 益 相 反WEB サイトの内容は 2020 年 6 月 1 日に確認した。

開示すべき利益相反はない。

- 52 -

Annual Report Osaka of Institute of Public Health, 4, 2020

Results of equivalency test of real-time PCR devices in detection of genetically modified soybeans

Chie NOMURA and Naoya KAKUTANIIn order to introduce a new PCR equipment to the inspection of genetically modified soybean processed foods
that have been approved for safety, an equivalence test was conducted between LightCycler 96 (LC 96) andABI7900HT384well, an approved one. The result was satisfactory against criteria of "Method for confirming
equivalence of inspection methods" described in the notification. Thus, LC96 is applicable to the examinationof genetically modified soybean processed foods.

Keywords：LightCycler96, safety inspected, processed soybean food, method to confirm equivalence ofinspection methods

Osaka Institute of Public Health- 53 -ሗ ᩥ            ኱㜰೺ᗣᏳ඲ᇶ┙◊✲ᡤ◊✲ᖺሗ Ann. Rep. Osaka. Inst. Pub. Health, 4, 54-60 (2020)㑇ఏᏊ⤌᥮࠼ࡤࢀ࠸ࡋࡻ᳨ฟ࡟࠾ࡅࡿ
ࡤࢀ࠸ࡋࡻຍᕤရࡢ DNA ᢳฟἲࡢᨵⰋ

ᮧୖኴ㑻㸪ᮧ㔝᫭୍㸪ᕤ⸨㩗Ꮚ㸪ᒣཱྀஅᙪ㸪ᒣ㔝ဴኵࡤࢀ࠸ࡋࡻຍᕤရࡣ⏕㩭ࡤࢀ࠸ࡋࡻ࡟㐺⏝ࡉࢀࡿ DNA ᢳฟἲ࡛ࡣᢳฟຠ⋡ࡀᝏࡃࠊ᳨ᰝᑐᛂࡀᅔ
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Applications of new breeding technologies for
potato improvement. Front Plant Sci 2018; 9:
1–15.

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Annual Report of Osaka Institute of Public Health, 4, 2020

Improvement of DNA Extraction Method for the detection genetically modified potato
from processed potato productTaro MURAKAMI, Kouichi MURANO, Ayuko Kudo, Yukihiko YAMAGUCHI
and Tetsuo YAMANO

Existing extraction methods of genomic DNA from raw potato tubers were not suitable for processed potato
products. We developed a highly efficient DNA extraction procedure for the detection of genetically modified
potato in processed potato products. By reducing sample size by half, DNA yield from processed products was
improved. Furthermore, utilization of vacuum manifold made it possible to process up to 20 samples
simultaneously in cleanup step. The developed method was evaluated for equivalency to the original method
and showed similar performances for real-time PCR amplification. Thus, the method is expected to be
applicable to the examination of genetically modified potato in variously processed potato products.

Key words㸸genetically modified potato, DNA extraction, processed potato product, sample size

Osaka Institute of Public Health- 60 -

øȯ¬ģā²îƯƷǅĺƷǅğð Ann. Rep. Osaka. Inst. Pub. Health, 4, 61–69 (2020)ð ŌȘťèƲļ¹LC-MS/MS ż1BEȿß3ĘƢÝŎ3ōºťőƴčĐɈĊȉƉɁɈĔÒĨ ȿß3ĘƢÝŎ 10 ĹºIȘťèƲļ¹LC-MS/MS ż1BDɃķġ-ōºť!EŒżIȬ
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7 LC-MS/MS 1BEÀĘȿß3ȑɃƢÝ

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 2015; 56: 14-18.

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3 9 ǃƢÝŎ3ōºťż. ! 2014;8ȣƥȒþ, ȺŨȴþ, ¢ǵĈ, ɃƥÈĳþ,Ĕƥžþ, ǬÍÃ, ùėŘþ, āƥÞƦ. Z

2005; 46: 72-78.

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4ŤŠ6Gþ, Ğƥĳþ, ëƙĹĳ, ǯȨȍ,
ƘĔËŌ. XNT}vȦ \a3  2001; 52: 57-61.
9ŤŠ6Gþ, Ğƥĳþ, ëƙĹĳ, ǯȨȍ,
ƘĔËŌ. HPLC 1BEȿß3iQc wɈ
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 2008; 49: 31-36.
10ĔÒĨ, ×ƥƾŷÓ, ƉŸ¯. LC/MS/MSIƤ'ȿß3XNT}vȦºť.
    2010; 72: 13-18.

HPLC 1BEĂȩÎ7 LC/MS/MS 1BEƺȆ. 8 ǃƢÝŎ3ǐǗƭºť.  2010; 6 (1): 25-35.
5ɅƥĎƬÖ, ëŠŚĮ, ȏŞƃ. èƲļ¹
LC-MS/MS ż1BEȿß3ƢÝŎ 12 ǃ
B7©ÿŎ 9 ǃ3ōºť. !
 2013; 54: 204-212.

-68-

Annual Report of Osaka Institute of Public Health, 4, 2020

Simultaneous analysis of artificial sweeteners in foods by LC-MS/MS
after dialysis and solid-phase extraction

Masanao SHINYA, Sayaka TERATANI and Yukihiko YAMAGUCHI

A simple and sensitive method for the simultaneous determination of ten artificial sweeteners (acesulfame K,
AK; saccharin Na, SA; sucralose, SU; aspartame, APM; neotame, NEM; advantame, ADM; Na cyclamate, CY;
alitame, AL; dulcin, DU; diketopiperazine, DKP) in various foods by liquid chromatography-tandem mass
spectrometry (LC-MS/MS) was developed. Dialyzing in 0.01 mol/L hydrochloric acid at a room temperature,with continuous shaking or stirring, enabled to extract all components within 24 hours. As a result of comparing
the retention and elution characteristics of three kinds of solid-phase extraction cartridges (i.e., InertSep HLB
FF (HLB), Bond Elut ENV and InertSep C18), HLB was excellent in cleanup when 85% methanol was used as
an eluent. The mean recoveries from six kinds of foods fortified at the levels of 0.0001 (except for SU, 0.001 forSU) and 0.01 g/kg were 71-112%, and their relative standard deviations were 0.6-9.4%. The quantification limitof SU was 0.0005 g/kg, and the limits of AK, SA, APM, NEM, ADM, CY, AL, DU and DKP were 0.00005
g/kg.

Key words: LC-MS/MS, artificial sweetener, dialysis, solid-phase extraction

Osaka Institute of Public Health

-69-

報

文

地方独立行政法人大阪健康安全基盤研究所研究年報 Ann. Rep. Osaka. Inst. Pub. Health, 4, 70-75 (2020)

液体クロマトグラフィー-フォトダイオードアレイ検出器を用いた
医薬品成分の一斉分析法の開発

武田章弘，淺田安紀子，清田恭平，土井崇広，田上貴臣

いわゆる健康食品として流通している製品の中には違法に医薬品成分を含有している製品が存在し、摂取による健康被害が報告されている。近年では健康食品中からホスホジエステラーゼ-5 阻害薬の化学構造の一部を改変した類似体の検出が多数報告されており、健康食品中に含有される恐れのある医薬品成分の種類は増えている。
このような健康食品による健康被害を未然に防止することを目的に、当所では 2002（平成 14）年度
から、いわゆる健康食品の医薬品成分の有無を確認する買い上げ調査を実施している。2018 年度に全国の検出傾向などを基に検査項目を見直し、検査対象の医薬品成分として 40 種類の医薬品成分を選定した。本研究では検査を効率的に実施することを目的として、検査対象成分 40 化合物を効率的に検出可能な液体クロマトグラフィー-フォトダイオードアレイ検出器による多成分一斉分析法の開発を行った。
検討の結果、検査対象成分 40 化合物を 8 化合物ずつに分け 5 系列の混合標準溶液を用いることで、対象とする 40 化合物全てを検出することが可能であった。さらに健康食品中に含有される医薬品成分の推定量に対して、検出下限値は十分に下回っており、健康食品中の検査対象成分を検出可能であった。

キーワード：健康食品、医薬品成分、スクリーニング分析

ヒトが経口的に摂取するものは、医薬品と食品に大別され、健康食品は広く健康の保持増進に資する食品として販売・利用されるもの全般を指す。

は痩身効果を標榜したものがあり、検出される医薬品成分も強壮効果を目的とした勃起不全治療薬であるホスホジエステラーゼ-5（PDE-5）阻害

また、法令上で保健機能食品として取り扱われるものを除き、健康食品に法令上の定義はなく、行
政上「いわゆる健康食品」といわれる 1)。いわゆ
る健康食品は食品に分類されることから、医薬品
成分を含有してはならず、医薬品のような身体の構造や機能に影響する旨を表示することが認め薬や痩身効果を目的とした血糖降下薬、利尿薬、食欲抑制薬、肥満治療薬、下剤、選択的セロトニ
ン再取り込み阻害薬などがあげられる。このような医薬品成分は日本では未承認の成分も多く、承認されているものでも用量を超えた量が健康食品中に含有されている場合がある 3)。このようなられていない。
しかしながら、いわゆる健康食品として流通している製品の中には違法に医薬品成分を含有する製品が存在し、このような製品は無承認無許可
医薬品として取り締まりの対象となる 2)。医薬品
成分の含有が疑われる健康食品には強壮効果又医薬品成分を含有する健康食品を摂取したことによる健康被害も報告されており 4)、大阪府でも2008 年にインターネットより購入したカプセル状の健康食品による健康被害が発生した 5)。我々の調査の結果、1 カプセル当たり PDE-5 阻害薬であるシルデナフィルが約 7.7 mg 及び血糖降下薬

大阪健康安全基盤研究所衛生化学部医薬品課- 70 -

であるグリベンクラミドが約 122.7 mg 含まれていた 6)。日本でのグリベンクラミドの用法及び用量は「1 日 1.25～2.5 mg で 1 日最高投与量は 10mg まで。1 日 1 回または 2 回投与」とされ、副作用として過量投与による低血糖が知られていStandards Ltd.から、アセトヘキサミド、シブトラ
ミン塩酸塩一水和物、ビサコジル、マジンドール
はシグマアルドリッチ社から購入した。アミノタ
ダラフィルは Cayman Chemical 社から、イミダゾ
サガトリアジノン、ゲンデナフィル、タダラフィ

る 7)。この健康食品には「用時 30 分前に 1 粒（カプセル）服用」と記載されていることから、グリ
ベンクラミドの 1 日最大投与量と比較しても 1 回の服用で約 10 倍の量を摂取することになる。実
際、健康被害を受けた患者は低血糖の症状を訴えていたことから、過量のグリベンクラミドを含有

ル、チオデナフィル、バルデナフィル、ヒドロキ
シホモシルデナフィル、プソイドバルデナフィル、
ホンデナフィルは Santa Cruz Biotechnology, Inc.から購入した。ウデナフィル、(R)-キサントアント
ラフィル、ノルホンデナフィル、フルオキセチン
塩酸塩は Toronto Research Chemicals 社から、シルする当該健康食品との因果関係が疑われた。さらに近年、強壮効果を標榜した健康食品からシルデ
ナフィル、タダラフィル、バルデナフィルなどの
既存の PDE-5 阻害薬の化学構造の一部を改変した類似体が検出され、その種類は増加傾向にある
3, 8)。既知の医薬品成分とは異なり、そのような類

デナフィルクエン酸塩、N-ニトロソフェンフルラ
ミン、イカリイン、グリクラジド、グリベンクラ
ミド、クロルプロパミド、スピロノラクトン、トラザミド、トルブタミド、ヒドロクロロチアジド、フェノールフタレイン、フェンフルラミン塩酸塩、
ヨヒンビン塩酸塩は富士フィルム和光純薬工業

似体の人体に対する作用及び用量に関する情報は極めて少ないため、予想外の健康被害の発生が懸念される。事実、このような類似体を含有する
健康食品による健康被害が、類似体との因果関係は不明であるが、国内でも報告されており 9)、海外では死亡事例が報告されている 10)。

株式会社から、フロセミドは東京化成工業株式会
社から購入した。
2. 試薬
アセトニトリル、ギ酸、メタノールは富士フィルム和光純薬工業株式会社製の LC/MS 用を、水は Merck Millippore 社製の Elix Advantage-10 で調このような健康食品による健康被害を未然に防止することを目的に、当所ではいわゆる健康食品の医薬品成分の有無を確認する買い上げ調査
を 2002（平成 14）年度から実施している。検査の第一段階として、事前に複数種類の医薬品成分を検査対象成分として選択し、それらの定性スク製した精製水を用いた。

リーニング検査を行っている。前述の通り、近年
健康食品中に含有される PDE-5 阻害薬の類似体の種類が増え、現在の検査対象成分は 40 化合物にのぼる。そこで本研究では、検査を効率的に実施することを目的として、健康食品中に含有される恐れのある医薬品成分の一斉分析法の開発を

4. 混合標準溶液の調製
医薬品成分の各標準品をメタノールに溶かし標準原液（0.1 mg/mL）を調製した。混合標準溶液（系列 1-3）については強壮効果を標榜する健康食品に含有される医薬品成分（以下、強壮系医
薬品成分）24 化合物のうち 8 化合物を選択し各行った。

標準原液 20 μL をとり、メタノール 840 μL を加えて混合標準溶液（2 μg/mL）を調製した。混合標準溶液（系列 4-5）については痩身効果を標榜
する健康食品に含有される医薬品成分（以下、痩身系医薬品成分）16 化合物のうち 8 化合物を選択し各標準原液 50 μL をとり、メタノール 600 μL

実

験

方

法

1. 標準品
アセチルアシッド、カルボデナフィル、クロロ
プレタダラフィル、チオアイルデナフィル、ヒド
ロキシチオホモシルデナフィル、ホモシルデナフ
ィル、ホモタダラフィル、ホモチオデナフィル、
メ チ ソ シ ル デ ナ フ ィ ル は TLC Pharmaceutical

3. 装置
HPLC-PDA は 島 津 製 作 所 社 製 Nexera-i
LC2040C-3D を用いた。

を加えて混合標準溶液（5 μg/mL）を調製した。
5. 測定条件
移動相 A; 0.1%ギ酸水溶液、移動相 B; 0.1%ギ- 71 -

表 1 検査対象成分の分析結果
酸 ア セ ト ニ ト リ ル 溶 液 、 カ ラ ム ; COSMOSIL
3C18-EB（ナカライテスク、250 mm × 3.0 mmI.D.、

強壮系医薬品成分 24 化合物と痩身系医薬品成分
16 化合物とに分類し、保持時間が近接しないよ5 μm）、カラム温度; 40℃、検出波長; 200-400 nm、
流量; 0.8 mL/min、グラジエント条件; A: B = 80: 20→ 40: 60 (50-55 min) → 80: 20 (56-91 min)、注入
量; 50 μL

うにそれぞれの医薬品成分を混合標準溶液の系
列に割り振った。
結果、強壮系医薬品成分 24 化合物は 8 化合物
ずつ 3 系列（系列 1-3）に痩身系医薬品成分 16 化
合物は 8 化合物 2 系列（系列 4-5）に割り振られた（表 1）。混合標準溶液（系列 1-5）を分析した

結
11)

果

既報 を参考に測定に COSMOSIL 3C18-EB カ
ラムを用い、水系移動相の混合組成比率が 80%か
ら 40%となるグラジエント条件の測定条件を設定し、個々の医薬品成分の保持時間を測定した。

ところ、各系列の混合標準溶液中の医薬品成分に由来するピークは良好に分離し、対象とする医薬品成分 40 化合物全てを検出することが可能であった。

- 72 -

文
考

献

察
1)

今回対象とし、かつ日本国内で医療用又は一般用医薬品として配合されている成分はシルデナ

厚生労働省.「健康食品」のホームページ.
https://www.mhlw.go.jp/stf/seisakunitsuite/b
unya/kenkou_iryou/shokuhin/hokenkinou/in

フィル、タダラフィル、バルデナフィル、ヨヒン
ビン、アセトヘキサミド、グリクラジド、グリベ
ンクラミド、クロルプロパミド、スピロノラクト
ン、ビサコジル、ヒドロクロロチアジド、マジン
ドールである。このうち、１回の服用量が最も少ない化合物は強壮系医薬品成分でヨヒンビンの3)

dex.html
厚生労働省. 無承認無許可医薬品の指導
取
締
り
に
つ
い
て
.
https://www.mhlw.go.jp/kinkyu/diet/dl/toris
himari.pdf
武田 章弘，淺田 安紀子，田上 貴臣，土4)

井 崇広，皐月 由香，梶村 計志，沢辺 善
之. 「いわゆる健康食品」に含まれる勃起不全治療効果を示す医薬品成分の分析.
大阪府立公衆衛生研究所研究報告 2012;
50: 19–23.
守安貴子，岸本清子，中嶋順一，重岡捨

2)

12)

5 mg 、痩身系医薬品成分でマジンドールの 0.5
mg 13)である。混合標準溶液の各医薬品成分の濃度は、強壮系医薬品成分が 2 μg/mL （系列 1-3）、
痩身系医薬品成分が 5 μg/mL（系列 4-5）である。
仮に錠剤の形状をした健康食品の検体を分析する際に、10 mL の抽出溶媒を用いて検体 1 錠から含有する医薬品成分を抽出し、この抽出溶液を 5倍希釈して今回設定した測定条件で測定した場合、1 錠あたりの検出下限値は強壮系医薬品成分
が 0.1 mg、痩身系医薬品成分が 0.25 mg となり、
健康食品中に含有される医薬品成分を検出するのに十分な値であると考えられる。
近年、既存の PDE-5 阻害薬の化学構造の一部を改変した新規の類似体を含有する健康食品の流通が確認されている。新規の類似体の含有が疑われた場合は構造解析により同定する必要がある 14)。このような類似体は 1 回の用量が検討されておらず、健康食品中に含有される量は定かではない。しかし、既存の PDE-5 阻害薬の中で一回の服用量が最も少ない化合物はタダラフィル及びバルデナフィルの 10 mg（ただし高齢者や肝障
害又は腎障害のある患者に対する開始用量は 5mg）であり 15, 16)、新規の類似体の用量がこの値を大きく下回ることは考え難い。したがって今回の検査対象成分に含まれない PDE-5 阻害薬の新規の類似体であっても、十分に検出可能であると推察される。
利

益

相

5)

6)

7)

8)

反

開示すべき利益相反はない。
9)- 73 -身，蓑輪佳子，上村尚，安田一郎. 健康被害を起こした中国製ダイエット健康食品
における検査結果. 東京都健康安全研究
センター研究年報 2003; 54: 70.
「健康食品」の安全性・有効性情報. 厚生
労働省と大阪市が医薬品成分（グリベン
クラミドとシルデナフィル）を含む製品
摂取との因果関係が疑われる健康被害を公
表.
https://hfnet.nibiohn.go.jp/contents/detail10
47.html
土井 崇広，梶村 計志，高取 聡. グリベ
ンクラミドとシルデナフィルが検出された健康食品について. 大阪府立公衆衛生研究所研究報告 2008(46): 55-60.
サノフィ株式会社. ダオニール錠添付文書.
https://www.pmda.go.jp/PmdaSearch/iyaku
Detail/780069_3961003F1087_1_14#WAR
NINGS
Kee C-L, Ge X, Gilard V, Malet-Martino M,
Low M-Y. A review of synthetic
phosphodiesterase type 5 inhibitors (PDE-5i)
found as adulterants in dietary supplements.
J Pharm Biomed Anal 2018; 147: 250–77.
厚生労働省. シルデナフィル類似物質（ヒドロキシホモシルデナフィル）を含有するいわゆる健康食品（無承認無許可

10)

11)

12)

13)

医 薬 品 ） の 発 見 に つ い て .
https://www.mhlw.go.jp/houdou/2004/02/h0
213-3.html
Bakota EL, Kelly AT, Walterscheid JP, Phatak
DR. A Case Report of Fatal Desmethyl
Carbodenafil Toxicity. J Anal Toxicol 2017;41(3): 250–5.
Tagami T, Aoyama A, Takeda A, Asada A,
Doi T, Kajimura K, Sawabe Y. Simultaneous
identification of 18 illegal adulterants indietary supplements by using highperformance liquid chromatography-mass
spectrometry. Food Hyg Saf Sci 2014; 55(1):34–40.
大東製薬工業株式会社. ガラナポーン添付
文書.
https://www.pmda.go.jp/PmdaSearch/otcDet
ail/400077_J0601003772_05_02
富士フイルム富山化学株式会社. サノレ
ッ ク ス 錠 添 付 文 書 .
https://www.pmda.go.jp/PmdaSearch/iyaku
Detail/400022_1190008F1020_4_02#WAR
NINGS

14)

Doi T, Takahashi K, Yamazaki M, Asada A,
Takeda A, Kiyota K, Tagami T, Sawabe Y,
Yamano T. Characterization of a new illicit
phosphodiesterase-type-5 inhibitor identified
in the softgel shell of a dietary supplement. J
Pharm Biomed Anal 2018; 161: 61-5.

15)

バイエル薬品株式会社. レビトラ錠添付
文書.
https://www.pmda.go.jp/PmdaSearch/iyaku
Detail/630004_259000BF1029_1_26#WAR
NINGS
日本新薬株式会社. シアリス錠添付文書.

16)

https://www.pmda.go.jp/PmdaSearch/iyaku
Detail/530263_259000CF1023_2_02#HDR_Warnings
WEB サイトの内容は 2020 年 4 月 23 日に確認した- 74 -

Annual Report of Osaka Institute of Public Health, 4, 2020

The development of simultaneous determination method for medicinal ingredientsin dietary supplements with a liquid chromatography-photodiode array detector

Akihiro TAKEDA, Akiko ASADA, Kyohei KIYOTA, Takahiro DOI, Takaomi TAGAMI

There are dietary supplement products which contain medical ingredients as illegal adulterants, and many cases ofhealth hazard by ingesting the products have been reported. It has been reported that analogues which differed interms of the parts of the chemical structure from existing type 5 phosphodiesterase inhibitors were detected indietary supplements with increasing the kind of the analogues.
Preventing health hazard by the dietary supplements, we examine dietary supplements purchased by the local
governments in Osaka from 2002. For the first screening test, we examine whether 40 medical ingredients arecontained in the dietary supplements. In this study, we developed the simultaneous determination method for
detecting these ingredients efficiently.
The method enabled to detect the all ingredients in dietary supplements by using 5 standard solutions containing
8 ingredients out of 40, because the detection limit was lower than the presumed content of the ingredients indietary supplements.

Key words : dietary supplement, medicinal ingredient, screening

Osaka Institute of Public Health- 75 -

報

文

地方独立行政法人大阪健康安全基盤研究所研究年報 Ann. Rep. Osaka. Inst. Pub. Health, 4, 76-81 (2020)

健康食品中に含有される医薬品成分類似化合物
ジメチルジチオノルカルボデナフィルの検出武田章弘，淺田安紀子，清田恭平，土井崇広，田上貴臣

違法に医薬品成分を含有する健康食品が流通し、その製品の服用に起因した健康被害が問題となっている。近年、強壮効果を標榜した健康食品から既存の phosphodiesterase 5 阻害薬の化学構造の一部を改変した類似体が検出され、その種類は増加傾向にある。
このような健康食品による健康被害を未然に防止することを目的に、当所では大阪府及び大阪市が買い上げた、いわゆる健康食品中に含有される医薬品成分の有無を確認する調査を実施している。2018年度に実施した大阪府の健康食品の買い上げ調査において、製品の 1 つからシルデナフィルの類似体が検出された。液体クロマトグラフ－フォトダイオードアレイ検出器、液体クロマトグラフ－飛行時
間型質量分析装置による分析の結果から、当該類似体は国内で報告事例のないジメチルジチオノルカ
ルボデナフィルであることが判明した。

キーワード：健康食品、医薬品成分、ジメチルジチオノルカルボデナフィル

健康食品として流通している製品の中には違法に医薬品成分を含有している製品が存在しており、このような健康食品を摂取したことによる健康被害も報告されている 1)。さらに近年、強壮効果を標榜した健康食品から既存のphosphodiesterase 5（PDE-5）阻害薬であるシルデ
ナフィル、タダラフィル及びバルデナフィルの化
学構造の一部を改変した類似体が検出され、その種類は増加傾向にある 2, 3)。そのような類似体の人体に対する作用及び用量に関する情報は極めて少ないため、予想外の健康被害の発生が懸念される。事実、類似体との因果関係は不明であるが、このような類似体を含有する健康食品による健康被害は国内でも報告されており 4)、海外では死亡事例が報告されている 5)。
このような健康食品による健康被害を未然に防止することを目的に、大阪府では、いわゆる健康食品の医薬品成分の有無を確認する買い上げ
調査を 2002 年度から実施しており、当所では大阪府からの依頼を受け、健康食品中の医薬品成分

図 1 シルデナフィル類似体の化学構造について分析を行っている。今回、2018 年度に実施した大阪府の健康食品の買い上げ調査において、国内では報告事例のない新規のシルデナフィ
ル類似体であるジメチルジチオノルカルボデナ
フィルが検出されたので報告する。

大阪健康安全基盤研究所衛生化学部医薬品課- 76 -

実

験

方のための標準溶液を調製した（0.1 μg/mL）。

法

1. 標準品Sildenafil Impurity 12 及び Sildenafil Impurity 18
は TLC Pharmaceutical Standards Ltd.から入手し、6. 試料溶液の調製
試料約 0.5 g をとり、メタノール 2 mL を加え撹拌した後、1,700 × g で 5 分間遠心分離し、上清それぞれジメチルジチオノルカルボデナフィル
及びジチオプロピルカルボデナフィルの標準品とした。各化合物の化学構造を図 1 に示す。

を孔径 0.45 μm のメンブランフィルターでろ過した。ろ液を窒素気流下で溶媒を留去し、残渣をLC-PDA 用移動相初期組成溶液 2 mL に溶かし、孔径 0.45 μm のメンブランフィルターでろ過した液を試料原液とした。ジメチルジチオノルカルボ
デナフィルの濃度が 10 μg/mL となるように、こ

2. 試薬
アセトニトリル、ギ酸、メタノールは富士フィルム和光純薬工業株式会社製の LC/MS 用を、酢
酸エチル、ジエチルエーテルは富士フィルム和光
純薬工業株式会社製のそれぞれ試薬特級、残留農
薬・PCB 試験用を用いた。水は Merck Millippore
社製の Elix Advantage-10 で調製した精製水を用
いた。
3. 試料
2018 年度に大阪府で実施した健康食品の買い上げ調査において、インターネットで試買した製品で、食品表示には、原材料名に「インスタント
コーヒー等」、内容量に「65 g」とそれぞれ記載されていた。製品 1 箱あたり 5 包のアルミパックが入っており、1 包当たり約 13 g のインスタントコ
ーヒー様の粉末が詰められていた。

の試料原液を LC-PDA 用移動相初期組成溶液で希釈し、LC-PDA による分析のための試料溶液を調製した。さらに、0.1%ギ酸水溶液で希釈し、濃度が 0.1 μg/mL となるように、LC-QTOF MS による分析のための試料溶液とした。
7. 試料中医薬品成分の抽出
試料約 1.3 g をコニカルビーカーにとり、ジエ
チルエーテルを加えて抽出した。ジエチルエーテ
ルで洗い込みながらろ紙を用いてろ過し、ろ液を抽出溶液（ジエチルエーテル画分）とした。さらに、ろ紙上の残渣を酢酸エチルで洗い込みながら

4. 装置
液体クロマトグラフ－フォトダイオードアレ

コニカルビーカーに戻して抽出した。酢酸エチル
で洗い込みながらろ紙を用いてろ過したろ液を抽出溶液（酢酸エチル画分）とした。さらに、ろ紙上の残渣をメタノールで洗い込みながらコニ
カルビーカーに戻して抽出した。メタノールで洗い込みながらろ紙を用いてろ過したろ液を抽出

イ検出器（LC-PDA）は Waters 社製 Alliance e2695を用いた。液体クロマトグラフ－飛行時間型質量分 析 装 置 （ LC-QTOF MS ） は LC に Agilent
Technologies 社製 1290VL を QTOF MS に Agilent
Technologies 社製 6530B Accurate-Mass Q-TOF MSを用いた。

溶液（メタノール画分）とした。
各画分はエバポレーションで溶媒を留去し、残渣をメタノール 2 mL に溶かした。この溶液を0.45 μm のメンブランフィルターでろ過した後、
LC-PDA による分析のために、LC-PDA 用移動相
初期組成溶液で 2.5 倍に希釈した。さらにこの液5. 標準溶液の調製
医薬品成分の各標準品をメタノールに溶かし標準原液（0.1 mg/mL）を調製した。この標準原液を LC-PDA の移動相初期組成である 0.1%ギ酸
水溶液 / 0.1%ギ酸アセトニトリル溶液 (80: 20)（以下、LC-PDA 用移動相初期組成溶液）で 10 倍に希釈し、LC-PDA による分析のための標準溶液を調製した（10 μg/mL）。さらに、0.1%ギ酸水溶液で 100 倍に希釈し、LC-QTOF MS による分析

を LC-QTOF MS による分析のために、0.1%ギ酸
水溶液を用いて、ジエチルエーテル画分及び酢酸エチル画分は 10 倍希釈、メタノール画分は 100倍希釈した。
8. 測定条件(1) LC-PDA
移動相 A; 0.1%ギ酸水溶液、移動相 B; 0.1%ギ酸 ア セ ト ニ ト リ ル 溶 液 、 カ ラ ム ; COSMOSIL
3C18-EB（ナカライテスク、250 mm × 3.0 mmI.D.、- 77 -

5 μm）、カラム温度; 40℃、検出波長; 190-400 nm、
流量; 0.8 mL/min、グラジエント条件; A: B = 80: 20→ 40: 60 (50-55 min) → 80: 20 (56-91 min)、注入
量; 50 μL
(2) LC-QTOF MS
移動相 A; 0.1%ギ酸水溶液、移動相 B;0.1%ギ酸
アセトニトリル溶液、カラム; AQUITY UPLC HSS
T3（Waters、100 mm × 2.1 mmI.D.、1.8 μm）、カラ
ム温度; 40℃、流量; 0.3 mL/min、グラジエント条
件; A: B = 65: 35 (0-4min) → 25: 75 (16 min) →10: 90 (17-22 min) → 65: 35 (22.1-32 min)、注入量;
1 μL
イオン化モード; ESI (+)、ネブライザー; 50 psi、
キャピラリー電圧; 3.0 kV、フラグメンター電圧;
150 V; 乾燥ガス流量; 10 L/min、乾燥ガス温度;
350℃、質量スペクトル範囲; m/z 100-1000、質量
校正試薬; prine (m/z 121.0509 [M+H]+)、hexakis(1H,1H,3H-tetrafluoropropoxy)922.0098 [M+H]+)

phosphazine(m/z

図 2 (a)標準溶液（ジメチルジチオノルカルボデ
ナフィル、ジチオプロピルカルボデナフィル）
結 果 お よ び 考 察と試料溶液のクロマトグラム（測定波長 248.6nm）；(b)各ピークにおける吸収スペクトル；標準
試料を LC-PDA を用いてスクリーニング分析
溶液の濃度はそれぞれ 10 μg/mL とし、試料溶液したところ保持時間約 33 分にピークを検出した。 はジメチルジチオノルカルボデナフィルの濃度
が 10 μg/mL となるように希釈した。
このピークの吸収スペクトルは極大波長 249、
283、356 nm を持ち、過去の文献を調査したとこ
ろジメチルジチオデナフィルの吸収スペクトルと類似していた 6)。
試料中の医薬品成分をジエチルエーテル、酢酸
エチル、メタノールで抽出して得られた抽出溶液（ジエチルエーテル画分、酢酸エチル画分、メタ
ノール画分）を LC-QTOF MS で分析したところ、酢酸エチル画分及びメタノール画分から保持時
間約 8 分に[M+H]+のピーク（m/z 499.23）を検出した。精密質量を基に組成式 C25H34N6OS2 が推定された。ジメチルジチオデナフィルの分子式は
C24H32N6OS2 であることから、当該未知化合物はジメチルジチオデナフィルよりもメチレン基（CH2-）1 つ分大きいことが推察された。
ジメチルジチオデナフィルの化学構造に類似
し、分子式がメチレン基 1 つ分大きい
C25H34N6OS2 であるシルデナフィル類似体として
ジメチルジチオノルカルボデナフィル 7)及びジ
チオプロピルカルボデナフィル 8)を想定し、それらの標準品を LC-PDA 及び LC-QTOF MS を用いて分析した。結果、試料中の医薬品成分はジメチ
ルジチオノルカルボデナフィルと、LC-PDA による分析において保持時間（図 2a）及び吸収スペク
トル（図 2b）が一致し、LC-QTOF MS による分析において保持時間（図 3a）及び質量スペクトル（図 3b）が一致した。したがって、当該試料中に含有される医薬品成分類似体はジメチルジチオ
ノルカルボデナフィルと同定された。さらに LCPDA を用いて含有量を推定したところ、試料 1 包（約 13 g）中にジメチルジチオノルカルボデナフ
ィルは約 6 mg 含まれていた。
まとめ厚生労働省は健康食品中に含有される恐れのある医薬品成分を「食薬区分における成分本質（原材料）の取り扱いの例示」（令和 2 年 3 月 31
日 薬生監麻発 0331 第 9 号）の別添 1「専ら医薬品として使用される成分本質（原材料）リスト」- 78 -

が 9)、国内では本報告が初めてとなった 10-12)。すなわち検出当時、成分本質リストに収載されておらず医薬品成分と判断できないことから、当該化合物を含有する健康食品を取り締まることはできなかった。そこで、厚生労働省に当該化合物が医薬品成分に該当するか照会をかけたところ、
2019 年 12 月 9 日に当該化合物は医薬品成分に該当すると判断され 13)、2020 年 7 月 9 日に成分本
質リストに追加された 14)。
このことによりジメチ
ルジチオノルカルボデナフィルを含有する当該健康食品は取り締まりの対象となった。
近年、健康食品中から検出される PDE-5 阻害薬の構造類似体の数は 2017 年までに 80 種類に上っている 3)。今後も新たな構造類似体が出現する恐れがあることから、未知化合物の化学構造を確定する技術並びに情報収集の能力を向上させることが重要である。
利

益

相

反

開示すべき利益相反はない。
文

図 3 (a)標準溶液（ジメチルジチオノルカルボデ
ナフィル、ジチオプロピルカルボデナフィル）と試料溶液のマスクロマトグラム（m/z 499.23）；(b)各ピークにおけるマススペクトル（m/z 300–600）
；標準溶液の濃度はそれぞれ 0.1 μg/mL とし、試料溶液はジメチルジチオノルカルボデナ
フィルの濃度が 0.1 μg/mL となるように希釈した。
（以下、成分本質リスト）に例示として掲げている。成分本質リストに収載されている医薬品成分
を含め、違法に医薬品成分を含有する製品は取り締まりの対象となる。
ジメチルジチオノルカルボデナフィルの健康献1)

守安貴子，岸本清子，中嶋順一，重岡捨
身，蓑輪佳子，上村尚，安田一郎. 健康被害を起こした中国製ダイエット健康食品
における検査結果. 東京都健康安全研究
センター研究年報 2003; 54: 69–73.

2)武田 章弘，淺田 安紀子，田上 貴臣，土井 崇広，皐月 由香，梶村 計志，沢辺 善
之. 「いわゆる健康食品」に含まれる勃起不全治療効果を示す医薬品成分の分析.
大阪府立公衆衛生研究所研究報告 2012;
50: 19–23.

3)

Kee C-L, Ge X, Gilard V, Malet-Martino M,
Low M-Y. A review of synthetic
phosphodiesterase type 5 inhibitors (PDE-5i)
found as adulterants in dietary supplements.
J Pharm Biomed Anal 2018; 147: 250–77.
厚生労働省. シルデナフィル類似物質

4)

食品中からの検出事例は、国外での報告はあった- 79 -（ヒドロキシホモシルデナフィル）を含有するいわゆる健康食品（無承認無許可
医 薬 品 ） の 発 見 に つ い て .
https://www.mhlw.go.jp/houdou/2004/02/h0

5)

6)

7)

8)

9)

10)

11)

12)

13)

213-3.html
Bakota EL, Kelly AT, Walterscheid JP, Phatak
DR. A Case Report of Fatal Desmethyl
Carbodenafil Toxicity. J Anal Toxicol 2016;41(3): 250-5.
Sakamoto M, Suzuki J, Saito Y, Shimizu S,
Kobayashi K, Nagashima M, Moriyasu T,
FukayaH,
Saito
K.
Structuralcharacterization of dimethyldithiodenafil anddimethylthiocarbodenafil,
analogsofsildenafil. J Pharm Biomed Anal 2018; 148:
136–41.
Kee CL, Low MY, Ge X. Isolation andcharacterization of a novel dithiocarbodenafil analogue from a healthsupplement. J Pharm Biomed Anal 2017;
137: 132–8.

14)

度第３回医薬品の成分本質に関するワー
キ ン グ グ ル ー プ 議 事 概 要 .
https://www.mhlw.go.jp/stf/newpage_10750.
html
厚生労働省医薬・生活衛生局監視指導・
麻薬対策課長. 食薬区分における成分本質（原材料）の取扱いの例示の一部改正について. 令和 2 年 7 月 9 日. 薬生監麻発 0709 第 33 号.

WEB サイトの内容は 2020 年 7 月 31 日に確認した

Yun J, Shin KJ, Choi J, Kwon K, Jo CH.
Identification and structural elucidation of anewsildenafil
analogue,dithiopropylcarbodenafil, from a premixed
powder intended as a dietary supplement. J
Chromatogr B Analyt Technol Biomed LifeSci 2018; 1072: 273–81.
Kee C-L, Low M-Y, Ge X. Isolation andcharacterization of a novel dithiocarbodenafil analogue from a healthsupplement. J Pharm Biomed Anal 2017;
137: 132-8.
大阪府. 平成 30 年度健康食品買い上げ検査（医薬品成分が検出された健康食品）について（製品名：恋するコーヒー）.
http://www.pref.osaka.lg.jp/yakumu/kenkou
shokuhin/kenh30kaiage3.html
厚生労働省. 医薬品成分を含有する製品
の
発
見
に
つ
い
て
.
https://www.mhlw.go.jp/stf/newpage_07233.
html「健康食品」の安全性・有効性情報. 厚生
労働省と大阪府が医薬品成分 (ジメチルジチオノルカルボデナフィル) を含有す
る 健 康 食 品 に 注 意 喚 起 .
https://hfnet.nibiohn.go.jp/contents/detail40
78.html
厚生労働省. 2019 年 12 月 9 日 令和元年

- 80 -

Annual Report of Osaka Institute of Public Health, 4, 2020

The detection of dimetyldithionorcarbodenafil as medical ingredient analogue in a dietary supplement

Akihiro TAKEDA, Akiko ASADA, Kyohei KIYOTA, Takahiro DOI and Takaomi TAGAMI

The dietary supplements containing medical ingredients illegally have been sold, and caused health hazard. In
recent years, the analogues which differed in terms of the parts of the chemical structure from existing type 5
phosphodiesterase inhibitors were detected in dietary supplements with increasing the kind of the analogues.
Preventing health hazard by the dietary supplements, we examine dietary supplements purchased by local
governments in Osaka. In 2018, we detected a sildenafil analogue in the dietary supplement. The analogue was
identified as dimethyldithionorcarbodenafil, which has not been reported in Japan, by using liquid chromatographphotodiode array detector and liquid chromatograph-time of flight mass spectrometry.

Key words : dietary supplement, medicinal ingredient, dimethyldithionorcarbodenafil

Osaka Institute of Public Health- 81 -

報文

大阪健康安全基盤研究所研究年報 Ann. Rep. Osaka. Inst. Pub. Health, 4, 82-92 (2020)

水質検査における外部精度管理（2018 年度）―テトラクロロエチレンおよびトリクロロエチレン―

小泉義彦

水道水質検査精度の向上を図ることを目的に、大阪府内水道事業体、保健所、地方衛生研究所（以下、水道事業体等）21 機関を対象に、テトラクロロエチレンおよびトリクロロエチレンを対象項目として外部精度管理試験を実施した。その結果、テトラクロロエチレンでは「外れ値」に該当する機関はなかったが、トリクロロエチレンで 1 機関が「外れ値」となった。この機関を対象に定量精度に関するフォローアップ調査を行ったところ、内部標準物質である 4-ブロモフルオロベンゼンの強度低下が定量値に影響を及ぼしたことが示唆された。

キーワード：水道水、テトラクロロエチレン、トリクロロエチレン、定量精度、外部精度管理

大阪府水道水質検査外部精度管理事業は、水道
水質検査精度の向上を図ることを目的に、1993 年
度より水道事業体等を対象に実施している 1-2)。

適用された 3)。テトラクロロエチレンの基準値は、
その後も 0.01 mg/L に維持されている。
トリクロロエチレンは、金属機械部品などの脱2018 年度の対象項目は、有機項目として「テトラクロロエチレン」および「トリクロロエチレン」
を選定した。
テトラクロロエチレンは、ドライクリーニング
溶剤、金属部品の脱脂剤、フロンガス製造、溶剤（医薬品、香料、メッキ、ゴム、塗料）、セルロー

油脂洗浄、フロンガス製造、溶剤、殺虫剤、羊毛の脱脂洗浄、皮革・膠着剤の洗剤、繊維工業、抽出剤（香料）等の用途に用いられる化学物質である 6)。ヒトに対する急性毒性は中枢神経抑制作用である。経口曝露では嘔吐、腹痛、一時的な意識不明を生じる 7)。発がん性については、IARC によスエステルおよびエーテルの混合物溶剤等に用いられる化学物質である 3)。ヒトに対する急性毒性は主として中枢神経系抑制作用であり、不快感、
酩酊感、めまい、高濃度では意識を失う。また、作業中に曝露を受けた人に、肝臓、腎臓への影響が見られることが報告されている 4)。発がん性はって Group1（ヒトに対して発がん性がある）に分類されている 8)。1992 年の生活環境審議会ではマウスの肝発がん性に基づいてマルチステージモデ
ルを用いた発がんリスクから算出した評価値 0.03
mg/L を答申し、同年基準値として適用されたが 6)、
食品安全委員会の評価結果をもとに、2011 年 4 月

交雑系マウス（B6C3-F1）で肝がんを形成すること より、0.01 mg/L に強化された 9)。
が示されているが、ラットでは認められない。ヒトに対する発がん性は、国際がん研究機関（IARC）
方 法
によって Group2A（ヒトに対しておそらく発がん性がある）に分類されている 5)。1992 年の生活環 1. 参加機関
境審議会ではマウスの発がん性に基づいてマルチ本調査に参加した水道事業体等は、21 機関であステージモデルを用いた発がんリスクから算出した評価値 0.01 mg/L を答申し、同年基準値としてった。その内訳は水道事業者 19 機関、保健所 1 機関および地方衛生研究所 1 機関であった。

大阪健康安全基盤研究所衛生化学部生活環境課- 82 -

2. 実施方法(1)精度管理試料の調製方法
2018 年 9 月 25 日（月）に精製水約 60 L をステンレスタンクに採水した。精製水中のテトラクロ
ロエチレンおよびトリクロロエチレン濃度は

Z スコアは四分位数法で算出し 13）、Z スコアの絶対値 3 未満を許容範囲とした。なお、誤差率および変動係数の許容範囲を 20%以内とした根拠は、
水質基準項目の基準値の 1 / 10 におけるテトラク
ロロエチレンおよびトリクロロエチレンの測定精0.0001 mg/L 未満であった。9 月 25 日（月）にテ
トラクロロエチレン標準液（関東化学：1 mg/mL）
を 600 μL およびトリクロロエチレン標準液（関東
化学：1 mg/mL）を 500 µL 添加し、さらに、塩酸（富士フイルム和光純薬、有害金属測定用）を 30
mL 添加して撹拌した。500 mL ガラス瓶に満水に度の目標が、変動係数で 20%以内であるためである 10)。
(4)フォローアップ調査の実施「外れ値」に該当する機関に対しては、分析条
件、測定データおよびチャートの精査、分析担当
者からの聞き取りを経て改善策を提案した。そのなるよう分注して冷蔵保管した後、9 月 27 日（水） 後、新たに調製した精度管理試料を配付し、検査に当所において各検査実施機関に配付した（設定 結果の確認を行った。
濃度 テトラクロロエチレン：0.0100 mg/L、トリ
結 果 お よ び 考 察
クロロエチレン：0.00833 mg/L）。
(2)試料の測定方法
検査方法は「水質基準に関する省令の規定に基 1. 精度管理試料の均一性および安定性
づき厚生労働大臣が定める方法」10)（以下、告示
法）のパージ・トラップ‐ガスクロマトグラフ‐
質量分析計による一斉分析法（以下、PT 法）およびヘッドスペース‐ガスクロマトグラフ‐質量分析計による一斉分析法（以下、HS 法）とした。配付試料については前処理を含めて 5 回の測定を

外部精度管理用配付資料の均一性を確認するために、2018 年 9 月 25 日に精度管理試料を分注
順に等間隔で 5 本抜き取り、試料 1 本につき、2回測定した。そして、得られた測定結果を基に一元配置分散分析を行った。その結果、試料間の変動は有意とならなかった（テトラクロロエチレン：

行い、その平均値を検査値として「外部精度管理
結果報告書」で報告することとした。また、各検査機関が実施した分析法の分析条件等を「外部精度管理結果報告書」に記入し、検査に使用した測定機器の測定データやチャートも提出することとした。

p=0.096、トリクロロエチレン：p=0.31）ため、均一性に問題がないことを確認した。また、試料の配付日、配付後 1、4、7、12 および 14 日目に試料を測定した結果を図 1 に示す。平均値の変動係数
は、テトラクロロエチレンが 0.9 ％、トリクロロ
エチレンが 1.1 % であり、バラツキは小さかった。

(3)評価の検証方法
はじめに、各検査機関内で測定された精度管理
試料の 5 つの測定値の変動係数が 20%を超過した
機関は評価対象外とした。検査結果は、「真値」に対する誤差率（以下、誤差率）および Z スコアで評価を行い、両方の評価方法において許容範囲を

また、テトラクロロエチレンおよびトリクロロエ
チレンの近似曲線の傾きは、いずれもほぼ 0 で、外部精度管理配付試料の安定性に問題はないと判
断した。
2.

分析方法

超過した検査値を「外れ値」とした。
参加機関が用いた試験方法を表 1 に示す。本研「真値」は、各機関からの検査値を用いて、有 究においては、HS 法で検査を実施する機関が 11
意水準を 5%として Grubbs の棄却検定 11）を行い、 機関で、PT 法が 10 機関とほぼ同数であった。
棄却された検査値を除いた検査値から平均を求め、これを「真値」とした。誤差率は、以下の式から 3. 検査結果の検証
算出し、±20%以内を許容範囲とした 12)。
(1)テトラクロロエチレン

誤差率(％)＝（各機関の検査値－「真値」
）
×100
「真値」

①誤差率、Z スコア及び「外れ値」
水道事業者等 21 機関から報告された検査値、
変動係数、誤差率及び Z スコアを表 2 に、検査
値のヒストグラムを図 2 に示す。機関内変動係数- 83 -

が 20%を超過した機関は存在しなかったため、すべての機関を評価対象とした。
「真値」を算出するため、検査値を有意水準 5%で Grubbs の棄却検定を行った。その結果、棄却された機関はなかった。このためすべての検査値

関内変動係数が 20%を超過した機関は存在しなかったため、すべての機関を評価対象とした。
「真値」を算出するため、検査値を有意水準 5%で Grubbs の棄却検定を行った。その結果、1 検査
値（A-21）が棄却され、残りの 20 検査値を平均しを平均した 0.00821 mg/L を「真値」とした。誤差率の許容範囲を超えたのは 1 機関 (A-21)であり、誤差率は 22.3%であった。次に、21 検査値を用いて Z スコアを求めた結果、その範囲は‐1.69～2.79となり、許容範囲を超えた機関はなかった。したがって、誤差率と Z スコアの両方が許容範囲を超た 0.00693 mg/L を「真値」とした。誤差率の許容範囲を超えたのは 1 機関 (A-21)であり、誤差率は21.0%であった。次に、21 検査値を用いて Z スコ
アを求めた結果、その範囲は‐2.88～5.06 となり、許容範囲を超えたのは 1 機関 (A-21)であり、Z ス
コアは 5.06 であった。

えた検査値を「外れ値」と評価したが、この「外れ値」に該当する機関はなかった。
(2)トリクロロエチレン①誤差率、Z スコア及び「外れ値」
水道事業者等 21 機関から報告された検査値、
変動係数、誤差率及び Z スコアを表 3 に示す。

誤差率と Z スコアの両方が許容範囲を超えた検査値を「外れ値」と評価したが、この「外れ値」に該当する機関は 1 機関（A-21）であった。外れ
値の存在率は 4.8%（1/21）であったため、各機関
は概ね精度よく水質検査が実施できていると考えられた。

そして、検査値のヒストグラムを図 3 に示す。機

0.0100y = 3E-06x + 0.0086

mg/L

0.00800.0060y = 6E-06x + 0.0069

0.00400.00200.000010
配付後日数（日）テトラクロロエチレン
トリクロロエチレン

05図 1 精度管理試料の安定性（n = 5、平均±標準偏差）表 1 参加機関の試験方法およびデータ数

試験方法
パージ・トラップ‐ガスクロマトグラフ質量分析計
による一斉分析法（PT法）
ヘッドスペース‐ガスクロマトグラフ質量分析計による一斉分析法（HS法）
計- 84 -

機関数

10
11
21

15

表 2 外部精度管理試験における検査値の概要（テトラクロロエチレン）

検査方法

検査値
（平均値）
（mg/L）

変動係数*（%）

真値に対する
誤差率*
（%）

Zスコア*

A-1

HS

0.00707

8.70

-13.9

-1.69

A-2

HS

0.00711

5.57

-13.5

-1.64

A-3

HS

0.00716

3.15

-12.8

-1.55

A-4

HS

0.00731

1.12

-11.1

-1.34

A-5

PT

0.00766

1.54

-6.75

-0.80

A-6

HS

0.00780

2.20

-5.02

-0.59

A-7

HS

0.00780

3.68

-5.02

-0.59

A-8

HS

0.00793

2.76

-3.46

-0.40

A-9

PT

0.00794

0.66

-3.29

-0.37

A-10

HS

0.00806

1.86

-1.85

-0.20

A-11

PT

0.00819

1.43

-0.27

0.00

A-12

HS

0.00838

1.63

2.02

0.28

A-13

PT

0.00853

2.18

3.79

0.50

A-14

PT

0.00855

1.50

4.09

0.54

A-15

PT

0.00859

2.74

4.60

0.60

A-16

PT

0.00870

2.66

5.86

0.76

A-17

PT

0.00877

1.79

6.79

0.88

A-18

HS

0.00886

0.68

7.81

1.00

A-19

PT

0.00902

8.85

9.78

1.25

A-20

HS

0.00903

3.49

9.91

1.26

A-21

PT

0.0100

2.04

22.3

2.79

機関番号

平均値

0.00821

最大値

0.0100最小値

0.00707

標準偏差0.00075

変動係数(%)

9.14

n

21

真値 ： 0.00821 mg/L*

検査値（n=5の平均値）を丸めずに算出- 85 -

表 3 外部精度管理試験における検査値の概要（トリクロロエチレン）
検査方法

検査値
（平均値）
（mg/L）

変動係数*（%）

真値に対する
誤差率*
（%）

Zスコア*

A-1

HS

0.00637

7.32

-8.03

-2.08

A-2

HS

0.00624

3.19

-9.93

-2.55

A-3

HS

0.00615

1.88

-11.3

-2.88

A-4

HS

0.00678

1.73

-2.20

-0.65

A-5

PT

0.00670

1.29

-3.32

-0.92

A-6

HS

0.00690

1.40

-0.43

-0.21

A-7

HS

0.00704

3.22

1.56

0.28

A-8

HS

0.00688

2.62

-0.67

-0.27

A-9

PT

0.00696

0.47

0.43

0.00

A-10

HS

0.00670

0.67

-3.26

-0.91

A-11

PT

0.00693

1.69

0.00

-0.11

A-12

HS

0.00716

0.43

3.29

0.70

A-13

PT

0.00719

1.42

3.78

0.82

A-14

PT

0.00691

1.45

-0.23

-0.16

A-15

PT

0.00705

2.59

1.79

0.33

A-16

PT

0.00717

2.08

3.46

0.75

A-17

PT

0.00715

2.42

3.23

0.69

A-18

HS

0.00711

0.87

2.63

0.54

A-19

PT

0.00753

7.86

8.72

2.04

A-20

HS

0.00765

3.53

10.5

2.47

A-21 **

PT

0.00838

2.00

21.0

5.06

機関番号

平均値

0.00700

最大値

0.00838

最小値

0.00615

標準偏差0.00049

変動係数(%)

6.94

n

21

真値 ： 0.00693 mg/L*

検査値（n=5の平均値）を丸めずに算出**

真値に対する誤差率が±20%を超え、Zスコアの絶対値が3以上の機関- 86 -

機関数

7
6
5
4
3
2
1
0

PT

HS

検査値 (mg/L)

機関数

図 2 検査方法別の検査値のヒストグラム（テトラクロロエチレン）

7
6
5
4
3
2
1
0

PT

HS

❋

検査値 (mg/L)
図 3 検査方法別の検査値のヒストグラム（トリクロロエチレン）（*：外れ値）- 87 -

(2)フォローアップ調査
トリクロロエチレンにおいて「外れ値」に該当した機関 A-21 に対して、原因追求のためにフォローアップ調査を行った。機関 A-21 は PT 法を用いており、検査値は 0.00838 mg/L、Z スコアは 5.06 、った。
上記の理由より、機関 A-21 に 3 つの対策案をとることを提案した。1 つ目は、内部標準物質の添加濃度を高くし、2 つ目は、注入口温度を上げて注入口部分の汚れを減らすこととした。また、

誤差率は 21.0 ％であった。提出された資料から、精度管理試料に比べて、検量線作成用の標準液における内部標準物質の 4-ブロモフルオロベンゼンのピーク面積値が高い傾向を認めた。また、この傾向は濃度が高い検量点ほど顕著であった（図 4）。
パージ・トラップ濃縮導入装置あるいはガスクロ

ピーク面積の減少は、もう 1 つの内部標準物質であるフルオロベンゼンにおいても認められたが、4-ブロモフルオロベンゼンのピーク面積の減少率
が 17% であるのに対し、フルオロベンゼンでは4.7% と小さかったため、3 つ目の対策として、定量計算に用いる内部標準物質にはフルオロベンゼ

マトグラフ装置内のガスの流路には、活性点と呼ばれる箇所が存在し、測定対象物質が活性点に吸着し、ピーク強度を減少させることがある 14-15)。
4-ブロモフルオロベンゼンはフルオロベンゼンに比べて活性点の影響を受けやすく、また、標準物
質として一緒に添加する他の成分によって、濃度ンを用いることにした。
2019 年 3 月 26 日に新たに調製した精度管理試料を機関 A-21 に配付し、機関 A-21 は再測定を実施した。その結果を表 4 に示す。テトラクロロエ
チレンおよびトリクロロエチレンとも、5 つの測定値の変動係数は 20％以内であった。当所の測定が高い検量点ほど 4-ブロモフルオロベンゼンの吸着が抑えられたものと考えられた。そこで、内部標準法を用いずに、当所において絶対検量線法による再解析を行ったところ、トリクロロエチレン
は 0.00752 mg/L となり、誤差率は 8.0%、Z スコア
は 1.98 となり、外れ値に該当する数値ではなくな値を真値として、誤差率で評価したところ、テト
ラクロロエチレンおよびトリクロロエチレンの誤差率は、それぞれ、-2.3% および 1.5%であった。
誤差率の許容範囲を±20%以内としたところ、テトラクロロエチレンおよびトリクロロエチレンとも許容範囲内に収まり、良好な結果となった。

1.2

最大の面積値に対する割合

1.0
0.8
0.6
0.4
0.2
0.0

0

0.005

0.01
検量点濃度（mg/L）

フルオロベンゼン

0.015

4-ブロモフルオロベンゼン

図 4 検量点における内部標準物質の面積比- 88 -0.02

表 4. 新たに調製した精度管理試料の検査結果（機関 A-21）
項目

テトラクロロエチレン

トリクロロエチレン

測定値 10.006760.00756

測定値 20.00669

0.00754

測定値 30.006810.00761

測定値 40.00677

0.00768

測定値 50.00669

0.00771

平均値（mg/L）

0.00674

0.00762

変動係数（%）

0.782

0.969

設定値（mg/L）

0.00700

0.00800

真値（mg/L） ※0.006900.00751

誤差率（%）-2.3

1.5※同日測定した当所の平均値（n=5）を真値とした(3)全体的な留意点① 検量線及び空試験
告示法では別表に記載された濃度範囲内で 4 段
階以上の標準液を用いて検量線を作成するように記載されている。

標準原液を用いる場合は、調製可能標準液を使用しなければならない。
標準原液から標準液の調製時期について、告示
法では使用の都度調製することになっている。1
機関が 16 日前に調製していた。検査実施標準作業

全ての機関において検量点を 4 点以上用いて検量線を作成していた。1 機関で検量線の点に 0
mg/L を用いていた。告示法および妥当性ガイドラ
イン 16）においては原則、検量線の点に 0 mg/L を用いないこととなっているため、検量線の点に 0
mg/L を用いないようにする必要がある。

書（SOP）を確認したところ、標準原液をメタノー
ルで 500 倍希釈したものは、冷凍庫保存で 3 か月間有効であるとしていた。この機関においては、
告示法に合わせ使用の都度調製するように SOPを修正し、それに従って標準液の調製を行う必要がある。

② 前処理及び標準液配付から検査を実施するまでの期間は、3 機関
で告示法が示す期間（24 時間以内）を超過し、最も遅かったのは 6 日後であった。今回の試料の安定性は 14 日目まで安定であることを確認しているが、告示法に従って、24 時間以内に検査を行う③ 妥当性試験2012 年 9 月 6 日付で厚生労働省より水道水
質検査における妥当性ガイドラインについて通知
され、告示法においても妥当性試験を行うことが求められている 16)。妥当性試験とは、水道水質検査を行う検査機関が自らの SOP に示す検査方法必要がある。
標準原液については、すべての機関で市販の標準液を使用していた。このうち 20 機関が認証品を用いていた。また、使用している標準原液の濃度が、告示法に記載された 50000 mg/L であった機関はなかった。現在、この濃度で濃度証明された標の妥当性を評価するための手段で、ガイドラインには、検量線の評価と添加試料の評価が示されている。検量線の評価では、最高濃度の標準試料の測定したブランク試料中の濃度が検量線の下限値を下回ることを確認するキャリーオーバーの評価、標準試料を繰り返し測定し、定量した濃度の平均

準液は市販されていないが、値付け証明書が添付され、かつ、告示法に記載された標準原液の濃度を超えない標準液については、「調製可能標準液」として使用することができる。したがって、市販

値がいずれの濃度点においても定められた目標内に収まることを確認する真度の評価および標準試料を繰り返し測定した際の併行精度が目標内に収まることを確認する併行精度の評価を実施する。

- 89 -

添加試料の評価では、定量を妨害するピークがな
いことを確認する選択性の評価、添加試料を複数回測定し、得られた回収率の平均値が目標以内であることを確認する真度の評価および回収率の併
行精度が目標内に収まることを確認する併行精度の評価を実施する。今回の外部精度管理では、
95.2%（20/21）の機関が、キャリーオーバーの評価、検量線の真度および精度の評価、ならびに添加試
料の選択性、真度および精度の評価を実施していた。

謝 辞
本研究は「平成 30 年度大阪府水道水質検査外部精度管理事業」により実施された。研究実施にあたり協力していただいた大阪府環境衛生課の各位に感謝いたします。
利 益 相 反開示すべき利益相反はない。

ま と め

文 献

大阪府の水道水質検査外部精度管理として、テトラクロロエチレンおよびトリクロロエチレンの検査結果を誤差率±20%と Z スコアの絶対 3 未満を許容範囲とする 2 つの方法で評価を行った。テ
トラクロロエチレンでは、報告された 21 機関のうち、5 つの測定値の変動係数が 20％を超えた機関は存在しなかった。誤差率で許容範囲±20％を超えた機関は存在しなかった。Z スコアの絶対値が3 以上となり、許容範囲を超えた機関は存在しなかった。両方法で許容範囲を超えた検査値を「外れ値」と評価したが、「外れ値」に該当する機関はなかった。
トリクロロエチレンでは、報告された 21 機関のうち、5 つの測定値の変動係数が 20％を超えた機関は存在しなかった。21 機関のうち誤差率で許容範囲を超えたのは 1 機関であった。Z スコアで許容範囲を超えた機関は 1 機関であった。両方法で許容範囲を超えた外れ値に該当する機関は 1 機関であった。
外れ値の存在率は、
テトラクロロエチレンで 0%、
トリクロロエチレン 4.8%(1/21)であり、各機関は概ね精度良く水質検査を実施していた。検証の結果、検査精度を向上するには、以下の留意点が考えられた。
(1) 内部標準物質である 4-ブロモフルオロベン
ゼンの強度低下に注意する。機器の点検をしていても強度低下が生じ、改善が難しいときは、内部標準物質をフルオロベンゼンに変更するとともに、

1)

2)

小泉義彦. 水質検査における外部精度管理（2017 年度）‐ベンゼン‐. 大阪健康安全基盤研究所研究年報, 2019; 3: 75-82
吉田 仁, 中島孝江. 水質検査における外部精度管理（2017 年度）‐鉛及びその化合物‐.
大阪健康安全基盤研究所研究年報 , 2019; 3:
83-88

3)

水質基準の見直しにおける検討概要 整理
番号 12028 テトラクロロエチレン(PDF)
厚生労働省ホームページ
https://www.mhlw.go.jp/topics/bukyoku/kenkou/s
uido/kijun/dl/k18.pdf

4)

改訂 4 版 水道水質基準ガイドブック、pp7071、丸善(2009)
IARA MONOGRAPHS ON THE EVALUATIONOF CARCINOGENIC RISKS TO HUMANS,

5)

VOLUME106,
Trichloroethylene,Tetrachloroethylene, and Some
Other Chlorinated Agents, 219-329
https://publications.iarc.fr/130
6)水質基準の見直しにおける検討概要
番号 12031 トリクロロエチレン(PDF)

整理

厚生労働省ホームページ
https://www.mhlw.go.jp/topics/bukyoku/kenkou/s
uido/kijun/dl/k19.pdf
7)8)

添加濃度の見直しを行う。
(2) 告示法に基づいた SOP を作成する。
(3) 妥当性試験を実施し、検査精度を確認する。

- 90 -

改訂 4 版 水道水質基準ガイドブック、pp7273、丸善(2009)
IARA MONOGRAPHS ON THE
EVALUATION OF CARCINOGENIC RISKSTO HUMANS, VOLUME 106,
Trichloroethylene,Tetrachloroethylene, and Some
Other Chlorinated Agents, 35-217

https://publications.iarc.fr/130
9)

平成 23 年４月１日施行：水質基準省令の改正等について 厚生労働省ホームページ
https://www.mhlw.go.jp/topics/bukyoku/kenkou/s
uido/kijun/suishitsu23.html

10) 水質基準に関する省令の規定に基づき厚生労働大臣が定める方法 平成 15 年厚生労働省告示第 261 号(最終改正平成 30 年 3 月 28 日
厚生労働省告示第 138 号)
11) JIS Z8402-2: 測定方法及び測定結果の精確さ（真度及び精度-第 2 部: 標準測定方法の併行精度及び再現性を求めるための基本的方
法）. 日本規格協会; 1999
12) 水質基準に関する省令の制定及び水道法施行規則の一部改正等並びに水道水質管理における留意事項について(平成 15 年 10 月 10
日健水発第 1010001 号〔最終改正 平成 31 年
3 月 29 日薬生水発 0329 第３号〕)
13) 藤井賢三. 試験所認定制度における技能試験（1）. 環境と測定技術, 2000; 27: 51-56
14) Gas Chromatography Problem Solving andTroubleshooting, Journal of Chromatographic
Science, Vol. 36, November 1998
15) PURGE-AND-TRAPFOR
AQUEOUSSAMPLES, US EPA METHOD 5030C, p14
https://www.epa.gov/sites/production/files/201507/documents/epa-5030c.pdf16) 水道水質検査方法の妥当性評価ガイドライン（平成 24 年 9 月 6 日 健水発 0906 第 1 号）
別添（最終改正; 平成 29 年 10 月 18 日付け薬生水発 1018 第 1 号)
WEB サイトの内容は 2020 年 6 月 1 日に確認した- 91 -

Annual Report of Osaka Institute of Public Health, 4, 2020

Results of external quality control on the analytical measures for tetrachloroethylene and trichloroethylene in
tap water, performed in 2018 in Osaka Prefecture

Yoshihiko KOIZUMIIn Osaka Prefecture, external quality control on analytical measures for drinking water has been implemented since 1993,
collaborated with water supply corporations, public health centers and institutes of public health (referred as water supply
corporation etc.). Twenty-one water supply corporation etc. participated in the external quality control on analyticalmeasure of tetrachloroethylene and trichloroethylene in 2018. As a result, one facility was evaluated as an outlier. Afterthe follow-up survey for the facility and the verification with all facilities, it was found that the following points are
required in order to improve the accuracy of analyses : 1) Pay attention to the decrease of 4-bromofluorobenzene as
the internal standard substance. 2) Create SOP based on the notification methods. 3) Carry out the validity test andcheck the SOP accuracy.

Key words：drinking water, external quality control, tetrachloroethylene, trichloroethylene

Osaka Institute of Public Health- 92 -

報文

大阪健康安全基盤研究所研究年報 Ann. Rep. Osaka. Inst. Pub. Health, 4, 93-99 (2020)

水質検査における外部精度管理（2018 年度）―鉄及びその化合物―

吉田仁，中島孝江水道水質検査精度の向上を図ることを目的に、水質検査を実施している大阪府内水道事業者、保健所および公的研究機関を対象に、鉄を添加した水質検査用模擬試料を配付し、各機関が水道水質検査法に従って測定した検査結果を回収した。各機関の検査値を解析した結果、27 検査値中 1 検査値が、真値に対する誤差率および Z スコアの許容範囲を超過した。この機関を対象に定量精度に関するフォ
ローアップ調査を行ったところ、前処理操作における鉄の汚染が定量値に影響を及ぼした可能性が示唆された。

キーワード：水道水、鉄及びその化合物、水道水質検査、定量精度、外部精度管理（地独）大阪健康安全基盤研究所では、大阪
府健康医療部生活衛生室環境衛生課と協力して、

労働省令第 23 号）により鉄の基準は「0.3 ppm を
こえてはならない」と定められた。そして、平

水道水質検査精度の向上を図ることを目的に、水質検査を実施している大阪府内水道事業者、
保健所および公的研究機関（水道事業者等）を対象に外部精度管理を実施している 1-10）。
2018 年度の対象項目は、無機項目として「鉄及びその化合物」を選定した。鉄は、様々な形

成 4 年以降、新たに追加するべき知見がないことから平成 4 年の専門委員会の評価値 0.3 mg/L
が味覚および洗濯物の着色の観点から現在も維持されている 11）。
方法

態をとっており自然水に多く含まれている。水道水における鉄は、鉱山廃水、工場排水などの混入、あるいは鉄管に由来することがある 11）。
鉱山廃水や工場排水が原因の場合は、前塩素を使用した鉄の酸化処理による除去、鉄管が原因の場合は、洗管により対応可能である 11）。

1. 参加機関
本研究に参加した水道事業者等は、27 機関であった。その内訳は水道事業者 22 機関、保健所
1 機関および公的研究機関 4 機関であった。

鉄はヒトに対する必須元素ではあるが 12）、利水障害の観点では、鉄濃度が 0.05～0.1 mg/L以上
では配水管中で濁度や色度が高くなることがあり、鉄濃度が 0.3 mg/L 以上では洗濯物等にしみが付くとされている 11）。また、鉄濃度が高くなることにより金属味、金属臭、収れん味、苦味

2. 実施方法(1)精度管理試料の調製方法
2018 年 9 月 10 日～21 日にかけて精製水約 100
L をポリタンクに採水した。精製水中の鉄濃度は 0.03 mg/L 未満であった。9 月 25 日に鉄標準液（富士フイルム和光純薬：1001 mg/L溶液）を 20等を与えることがあり、お茶、コーヒー、紅茶も変色し味が悪くなる 12）。鉄の水質基準については、昭和 33 年の水質基準に関する省令（厚生mL添加して撹拌した（調製設定濃度：0.2 mg/L）。
1 L ポリエチレン瓶に満水になるよう分注して冷暗所保管した後、9 月 27 日に（地独）大阪健康

大阪健康安全基盤研究所衛生化学部生活環境課- 93 -

安全基盤研究所の上水試験室において各検査実
施機関に配付した。
(2) 試料の測定方法
検査方法は「水質基準に関する省令の規定に基づき厚生労働大臣が定める方法」（告示法）の

なお、変動係数、誤差率および Z スコアについては、検査値を計算過程で丸めずに算出した。

フレームレス－原子吸光光度計による一斉分析法（FLAA 法）、フレーム－原子吸光光度計による一斉分析法（AAS 法）、誘導結合プラズマ発光分光分析装置による一斉分析法（ICP-AES 法）
および誘導結合プラズマ－質量分析装置による一斉分析法（ICP-MS 法）とした 13）。配付試料に1. 精度管理試料の均一性および安定性
外部精度管理用配付試料の均一性を確認するために、2018 年 9 月 25 日に試料を分注順に等間隔で 5 本抜き取り、試料 1 本につき、2 回測定した。そして、得られた測定結果を基に一元
配置分散分析を行った。その結果、試料間の変ついては前処理を含めて 5 回の測定を実施し、測定結果を有効数字 3 桁で「外部精度管理結果報告書」に記入し、5 つの測定結果の平均値を検査値とした。また、各検査機関が実施した分析法の分析条件等を「外部精度管理結果報告書」に記入し、検査に使用した機器の測定データや動は有意とならなかったため（p=0.96）、均一性に問題がないことを確認した。また、配付日、
配付 1、5、7 および 14 日後に試料を測定した結果を図 1 に示す。近似直線の傾きはほぼ 0 で、外部精度管理配付用試料の安定性に問題はないと判断した。

結

果

お

よ

び

考

察

チャート等と合わせて提出することとした。各
検査実施機関から送付された「外部精度管理結果報告書」を取りまとめた後、検査結果および検査方法等に関する評価を実施した。そして、「外れ値」に該当した機関に対してフォローア
ップ調査を実施した。
(3) 評価の検証方法
はじめに、各機関内で測定された精度管理試料の 5 つの測定値の変動係数が 10%を超過した
機関は評価対象外とした。
検査結果は、「真値」に対する誤差率（誤差率）
および Z スコアで評価を行い、両方の評価方法において許容範囲を超過した検査値を「外れ値」とした。
「真値」は、各機関からの検査値を用いて、有意水準を 5%として Grubbs の棄却検定 14）を行い、棄却された検査値を除いた検査値から平均を求め、これを「真値」とした。誤差率は、（1）

図 1 精度管理試料に含まれる鉄の分析値の安定性（n = 5、平均±標準偏差）2. 分析方法
参加機関が用いた試験方法を表 1 に示す。
表 1. 参加機関の試験方法およびデータ数
検査方法
フレームレス－原子吸光光度計による一斉分析法（FLAA法）
フレーム－原子吸光光度計による一斉分析法（AAS法）
誘導結合プラズマ発光分光分析装置による一斉分析法（ICP-AES法）
誘導結合プラズマ質量分析装置による一斉分析法（ICP-MS法）
計の式から算出し、±10%以内を許容範囲とした。
誤差率（%）＝（[各機関の検査値]－[真値]）/[真値]×100 ……（1）Z スコアは四分位数法で算出し15）、Z スコアの絶対値 3 未満を許容範囲とした。誤差率および変動係数の許容範囲を 10%とした根拠は、水質基準項目の測定精度における鉄及びその化合物の変動係数の目標が 10%であるためである 16）。

機関数
3
3
1
20
27

本研究においては、ICP-MS 法で鉄の検査を実施する機関がもっとも多く、次いで FLAA 法お
よび AAS 法と続き、最も少ない検査法は ICPAES 法という結果となった。
3. 検査結果の検証- 94 -

(1)誤差率、Z スコア及び「外れ値」
水道事業者等 27 機関から報告された 27 の検査値、変動係数、誤差率および Z スコアを表 2に示す。そして、各機関の検査値のヒストグラ
ムを図 2 に示す。

誤差率は 28.0%であった。
次に、27 検査値を用いて Z スコアを求めた結果、Z スコアの範囲は-3.25～12.7 となり、Z スコ
アが許容範囲を超えたのは 3 機関（A-1、A-2 お
よ び A-27） で あ り 、Z ス コ ア は そ れ ぞ れ 、-3.25、-3.11 および 12.7 となった。

表 2. 外部精度管理試験における検査値の概要

機関番号

検査方法

検査値
（平均値）
(mg/L)
0.193
0.193
0.197
0.197
0.201
0.202
0.203
0.203
0.204
0.204
0.205
0.205
0.206
0.207
0.207
0.207
0.207
0.208
0.209
0.209
0.209
0.210
0.210
0.210
0.213
0.215
0.263
0.207
0.263
0.193
0.0123
5.9
27

変動係数*
(%)

真値に対する
誤差率*
(%)
‐6.06
‐5.76
‐4.11
‐3.91
‐1.87
‐1.38
‐0.99
‐0.89
‐0.60
‐0.50
‐0.21
‐0.01
0.18
0.86
0.96
1.06
1.06
1.15
1.74
1.93
1.93
2.13
2.23
2.42
3.79
4.86
28.0

A‐1
ICP‐MS
1.00
A‐2
ICP‐MS
0.87
A‐3
ICP‐MS
1.36
A‐4
ICP‐MS
1.31
A‐5
ICP‐MS
2.55
A‐6
AAS
1.55
A‐7
FLAA
0.64
A‐8
ICP‐MS
3.06
A‐9
ICP‐MS
2.84
A‐10
ICP‐MS
0.54
A‐11
ICP‐AES
0.80
A-12
ICP‐MS
0.53
A‐13
ICP‐MS
0.55
A‐14
ICP‐MS
0.97
A‐15
ICP‐MS
0.40
A‐16
ICP‐MS
0.55
A‐17
ICP‐MS
1.11
A‐18
ICP‐MS
1.11
A‐19
FLAA
2.38
A‐20
ICP‐MS
1.24
A‐21
AAS
1.95
A‐22
AAS
6.33
A‐23
ICP‐MS
1.23
A‐24
ICP‐MS
0.71
A‐25
ICP‐MS
0.81
A‐26
ICP‐MS
0.61
A‐27** FLAA
7.96
平均値
最大値
最小値
標準偏差
変動係数(%)
n
真値：0.205 mg/L
*検査値（n=5の平均値）を丸めずに算出**真値に対する誤差率が±10%を超え、Zスコアの絶対値が3以上の機関「真値」を算出するため、検査値を有意水準5%で Grubbs の棄却検定を行った。その結果、1検査値（A-27）が棄却され、残りの 26 検査値を平均した 0.205 mg/L を「真値」とした。誤差率の許容範囲を超えたのは 1 機関（A-27）であり、

Zスコア*
‐3.25
‐3.11
‐2.33
‐2.24
‐1.28
‐1.05
‐0.87
‐0.82
‐0.69
‐0.64
‐0.50
‐0.41
‐0.32
0.00
0.05
0.09
0.09
0.14
0.41
0.50
0.50
0.59
0.64
0.73
1.37
1.87
12.7

誤差率と Z スコアとの両方の許容範囲を超えた検査値を「外れ値」と評価したが、この「外れ値」に該当する機関は 1 機関（A-27）であった。外れ値の存在率は、3.7%（1/27）であった
ため、各機関は概ね精度良く水質検査が実施できていると考えられた。「外れ値」となった機関
A-27 に対してフォローアップ調査を行った。
(2)フォローアップ調査
機関 A-27 は、FLAA 法を用いており、検査値
は 0.263 mg/L、Z スコアは 12.7 および誤差率は28.0%であった。提出された資料から、前処理において加熱操作を実施していなかったことがわかった。また、通常の検査時においては検量線
作 成 用 の 標 準 系 列 を 0.01、0.02、0.025、0.03
mg/L としていたが、本研究では精度管理試料の濃度が通常の検査で測定している濃度範囲より高かったため、標準系列に 0.05 mg/L を新たに追加していたことが判明した。なお、機関 A-27 では、精度管理試料を前処理の際、10 倍に希釈して測定を実施していた。通常の検査時の標準系
列の範囲で再計算したところ、検量線の直線性（相関係数）は 0.9998 となり、本研究時の相関係数 0.9985 に比べて高かった。したがって機関A-27 では、標準系列を新たに追加したことが検図 2. 検査法別の検査値のヒストグラム（*：外れ値）

量線の直線性が低下した要因の 1 つになったと考えられた。水道水質検査に用いる検査法は、妥当性試験を行うことが求められている。妥当性試験の中で、SOP に定めた標準系列の濃度および点数で作成した検量線の妥当性を評価し、検量線の真度および精度に問題がないことを確機関内変動係数が 10%を超過した検査値は存在しなかったため、すべての検査値を評価対象とした。

認する必要がある 17)。そのため、今回の事例の様に、検査ごとに標準系列の点数を増加させたことは妥当性評価されてない検量線を定量に用いたことになり、不適切であったと考えられた。

- 95 -

2018 年 12 月、機関 A-27 の検査担当者に対して当所にて FLAA 法に関する実務研修を実施した。著者らの指導の下、当所の SOP に従って
FLAA 法による前処理および測定を行った。その際、機関 A-27 では、鉄標準液を希釈するため点が告示の範囲を超えていた機関は存在しなかった。
本外部精度管理ではすべての機関が空試験を実施していた。なお、告示法では空試験の判定の際、空試験の濃度が各検査機関が作成した検に使用するホールピペットを硝酸および精製水で洗浄していないことが判明した。水質検査においては、器具や試薬等からの汚染は留意する必要がある。特に、鉄のように一般環境中に存在する物質については、雰囲気からの汚染に対する細心の注意が必要となる。また、ガラス器

量線の下限値を下回ることを確認することとなっている 13)。すべての機関で空試験の濃度が検量線の下限値を下回ることを確認していた。
② 前処理及び標準液告示法では前処理の際、元素の濃度範囲に収まるように適宜濃縮または希釈を行うように記

具等繰り返し使用する器具においては、標準液等を使用した際に付着した物質が完全に取り除かれなかった場合、汚染の原因となる。未洗浄のホールピペットの使用が外れ値の原因か否か明らかにするため、当所が保有するマイクロピ
ペットおよび使い捨てチップを貸与し、機関 A-載されている 13)。本研究では、前処理操作において 13 機関が 2～20 倍の範囲で希釈操作を実施していた。一方、3 機関が 2～2.5 倍の範囲で濃縮操作を行っていた。
告示法では、いずれの方法でも加熱操作を行うこととされている 13)。酸を添加し、加熱操作

27 にて、貸与したマイクロピペットと機関 A-27の SOP を用いて外部精度管理試料の再測定を実施した。その際、機関 A-27 の SOP に従い標準系
列に 0.05 mg/L は使用しなかった。再測定の結果、検査値は 0.221 mg/L となり真値 0.205 mg/L に対する誤差率が 7.6%と良好な値を得ることができを実施することで、金属類の総量を定量することができる 19)。本研究では、A-5 および A-27 において加熱操作は行われていなかったため、告示法通りに SOP の修正することが必要であった。
試料中および標準液中の硝酸濃度は、ICP-MS
法では 1%、それ以外の方法では 10%と告示法にた。このことから、機関 A-27 の外れ値の原因は、使用した器具による汚染および SOP に記載された標準系列を用いなかったことによるものと考えられた。機関 A-27 には SOP の遵守と使用する器具の洗浄方法や試薬などの汚染について留意することについて記載することを助言した。

記載されている 13)。ICP-MS 法で測定した機関においては、A-2 を除くすべての機関が硝酸濃度1％で調製していた。一方、FLAA 法、AAS 法もしくは ICP-AES 法で硝酸濃度が 10%であった機関は 7 機関中 3 機関であり、残りの 4 機関の硝酸
濃度は 1 もしくは 2%であった。以前の研究にお(3)全体的な留意点① 検量線および空試験
告示法では別表に記載された濃度範囲内で濃度 0 mg/L を含めない 4 段階以上の標準液を用いて検量線を作成するように記載されている 18)。
すべての機関において検量点を 4 点以上用いて

いて、複数の機関から「10%の硝酸濃度で測定すると、機器への負担が大きいため硝酸濃度を変更している」という報告があった 8)。そのため、これらの機関については、告示法の内容を理解した上で、機器の不具合等の影響を考慮して硝酸濃度を変更していると考えられた。しか検量線を作成していた。一方、A-5、A-6 およびA-25 では、検量線の点に 0 mg/L を用いていた。
告示法および妥当性ガイドラインにおいては原則、検量線の点に 0 mg/L を用いないこととなっている 13,17)ため、SOP の修正が必要であった。
告示法では測定法別に元素ごとの濃度範囲をし、告示法に従って検査を実施することが水道法で定められているため、現時点では硝酸濃度が 10%になるように SOP の修正が必要であった。
告示法では、標準原液、標準液または混合標
準液は原体から自己調製したもの、もしくは計量法（平成 4 年法律第 51 号）第 136 条若しくは

提示し、検量線はその範囲を超えてはならないとされている 13)。FLAA 法、AAS 法、ICP-AES
法および ICP-MS 法の上限はそれぞれ 1.0、1.0、
2.0 および 2.0 mg/L となっている。最も高い検量

第 144 条の規定に基づく証明書又はこれらに相当する証明書が添付され、かつ、告示法の標準原液と同濃度のもの又は告示法の標準液若しく
は混合標準液と同濃度のものの使用が認められ- 96 -

ている 13)。また、告示法の標準液若しくは混合標準液と同濃度のものは開封後速やかに使用することとし、開封後保存したものを使用してはならない 13)。ただし、ICP-AES 法および ICP-MS
法では、告示に定められた方法に従えば開封後大阪府の水道水質検査外部精度管理事業として、鉄及びその化合物の検査結果を誤差率±10%と Z スコアの絶対値 3 未満を許容範囲とする

保存したものについても使用できる 13)。本研究においては、すべての機関で認証付きの市販の標準原液もしくは混合標準液を使用していた。
標準原液もしくは混合標準液の開封時期については、すべての機関が 1 年未満であり、検量線
作成用標準液は用時調製していた。したがって、

2 つの方法で評価を行った。報告された 27 機関の内、5 つの測定値の変動係数が 10%を超えた機関は存在しなかった。27 機関の内、誤差率±10%を超えたのは 1 機関であった。また、Z スコ
アの絶対値が 3 以上であったのは 3 機関であった。両方法で許容範囲を超えた検査値を「外れ標準原液等の取り扱いについて留意点はみられなかった。
③ 妥当性試験2012 年 9 月 6 日付で厚生労働省より水道水質検査における妥当性ガイドラインについて通知
され、告示法においても妥当性試験を行うこと値」と評価したが、この「外れ値」に該当したのは 1 機関であった。｢外れ値｣の存在率は、3.7% （1/27）であり、各検査機関は、概ね精度
良く水質検査を実施していた。そして、検証の結果、検査精度を向上するためには、以下の留意点が考えられた。

が求められている 17）。妥当性試験とは、水道水質検査を行う検査機関が自らの SOP に示す検査
方法の妥当性を評価するための手段である。妥
当性ガイドラインは、検量線の評価と添加試料の評価が示されている。検量線の評価では、最高濃度の標準試料を測定した直後のブランク試(1) SOP に定められた検量線作成手順を遵守する。
(2) 金属類の測定ではコンタミネーションの可能性があるため、可能な限り専用の器具を用いて前処理を行う。
(3) ホールピペットについては、硝酸および料中の濃度が検量線の下限値を下回ることを確認するキャリーオーバーの評価、標準試料を繰り返し測定し、定量した濃度の平均値がいずれの濃度点においても定められた目標内に収まることを確認する真度の評価および標準試料を繰り返して測定した際の精度が目標内に収まるこ

精製水で洗浄したものを使用する。洗浄が困難な場合は、マイクロピペットの使用を検討する。チップについては、共洗いを行う。

とを確認する精度の評価を実施する。添加試料の評価では、定量を妨害するピークがないことを確認する選択性の評価、添加試料を複数回測定し、得られた回収率の平均値が目標以内であることを確認する真度の評価および回収率の併
行精度が目標内に収まることを確認する併行精

ま

謝

め

辞

本研究は「平成 30 年度大阪府水道水質検査外部精度管理事業」により実施された。研究実施にあたり協力していただいた大阪府健康医療部
生活衛生室環境衛生課の各位に感謝いたします。

度の評価を実施する。今研究では、すべての機関がキャリーオーバーの評価を実施しており、検量線の真度および精度の評価を 92.6%（25/27）の機関が実施していた。添加試料の選択性、真度および精度の評価については、96.3%（26/27）の機関が実施していた。多くの機関では妥当性試験の重要性を認識し実施していたが、一部未実施の機関がみられたため、これらの機関は早急に妥当性試験を実施することが望ましい。

と

利

益

相

反

開示すべき利益相反はない。
文献1） 田中榮次, 安達史恵, 渡邊功. 大阪府水道水質検査外部精度管理結果-ナトリウム及びその化合物(平成 19 年度)-. 大阪府立公衆衛生研
究所研究報告. 2010; 48: 50-57.

- 97 -

2） 田中榮次, 安達史恵, 小川有理, 吉田直志, 木村直昭, 足立伸一. 大阪府水道水質検査外部精度管理-蒸発残留物(平成 21 年度)-. 水道協会雑誌 2011; 80: 12-22.
3） 小泉義彦, 宮野啓一, 足立伸一. 大阪府水道水14）JIS Z8402-2: 測定方法及び測定結果の精確さ(真度及び精度-第 2 部: 標準測定方法の併行
精度及び再現性を求めるための基本的方法).
日本規格協会; 1999.
15）藤井賢三. 試験所認定制度における技能試験

質検査外部精度管理結果と分析の留意点-シス-1,2-ジクロロエチレン及びトランス-1,2ジクロロエチレン(平成 21 年度)-. 大阪府立
公衆衛生研究所研究報告 2011; 49: 61-72.
4） 小泉義彦, 足立伸一. 大阪府水道水質検査外部精度管理結果と分析の留意点 -1,4- ジオキ(1). 環境と測定技術 2000; 27: 51-56.
16）厚生労働(2019)省水質基準に関する省令の制定及び水道法施行規則の一部改正等並びに水道水質管理における留意事項について（平成 15 年 10 月 10 日健水発第 1010001 号,
平成 15 年 10 月 10 日, 最終改正 令和 2 年 3

サン(平成 23 年度)-. 大阪府立公衆衛生研究
所研究報告 2014; 52: 49-52.
5） 小泉義彦, 足立伸一. 大阪府水道水質検査外部精度管理結果と分析の留意点-全有機炭素(TOC)の量(平成 24 年度)-. 大阪府立公衆衛生研究所研究報告 2014; 52: 53-57.

月 30 日）17）厚生労働省(2017)水道水質検査方法の妥当性評価ガイドラインについて（健水発 0906
第 1 号，平成 24 年 9 月 6 日，最終改正 平成
29 年 10 月 18 日）
18）厚生労働省(2012)水質基準に関する省令の6） 小泉義彦, 足立伸一. 大阪府水道水質検査外部精度管理結果と分析の留意点-ハロ酢酸(平成 26 年度)-. 大阪府立公衆衛生研究所研究報告 2016; 54: 50-58.
7） 小泉義彦, 木村明生. 大阪府水道水質検査外部精度管理結果と分析の留意点-ジクロロメ

規定に基づき厚生労働大臣が定める方法の一部を改正する件、資機材等の材質に関する試験の一部を改正する件並びに給水装置の構造及び材質の基準に係る試験の一部を改正する件等について、健水発 0228 第 1 号（平成 24 年 2 月 28 日）

タン(平成 27 年度)-. 大阪府立公衆衛生研究
所研究報告 2016; 54: 59-63.
8） 吉田仁, 木村明生. 水質検査における外部精度管理(2015 年)-銅及びその化合物- . 大阪健康安全基盤研究所研究年報 2017; 1: 15-33.
9） 吉田仁, 小泉義彦. 水質検査における外部精19）日本薬学会. 衛生試験法・注解 2015. 金原出
版株式会社; 2015; 778-779.
WEB サイトの内容は 2020 年 5 月 21 日に確認
した

度管理(2016 年度)-フェノール類-. 大阪健康安全基盤研究所研究年報 2018; 2: 74-82.
10）吉田仁, 中島孝江. 水質検査における外部精度管理（2017 年度）-鉛及びその化合物-. 大
阪健康安全基盤研究所研究年報 2019; 3: 8388.
11）厚生労働省 HP、水質基準の見直しにおける検討概要 -鉄https://www.mhlw.go.jp/topics/bukyoku/kenkou/suido/kijun/dl/k35.pdf
12）真柄秦基. 水道水質ハンドブック. 日本水道新聞社; 1994. 52-53.
13）水質基準に関する省令の規定に基づき厚生労働大臣が定める方法 平成 15 年厚生労働省告示第 261 号最終改正令和 2 年 3 月 25 日
厚生労働省告示第 95 号)- 98 -

Annual Report of Osaka Institute of Public Health, 4, 2020

Results of external quality control on the analytical methods for iron in tap water, performed in 2018
in Osaka Prefecture

Jin YOSHIDA and Takae NAKAJIMA

In order to improve the accuracy of water quality measurements, we implemented the external quality control
on analytical methods for iron in tap waters, with water supply corporations, public health centers and publicresearch institutes in Osaka Prefecture. As a result, one from 27 examination values was evaluated as an outlier.
We executed the follow up survey for this facility. From the survey, the examination value was suggested to be
influenced by the iron contamination in the process of the preparation step of the measurement.

Key words: tap water, iron, water quality measurements, accuracy, external quality control

Osaka Institute of Public Health- 99 -

報 文

大阪健康安全基盤研究所研究年報 Ann. Rep. Osaka. Inst. Pub. Health, 4, 100-109 (2020)

水質検査における定量精度に影響を及ぼす因子の解明（2019 年度）―大阪府建築物飲料水水質検査業―

中島孝江,

高木総吉, 小泉義彦

当所では 2015 年度より（一社）大阪ビルメンテナンス協会からの受託研究により、大阪府において建築物飲料水水質検査業の登録を受けている事業所を対象に、検査における定量精度に影響する因子を抽出し、分析法改良の提案を行うことを目的に、外部精度管理を実施している。2019 年度の対象項目は「亜鉛及びその化合物（亜鉛）」と「塩素酸」を選定した。それぞれ 17 機関および 12 機関の参加を得て実施した結果、亜鉛で 2 機関が「外れ値」となった。「外れ値」となった機関について
フォローアップ調査を行い、測定機器の整備不良や器具の洗浄不足が不適切であったことが原因と判った。

キーワード：水道水、外部精度管理、亜鉛、塩素酸、建築物飲料水水質検査業

当所では 2015 年度から（一社）大阪ビルメ
ンテナンス協会からの受託研究として、検査に表れる摂取量（150 mg）よりも少ない 1 mg/L
（人の 1 日飲水量を 2 L とすると飲水由来の 1

おける定量精度に影響する因子を抽出し、分析法改良の提案を行うことを目的とする外部精度管理を、「建築物における衛生的環境の確保に関する法律」第 12 条の 2 第 1 項に規定の「建築物飲料水水質検査業」の大阪府知事登録を受けている事業所を対象に実施している 1-3) 。

日摂取量は 2 mg となる）以上で白濁し、お茶の味等に影響することがある 4-6)。
このような背景から水質基準は白濁して不快感を与えざる限度に重点を置いて定められ、1958 年の水質基準に関する省令（厚生省令第23 号）で基準値は 1 mg/L 以下とされ今日に至2019 年度の対象項目は「亜鉛及びその化合物（亜鉛）」と「塩素酸」を選定した。
健康影響について、亜鉛はヒトの生体機能にとって必須元素であり、欠乏すると、食欲不振、成長阻害、性器発育不全、角化症、脱毛等の症状が現れる。150 mg を超えると銅や鉄の代謝っている 4)。
塩素酸は分子量 84.46 の無機化合物であり、カリウム塩やナトリウム塩としても存在している。塩素酸ナトリウムと塩素酸カリウムは
農薬や酸化剤、爆薬など様々な用途に使用されている 7) が、水道では消毒に用いられていに影響を及ぼす 4)が、1 日当たりの摂取量は成人で約 15 mg で、WHO では現在のところ健康に基づくガイドライン値を導く必要はないと判断され設定されていない 5)。一方で亜鉛は、地殻中に多量に存在する元素で、河川水中に含まれる亜鉛は、鉱山廃水、工場排水に起因し 4-6)、

る次亜塩素酸ナトリウム溶液中の不純物として問題になっている 8)。
平成 18 年 8 月 4 日厚生科学審議会生活環境
水道部会において、塩素酸が浄水において評価値（0.6 mg/L 以下）の 1/10 を超えて検出されていることから、食品安全基本法（平成 15

水道水中には原水に由来するものと亜鉛めっき
鋼管からの溶出によるものがあり、健康影響が年法律第 48 号）第 24 条第 1 項第 7 号の規定に基づき、水質基準として塩素酸を追加する

大阪健康安全基盤研究所衛生化学部生活環境課-100-

ことについて、食品安全委員会の意見を求めることとなり 9)、厚生労働省は平成 18 年 8 月
31 日に食品安全委員会に対し、塩素酸の水質基準の設定に係る食品健康影響評価について諮問を行った。平成 19 年 3 月 15 日に同委員下の検討を行った。なお、各項目の分析は、告示法に従い、亜鉛はフレームー原子吸光光度計
による一斉分析法（AAS 法）、塩素酸はイオン
クロマトグラフ法で行った。
(1) 均一性会は「塩素酸の耐容一日摂取量を 30 μg/kg 体
重/日と設定する。」との通知を行い 10) 、これを受けて、平成 20 年 4 月 1 日に水質基準に関する省令の水質基準に塩素酸が追加され、その基準値は「0.6 mg/L 以下」とされた 11)。

精度管理試料を分注順に等間隔で 5 本抜き取
り、試料 1 本につき、2 回測定を行い、得られた測定結果を元に一元配置分散分析を行った。
亜鉛と塩素酸の P 値はそれぞれ 0.194 と 0.524で、共に試料間の変動は有意とならず、均一性に問題がないことが確認された。

調

査

方

法

1. 実施項目「亜鉛」と「塩素酸」を選定した。
2. 参加機関
参加した登録水質検査業者は、亜鉛が 17 機
関、塩素酸が 12 機関であった。
3. 精度管理試料の調製方法(1) 亜鉛2019 年 9 月 13 日から 9 月 20 日にかけて精製(2) 安定性
告示法では試料を速やかに試験できない場合、
冷暗所に保存し、亜鉛、塩素酸共に 2 週間以内に試験することとしている。そこで、冷暗所に保存していた試料を、亜鉛は調製後 2、3、7、10、13、16、23 日目に、塩素酸は調製後 2、3、
6、9、16、23 日目に、1 本抜き取り、毎回 5 回測定し、平均値の変動係数と平均値の近似直線を求めた。平均値の変動係数は亜鉛が 1.07％、塩素酸が 2.75％で、安定性に問題がないことが確認された（図 1、 2）。また、近似直線の傾き
は、亜鉛が 0.0002、塩素酸が-0.0002 となり、水約 60 L をポリタンクに採水した後、硝酸濃度が 1％になるように硝酸（富士フイルム和光
純薬、超微量金属測定用）を添加した。9 月 24
日に亜鉛標準液（富士フイルム和光純薬：1001
mg/L）を 10.2 mL 添加した後に撹拌し、1 L のポリエチレン瓶に分注した。なお、標準液添加

いずれもほぼ 0 で、この評価方法からも安定性に問題がないことが確認された。

前の精製水中の亜鉛は定量下限値の 0.1 mg/L
未満であった。上記により、外部精度管理試料
中の亜鉛濃度は 0.17 mg/L と推定された。
(2) 塩素酸
2019 年 9 月 24 日に精製水約 12 L をポリタンクに入れ、次に塩素酸イオン標準液（富士フイ

講堂において参加機関に配付した。
(2) 分析方法
告示法 12) に基づいて、亜鉛はフレームレス－原子吸光光度計による一斉分析法（ FLAA法）
（告示法別表第 3）、AAS 法（告示法別表第4）、誘導結合プラズマ－発光分光分析装置によルム和光純薬株式会社：1003 mg/L）を 1.5 mL
添加し、精製水を加えて 15 L にして十分に撹拌した。最後に 50 mg/mL のエチレンジアミン
溶液を 15 mL 添加し、十分に撹拌後、250 mL
ポリエチレン瓶に分注して外部精度管理試料とした。上記により、外部精度管理試料中の塩素る一斉分析法（ICP-AES 法）（告示法別表第5）および誘導結合プラズマ－質量分析装置による一斉分析法（ICP-MS 法）（告示法別表第6）、塩素酸はイオンクロマトグラフ法（告示法
別表第 16 の 2）とした。
配付試料については前処理を含めて 5 回の測酸イオン濃度は 0.10 mg/L と推定された。

定を行うこととした。
(3) 報告書等の提出
5 回の測定値の平均を検査値とし、結果を「外部精度管理検査結果報告書」にて報告し、

4. 精度管理試料の均一性及び安定性
精度管理試料のばらつきを把握するため、以5. 実施方法(1) 配付方法2019 年 9 月 26 日に大阪健康安全基盤研究所

-101-

0.12

0.20

0.10
濃度 (mg/L)

濃度（mg/L）

0.25

0.15
0.10

y = 0.0002 x + 0.1717
R² = 0.4100

配
付
日

0.05
0.00

5

10

15

20

0.06

y = -0.0002x + 0.1008
R² = 0.2414

配
付
日

0.04
0.02

平均値±標準偏差

00.08

平均値±標準偏差

0.00

25

0

5

10

調製後の日数（日）

図1

15

20

25

調製後の日数（日）図2

精度管理試料の経時変化（亜鉛）

精度管理試料の経時変化（塩素酸）標準作業手順書（SOP）、分析チャート、検量
線、分析に係るメモ等の資料も合わせて提出するものとした。
(4) 評価の検証方法

結1. 検査結果の検証(1)亜鉛

報告された検査値（n=5）の変動係数は亜鉛、塩素酸共に 10％を許容範囲 13)とし、許容範囲を超えたものについては外部精度管理の評価の対象外とした。
検査結果は「真値」に対する誤差率と Z ス
コアの 2 つの方法で評価し、両方法で許容範囲① 誤差率、Z スコア及び「外れ値」
各検査機関の検査値、変動係数、「真値」に対する誤差率及び Z スコアを表 1 に示す。また、分析法別の検査値の度数分布を図 3 に示す。
検査値の変動係数が 10％を超えた機関は存在しなかったため、17 機関の検査値を用いて評を超えた検査値を「外れ値」とした。
「真値」は、各機関からの検査値を用いて、有意水準を 5％として Grubbs の棄却検定 14)を行い、棄却された検査値を除いた検査値の平均を求め、これを「真値」とした。
誤差率は、以下の式から算出し、亜鉛、塩素価を行った。検査値を有意水準 5％で Grubbsの棄却検定を行った結果、2 機関（A-16、A17）が棄却されたため、これらを除いた 15 検
査値を平均した 0.174 mg/L を「真値」とした。
「 真 値 」 に 対 す る 誤 差 率 の 範 囲 は -8.17 ～
29.7％となり、許容範囲を超えたのは 3 機関

酸共に±10％を許容範囲とした。

（A-15、A-16、A-17）であった。一方、17 検査値を用いて求めた Z スコアの範囲は -1.60～
6.80 となり、Z スコアが許容範囲を超えたのは
2 機関（A-16、A-17）であった。
以上の結果、誤差率及び Z スコアの両方の許容範囲を超えた「外れ値」に該当する機関は誤差率(％)＝（各機関の検査値－「真値」）
×100
「真値」

果

お

よ

び

考

察

Z スコアは四分位数法 15)で算出し、Z スコアの絶対値 3 未満を許容範囲とした。
(5) フォローアップ調査「外れ値」を出した機関を対象に、「外れ値」の原因の把握と分析精度の改善を目的とするフォローアップ調査を実施した。調査は、該2 機関（A-16、A-17）で、全体の 12％であった。「外れ値」となった機関に対してフォロー
アップ調査を行った。
② フォローアップ調査
機関 A-16
機関 A-16 は、FLAA 法を用いており、検査

当機関からの「外部精度管理に係る外れ値等に関する報告書」の提出後、「外部精度管理検査
結果報告書」やその他の資料を精査し、電話あるいはメールによる聞き取り等によって行った。

値は 0.206 mg/L、「真値」に対する誤差率は18.3％、Z スコアは 4.28 であった。外れ値等に関する報告書によると、原因としてオートサン
プラーのノズル先端の汚れが推測されるとのこ

-102-

表1

検査機関の測定結果（亜鉛）
検査値(mg/L)

機関番号

変動係数
(% )

真 値 に 対する
誤 差 率 (%)

Zス コ ア

変動係数
1.49
(%)
0.90
1.32
1.28
1.15
1.07
0.82
0.260.74

真値に対する-8.17
誤差率(%)-3.36-25.82
-3.24
-6.12
-2.90
-5.65
-2.67
-4.89

-1.60
Zスコア

A-1+*
A-3
A-2
A-4
A-3
A-5 A-4

検査値
0.160(mg/L)
0.169
0.157
0.169
0.198
0.169
0.199
0.170
0.201

A-6 A-5

0.171
0.201

0.524.32

-1.75
-4.79

-0.18
-0.34

A-7 A-6
A-7
A-8
A-8
A-9
A-9
A-10
A-10
A-11A-11

0.202
0.171
0.202
0.172
0.205
0.173
0.207
0.174
0.207
0.177
0.208

0.322.75
0.90
1.09
1.67
1.80
0.94
1.79
5.04
0.931.00

-4.41
-1.75
-4.13
-1.41
-2.99
-0.95
-2.14
-0.37
-2.14
1.57
-1.67

-0.30
-0.18
-0.27
-0.10
-0.13
0.00
-0.03
0.13
-0.03
0.56
0.03

A-12A-12

0.211
0.177

0.850.78

-0.15
1.69

0.21
0.59

A-13A-13
A-14
A-14
A-15
A-15*
A-16
A-16A-17*
⁺**

0.212
0.180
0.213
0.192
0.224
0.192
0.231
0.206
0.235

1.331.02
1.86
0.95
0.40
1.52
1.03
1.440.49

0.51
3.41
0.80
9.83
5.91
10.1
9.51
18.3
11.12

0.29
0.97
0.32
2.39
0.93
2.44
1.36
4.28
1.55

A-17A-18*
⁺**

0.226
0.235

7.490.76

29.7
11.22

6.80
1.56

0.314
平均値
A-19+** 0.179

4.43

48.83

6.05

A-1
機関番号

A-2

-0.53
-2.85
-0.51
-0.50
-0.43
-0.45
-0.38
-0.36

とであった。オートサンプラーのノズルを新品に交換し、さらに検量線を改善（検量点を 3 点
から 4 点にし、濃度 0 mg/L を検量点に使用しない）し、定量計算で空試験値を差し引かないようにして再度精度管理試料の測定を行ったと
ころ、検査値は 0.180 mg/L、真値に対する誤差率は 2.95％、Z スコアは 0.87 で外れ値とはならなかった。ノズル先端の汚れは、試料と標準系列の両方に影響を及ぼすと考えられるので、外れ値の原因であると断定できないが、測定結果に影響を及ぼした可能性が考えられた。
この機関は、日頃の機器の点検、整備、保守が十分ではなかった可能性が考えられた。測定
機器の不調は見つけ次第対処し、常に測定可能な状態に整備しておく必要があるが、それには、
実効性のある機器の点検簿の整備が必要である。
機関 A-17
機関 A-17 は、AAS 法を用いており、検査値
は 0.226 mg/L 、「 真 値 」 に 対 す る 誤 差 率 は29.7％、Z スコアは 6.80 であった。
外れ値等に関する報告書によると、試料の採取に使用していたホールピペットを酸洗浄していなかったことが原因として推測されるとのこ

0.369
1.13
74.78
9.14
A-20+** 0.226
最大値
0.221
平均値
最小値
0.160
0.369
最大値
標準偏差
0.0164
0.157
最小値
変動係数
0.0452
標準偏差
9.12
(%)
変動係数(%)
20.42
n
17
n
20
真値：0.174mg/L（Grubbs
棄却検定で棄却された機関を除いた平均）
真値：0.211 mg/Lとであった。酸洗浄したホールピペットを用いて再度精度管理試料の測定を行ったところ、検査値は 0.170 mg/L、真値に対する誤差率は-2.78+⁺：Grubbs 棄却検定で棄却された機関：Grubbs棄却検定で棄却された機関％、Z スコアは-0.41 で外れ値とはならず、外*：真値に対する誤差率が±10％を超えた機関*：真値に対する誤差率が±10%を超えた機関**：真値に対する誤差率が±10％を超え、かつZ スコアの絶対値が 3 以上の機関 れ値の原因はホールピペットの汚れであったと**：真値に対する誤差率が±10%を超え、かつZスコアの絶対値が（外れ値）
3以上の機関（外れ値）
考えられた。
ICP-MS

ICP-AES

FLAA

高感度の金属の分析方法では、器具の汚染が測定値に大幅な誤差を生む原因となるので、使用する器具類の洗浄は慎重かつ丁寧に行う必要がある。具体的な例としては、器具を精製水で洗浄後硝酸（1.5 mol/L）又は塩酸（1.5 mol/L）に 1 日以上浸し、水道水又は精製水で中間すす

AAS

機関数

6

4

2

*

*

0

検査値（mg/L）

図3

*:外れ値

検査値の度数分布図（亜鉛）ぎを行い再び精製水で洗浄する。配管が金属管（鉄管、鉛管、亜鉛めっき鋼管）使用で汚れのある場合は、酸浸漬から取り出した後の中間すすぎに使用する水道水からの汚染の可能性があるので、すべて精製水で洗浄する必要がある 16)。
(2) 塩素酸① 誤差率、Z スコア及び「外れ値」
各検査機関の検査値、変動係数、「真値」に対する誤差率及び Z スコアを表 2 に示す。また、検査値の度数分布を図 4 に示す。

-103-

12 機関の検査値のうち、変動係数が 10％を超えた機関は存在しなかったため、検査値を有意水準 5％で Grubbs の棄却検定を行った。その結果、棄却された機関はなかったため、12の検査値を平均した 0.0947 mg/L を「真値」と

表2
機関番号

検査値
(mg/L)

変動係数(% )真 値 に 対する
誤 差 率 (%)

Zス コ アB-1

0.0839

1.12

-11.5

-2.39

B-2

0.0886

0.59

-6.44

-1.32

B-3

0.0918

1.28

-3.15

-0.62

B-4

0.0922

1.38

-2.67

-0.52

B-5

0.0923

0.90

-2.56

-0.49

B-6

0.0939

2.21

-0.85

-0.13

B-7

0.0951

1.66

0.37

0.13

B-8

0.0964

1.56

1.70

0.41

B-9

0.0970

0.95

2.42

0.57

B-10

0.101

2.79

6.94

1.53

B-11

0.102

2.06

7.40

1.63

B-12

0.103

2.63

8.29

1.82

平均値

0.0947し た 。「 真 値 」 に 対 す る 誤 差 率 は -11.5 ％ ～8.29％であり、許容範囲を超えた機関は 1 機関（B-1）であった。また、Z スコアを求めた結果、Z スコアの範囲は-2.39～1.82 となり、すべての機関が許容範囲内であった。
以上の結果、検証方法で示した誤差率およびZ スコアの両方の許容範囲を超えた「外れ値」に該当した機関はなかった。
2. 全体的な留意点(1) 亜鉛①検査方法による比較
亜鉛及びその化合物の検査には、FLAA 法、
AAS 法、ICP-AES 法および ICP-MS 法の 4 つの検査方法が認められている。検査法別の検査値のヒストグラムを図 3 に示した。検査法別の検査値の平均値と変動係数は、FLAA 法が 0.184
mg/L と 10％、ICP-MS 法が 0.171 mg/L と 1.2％、検査機関の測定結果（塩素酸）

最大値

0.103

最小値

0.0839

標準偏差0.00555

変動係数
(%)

5.86

n

12

真値：0.0947 mg/L

ICP-AES 法が 0.177 mg/L と 4.7％で、FLAA 法
は機関差が大きい傾向、ICP-MS 法は機関差が小さい傾向が認められた。
② SOP
適切な SOP を整備していたのは 3 機関、不適切であったのは 14 機関、そのうち必要な記5載（試薬の具体的な規格、試料の希釈方法、連続試験を実施する際の措置等）のないものが 9機関、残る 5 機関はフロー図のみ等で SOP の体をなしていなかった。SOP は試験実施のために必要なものであり、SOP に従えば検査担
当者全員が検査可能であるものを整備しなけれ

3

機関数

機関数

4

2
1
0

検 査 値（mg/L）

図4ばならない。
③ 検査開始までの時間
告示法では検査開始までの時間は 2 週間以内と定められている 12)が、4 機関が 2 週間以内に検査を開始していなかった。精度管理試料の配付日が決められていたため、通常業務の都合にならない。また、SOP にも検査開始までの時間を明記し、それに従って検査する必要がある。
④ 前処理
告示法では前処理の際、別表に記載された検より、2 週間以内に開始できなかった機関もあった可能性が考えられるが、通常の検査の場合
は、速やかに分析できない場合は告示法に従い、冷暗所に保管し 2 週間以内に前処理しなければ水の濃度範囲内に収まるように適宜濃縮または希釈を行うように記載されている 12) 。本調査
では、7 機関は精度管理試料をそのまま用い、希釈（倍率 2～40 倍）を行ったのは 10 機関で、

-104-

検査値の度数分布図（塩素酸）いずれの機関も検量線の濃度範囲になるように適切に調製されていた。
また、いずれの方法を用いた際も、前処理操
作で加熱を行うこととされている 12)が、2 機関では加熱操作を行っていなかったため、改善が値付け証明書がついていない市販の標準液を使用していた機関が 1 機関あり、この機関は改善が必要である。標準原液の保証期限は、2019
年 11 月～2021 年 2 月ですべて保証期限内であった。

必要である。
試料中および標準液中の硝酸濃度は、ICPMS 法では 1％、それ以外の方法では 10％と告示法に記載されている 12)。硝酸濃度 10%が適用される ICP-AES 法で測定した機関においては 、 1 ％ と 2 ％ が 各 1 機 関 、 同 じ く 10% の

また、同濃度標準液は開封後速やかに使用することとし、開封後保存したものを使用してはならない。ただし、ICP-AES 法および ICP-MS
法では、告示に定められた方法に従えば開封後保存したものについても使用できる 12)。
本調査では標準系列の調製日は、11 機関は

FLAA 法では 0.05％と 1％が各 1 機関あり、改善が必要である。
⑤ 検量線
告示法では別表に記載された検水の濃度範囲内で 4 段階以上の標準液を用いて検量線を作成するように記載されている 12) 。濃度範囲は検用時調製であったが、1 週間未満が 2 機関、1ヵ月未満が 4 機関であった。標準系列は、用時調製しなければならない。
⑦ 空試験
告示法では、精製水を検水と同様に前処理し、空試験を実施することになっており、検量線の査方法によって異なり、FLAA 法では 0.001～
0.1 mg/L、AAS 法では 0.02～0.2 mg/L、ICPAES 法と ICP-MS 法では 0.001～2 mg/L である 12)。
今回、原点を強制的に通過させていた機関はな
かったが、0 mg/L を検量点としていた機関は 6機関、このうち 0 mg/mL を含めて検量点を 4

濃度範囲の下限値（基準値の 1/10 以下）を下回ることを確認する必要がある 12) 。今回はいずれの機関も空試験を実施しており、空試験の判定も問題なかった。
⑧ 妥当性評価
水道水質検査方法の妥当性評価ガイドライン

点としたため有効な検量点が 4 に満たなかった機関が１機関あり改善が必要である。
また、亜鉛の基準値は 1 mg/L であり、1/10の 0.1 mg/L まで定量する必要がある。今回はいずれの機関も最小検量点濃度を 0.1 mg/L より低く設定しており、基準値の 1/10 の定量が17)可能であった。
さらに、ICP-MS 法と ICP-AES 法では内部標
準物質との発光強度比を用いて検量線を作成す
ることになっている 12) が、今回はいずれの機関も内部標準物質を使用していた。
⑥ 標準液

適切な SOP を整備していたのは 3 機関、不適切（試薬の具体的な規格、試料の希釈方法、連続試験を実施する際の措置等）であったのは9 機関であった。SOP は試験実施のために必要なものであり、SOP に従えば検査担当者全員が検査可能であるものを整備しなければならな

告示法では、標準原液、標準液または混合標
準液は原体から自己調製したもの、もしくは計量法（平成 4 年法律第 51 号）第 136 条若しくは第 144 条の規定に基づく証明書又はこれらに相当する証明書（値付け証明書）が添付され、かつ、告示法の標準原液と同濃度のもの又は告い。
② 検査開始までの時間
告示法では、検査開始までの時間が 2 週間以内と定められている 12)。1 機関において、配付
後 15 日目に検査を開始しており、検査開始までの時間が不適切であった。外部精度管理事業

示法の標準液若しくは混合標準液と同濃度のもの（同濃度標準液）の使用が認められている。
本調査ではすべての機関で市販の標準原液、又は標準液、又は混合標準液を使用していたが、では試料搬入の時期が調整できないため、通常業務の事情により検査開始が遅れた可能性が考えられる。しかし、通常の検査時には告示法に従い、速やかに検査できない場合は冷暗所に保に基づき自社の検査法が正しく水道水質基準に基づく判定値をだせるかを評価する必要がある。しかし、妥当性評価を実施していた機関は5 機関であり、参加機関の 1/3 以下であった。
(2) 塩素酸
① SOP

-105-

管し、2 週間以内に検査しなければならない。
また、この機関は提出された SOP には検査開始までの時間が明記されていなかったため、それを SOP に明記して遵守する必要がある。
③ 前処理

し、試料の濃度計算には 2 点検量線を作成し、定量していた。SOP に具体的な検量点の濃度、調製方法、検量線の作成方法および定量方法を明記し、それに従う必要がある。また、検量点
は 4 点以上であるものの、原点通過させている告示法では、塩素酸の前処理として「検水（検水に含まれる塩素酸の濃度が 1.2 mg/Ｌを超える場合には、0.06～1.2 mg/Ｌとなるように精製水を加えて調製したもの）をメンブランフ
ィルターろ過装置でろ過し、初めのろ液約 10
ml は捨て、次のろ液を試験溶液とする。」と記

機関が 2 機関あった。検量線の作成方法として強制的な原点通過は不適切であるため、改善が必要である。
また、検量線用の標準液を調製した溶媒（塩素酸の場合は精製水）中に、検査対象物質が含まれていないことを確認するために濃度 0載されている 12) 。また使用するメンブランフ
ィルターの孔径は約 0.2 μm と規定されている 12)。
本調査ではメンブランフィルターでろ過していない機関が 2 機関存在した。ろ過していたものの、メンブランフィルターの孔径が 0.45 μmのものを使用していた機関が 2 機関あり、そのmg/L をブランクとして測定する必要がある。
今回、ブランクを測定していない機関が 4 機関、提出された資料からは不明であった機関が 1 機関であった。濃度 0 mg/L は検量点には使用しないものの、標準溶液調製時のコンタミネーシ
ョンを確認するためにも必ず測定し、使用した

うち 1 機関は SOP にメンブランフィルターの孔径を 0.45 μm としているため、告示法に合わせて SOP の改訂が必要である。また、残りの1 機関は、SOP においてメンブランフィルターの孔径を 0.2 μm としているが、実際の操作では守られていなかった。検査に使用する器具、標準溶液に問題がないことを明らかにしておくべきである。
⑤ 標準液
告示法では塩素酸ナトリウムから標準原液を自己調製し、これを希釈して標準液の調製を行うことになっている 12) 。また、計量法（平成試薬などは SOP に定められた規格のものを使用しなければならない。
また、告示法では初めのろ液 10 mL を廃棄すると記載されているが、今回、廃棄量 10 mL
未満の機関が 9 機関で、ほとんど守られていな
い状態であった。この初めのろ液約 10 mL を４年法律第 51 号）第 136 条若しくは第 144 条の規定に基づく証明書又はこれらに相当する証
明書（値付け証明書）が添付され、かつ、告示法の標準原液と同濃度のもの又は告示法の標準液若しくは混合標準液と同濃度のものを用いることができる 12)。

廃棄する操作は、フィルターからの溶出物がイ
オンクロマトグラフでの測定に影響を与えるのを防ぐことが目的である。そのため、告示法に従い、必ず初めのろ液約 10 mL を廃棄する必
要がある。
④ 検量線

今回 1 機関が自己調製しており、それ以外の
11 機関は値付け証明書等が添付された市販標
準液を標準原液として使用していた。また標準溶液は使用の都度調製する必要があるが 12) 、調製日はすべての機関で問題なかった。
⑥ 空試験

告示法における検量線の作成方法では「塩素酸標準液を段階的にメスフラスコ４個以上に採り、それぞれに精製水を加えて 100 ml とする。」となっており、4 点以上の検量点が必要
である 12)。また、濃度 0 mg/L は検量点としては数えない 17)。

告示法では空試験として精製水を一定量採り、試料と同様に操作して、試験溶液中の塩素酸濃度が検量線の濃度範囲の下限値を下回ることを確認しなければならない 12) 。今回、すべての機関で空試験は実施されており、問題はなかった。

本調査では、検量点が 4 点未満の機関が 1 機
関存在し、この機関の検量点は 2 点であった。
SOP には検量点は 4 点以上と明記されており、それに従い 4 点の標準液を測定していた。しか⑦ 妥当性評価
妥当性評価は 7 機関が実施していたが、5 機関は未実施であった。妥当性評価の結果は、自社のデータの品質保証の客観的な証拠となるた-106-

め、未実施の機関においては、妥当性評価を実施することが検査結果への信頼性につながると考えられる。
まと検証した結果、検査精度を維持、向上する上で、次の留意点が考えられた。
1) 告示法に準拠した SOP を整備する。
2) 空試験、前処理、標準液調製などは、SOPを遵守して行い、逸脱しないようにする。

め3)2019 年度建築物飲料水水質検査業外部精度管理に亜鉛および塩素酸を選定し、検査結果を「真値」に対する誤差率と Z スコアの 2 つの方法で評価した。
亜鉛は、報告された 17 検査値のうち、変動

4)

適切な濃度範囲、検量点数の検量線を作成する。
妥当性評価を実施し、データの品質保証を行う。
謝

係数が 10％を超えた機関は存在せず全てを評価対象とした。Grubbs の棄却検定で棄却されたのは 2 機関で、これらを除いた 15 検査値を平均した 0.174 mg/L を「真値」とした。「真値」に対する誤差率が±10％を超えたのは 3 機
関、Z スコアの絶対値が 3 以上であったのは 2

辞本研究は「建築物飲料水水質検査における定量精度に影響を及ぼす因子の解明ならびに改良
分析法の提案に関する研究」により実施された。
研究実施にあたり協力していただいた大阪府環境衛生課ならびに（一社）大阪ビルメンテナン

機関であった。両方法で許容範囲を超えた「外れ値」に該当したのは 2 機関であった。
なお、「外れ値」等の原因および添付資料を検証した結果、検査精度を維持、向上する上で、次の留意点が考えられた。
1) 日頃から測定機器の点検、整備、保守を十ス協会の各位に感謝いたします。
利

益

相

反

開示すべき利益相反はない。

分に行う。
器具類は酸洗浄を行い、慎重かつ丁寧に洗浄する。
告示法に準拠した SOP を整備する。
空試験、前処理、標準液調製などは、SOPを遵守して行い、逸脱しないようにする。

1）吉田仁, 木村明生. 水質検査における外部精度管理（2015 年度）－銅及びその化合物－.
大阪健康安全基盤研究所研究年報 2017; 1:
15- 33.

適切な濃度範囲、検量点数の検量線を作成する。
標準原液、混合標準液について、証明書、濃度、保証期限等を確認する。
妥当性評価を実施し、データの品質保証を行う。

2）中島孝江, 安達史恵, 小泉義彦. 水質検査における外部精度管理（2017 年度）－大阪
府建築物飲料水水質検査業－. 大阪健康安
全基盤研究所研究年報 2018; 2: 91- 99.
3）中島孝江, 安達史恵, 小泉義彦. 水質検査におけ る 定 量精 度 に影 響を 及ぼ す 因 子の 解明

塩素酸では検査を実施した 12 機関のうち変動係数が 10％を超えた機関はなかった。Grubbsの棄却検定で棄却された機関は存在しなかった。「真値」に対する誤差率が許容範囲を超えた機関は 1 機関、Z スコアが許容範囲を超えた（2018 年度）－大阪府建築物飲料水水質検査業－. 大阪健康安全基盤研究所研究年報
2019; 3: 96- 105.
4）上水試験方法解説編 2001 年版. 日本水道協会; 2001. 401-404.
5）厚生労働省 HP、水質基準の見直しにおけ

2)
3)
4)
5)
6)
7)

文

機関は存在しなかった。以上のことから、誤差率と Z スコアとの両方の許容範囲を超えた「外れ値」に該当する機関は 0 機関であった。
なお、「外れ値」等の原因および添付資料を献る検討概要、
https://www.mhlw.go.jp/topics/bukyoku/kenko
u/suido/kijun/dl/k31.pdf
6）水道水質ハンドブック. 日本水道新聞社;-107-

1994. 50-51.

WEB サイトの内容は 2020 年 3 月 6 日に確認した

7）環境省環境リスク評価室、化学物質の環境リスク評価 第 11 巻（平成 25 年 3 月）
http://www.env.go.jp/chemi/report/h2402/pdf/chpt1/1-2-3-03.pdf
8）社団法人日本水道協会、水道用次亜塩素酸
ナトリウムの取扱い等の手引き（Q＆A）（平成 20 年 3 月）
9）第 5 回厚生科学審議会生活環境水道部会、
水質基準の見直し等について（案）（資料5）（平成 18 年 8 月 4 日）
http://www.mhlw.go.jp/shingi/2006/08/dl/s080
4-4a5.pdf
10）第 6 回厚生科学審議会生活環境水道部会、塩素酸に係る水質基準の設定等について（資料 2-1）（平成 19 年 10 月 26 日）
http://www.mhlw.go.jp/shingi/2007/10/dl/s102
6-15b.pdf
11）厚生労働大臣、水質基準に関する省令の一部を改正する省令（平成 19 年 11 月 14 日厚生労働省令第 135 号）
http://www.mhlw.go.jp/topics/bukyoku/kenkou/s
uido/kijun/dl/ensotsuika-a.pdf12）厚生労働省.「水質基準に関する省令の規定に基づき厚生労働大臣が定める方法」（平成15 年 7 月 22 日付け厚生労働省告示第 261 号〔最終改正 平成 30 年 3 月 28 日付け厚生労働省告示第 138 号〕）
13）厚生労働省 .「水質基準項目の測定精度 」（平成 15 年 10 月 10 日健水発第 1010001
号厚生労働省健康局水道課長通知別添 5）
14）JIS Z8402-2. 測定方法及び測定結果の精確さ（真度及び精度）-第 2 部: 標準測定方法の併行精度及び再現性を求めるための基本的方法. 日本規格協会; 1999. 7-27.
15）藤井賢三. 試験所認定制度における技能試
験（1）. 環境と測定技術 2000; 27(2): 51-56.
16）上水試験方法金属類編 2011 年版. 日本水道協会; 2011. 142-147.
17）厚生労働省.「水質水質検査方法の妥当性
評価ガイドラインについて」（平成 24 年 9
月 6 日付け健水発 0906 第 1~4 号〔最終改
正 平成 29 年 10 月 18 日付け薬生水発1018 第 1 号〕
）

-108-

Annual Report of Osaka Institute of Public Health, 4, 2020

Results of external quality control on the analytical measures for zinc and chlorate in drinking water,
performed in 2019 in Osaka Prefecture

Takae NAKAJIMA, Sokichi TAKAGI and Yoshihiko KOIZUMIFrom 2015, by request of Osaka Building Maintenance Association, we started to implement the quality control
program for building inspection contractors. In 2019, 17 building inspection contractors participated in theexternal quality control on analytical measure of zinc and its compound and 12 contractors participated in thatof chlorate. As a result, each two and zero building inspection contractors were evaluated as outliers. We
executed the follow up survey for these two facilities and retesting was performed. Finally, all facilities obtained
the accurate results in retesting after unfolding and correcting the causes.

Key words: drinking water, external quality, zinc, chlorate, building inspection contractors

Osaka Institute of Public Health

-109-

報

文

大阪健康安全基盤研究所研究年報 Ann. Rep. Osaka. Inst. Pub. Health, 4, 110-122 (2020)

革製品等のアゾ染料由来の特定芳香族アミン等の分析検討

大嶋智子 a，宮本京子 b，角谷直哉ｃ，山口之彦 b

繊維製品および革製品等に使用されるアゾ染料由来の「アゾ化合物」（化学的変化により容易に 24 種
類の芳香族アミン（特定芳香族アミン）を生成するものに限る）が、「有害物質を含有する家庭用品の規制に関する法律」で新たに有害物質に指定され、2016 年 4 月より施行された。基準値は「アゾ化合物」の特定芳香族アミンとしてそれぞれ 30 µg/g 以下が適用された。そこで、革製品等について分析検討を行った。検量線は、いずれの化合物も 0.05 あるいは 0.1-1.0 µg/mL の範囲で良好な直線性が得られた。定量下限値は 0.25 あるいは 0.5 µg/g となった。低濃度分析が可能なことから、回収率試験では規定添加量各 30 µg の 1/20 量の各 1.5 µg を添加した。その結果、ほとんどの化合物で JIS L 1940 の回収率基準をクリアしたが、一部で回収率の低下がみられた。還元反応を速やかに止めることで良好な回収率が得られたことから、その方法により、大阪市内で購入した毛皮を含む革製品等 8 試料について
スクリーニング調査を行った。その結果、いずれも規格に適合していた。また、アゾ染料に関する試験
は、素材ごとに試験法が異なり、ミックス素材からなる製品では時間を要するため、検査対応に注意する必要があった。

キーワード：アゾ染料、革製品、家庭用品、GC/MS

アゾ染料は、種類が豊富で安価なことから、世界中で使用されている染料の一つであり、繊維製品、革製品等の染色に用いられている。このようなアゾ染料の一部は、皮膚表面や腸内の細菌によって還元的に分解され、発がん性又はそのおそれ多岐にわたり、これら家庭用品中のアゾ化合物の特定 PAAs としての含有量はいずれも「30μg/g 以下」と定められた 7)。その分析法は、天然繊維を含め分散染料が使用されていない繊維製品の試験法、分散染料が使用されている合成繊維が指摘されている芳香族第一アミン類（Primary
Aromatic Amines ：PAAs）を生成する可能性のあ「有害物質を含有することが指摘されている 1-3)。
る家庭用品の規制に関する法律（家庭用品規制
法）」4)において、これら発がん性を有する PAAsの 24 物質を特定芳香族アミン（特定 PAAs）とし 5)、等の繊維製品の試験法、革製品の試験法で異なる方法が適用された 7)。試験により、アニリン、または、1,4-フェニレンジアミンが 5 μg/g 以上で検出された場合には、追加試験により特定芳香族アミンのパラ-フェニルアゾアニリンを再測定する必要がある。さらに、JIS L 1940（繊維製品－アゾ

特定 PAAs を容易に生成するアゾ化合物が有害物
質に新たに指定され、アゾ染料の家庭用繊維製品等への規制が 2016 年 4 月 1 日より始まった 6)。
対象となる家庭用品は、乳幼児繊維製品、下着、寝衣、手袋、中衣、外衣、寝具、床敷物、子供が口に持っていく可能性の高いタオルの他、バスマ

色素由来の特定芳香族アミンの定量方法－）を参考にして、あらかじめ回収率試験を実施し、規定の回収率基準を満たしている等、試験操作手順を確認することとされた 8)。規制から 3 年が経過した 2019 年 3 月に、JIS L 1940 が改定となり 9, 10)、
そこでは分散染料の抽出溶剤はクロロベンゼン

ット、テーブル掛け、革製品（毛皮含む）等までから安全性の高いキシレンに変更された。また、

a 大阪健康安全基盤研究所衛生化学部生活環境課
b 大阪健康安全基盤研究所衛生化学部食品化学 2 課
c 大阪健康安全基盤研究所衛生化学部食品化学 1 課- 110 -

4-アミノアゾベンゼン（家庭用品規制法ではパラ-フェニルアゾアニリンと呼ぶ）以外の特定 PAAsの回収率確認は還元反応せずに求めることにな
り、いずれも ISO 14362-111)および ISO14362-312)に沿ったものとなった。
一方、革製品等のアゾ色素由来の特定 PAAs の分析法 7)は、繊維製品の分析法と異なるが、すでに ISO 17234-113)および ISO 17234-214)とほとんど合致し、還元反応を行って回収率を求めている。
2015 年の ISO 17234-1 の改定では、日本や中国で規制される特定 PAAs の 2,4-ジメチルアニリンおよび 2,6-ジメチルアニリンの回収率基準 50%が国際基準化が進んでいる状況にあ盛り込まれ 13)、
る。本調査研究では、家庭用品規制法による革製品等のアゾ色素由来の特定芳香族アミンの分析
対応について検討した。その際、大阪市内で販売される革製品等 8 試料についてアゾ染料由来のPAAs についてスクリーニング検査を行ったので
報告する。
実
1.

験

試薬

特定芳香族アミン類 21 種混合標準液、アニリ
ン/ 1,4-フェニレンジアミン混合標準液（環境分析用）、2-ナフチルアミン、4-アミノジフェニルおよびベンジジンは、いずれも関東化学製の各 100
mg/L アセトニトリル溶液を用いた。塩化ナトリ
ウム、メチル-tert-ブチルエーテル（MTBE）は関東化学製の試薬特級を用いた。メタノールおよび蒸留水は高速液体クロマトグラフ用を用いた（メーカー問わず）。n-ヘキサンは和光純薬製の残留農薬試験用を用いた。内部標準には関東化学製のフェナトレン-d10 標準品の環境分析用を用いた。
水酸化ナトリウム、クエン酸一水和物および亜ジ
チオン酸ナトリウムは和光純薬製の試薬特級を用いた。クロロベンゼンは米山薬品工業製、n-ペ
ンタンはキシダ化学製のいずれも試薬特級を用いた。ケイソウ土カラムはアジレント製の Chem
Elut 20 mL を用いた。
3.

方 法

試料

革製品（毛皮を含む）等 8 点を市内量販店および小売店にて購入し、試料とした（Table 1）。
Table 1

2.

GC/MS 分析装置および測定条件
装置：GC 部 Agilent 製 HP6890 に MS 部 Agilent
製 5973 を装着したものを使用。測定条件 7, 15)：
GC/MS 用キャピラリーカラムは、内径 0.25 mm、長さ 30 m、膜厚 0.25 μm の 35%フェニルメチル

Concentrations of Related Compounds of Primary Aromatic Amines detected in Dyed Leather ProductsNo

SampleColor

Regulated by
Japanese law

Country oforiginMaterial

1

GlovesDark Brown

○

China

2

Stoles

Brown

○

3

StolesBlue

4

Headwear5

Concentration （μg/g）*1
Aniline*2

1,4-phenylenediamine*2

Pig leather
acryl

76

93

China

Fox furPolyester 100%（lining）

22

ND

○

China

Rabbit fur (as border decoration)
Acryl 100%

210

ND

Red

○

China

Rabbit fur
Nylon 94%、Polyester 6%

2.8

ND

Belt

Brown

×

Japan

Caw leather（smooth type）

490

7.7

6

Belt

Dark Brown

×

China

Caw leathe（mesh type）

5.3

ND

7

Watch Belt

Black

×

unknown

Sheep leather（front）, paper（core）
Suede leather（back, brown ）

520

11

8

Wach BeltRed×

unknown

Horse leather（front）（back part, gray）

1.1

ND

○：regulated, ×：not regulated

ND：not detected, less than quantitation limit (each of 0.25 μg/g)*1： Analyzed without separating the leather and textile parts.
By law for the "Act on the control of household products containing harmful substances" in Japan4,7) and ISO 17234-1:201513).
*2： Mesurement targets as reduction prduct of p-phenylazozniline. If they are detected at 5 µg/g or more, analyze by liquid -liquid extraction method.

- 111 -

報

大阪健康安全基盤研究所研究年報 Ann. Rep. Osaka. Inst. Pub. Health, 4, 110-122 (2020)

文ポリシロキサンを液相とするもの（J&W 社製のDB35-MS）を使用した。カラム温度：55℃で 5 分間保持し、その後毎分 15℃で 230℃まで昇温した
後、290℃まで毎分 5℃で昇温し、さらに 310℃まで毎分 20℃で昇温させ、310℃に到達後 5 分間保
Table2

No.*1

1持した。注入口温度：250℃、キャリアーガス：
高純度ヘリウムを使用。流量を毎分 1.0 mL 定流量とした。注入方法：スプリットレスモードを用い、1 µL を注入した。選択イオンモニター（SIM）

Retention Time, analytical ion (m/z), LOQ and Calibration Range of PAAs andthe Relation Compounds by GC/MS Analysis

Target Compound

4-aminodiphenyl

CAS number

Retention
Time
(min)

92-67-1

17.79

Qantifying Qualifying ion LOQ*2
ion (m/z)(m/z)(μg/g)

169

152

0.25

Calibration
range(μg/mL)0.05-1.0

2o-anisidine

90-04-0

12.1

123

108

0.25

0.05-1.0

3o-toluidine

95-53-4

10.74

106

107

0.25

0.05-1.0

44-chloro-2-methylaniline

95-69-2

13.47

141

143

0.25

0.05-1.0

5

2,4-diaminoanisole

615-05-4

15.51

123

138

0.25

0.05-1.0

64,4'-diaminodiphenyl ether

101-80-4

22.35

200

171

0.25

0.05-1.0

74,4'-diaminodiphenyl sulfide

139-65-1

26.49

216

184

0.25

0.05-1.0

84,4'-diamino-3,3'-dimethyldiphenylmethane

838-88-0

24.6

226

211

0.25

0.05-1.0

9

2,4-diamonotoluene

95-80-7

14.65

121

122

0.25

0.05-1.0

103,3'-dichloro-4,4'-diaminodiphenylmethane

101-14-4

27.08

266

268

0.5

0.1-1.0

11

3,3'-dichlorobenzidine

91-94-1

27.09

252

254

0.5

0.1-1.012

2,4-dimethylaniline

95-68-1

11.8

121

120

0.25

0.05-1.0

13

2,6-dimethylaniline

87-62-7

11.85

121

120

0.25

0.05-1.0

143,3'-dimethylbenzidine

119-93-7

25.01

212

196

0.25

0.05-1.0

15

3,3'-dimethoxybenzidine

119-90-4

27.25

244

201

0.5

0.1-1.0

16

2,4,5-trimethylaniline

137-17-7

13.12

120

135

0.25

0.05-1.0

172-naphthylamine

91-59-8

16.16

143

115

0.25

0.05-1.0

18

p-chloroaniline

106-47-8

12.48

127

129

0.25

0.05-1.0

60-09-3

21.54

197

120

0.25

0.05-1.019*4p-phenylazoaniline

20

benzidine

92-87-5

22.59

184

167

0.25

0.05-1.0

21

2-methyl-4- (2-tolylazo) aniline

97-56-3

23.6

225

106

0.25

0.05-1.0

222-methyl-5-nitroaniline

99-55-8

16.65

152

106

0.25

0.05-1.0

23

4,4'-methylenedianiline

101-77-9

22.48

198

197

0.25

0.05-1.0

24

2-methoxy-5-methylaniline

120-71-8

13.06

137

122

0.25

0.05-1.0

62-53-3

9.42

93

66

0.25

0.05-1.0

106-50-3

13.43

108

80

0.25

0.05-1.0

1517-22-2

17.94

188

－

－

－

*3

aniline*3

1,4-pnenylenediamine
phenanthrene-d10*4*1 ： Order of compound names according to the “Act on the Control of Household Products Containing Harmful Substances”
in Japan4, 6).
*2： Limit of Qantification*3 ： p-Phenylazoaniline（no.19）is reduced in the official test to aniline and 1,4-phenylenediamine.
*4 ： Internal standard- 112 -

は、Table 2 の通りとした。
4.

標準溶液
特定 PAAs の 21 種混合標準液、2-ナフチルア
ミン、4-アミノジフェニル、ベンジジンおよびア

6. 革製品の試験溶液の調製 7)(1) 接着剤等の除去
革製品に接着剤等が使用されている場合にはやすりで機械的に取り除いた。その後、試料を約1 mm 平方以下に細切した。この試料 1.0 g を正確

ニリン/ 1,4-フェニレンジアミン混合標準液（パラ－フェニルアゾアニリンの還元分解物）は、アセ
トニトリルで各々20 μg/mL の標準溶液を調製した。分析する毎に、20 μg/mL の 21 種混合標準溶液、2-ナフチルアミン、4-アミノジフェニルおよびベンジジンをそれぞれ MTBE で混合希釈し、に量り採り、反応容器に入れ、n-ヘキサン 20 mLを加え、40℃で 20 分間超音波処理した後、n-ヘキサンを除去した。この操作をさらに 1 回繰り返
し、次に、反応容器の口を開け、局所排気装置内で一晩放置し、残留 n-ヘキサンを完全に除去した。
(2) 試験溶液の調製 (本試験)24 化合物の 3 μg/mL 混合標準溶液を調製し、これを添加回収用混合標準溶液とした。別に、特定PAAs の 24 化合物にアニリン/ 1,4-フェニレンジ
アミン混合標準液を合わせた測定対象 26 化合物
を、先と同様に MTBE で希釈して 3 μg/mL 混合
標準溶液を調製し、MTBE で段階的に希釈して検(1) で接着剤を除去した試料の入った反応容
器に、予め 70℃に加温したクエン酸緩衝液 17 mLを入れ、密栓し、手で振とうした後、70±2℃で25 分間加温した。次に、亜ジチオン酸ナトリウム水溶液 1.5 mL を加え、70±2℃で 10 分加温した。
更に、亜ジチオン酸ナトリウム水溶液 1.5 mL を

量線用混合標準溶液を調製した。
内部標準溶液には、フェナントレン-d10 を用い 16)、アセトンで 1000 μg/mL に調製してから MTBE で希釈して 6 μg/mL となるよう調製したものを用いた。検量線用混合標準溶液（0.05、0.1、0.3、0.5、1.0 µg/mL）をそれぞれ 1 mL 採り、内部標準溶液

加え、70±2℃で 10 分加温した。その後、反応容器を 2 分以内に 20～25℃まで冷却した。次に、この液をケイソウ土カラムに流し込み、15 分間放置した。また、MTBE 5mL 及び水酸化ナトリウ
ム・メタノール溶液 1 mL を反応容器に入れ激し
く振り混ぜた後、ケイソウ土カラムに負荷した。

50 μL を加えて GC/MS 用標準溶液を調製した。
5. 試薬 7)(1) 10％水酸化ナトリウム水溶液
水酸化ナトリウム 10 g を精製水 90 mL に溶解させたものを用いた。

更に、MTBE 15 mL を反応容器に入れ、反応容器と残留物を洗い、洗液をケイソウ土カラムに流し込み、溶出液をナス型フラスコに採った。更に、MTBE 20 mL を反応溶液に入れ同様に洗った後、その洗液をケイソウ土カラムに負荷し、溶出液を当該ナス型フラスコに採った。次に MTBE 40 mL(2) 2％水酸化ナトリウム水溶液
水酸化ナトリウム 2 g を精製水 98 mL に溶解させたものを用いた。
(3) クエン酸緩衝液
クエン酸一水和物及び水酸化ナトリウムを12.526 g 及び 6.320 g 採り精製水に溶かし 1000 mLをケイソウ土カラムに流し、溶出液を当該ナス型
フラスコに採った。この溶出液について、ロータ
リーエバポレーターを用いて 50℃以下で乾固しないように約 1 mL まで濃縮した。これを MTBEで 5 mL に定容したものを試験溶液とした。
GC/MS 分析用には、そのうちの 1 mL を採り、内とした。
（この緩衝液はクエン酸として 0.06 mol/L、
pH6.0 である。
）
(4) 亜ジチオン酸ナトリウム水溶液
亜ジチオン酸ナトリウム 20 g を精製水に溶かし、100 mL としたものを用い、用時調製した。
(5) 水酸化ナトリウム・メタノール溶液

部標準溶液 50 μL を加えて調製した。
(3) 改良法(2) で示した方法の還元反応後に、反応容器を2 分以内に 20～25℃まで冷却する際に、速やかに10％水酸化ナトリウム 0.5 mL を入れ激しく振りまぜる工程を追加した。それ以降のカラム精製処

水酸化ナトリウム 20 g をメタノール 100 mL に溶解したものを用いた。

理からは、(2) の方法を継続した。
(4) 試験溶液の調製（追加試験：液－液抽出）
本試験により、アニリン又は 1,4-フェニレンジ
アミンの量が 5 μg/g 以上検出された場合に、革製- 113 -

品試料では実験方法６. (1) に従い接着剤等を除去した後に、以下の追加試験を実施した。2％水
酸化ナトリウム水溶液 9 mL 及び亜ジチオン酸
ナトリウム水溶液 1 mL を加え、激しく振とうした後、密栓し、40±2℃で 30 分間加温した。その後、試料の入った反応容器を 1 分以内に 20～
25℃まで冷却した。次に、反応容器に MTBE を
正確に 5 mL および塩化ナトリウム 7 g を加え、振とう機で 1 秒間に約 5 回の速度で 45 分間水平振とうを行った。なお、冷却後から振とう開始までの時間は 5 分を超えないようにした。その後、

結 果 お よ び 考 察
1. 革製品等試験法の改正政省令通知 7)による分類
家庭用品規制法の改正政省令留意通知 8)より、家庭用品規制法の適用を受ける革製品は、下着、中衣、外衣、帽子、床敷物とされた。そこでは、総務省が策定している日本標準商品分類（平成 2
年 5 月改定（第 5 回改定））に示される分類番号が示されており、ストール等も該当することから、今回の調査対象とした。また、ベルトおよび時計

MTBE 層を分取して得られた試験溶液を 1 mL
採り、内部標準溶液 50 μL を加えて GC/MS 用試験溶液を調製し、パラ-フェニルアゾアニリンの量を測定した。GC/MS 分析により、試料 1 g
中のパラ-フェニルアゾアニリンの量は 30 μg 以
下でなければならない。

ベルトは通知 8)では試験対象として分類されていないが、皮膚に接触する可能性があることから調査対象とした。8 試料のうち 5 試料は中国製で、日本製は No.5（茶色、ベルト）のみで、2 試料（時計ベルト）は表示が見られなかった。
これら革製品等のアゾ染料試験法については、(5) 添加回収試験
添加回収試験は、特定 PAAs の 24 化合物各 3μg/mL の混合標準溶液 0.5 mL を反応容器に加え、実験方法 6. (2) の本試験に従い処理した。内部標
準にフェナントレン-d10 を使用して、GC/MS 分析を行い、回収率を求めた。アニリン又は 1,4-フェ通知 8)により、革製品の一部に、繊維部分又は革部分を含むもの（繊維部分及び革部分の両方を含
むものを含む）については、繊維部分は繊維製品の試験法に、革部分は革製品の試験法を用いることが示された。天然の毛皮を試料とする場合、革部分は革製品の試験法、ファー部分は繊維製品のニレンジアミンの量が 5 μg/g 以上検出された場合に行うパラ-フェニルアゾアニリンの添加回収試験は、混合標準溶液 3 μg/mL を 0.5 mL 反応容器に添加して、(4) の追加試験を実施した。

試験法を用いることが示された。
したがって、試料 No.1 手袋は、手の甲部分に革を使用し、マチや手首のニット部分にアクリルを使用していることから、革製品の試験法及び分散染料を使用した繊維製品の試験法の適用となる。No.2 の毛皮のストール、No.4 の毛皮の帽子

7. 分散染料を使用しない繊維製品の追加試験 7)
革製品とのミックス素材として含まれるファー等の分散染料を使用しない繊維製品について、細切試料 1g を反応容器に入れた後に、実験方法
6. (4) の追加試験を実施した。
8. 確認試験 7)

は、ファー部分と革部分を分けて、ファー部分は分散染料を使用しない繊維製品の試験法、革部分は革製品の試験法の適用となる。No.3 のファー付きストールは、ファー部分のラビットの毛は分散染料を使用しない繊維製品の試験法を、革部分は革製品の試験法を、ストール本体のニット部分

本試験及び追加試験により、試料中の特定PAAs の 24 化合物のそれぞれの量が一成分でも30 μg/g を超えて検出された場合には、GC/MS による物質同定を行った。確認試験では、GC 部は本試験と同じ分析条件を用い、MS 部は質量範囲（m/z）60～300 のスキャンモード分析を行った。

のアクリルは No..1 と同様の分散染料を使用した繊維製品の試験法の適用となる。また、No.5、7、8 の革製品 3 点については、6．(1) に従い、芯を除き、接着剤やポリウレタンの使用が疑われる部分を機械的に「やすり」を使って削り除去してから試験に供した。

ここで検出されたピークの保持時間（RT）およびマススペクトルが特定 PAAs と一致するかどうか確認した。

2. GC/MS 定量分析
特定 PAAs の 24 物質およびパラ-フェニルアゾ
アニリンが還元された分解生成 2 物質（アニリ- 114 -

ン、1,4-フェニレンジアミン）を含む測定対象 26

ミノジフェニルエーテル、4, 4’-メチレンジアニリ

物質の GC/MS 分析では、ヘリウムガス流量を毎分 1.0 mL 定流量とすることで、厚労省令第 124号 7)及び河上らの報告 15)とほぼ一致する RT に分
離良好なピークとして検出された（Fig. 1, Table 2）。
測定対象物質のほとんどで 0.05－1.0 μg/mL の範囲で、重みづけなしあるいは濃度の逆数で重みづ

ン、ベンジジン）で回収率の低下がみられた。この結果は、繊維製品等で検討を行った安田らの報
告 17)に 2, 4-ジアミノトルエンを追加したものであった。本来、30 µg の添加による回収率を確認するが、安田らはその 1/6 の 5 µg、我々は 1/20 の1.5 µg の少ない添加量であったため、ケイソウ土

けした検量線により、検量線作成点と検量線との乖離度が±20％以内の直線性のある検量線が得られたので、その範囲で定量した。定量下限は0.25 µg/g あるいは 0.5 µg/g となり、基準値 30 µg/gのおよそ 1/100 の定量が可能であった。

カラムへの吸着等により回収率低下を引き起こした 17)と考えられるが、回収率低下を起こす物質
が安田ら 17)と一致あるいは類似していることから、これらの物質は本試験法では回収率低下を起こしやすい傾向にあると考えられた。還元反応を伴う場合の回収試験における添加量は、大泉ら 18)

3. 添加回収試験
革製品の試験溶液の調製では、還元反応の停止が緩やかに行われることから、回収率の低下が予想された。そこで、添加回収試験は家庭用品規制
法どおりのものと、還元反応後に速やかに 10%水
酸化ナトリウム溶液を 0.5 mL を加え振とうしてや狩野ら 19)が示すように 10 µg 以上添加するのが良好な回収結果につながるものと思われる。一方、6. (3)の改良法に示すように、速やかに還元反応を停止してから革製品のカラム処理を継続した場合では、2, 4-ジアミノトルエンでわずか 2%
回収率基準をクリアできなかったが、そのほかで反応を停止させる改良法についても検討を加えた。その結果、表 3 に示すように、革製品の試験
法どおり試験した場合には、5 物質（2, 4-ジアミノトルエン、2, 4-ジアミノアニソール、4, 4’-ジア

は JIS の回収率基準を確保することができた。定量下限が極めて低いことを考慮すると、検出を見逃すことがないため、革製品等の実態調査には改良法を用いることにした。

- 115 -

Table 3

Results of recovery test of PAAs and the Related Compounds to be measured for leather products
Required Recovery(%)

Recovery (%)
No.

Taeget Compond

MethodLiquid-Liquid

Official*1
79

Modified*2
90

Extraction*3

JIS L1940-1

14-aminodiphenyl

103

70

2

o-anisidine

87

95

96

70

3

o-toluidine

63

68

109

50

4

4-chloro-2-methylaniline

66

70

63

70

5

2,4-diaminoanisole

0

29

61

20

6

4,4'-diaminodiphenyl ether

35

73

106

70

7

4,4'-diaminodiphenyl sulfide

73

90

107

70

8

4,4'-diamino-3,3'-dimethyldiphenylmethane

80

94

99

70

9

2,4-diamonotoluene

5

48

63

50

10

3,3'-dichloro-4,4'-diaminodiphenylmethane

84

88

102

70

11

3,3'-dichlorobenzidine

84

89

102

70

12

2,4-dimethylaniline

81

90

99

－ (50)*413

2,6-dimethylaniline

80

84

96

14

3,3'-dimethylbenzidine

80

89

96

－ (50)*470

15

3,3'-dimethoxybenzidine

78

92

111

70

16

2,4,5-trimethylaniline

84

93

100

70

17

2-naphthylamine

75

68

101

70

18

p-chloroaniline

82

92

95

70

19

0

0

79

20

p-phenylazoaniline*5
benzidine

54

77

96

60*6
70

21

2-methyl-4- (2-tolylazo) aniline*7

0

0

72

－

22

0

0

0

－

23

2-methyl-5-nitroaniline*84,4'-methylenedianiline

47

76

100

70

24

2-methoxy-5-methylaniline

89

97

95

70

aniline*5

77

75

98

70

1,4-pnenylenediamine*5

0

0

0

－

Internal Standard：phenanthrene-d10、Added amount：each of 1.5 μg、n=2、－： not setting
For substances that increase due to reductive decomposition, the thoretical amount was added to the addition amount and the recovery rate was culculated.
*1 ： Official method follows the law for the control of household products containing harmful substances in Japan4, 7) and ISO 17234-1:201513).
*2 ： In modified method, 0.5 mL of 10% NaOH was added to quickly stop the redaction reaction of official method.
*3 ： Official method follows the law for the"Act on the control of household products containing harmful substances" in Japan4, 7) and ISO 17234-2:201114).
*4 ： Set in ISO 17234-1:201513)*5 ： p-phenylazoaniline（no.19）is reduced in the officisal test to aniline and 1,4-phenylenediamine.
*6 ： By liquid - liquid extraction.
*7 ： 2-methyl-4- (2-tolylazo) aniline（no.21）is reduced in the officisal test to o-toluidine (no.3）.
*8： 2-methyl-5-nitroaniline（no.22）is reduced in the officisal test to 2,4-diamonotoluene（no.9）.

また、液－液抽出による追加試験は、アニリン
及び 1, 4-フェニレンジアミンの量が 5 μg/g 以上検出された場合に、穏やかな還元を行うことでパラ-フェニルアゾアニリンをアニリンまで還元させずにそのまま測定する方法である。そのため、
パラ-フェニルアゾアニリンのみの回収率確認と5-ニトロアニリンからの還元生成理論量を添加量に加えた総和より計算して求めた。本法により、
パラ-フェニルアゾアニリンだけでなく、2-メチ
ル-4- (2-トリルアゾ) アニリンも還元されずにそのまま回収できた。さらに、そのほかの測定対象物質についてもすべて JIS L1940 に示す回収率基なっているが、混合標準溶液についても回収率確認を行い、結果を Table 3 に合わせて示した。1,
4-フェニレンジアミンは回収されず、2-メチル-5ニトロアニリンは 2, 4-ジアミノトルエンに還元されたため、この 2 物質は回収されなかった。また、2,4-ジアミノトルエンの回収率は、2-メチル-

準を上回る回収率が得られること、その結果は河上らの報告 20)と同様であることを確認した。
革製品に関して、中国や日本で規制されている
特定 PAAs の 2, 4-ジメチルアニリンおよび 2, 6ジメチルアニリンについて、ISO 17234-1（2015 改定）13)では回収率基準 50%が設定された。今回、- 116 -

これら 2 物質について 80-99%の良好な回収率が得られることを確認した。
4. 革製品中の特定 PAAs の分析結果(1) 革製品等の本試験値であったが、No.1 は 8.8 μg/g で本試験の 1/6 の値となった。本試験では、パラ-フェニルアゾア
ニリン以外の規制対象とされていないアゾ化合物が還元されて 1, 4-フェニレンジアミンを生成したことにより、No.1 では 93 μg/g と高い値が検革製品の本試験に際して、本来素材別に試験すべきであるが、検査全体を把握するため、製品ごとに素材をミックスしたスクリーニング試験を実施した。その結果、Table 1 に示すように、法の適用製品であるかどうかにかかわらず、本試験において、8 試料すべてから測定対象物質のアニリ出されたと考えられた。これら試料の試験溶液について、GC/MS の SCAN 分析により確認試験を行ったところ、保持時間もマススペクトルも 1,4フェニレンジアミンに一致したことから、革製品
中に含有されることを確認した。
(3) 毛皮およびミックス素材の分析

ンが 1.1（No.8 時計ベルト（赤、馬革））～520（No.7
時計ベルト（黒、羊革））μg/g 検出された。1, 4フェニレンジアミンが 5 μg/g を超えて検出されたのは、No.1 手袋（濃茶、豚革）93 μg/g、No.5
ベルト（茶、牛革）7.7 μg/g、No.7 から 11 μg/g の3 試料であった。規制される特定 PAAs はどの試No.1 の手袋、No.3 のストールはいずれもアク
リルをニット部分に用いたミックス素材であった。そのうちで含有量の多い No.3 と No.2 の毛皮ストール、No.4 の帽子（ラビットファーと下地革）の 3 試料について、ファー部分を実験方法 7
に従い、分散染料を使用しない繊維製品の追加試料からも検出されなかった。アニリンまたは 1, 4フェニレンジアミンが 5 μg/g 以上検出された場合には追加試験を行い、特定 PAAs のパラ-フェニルアゾアニリンの含有を確認する必要がある。
したがって、No.4 の帽子および No.8 時計ベルト
はこれ以上の試験をする必要がないが、No.4 は験を実施した。その結果、Table 4 に示すように、
アニリンは 3 試料すべてから検出され、含有量は17（No.4）～570（No.3）μg/g と革製品の追加試
験に比べて 4～20 倍高くなった。一方、特定 PAAsのパラ-フェニルアゾアニリンはいずれの試料からも検出は認められなかった。ファー部分のサンファー部分と革部分のどちらか一方にアニリンが含まれていたと考えると、5 μg/g 以上になる恐れがあることから、No.4 については素材ごとに分けて追加試験を実施することにした。
(2) 革製品等の追加試験
追加試験は No.1～6 について、素材ごとに分けプリングに際し、特に No.2 のストールでは、フォックスを素材とするため、軽くて密集したファー1 g の採取は 50 mL の反応容器にいっぱいとなった。ファーの吸水や撥水により、試験に必要な溶液量では、試料が充分浸らない状態もみられた。
追加試験ではさらに試験溶液量が少ないことかて実施した。No.7 の時計ベルトは、アニリンが520 μg/g 検出されたが、時計ベルトが革製品の試
験対象になっていないこと 8)、残存する試料量が少なく、芯を除き、ウレタンの使用が疑われる部分や接着剤部分をやすりで削り、革部分だけを採取することが難しいことから、追加試験の対象外

ら、加温時にこまめに試験溶液を振とうすること
で、ファーに充分な液が浸るようにした。その結果、いずれも本試験に比べてアニリンの含有量が多くなったと考えられた。また、No.4 のファー素
材から 2-ナフチルアミンが 0.81 μg/g 検出されたが、基準値内であった。

とした。この 6 試料の革部分について追加試験を行ったところ、どの試料からもパラ-フェニルア
ゾアニリンは検出されず（Table 4）、製品には含有されないことがわかった。したがって、本試験で検出されたアニリンは、革製品に使用される規制対象外のアニリン染料で使用されたものであ

また、No.1 および No.3 のアクリル素材については、厚生労働省令 124 号 7)に従い、合成繊維ア
クリルに使用される分散染料中のアゾ化合物の試験を実施したところ、アニリンが検出されないことを確認した。これについては、不検出であり、JIS L1940 の改定前の方法によるため、Table 4 にり、その色止めの染料助剤に 1, 4-フェニレンジア
ミン（規制対象外）が使用された 21)と推測された。
追加試験において、1, 4-フェニレンジアミンの含有量は No.5 で 16 μg/g となり、本試験の 2 倍のは示していないが、4-クロロ-2-メチルアニリン、
4,4’-ジアミノジフェニルエーテル、2,4-ジアミノ
トルエンの 3 物質でわずか 1-4％回収率基準にとどかなかった。それ以外はすべて基準をクリアし- 117 -

Table 4

Concentrations of PAAs and the Related Compounds detected in Dyed Leather Products by Liquid -Liquid Extraction Method*1, 2Concentration （μg/g）

No

SampleColor

Leather Parts*1

Fur Parts *2

Aniline1,4-phenylenediaminep-phenylazoaniline

Aniline1,4-phenylenediamine*3

2-naphthylamine

*3

*3

*3

p-phenylazoaniline

1

GlovesDark Brown

89

8.8

ND

－

－

－

－

2

Stoles

Brown

22

ND

ND

240

ND

ND

ND

3

Stoles

Blue

170

ND

ND

570

ND

ND

ND

4

Headwear

Red

2.9

ND

ND

17

ND

0.81

ND

5

Belt

Brown

500

16

ND

－

－

－

－

6

Belt

Dark Brown

0.91

ND

ND

－

－

－

－

7

Watch Belt

Black

－

－

ND

－

－

－

－

8

Watch Belt

Red

Regulatory Limit

－

－

ND

－

－

－

－

not setting

not setting

30 μg/gnot setting

not setting

30 μg/g

30 μg/g*1： Lether part including fur ground leather. By law for the control of household products containing harmful substances in Japan4, 7) and ISO 17234-2:201114).
*2： By law for the "Act on the control of household products containing harmful substances" in Japan4, 7), JIS L1940-3:201910) and ISO 14362-3:201712).
*3： Mesurement targets as reduction prduct of p-phenylazoaniline.
ND ： not detected, less than quantitation limit (each of 0.25 μg/g)－ ： not determined

た。今回、分析検討した試料は、いずれも家庭用

特定芳香族アミンについて 5～30 μg/g の範囲にある場合には、単色の分析結果が 30 μg/g を超え

5. 分析の現状
革製品等について革製品の試験法に従い分析検討を行ったところ、ファーを含む革製品の本試験において、ほとんどの試料からアニリンが 5

るかどうかを確認するため、それぞれの色について別途試験を実施することが必要であることとされている。GC/MS で確認できなければ、さらに HPLC による確認試験が発生する。したがって、複数素材、複数色から構成される製品に対して、試買試験にかかる日数はほかの試験に比べてμg/g 以上検出され、中には 500 μg/g を超えて検出されるものもあった。革製品では、アニリン染料が多く用いられることにより、アニリン含有量が多くなるため、本試験に加え、液－液抽出を用いた穏やかな還元反応による追加試験を実施した。

長期にわたり、違反に係る行政指導は検査後となる。このように、ミックス素材について試験対応する場合には、事前に、試験依頼者と試験者との打ち合わせが必要なことがわかった。
家庭用品規制法の革製品等のアゾ色素由来の
特定 PAAs の分析法 7)は、ISO 17234-113)および ISO

また、No.3 のストールは単色のファー付きのミックス素材（革、毛、アクリル）では、最初の本試験をスクリーニング検査として、素材をミックスして 1 分析としたことで、追加試験を革とファーについて行い、アクリルについて本試験を行ったため、合計 4 回の異なる前処理を実施した。

17234-214)と同様、回収率は還元反応を行い求めている。さらに、ISO 17234-1 の 2015 年の改定では、日本で規制される特定 PAAs の 2, 4-ジメチ
ルアニリンと 2, 6-ジメチルアニリンの回収率基準も収載され、国際基準化が進んでいる状況にある。今回、革製品の回収率水準が 5 物質で基準を

そのいずれにおいても GC/MS-SCAN 分析を行う
ため、計 8 回の測定となった（Fig. 2）。Fig. 2 は、試験溶液の SIM および SCAN 分析ともにトータ
ルイオンモニターを示し、いずれもアニリンの検出が多いことを示した。そのマススペクトルは、混合標準溶液中のアニリンのマススペクトル

満たさなかったことから、現状における試験の導入には、規定添加量を加えて改善をはかるなど、さらに検討が必要と考えられた。

（Fig.2 の右下）と同じマススペクトルが得られることを確認した（図示せず）。薬生化発 0620 第10 号 8)では、3 色までを同一試料に含め試験しても差し支えない。ただし、その結果、いずれかの革製品等についてアゾ染料由来の特定 PAAs 等の調査研究を行った結果、次のことが明らかになった。

品規制法に適合していることを確認した。

ま と め- 118 -

1. 革製品の本試験では、還元反応の停止が穏やかに行われるため、5 物質で JIS の回収率水準を

3. 革製品には、アニリン染料が多く用いられていることが明らかになり、ほとんどの試料で追加満たさなかった。これは、添加量を基準の 1/20 量で実施したことが原因の一つに考えられた。改善策として、家庭用品規制法に従っていないが、還元反応を速やかに停止させることで、JIS の回収率水準をクリアできることがわかった。
2. 革製品のスクリーニング試験として、素材を試験を必要とすることがわかった。
4. 穏やかな還元反応による追加試験の添加回収
試験結果は、パラ-フェニルアゾアニリン以外の物質についても良好な結果が得られた。
5. ファー付きストールのようにミックス素材からなる製品では、単色であっても、ファー部分、分別せずに実施した本試験において、8 試料すべてからアニリン（1.1～520 μg/g）が、3 試料から
1, 4-フェニレンジアミン（7.7～93 μg/g）が検出された。追加試験により、特定 PAAs のパラ-フェニルアゾアニリンはいずれの試料からも検出されず、実態調査試料からの違反はみられなかった。

下地の革部分、ストール本体の繊維部分に分類され、分析法の異なる 3 試験が必要となる。複数色からなる場合は、さらに試験数が増加し、試験結果の判定に多くの時間を要することが明らかである。ミックス素材の試料の試験については、試験依頼者との事前打ち合わせが必要と考えられまた、1 試料から 2-ナフチルアミンが基準値以下の 0.81 μg/g 検出された。

た。

- 119 -

謝辞本調査研究の家庭用品規制法の範疇に関することの一部は、革製品の試買試験の導入を検討するため、平成 29 年度大阪市健康局特別調査研究として実施したものである。ここに記して、深謝いたします。
（この調査研究の要旨は、第 55 回全国衛生化学技術協議会年会（2018、神奈川県）において発表
した。）
利

益

抽出による特定アゾ色素の使用の検出、
p1892-1921、（一財）日本規格協会編 2019、東京10) JIS ハンドブック 2019、31 繊維、JIS L19403、繊維製品－アゾ色素由来の特定芳香族アミンの定量方法－第 3 部：4-アミノアゾベン
ゼンを放出するアゾ色素の使用の検出、
p1921-1936、（一財）日本規格協会編 2019、東京11) ISO 14362-1: 2017-02 “Textiles – Methods fordetermination of certain aromatic amines derived
from azo colorants – Part 1: Detection of the use

相 反

開示すべき利益相反はない。
文

第 1 号、改正:平成 28 年 6 月 20 日付け薬生化発 0620 第 10 号
9) JIS ハンドブック 2019、31 繊維、JIS L19401、繊維製品－アゾ色素由来の特定芳香族アミンの定量方法－第 1 部：繊維の抽出及び非

献1) Manning B. W., Cerniglia C. E., Federle T. W.
Metabolism of the benzidine-based azo dye Direct
Black 38 by human intenstinal microbiota, Appl.
Environ. Microbiol., (1985) 50, 10-15.
2) Hildenbrand S, et.al. Azo dyes and carcinogenic
aromatic amines in cell cultures. Int. Arch. Occup.
Ecviron Health, (1999) 72(supple 3), M52-56
3) Platzek T., Lang C., Grohmann G., Gi U.S., Baltes
W. Formation of a carcinogenic aromatic aminefrom an azo dye by human skin bacteria in vitro.

of certain azo colorants accessible with andwithout extracting the fibres”
12) ISO 14362-3: 2017-02” Textiles – Methods fordetermination of certain aromatic amines derived
from azo colorants – Part 3: Detection of the useof certain azo colorants, which may release 4aminoazobenzene”
13) ISO 17234-1: 2015-04-01”Leather – Chemical
tests for the determination of certain azo colorants
in dyed leathers － Part 1: Determination ofcertain aromatic amines derived from azo
colorants”

Hum. Exp. Toxicol., (1999) 18, 552-559.
4) 有害物質を含有する家庭用品の規制に関する法律：昭和 48 年法律第 112 号
5) 厚生労働省医薬食品局長通知：有害物質を含有する家庭用品の規制に関する法律施行規則の一部を改正する省令の制定について、平成 27 年 7 月 9 日付け薬食発 0709 第 1 号
6) 有害物質を含有する家庭用品の規制に関す

14) ISO 17234-2: 2011-03-15”Leather – Chemical
tests for the determination of certain azo colorants
in dyed leathers －Part 2: Determination of 4aminoazobenzene”
15) Kawakami T., Isama K., Nakashima H., TsuchiyaT., Analysis of primary aromatic amines
originated from azo dyes in commercial textile
products in Japan. Journal of Environmental

る法律第 2 条第 2 項の物質を定める政令の一部を改正する政令（平成 27 年政令第 175 号）
7) 有害物質を含有する家庭用品の規制に関する法律施行規則の一部を改正する省令、 平
成 27 年厚生労働省令第 124 号
8) 化学物質安全対策室長通知：化学的変化によ

Science and Health Part A (2010) 45, 1281-1295
16) 菅谷なえ子、佐藤芳樹、髙橋美津子、桜井克己、河上強志、繊維製品に含まれるアゾ色素
由来の特定芳香族アミンの分析及びその原り容易に特定芳香族アミンを生成するアゾ化合物を含有する家庭用繊維製品等について、平成 28 年 2 月 22 日付け薬生化発 0222

因色素の探索、薬学雑誌 (2017)137, 95-109
17) 安田匡志、佐藤徳子、大久保祥嗣、八木正博、
特定芳香族アミンを生成するアゾ化合物を- 120 -

含有する家庭用品の試験法に係る検討、神戸市環境保健研究所報告 (2017) 41-43
18) 大泉詩織、千葉真弘、アゾ染料に由来する特定芳香族アミン試験法の検討―天然繊維について－、 北海道立衛生研究所報告 (2018)
68, 17-2219) 狩野真由子、東海敬一、毛利淳子、佐藤修一、
特定芳香族アミンを生成するアゾ化合物検
査方法の検討、仙台市衛生研究所報告 (2016)
46, 96-10020) Kawakami T., Isama K., Nishimura T., Survey ofPrimary Aromatic Amines Originating from Azo
Dyes in Commercial Textile Products in Direct
Contact with Skin and in Commercial Leather
Products in Japan. Journal of Environmental
Chemistry (2012), 22(4), 197-204
21) 髪 の 毛 の 染 色 と 脱 色 の 仕 組 み は ? ：http://www.kiriya-chem.co.jp/q&a/q24.html
WEB サイトの内容は 2020 年 6 月 29 日に確認した- 121 -

Annual Report of Osaka Institute of Public Health, 4, 2020

Analysis of Primary Aromatic Amines Originated from Azo Dyes in Leather Products

Tomoko OOSHIMA, Kyoko MIYAMOTO, Naoya KAKUTANI and Yukihiko YAMAGUCHI

Twenty-four types of primary aromatic amines derived from azo dyes used in textile products and leather products
were regulated by the law “Act on the Control of Household Products Containing Harmful Substances” by Japan
Ministry of Health, Labor and Welfare in April 2016, and the regulation limit are all set to 30 µg/g or less of the
final products. We examined the concentrations of primary aromatic amines in leather products. Regarding thecalibration curves, good linearity was obtained in the ranges of 0.05 or 0.1-1.0 µg/mL for all compounds, and thelower limit of quantification were equivalent to 0.25 or 0.5 µg/g. Since the linearity at low concentrations is closely,
the specified addition amount in the recovery rate test was set to 1.5 µg which is 1/20 of the standard values (30µg). Our results suggest that our analytical method meet the JIS L 1940 recovery standard for most compounds.
Although the recovery rate decreased for some compounds, good recovery rate was obtained by stopping the
reduction reaction promptly. As a result of conducting a screening survey by our method on 8 samples of leather
products including fur purchased in Osaka city, all of them conformed to the standard. However, because theanalytical method for azo dyes differs depending on the material containing the azo dye, care must be taken when
testing mixed materials.

Key words: azo dyes, leather, household products, GC/MS

Osaka Institute of Public Health- 122 -

報文

大阪健康安全基盤研究所研究年報 Ann. Rep. Osaka. Inst. Pub. Health, 4, 123-131 (2020)

大阪府における環境および食品中放射能調査（平成 31 年度報告）

大山正幸，肥塚利江, 山口進康

平成 31 年度の原子力規制庁委託により実施した、大阪府における環境および各種食品中放射能調査
結果を報告する。調査は、降水中の全ベータ放射能測定、環境試料（降下物、大気浮遊じん、上水、海水、土壌、海底土）および各種食品試料中のガンマ線放出核種分析および空間放射線量率（モニタリン
グポスト）について実施した。人工放射性核種については、131I は例年と同様に上水（原水）に極低レベルで検出され、例年土壌や海底土から検出される 137Cs は、土壌の 5～20 cm 層や海底土からは低レベルで検出されたが、土壌の 0～5 cm 層では検出されなかった。平成 31 年度の環境および各種食品中の放射能濃度および空間放射線量率は、昨年度と同レベルであり、人工放射性物質の新たな環境への放出はないことが示唆された。

キーワード：環境放射能、全ベータ放射能、核種分析、空間放射線量率

大阪健康安全基盤研究所（当所）では、昭和 35
年（1960 年）度より大阪府における環境および食品中の放射能調査を実施している。この調査は、上（地上約 20 m）から表 1 の場所に移設された。
実

験

方

法

人工放射性降下物および原子力施設等からの放射性物質の漏洩による環境汚染の有無およびそのレベルを明らかにする目的で行っており、原子力規制庁の委託によるものである。
降水については全ベータ放射能測定、その他の環境試料および食品試料についてはガンマ線核試料の採取、処理および測定は、「環境放射能水準調査委託実施計画書（平成 31 年度）」1)に基づいて行った。表 1 に調査項目および試料等を示す。

種分析［セシウム 134（ 134Cs）、 セシウム 137（137Cs）、ヨウ素 131（131I）、カリウム 40（40K）等］を行い、空間放射線量率についてはモニタリ
ングポストによる監視を行った。
ガンマ線核種分析に関しては、測定値の信頼性確保のため、（公財）日本分析センターとの間で、

1. 全ベータ放射能測定(1) 降水試料当所（大阪市東成区）本館南側屋上（地上約 15m）に設置したデポジットゲージ（表面積 1000cm2）で降水を集めた。毎朝 9 時 30 分に採取し、100 mL（1 mm）以上の降水があった場合には 100

既知量の放射性核種を添加した試料 7 検体について、クロスチェック（標準試料法による相互比較分析）を行った。
本報告では、平成 31 年度に実施した上記の放射能調査結果を、過去の測定結果との比較も含め報告する。なお、定時降水、大気浮遊じん、降下mL を測定試料とした。
(2) 測定方法
蒸発皿に試料 100 mL とヨウ素担体（1 mg I-/mL）
1 mL、0.1 mol/L 硝酸銀 1 mL および 10%硝酸 1
mL を加えて加熱濃縮させた。濃縮物を直径 25mm のステンレス製試料皿に移して蒸発乾固さ物の採取用具および大阪市モニタリングポストの設備は、平成 30 年 10 月に当所の本館観測室屋

せ、測定用試料とした。測定は低バックグラウン
ド放射能自動測定装置（日立製作所製 LBC450）

大阪健康安全基盤研究所衛生化学部生活環境課- 123 -

表1 放射能調査項目および試料等
調査項目
全ベータ放射能
ガンマ線核種分析

試 料 名
定時降水
大気浮遊じん
降下物
上 水
海 水
海底土
土 壌
野

菜

相互比較分析試料
（標準試料）
空間放射線量率

モニタリングポスト

種
降

別
水

降水・ちり
原 水
蛇口水
表面水
表 層
0～5cm
5～20cmタマネギ(生産地)
キャベツ(生産地)
模擬牛乳
模擬土壌
寒天

採 取 場 所
大阪市東成区 当所本館南側屋上
大阪市東成区 当所本館北側駐車場
大阪市東成区 当所本館南側屋上
守口市大庭町 大阪府庭窪浄水場
大阪市東成区 当所本館1Ｆ
大阪港入口
大阪港入口
大阪市中央区 大阪城公園内
大阪市中央区 大阪城公園内
大阪府泉南郡熊取町
大阪府泉南郡熊取町（公財）日本分析センターで調製（公財）日本分析センターで調製（公財）日本分析センターで調製

採取回数等
降水毎
3ヶ月毎
毎月
年1回(令和元年 6月)
年1回(令和元年 6月)
年1回(令和元年 7月)
年1回(令和元年 7月)
年1回(令和元年 8月)
年1回(令和元年 8月)
年1回(令和元年 6月)
年1回(令和元年12月)
年1回(令和元年 7月)
年1回(令和元年 9月)
年1回(令和元年 9月)

件数
78
4
12
1
1
1
1
1
1
1
1
1
1
5

毎日／年間

366

茨木市大住町

茨木保健所

毎日／年間

366

寝屋川市八坂町

寝屋川保健所

毎日／年間

366

毎日／年間

365

大阪市東成区

東大阪市西岩田

当所本館北側駐車場

東大阪市環境衛生検査センター

富田林市寿町

富田林保健所

毎日／年間366

泉佐野市羽倉崎

市立佐野中学校

毎日／年間

366

で行った。比較試料は、酸化ウラン（U3O8：日本
アイソトープ協会製、35.3 dps）を用いた。測定は試料採取から 6 時間後に行った。測定時間は、比較試料 5 分、降水試料 30 分とした。
2. 核種分析

いて蒸発濃縮させた。濃縮物を蒸発皿に移して蒸発乾固した後、残留物をそれぞれ U-8 容器に移し、測定用試料とした（時期および測定数は表 1を参照）。
④ 食品：野菜類（タマネギおよびキャベツ）の食用部約 4 kg を 65℃の乾燥器（Panasonic 社製、(1) 測定試料① 大気浮遊じん：当所本館北側駐車場に設置したハイボリウム・エアサンプラー（柴田科学株式
会社製、HV-1000R）を用いて、ろ紙（東洋濾紙、
HE-40T）上に大気浮遊じんを捕集した。毎月 3 回、午前 10 時から翌日の午前 10 時までの 24 時間捕MOV-212-PJ）で乾燥させた後に、石英製容器に移し て 電 気 マ ッ フ ル 炉 （ ADVANTEC 社 製 、
FUW263PA）で 450℃、24 時間灰化した。それぞれの灰試料は 0.35 mm メッシュのふるいに通し、
U-8 容器に移して測定用試料とした（試料採取場
所、時期および測定数は表 1 を参照）。

集を行った。3 ヶ月分のろ紙試料（吸引量：約10000 m3）をカッターで円形（直径 50 mm）に切
り取り、ポリプロピレン製容器（U-8 容器）に詰
め測定用試料とした。
② 降下物（降水・ちり）：当所本館南側屋上（地上約 15 m）に設置した水盤（表面積 5000 cm2）⑤ 海水、土壌、海底土：海水は 2 Ｌをマリネリ
ビーカー（2 L 容）に入れ、測定用試料とした。
土壌および海底土は、採取後に 105℃の乾燥器で乾燥させた後、2 mm メッシュのふるいに通して得られた乾燥細土約 100 g を U-8 容器に入れ、測定用試料とした（試料採取場所、時期および測定に降下した降水およびちりを 1 ヶ月間採取し、採取した試料全量を、上水自動濃縮装置（柴田理化器械製）を用いて蒸発濃縮した。濃縮物を蒸発皿に移して蒸発乾固させた後、残留物を U-8 容器に移し、測定用試料とした。
③ 上水：原水（淀川河川水）は大阪広域水道企

数は表 1 を参照）。
⑥ 標準試料法による相互比較分析：（公財）日本
分析センターが数核種を添加して調製した放射能標準容積線源（寒天）（以下「寒天」という）
および放射能標準容積線源（模擬土壌（アルミナ））（以下「模擬土壌」という）ならびに分析比較試

業団 庭窪浄水場（守口市）原水取水口から、蛇口水は当所本館 1 階の実験室内蛇口から採取した。採取試料各 100 L を、上水自動濃縮装置を用料（模擬牛乳）（以下「模擬牛乳」という）につ
いて、寒天（U-8 容器：5 試料）および模擬土壌（U-8 容器：1 試料）は U-8 容器のまま、模擬牛- 124 -

乳（1 試料）は全量（2 L）をマリネリビーカー（2L 容）に入れ測定を行った。
測定結果については、（公財）日本分析センター
において基準値（添加値）と比較し、評価を行った。評価は、当所（分析機関）の分析値と基準値

表2年 月の拡張不確かさ（U）から En 数を算出し、|En|≦
1 を基準値内（基準値と一致）とした。なお、En数は下記の式により求められる。

En 数＝

降水中全ベータ放射能測定結果（分析値分析機関－基準値）
U２分析機関＋U２基準値

降水量

件数

濃度

月間降下量

mm

（検出数）

Bq/L

平成31年

4月

56

8 (4)

ND～0.83

MBq/km2
16.2

令和元年

5月

89

4 (2)

ND～0.33

8.5

令和元年

6月

80

7 (1)

ND～0.31

5.3

令和元年

7月

208

10 (1)

ND～0.35

1.1

令和元年

8月

187

6 (0)

ND

ND

令和元年

9月

103

6 (1)

ND～0.42

2.7

令和元年

10月

220

10 (0)

ND

ND

令和元年

11月

5

2 (1)

ND～0.55

0.7

令和元年

12月

47

5 (3)

ND～0.42

9.1

令和 2年

1月

94

8 (3)

ND～0.91

17.5

令和 2年

2月

62

4 (1)

ND～0.43

5.6

令和 2年

3月

119

8 (1)

ND～0.272.6

1270

78 (18)ND～0.91

69.3

平成28年度1)

1257

83 (22)

ND～0.75

67.9

平成29年度2）
平成30年度1380

75 (33) ND～1.46

147.5

1478

77 (23) ND～1.63

56.9

平成31年度
過去3年間の値(2) 測定方法
あらかじめエネルギーの異なる核種を含んだ
標準線源を用いてエネルギー校正および検出効
率校正を行ったゲルマニウム半導体検出器（キャンベラ製、GC2018）を用い、試料中の核種より放出されるガンマ線量を測定した。測定時間は原則80000 秒とし、寒天のみ 20000 秒から 80000 秒とした。得られた計測結果をバックグラウンド補正
した後、エネルギー補正および検出効率補正を行ない、測定試料中の核種（134Cs、137Cs、131I および 40K 等）の定性定量分析を行った。

ND：計数値がその計数誤差の3倍を下回るもの
1)：北朝鮮核実験に伴うモニタリング強化のため、平成28年9月10日～16日まで休止。
2)：北朝鮮核実験に伴うモニタリング強化のため、平成29年9月 3日～12日まで休止。

ら検出されたが、過去 3 年間と同レベルであった。
2. 核種分析
環境試料および食品試料中の 134Cs、137Cs、131I

3. 空間放射線量率測定
モニタリングポスト（NaI シンチレーション式、
エネルギー補償型、アロカ製 MAR-22 型）によるおよび 40K の分析結果を表 3 に示す。なお、表 3には各測定項目の直近の過去 3 年間の測定結果の最大値と最小値を参考値として掲載する。
(1) 134Cs および 137Cs： 137Cs が土壌の 5～20 cm 層と海底土の各試料から検出されたが、そのレベル
は過去 3 年間の値と同程度であった。なお、過去

空間放射線量率の測定は、当所、茨木市、寝屋川市、東大阪市、富田林市、泉佐野市に設置した 6基（地上 1 m）で連続測定を行った（設置場所は
表 1 を参照）。結果は 1 時間平均値による 1 日の変動をメモリーカードから読み取った。
なお、モニタリングポスト 6 基の測定結果は、

3 年間共、土壌の 0～5 cm 層の試料から検出限界に近い値で 137Cs は検出されていたが、平成 31 年
度は土壌の 0～5 cm 層の試料から 137Cs は検出されなかった。また、他の試料では過去 3 年間同様
137
Cs の検出はなかった。134Cs は、過去 3 年間同様どの試料からも検出されなかった。

自動測定・配信システムにより 10 分間の平均値
が原子力規制委員会のホームページにリアルタイムで公表されている 2)。

(2) 131I：131I は、上水原水試料から微量（0.77 mBq/L）
検出された。他の環境試料および食品試料からは検出されなかった。上水中の 131I については、原水が平成元年度から、蛇口水が平成 2 年度から時々検出されており、そのレベルも過去の値（原水：ND ～ 4.9、蛇口水：ND ～ 1.4 mBq/L）3)と同程度

結

果

お よ

び

考

察

1. 全ベータ放射能
表 2 に降水中の全ベータ放射能測定値を示す。
降水中の全ベータ放射能は、78 試料中 18 例かであることや他の環境試料等から検出されていないこと、半減期が 8 日と短いことなどから、既報 4)に述べたように、その起源は医学利用によるものであろうと推定される。

- 125 -

表3
試料

環境および食品試料中の 134Cs、 137Cs、 131Iおよび 40K濃度
採取年月日

単位

134

137

Cs

131

40

ND

ND

ND

ND

Cs

I

K

大気浮遊じん
4月～6月 H31.4.2～R1.6.18

7月～9月 R1.7.2～R1.9.18

mBq/m3
〃

ND

ND

ND

0.13±0.038

10月～12月 R1.10.3～R1.12.17

〃

ND

ND

ND

ND

1月～3月 R2.1.8～R2.3.17

〃

ND

ND

ND

ND

平成31年度mBq/m3ND

ND

ND

ND～0.13

過去3年間の値

mBq/m3ND

ND

ND

ND～0.21

ND

ND

ND

1.40±0.22

ND

ND

ND

0.93±0.20

平成31-令和元年

令和元年
令和 2年

降下物
平成31年

4月

H31.3.29～H31.4.26

令和元年

5月

H31.4.26～R1.5.31

MBq/km2〃

6月

R1.5.31～R1.6.28

〃

ND

ND

ND

ND

7月

R1.6.28～R1.8.1

〃

ND

ND

ND

ND

8月

R1.8.1～R1.8.30

〃

ND

ND

ND

ND

9月

R1.8.30～R1.10.2

〃

ND

ND

ND

1.23±0.21

10月

R1.10.2～R1.10.31

〃

ND

ND

ND

0.91±0.20

11月

R1.10.31～R1.12.4

〃

ND

ND

ND

0.86±0.19

12月

R1.12.4～R2.1.6

〃

ND

ND

ND

ND

1月

R2.1.6～R2.2.3

〃

ND

ND

ND

0.77±0.19

2月

R2.2.3～R2.3.2

〃

ND

ND

ND

ND

3月

R2.3.2～R2.3.31

〃

ND

ND

ND

ND

令和 2年

平成31年度2

MBq/kmND

ND

ND

ND～1.4

過去3年間の値

MBq/km2
mBq/L

ND

ND

ND

ND～1.1ND

ND

0.77±0.15

79±2.6

mBq/L

ND

ND

ND～3.4

62～83

mBq/L

ND

ND

ND

94±2.8

mBq/L

ND

ND

ND～0.66

78～90

R1.7.9

Bq/L

ND

ND

ND

5.2±0.38

Bq/L

ND

ND

ND

2.9～3.9

R1.7.9Bq/kg dry

ND

1.8±0.27

ND

650±12

Bq/kg dryND

1.8～2.4

ND

620～670

上水・原水

R1.6.7

過去3年間の値
上水・蛇口水R1.6.18

過去3年間の値
海水過去3年間の値
海底土
過去3年間の値
R1.7.26土壌0～5cm層
過去3年間の値

R1.7.26土壌
5～20cm層
過去3年間の値
農産物

タマネギ

R1.6.12

Bq/kg dry

ND

ND

ND

640±11

2(MBq/km )Bq/kg dry

(ND)

(ND)

(ND)

(32000±528)

ND1.3～2.0

ND

660～690(MBq/km2)
Bq/kg dry(ND)

(73～110)(ND)(33000～38000)

ND

0.9±0.23ND703±11

2(MBq/km )Bq/kg dry

(ND)

(150±37)(ND)(12000±1800)

ND

0.8～2.9

ND

680～7102(MBq/km )Bq/kg生(ND)(120～490)(ND)(91000～110000)

ND

ND

ND

51±0.37

Bq/kg生

ND

ND

ND

44～51

Bq/kg生ND

ND

ND

63±0.44

Bq/kg生

ND

ND

ND

58～70

過去3年間の値
農産物

キャベツ

R1.12.11

過去3年間の値
ND:計数値がその計数誤差の3倍を下回るもの

上水中に存在する 131I による府民への健康影
響については、既報 4)でも論じたように、そのレベルは飲食物摂取制限の基準 5)（飲料水中の放射性ヨウ素：300 Bq/kg）の 30 万分の 1 程度の低値であり、問題はないと考えられる。
(3) 40K：天然放射性核種である 40K は多くの試料- 126 -

で検出されたが、そのレベルは過去の値と同程度であり、特に異常値は認められなかった。
(4) 標準試料法による相互比較分析：（公財）日本6)
分析センターの報告書 によると、当所の分析結果は基準値（添加値）とよく一致しており、かつ、En 数も「1」以下であり、ガンマ線核種分析の精度は確保されていることが認められた。
3. 空間放射線量率
モニタリングポストによる空間放射線量率調
査結果（1 時間平均値に基づく変動範囲を 1 月毎にまとめたもの）を表 4-1 から表 4-6 に示す。
表4-1 モニタリングポストによる空間放射線量率(大阪市 大阪健康安全基盤研究所：地上 1 m）
モニタリングポスト(nGy/h)
測 定 年 月 測定回数
（所在地：大阪市）
最高値 最低値 平均値
30
96
75
76
平成31年
4月
5月
31
86
75
76
令和元年
6月
30
101
75
76
7月
31
92
70
74
8月
31
104
72
74
9月
30
87
72
73
31
80
62
71
10月
11月
30
75
65
67
12月
31
83
66
68
1月
31
86
64
67
令和 2年
2月
29
88
65
66
3月
31
80
65
67
104
62
71
平成31(令和元)年度 366
過去3年間の値
平成28年度 (地上20m)
365
82
39
42
平成29年度 (地上20m)
365
67
40
42
平成30年度 (地上20m)
205
65
40
42
(地上1m)*
160
99
72
76
*:平成30年10月地上1mに移設

表4-2

モニタリングポストによる空間放射線量率(茨木市 茨木保健所：地上 1 m）
モニタリングポスト(nGy/h)
測 定 年 月 測定回数
（所在地：茨木市）
最高値 最低値 平均値
30
76
54
57
平成31年
4月
5月
31
65
54
57
令和元年
6月
30
77
53
57
7月
31
77
53
55
8月
31
71
52
56
9月
30
65
53
56
10月
31
67
54
57
11月
30
66
56
58
12月
31
69
55
58
1月
31
69
54
56
令和 2年
2月
29
76
54
56
3月
31
70
54
56
77
52
57
平成31(令和元)年度 366
過去3年間の値
365
92
52
56
平成28年度36585
52
56
平成29年度
36586
52
57
平成30年度

表4-3 モニタリングポストによる空間放射線量率(寝屋川市 寝屋川保健所：地上 1 m）
モニタリングポスト(nGy/h)
測 定 年 月 測定回数
（所在地：寝屋川市）
最高値 最低値 平均値
30
89
68
70
平成31年
4月
5月
31
81
69
70
令和元年
6月
30
86
62
68
7月
31
86
63
65
8月
31
89
63
65
9月
30
78
63
65
10月
31
80
64
65
11月
30
82
65
66
12月
31
90
64
66
1月
31
85
64
66
令和 2年
2月
29
86
64
66
3月
31
81
64
66
90
62
67
平成31(令和元)年度 366
過去3年間の値
365
117
69
72
平成28年度
365
95
69
71
平成29年度
365
98
68
71
平成30年度表4-4

モニタリングポストによる空間放射線量率

(東大阪市

測

定

年

東大阪市環境衛生検査センター：地上 1 m）

月 測定回数

4月
5月
6月
7月
8月
9月
10月
11月
12月
1月
令和 2年
2月
3月
平成31(令和元)年度
過去3年間の値
平成28年度
平成29年度
平成30年度
平成31年
令和元年

365
365
365

124
103
108

74
75
72

78
78
77

モニタリングポストによる空間放射線量率(富田林市 富田林保健所：地上 1 m）
モニタリングポスト(nGy/h)
測 定 年 月 測定回数
（所在地：富田林市）
最高値 最低値 平均値
30
74
61
62
平成31年
4月
5月
31
70
61
62
令和元年
6月
30
82
60
62
7月
31
77
60
62
8月
31
77
61
62
9月
30
73
60
62
10月
31
73
61
62
11月
30
73
61
62
12月
31
85
61
63
1月
31
83
61
62
令和 2年
2月
29
81
60
62
3月
31
76
60
62
85
60
62
平成31(令和元)年度 366
過去3年間の値
365
97
61
63
平成28年度
365
82
60
63
平成29年度
365
90
60
62
平成30年度- 127 -

表4-5

30
31
30
31
31
30
31
30
31
31
29
31
366

モニタリングポスト(nGy/h)（所在地：東大阪市）
最高値 最低値 平均値
98
75
77
93
74
77
102
74
77
98
73
76
105
73
77
88
73
77
88
74
77
87
76
78
101
75
78
99
74
77
98
74
77
92
74
77
105
73
77

表4-6

モニタリングポストによる空間放射線量率(泉佐野市 佐野中学校：地上 1 m）
モニタリングポスト(nGy/h)
測 定 年 月 測定回数
（所在地：泉佐野市）
最高値 最低値 平均値
30
70
50
52
平成31年
4月
5月
31
68
50
52
令和元年
6月
30
72
49
51
7月
31
75
48
51
8月
31
72
48
51
9月
30
63
49
51
10月
31
71
49
51
11月
30
65
50
52
12月
31
69
50
52
1月
31
76
49
51
令和 2年
2月
29
77
49
51
3月
31
70
49
51
77
48
51
平成31(令和元)年度 366
過去3年間の値
365
133
48
51
平成28年度
365
90
49
52
平成29年度
365
91
48
51
平成30年度

平成 31 年度の 1 時間値の変動範囲および年平
均値は、大阪市 62～104、71 nGy/h、茨木市 52～
77、57 nGy/h、寝屋川市 62～90、67 nGy/h、東大阪市 73～105、77 nGy/h、富田林市 60～85、62
nGy/h、泉佐野市 48～77、51 nGy/h であった。このうち、茨木市、東大阪市、富田林市、泉佐野市
においては、変動範囲、年平均値とも過去 3 年間と類似の値であった。大阪市および寝屋川市においては、過去 3 年間の値（大阪市においては地上1m に移設した平成 30 年 10 月以降）と比べ最低値や平均値が低い値を示した。最高値は、既報 7)で示したように降雨の状況により影響されるた
め年により異なるが、最低値や平均値が例年よりやや低い値を示したため、空間放射線量率の経年変化と周辺状況の確認を行った。
その原因を検討するため、大阪市と寝屋川市のモニタリングポストによる空間放射線量率の日平均値の推移をで図 1 と図 2 に示す。日平均値では、時折、降雨によると考えられる高値が認められるものの、年度当初は、大阪市で 75、76 nGy/h、
寝屋川市で 70 nGy/h 前後で推移していた。しかし、その後、大阪市では 7 月 5 日ごろに一旦 73、
74 nGy/h に低下し安定したのち 10 月中旬に再び低下し、その後、66 nGy/h 前後で推移していた。
また、寝屋川市では、6 月 20 日から値が低下し、その後、65 nGy/h 前後で安定して推移していた。
空間放射線量率に影響する周辺状況については、大阪市では、年度当初にはモニタリングポス
トの横にコンクリート製の 4 階建て駐車場が隣接しており（図 3）、7 月 3 から 5 日に駐車場解体
工事のための塀が立てられ（図 4．黒い矢印）、空
間放射線量率の日平均値が 73、74 nGy/h に低下したときと一致した。７月の空間放射線量率の低下はこの塀による遮へい効果によると考えられる。その後、塀の内側に養生足場（パネル付）を設置した（図 4．白い矢印）が、養生足場による
空間放射線量率への影響は認められなかった。駐車場は約４カ月かけ解体され、瓦礫は解体現場に- 128 -

山積みになっていた。その後、山積みの瓦礫は塀より低い高さで台形に均され、その作業と並行して 10 月 18 から 24 日にモニタリングポスト付近の養生足場の取り外し作業が行われた（図 5）。山積みの瓦礫の均し作業が 10 月の空間放射線量率の低下に影響したと考えられる。瓦礫が解体現場から撤去された前後での空間放射線量率への影
響は認められておらず、塀の遮へい効果によると考えられる。寝屋川市については、平成 31 年度には表 4-3 と図 2 に示したように、6 月に明確な測定値の低下が起きた。モニタリングポスト周辺の平成 31 年度の環境変化については、平成 23 年
度のモニタリングポスト設置時に近接して立てられていた石柱の列（矢印：石柱列跡）が撤去されているのを令和元年 9 月に確認している（図6）。寝屋川市のモニタリングポスト周辺の石柱の撤去工事が行われた日付は不明だが、平成 31 年
4 月には、石柱は建てられていたので、石柱の撤去が空間放射線量率の明確な変化に影響を与えたのではないかと考えられる。
まとめ

核種分析により人工放射性核種である 131I および 137Cs が検出された。医学利用等に由来すると考えられる 131I は上水（原水）に極低レベルで検出された。137Cs は土壌や海底土から例年検出されており、平成 31 年度も土壌の 5～20 cm 層や海底土からは検出されたが、土壌の 0～5 cm 層では検出されなかった。また、他の人工放射性核種はいずれの試料からも検出されなかった。空間放射線量率では、茨木市、東大阪市、富田林市、泉佐
野市においては、過去の値と類似の値であり、大阪市と寝屋川市では、モニタリングポスト周辺の環境の変化によると考えられる値の変化が観察された。

- 129 -

謝年度報告）. 大阪健康安全基盤研究所研究
年報 2017; 1: 101-110.

辞本調査の遂行にあたり、調査試料の採取にご協
力いただきました大阪城パークセンター、熊取町

WEB サイトの内容は 2020 年 6 月 4 日に確認した

役場、大阪広域水道企業団庭窪浄水場の各機関に感謝致します。また、調査実施にあたり、ご指導をいただきました原子力規制庁監視情報課放射線環境対策室、日本分析センターの皆様に謝意を表します。
注：本報告は、電源開発促進対策特別会計法に基づく原子力規制庁からの受託事業として、大阪健康安全基盤研究所が実施した平成 31 年度「環境放射能水準調査」の成果である。
利

益

相

反

開示すべき利益相反はない。
文

献1）原子力規制庁. 監視情報課放射線環境対策
室.環境放射能水準調査委託実施計画書. 平
成 31 年度.
2）原子力規制委員会. 放射線モニタリング情報全国及び福島県の空間線量測定結果.
http://radioactivity.nsr.go.jp/map/ja/index.html
3）肥塚利江, 東恵美子, 足立伸一. 大阪府における環境および食品中放射能調査（平成 25
年度報告）. 大阪府立公衛研所報 2014; 52:
67-74.
4）田村幸子, 渡辺功, 布浦雅子. 大阪府における環境および食品中放射能調査 ―平成元年
4 月～平成 2 年 3 月―. 大阪府立公衛研所報

公衆衛生編 1990; 28: 165-170.
5）原子力規制委員会. 原子力災害対策指針（平成 24 年 10 月 31 日, 平成 7 年 8 月 26
日改正，平成 28 年 3 月 1 日部分改正）
6）公益財団法人 日本分析センター. 平成 31
年度原子力施設等防災対策等委託費（環境
放射能水準調査（放射能分析））環境試料の放射能測定における精度管理評価結果
7）肥塚利江, 大山正幸, 木村明生. 大阪府における環境および食品中放射能調査（平成 28- 130 -

Annual Report of Osaka Institute of Public Health, 4, 2020

Survey of Environmental and Food Radioactivity in Osaka Prefecture（Fiscal 2019 Report)

Masayuki OHYAMA, Toshie HIZUKA and Nobuyasu YAMAGUCHI

We investigated the radioactivity of environment and foods in Osaka Prefecture by commission from Nuclear
Regulatory Agency in 2019 program year. The gross beta radioactivity in precipitation and the gamma ray radiation
nuclide in various food and environmental samples such as fallout, airborne dust, tap water, sea water, soil and sea
sediment, were measured. In addition, the air radiation dose rates at several sites in Osaka prefecture weremonitored. An artificial radionuclide, 131I, was detected at extremely low levels in raw water for tap water as in thepast. 137Cs, an artificial radionuclide frequently detected in soil and seabed soil, was detected in low levels in 5-20cm layer of soil and seabed soil, but not in 0-5 cm layer of soil. These results suggested that the radioactivity andthe air radiation dose rates in the environmental samples and various foods in FY2019 were at similar level to lastyear, and that no new artificial radioactive substances were released into the environment.

Key words: environmental radioactivity, gross beta activity, radionuclide analysis, environmental gamma activity

Osaka Institute of Public Health- 131 -

抄

録Sequential sensing by TLR2 and Mincle directs
immature myeloid cells to protect against invasive group
A streptococcal infection in mice

Metabolic adaptation to glycolysis is basic defense
mechanism of macrophages for Mycobacterium
tuberculosis infection

T. MATSUMURAa , T. IKEBEa , K. ARIKAWAb ,M. OSADA-OKAa , N. GODAb , H. SAIGAc ,

b

c

c

M. YAMAMOTOc , K. TAKEDAc , Y. OZEKId ,T. YAMAGUCHId , T. SOGAd , Y. TATEISHId ,K. MIURAe , D. OKUZAKIc , K. KOBAYASHIf
and S. MATSUMOTOd

M. HOSOKAWA , M. AIKO , A. IUCHI ,I. TOGASHIa , S. KAIc , S. OHARAd , N. OHARAd ,M. OHNISHIa , H. WATANABEa , K. KOBAYASHIe ,H. TAKEYAMAb , S. YAMASAKIf , Y. TAKAHASHIa
and M. ATO.a

International Immunology, 31, 781-793 (2019)
Cell Reports, 27(2), 561-571 (2019)
劇症型溶血性レンサ球菌感染症は約 30 %が死亡する致死率の高い感染症であり、その大部分が A 群
レンサ球菌の感染によって引き起こされる。著者らが以前発見したインターフェロン γ 産生未熟骨髄系細胞（γIMCs）は劇症型感染マウスモデルにおいて宿主防御に寄与するが、その防御機構の詳細は不明であった。本研究で、γIMCs において Toll 様受容体2 によるレンサ球菌の感知によりインターロイキン
6 が誘導され、オートクラインおよびパラクラインにインターロイキン 6 が作用し、γIMCs 上の C 型レ

マクロファージは結核菌感染防御における主要な細胞である。マクロファージが結核菌を捕食後、低酸素で誘導される転写因子 HIF1 が安定化し、殺菌活性を示す一酸化窒素（NO）産生を惹起し、加えて、脂質から解糖系代謝に変換させることが判明した。その機序は、結核菌がマクロファージの産生するピルビン酸を利用して増殖するため、ピルビン酸
を LDH によって枯渇させ、感染宿主は結核菌の増殖を抑制していた。すなわち、マクロファージの解糖系代謝転換は結核菌への宿主防御応答である

クチン受容体 Mincle が発現増強されることがイン
ターフェロン γ 産生に必須であるというシークエン
シャル・センシング機構を見出した。今後、本防御機構を利用した新規免疫学的治療法の開発が期待される。

a 国立感染症研究所

a 京都府立大学

b 早稲田大学

b 早稲田大学

c 東京工科大学

c 大阪大学d 岡山大学d 新潟大学e 大阪健康安全基盤研究所

e 大阪市立大学

f 大阪大学f 大阪健康安全基盤研究所

TLR2 と Mincle による連続した感知は未熟骨髄系細胞にマクロファージの解糖系代謝転換は結核菌への宿主防御

劇症型溶血性レンサ球菌感染症に対する防御免疫を誘導

応答である

させる

- 132 -

抄

録

Immune-focusing properties of virus-like particles
improve protective IgA responses

FTA-Sodium hydroxide-based polymerase chain reaction(PCR): An efficient and cheaper option for Theileria
parva detection in dairy cattle in Mbarara, Uganda

T. ONODERAa, K. HASHIa, R. SHUKLAa, M. MIKIb,
R. TODAKAb, A. FUJIMOTOb, M. KURAOKAc,
deL. UCHIDAa, J. BYARUHANGAb, I. OKAMURAa,aT. MIYAMAa, c, Y. MURAMATSUa, P. VUDRIKOb
and K. MAKITAa

T. MIYOSHI , K. KOBAYASHI , H. HASEGAWA ,M. ATOa, G. KELSOEc, K, KATAYAMAb
and Y. TAKAHASHIa
Journal of Immunology, 203, 3282-3292 (2019)

Journal of Veterinary Medical Science, 18, 188-192(2020)

ノロウイルス感染症に対するワクチンとして、ノロウイルス様粒子（VLP）ワクチンの臨床開発が進められているが、その有効性評価を可能とする免疫
サロゲートは特定されていない。本研究では、ノロウイルス VLP ワクチンが惹起するヒト防御液性免疫を様々な免疫学的手法を駆使して解析した。その東海岸熱は Theileria parva により引き起こされる牛のダニ媒介感染症で、酪農業に及ぼす経済的損害が問題視されている。本研究では、3 つの DNA 抽
出法(DNA 抽出キット、FTA-NaOH、FTA-TENT)を比較し経済性、信頼性に優れた方法を検討した。また、ウガンダ共和国のムバララ県における T. parva

結果、ノロウイルス VLP ワクチンの粒子構造が、
１）ヒト化マウスにおいてヒト免疫グロブリン A（IgA）抗体を強く誘導すること、２）誘導された
IgA 抗体はノロウイルス抗原の特定領域（P 領域）を優先的に認識することで高い中和活性を有する
こと、３）マウス感染モデルで IgA 抗体は高い防御の有病率について調査した。方法の比較検討は、シトクロム C オキシダーゼのサブユニット I(COI)及び T. parva-p104 遺伝子を増幅させ実施した。FTANaOH を用いたポリメラーゼ連鎖反応(PCR)による検出率が、COI、T. parva-p104 遺伝子共に最も高かった。動物単位の T. parva 有病率は 45.0％、農場単活性を示すことを明らかにした。これらの結果は、ノロウイルス VLP ワクチンの新しい免疫学的特性を示すとともに、P 領域に対する IgA 抗体が免疫標的指標になる可能性を示唆している。

位では 83.3％であった。
FTA-NaOH を用いた PCR は
簡単、経済的かつ感度が高く資源の限られた環境において有用であることが示された。

a 国立感染症研究所

a 酪農学園大学獣医学群b 北里大学b マケレレ大学獣医学部

c Duke University

c 大阪健康安全基盤研究所（現所属）d 堺市衛生研究所

FTA-NaOH を用いたポリメラーゼ連鎖反応：ウガンダ共e 大阪健康安全基盤研究所

和国ムバララ県の乳牛の効率的で安価な Theileria parvaf 大阪大学の検出方法

ウイルス粒子構造は防御能に優れた IgA 抗体応答を誘導する- 133 -

抄録

The rate of underascertainment of novel coronavirus(2019-nCoV) infection: estimation using Japanesepassengers data on evacuation flights

Communicating the risk of death from novel coronavirus
disease (COVID-19)

H. NISHIURAa, b, T. KOBAYASHIa, Y. YANGa,

T. KOBAYASHIa, SM. JUNGa, NM. LINTONa,
R. KINOSHITAa, K. HAYASHIa, T. MIYAMAc,

K. HAYASHIa, T. MIYAMAc, R. KINOSHITAa,
NM. LINTONa, SM. JUNGa, B. YUANa, A. SUZUKIaand AR. AKHMETZHANOVa

A. ANZAIa, Y. YANGa, B. YUANa,
AR. AKHMETZHANOVa, A. SUZUKIaand H. NISHIURAa, b

Journal of Clinical Medicine, 9, E419 (2020)

Journal of Clinical Medicine, 9, E580 (2020)

2020 年 1 月 29–30 日、565 人の日本国民が中華人
民共和国の武漢市から3 機のチャーター航空便により帰国した。日本到着時には、全ての乗客の症状と新型コロナウイルス感染の有無が確認された。平均のウイルス検出間隔を平均世代間隔（7.5 日と推定）と仮定した場合、新型コロナウイルス感染が診断さ

疫学的に感染症の重症度を評価する際、致命リスクの推定がよく行われる。致命リスクは、感染者における死亡割合と定義される。しかし、このリクスを正しく評価するには、以下の 3 点について注意する必要がある。第 1 に、割り算で計算される値(累積死亡者数／累積感染者数)は本当のリスクを過小評れる率は 9.2％（95％信頼区間：5.0、20.0）と推定された。この結果より、無症状キャリア、軽症例を含めた武漢市の新型コロナウイルス全感染者数は20,767 と推定された。よって感染者全体の致命リス
クは 0.3–0.6%と推測され、1957–58 年に大流行した
アジアインフルエンザと同等と考えられる。

価している。これは計算時にはまだ観察されていな
い死亡者数を含めていないためであり、より正確に推定するためには、発症から死亡までの遅れを考慮する必要ある。第 2 に、報告者数は、全感染者の一部でしかなく、実際には多くの無症状キャリアや軽症例が診断されずに潜んでいる。第 3 に、検出間隔を短く、また診断方法の感度を低く仮定することで診断バイアスと致命リスクは低く推定される。現在の新型コロナウイルス感染症（COVID-19）の拡大下においては、上記 3 点に留意し、COVID-19 の死亡
リスクの不確実性を考慮した上で、リスクの高い集団を特定するべきである。COVID-19 は、過半数の人においては軽い感染症であるが、若年成人の死亡リスクは季節性インフルエンザよりも高く、特に基礎疾患のある高齢者はより一層の注意が必要である。

a 北海道大学大学院医学研究院

a 北海道大学大学院医学研究院

b 科学技術振興機構 CREST

b 科学技術振興機構 CREST

c 大阪健康安全基盤研究所

c 大阪健康安全基盤研究所

新型コロナウイルス感染が診断されない率：中華人民共

新型コロナウイルス感染症の死亡リスクについて

和国武漢市から日本へ退避した航空便の乗客を用いた推
定- 134 -

抄

録

Assessing the impact of reduced travel on exportation
dynamics of novel coronavirus infection (COVID-19)

WQ-3810: a new fluoroquinolone with a high potential
against fluoroquinolone-resistant Mycobacterium
tuberculosis

A. ANZAIa, T. KOBAYASHIa, NM. LINTONa,
R. KINOSHITAa, K. HAYASHIa, A. SUZUKIa,aaY. OUCHIa, T. MUKAIb, K. KOIDEa,cT. YAMAGUCHIa, JH. PARKAa, H. KIMb,
K. YOKOYAMAc, A. TAMARUd, SV. GORDONe,C. NAKAJIMAa and Y. SUZUKIaY. YANG , SM. JUNG , T. MIYAMA ,AR. AKHMETZHANOVa and H. NISHIURAa, b
Journal of Clinical Medicine, 9, E601 (2020)

Tuberculosis (Edinb), 120, 101891 (2020)
2020 年 1–2 月に、中華人民共和国では人の移動は急激に減少した。この効果を中国以外の新型コロナ
ウイルス感染者の報告数を用いて定量化した。統計モデルを用いて以下の 3 つの指標を推定し、移動制限しないシナリオと比較した：(1) 輸出症例数、(2)
感染拡大が起こる確率、(3) 感染拡大までの時間。
2020 年 1 月 28 日–2 月 7 日の期間において、226 人

結核菌（Mtb）のフルオロキノロン（FQ）耐性は
DNA gyrase のアミノ酸置換によって引き起こされる。WQ-3810 は FQ 耐性病原体に対して高い活性を有する新規 FQ であるが、Mtb に対するその有用性は評価されていない。ここでは、組換え Mtb DNA
gyrase を使用して、Mtb に対する WQ-3810 の有効（95％信頼区間：86、449）の輸出症例が抑制された。
これは移動制限しないシナリオと比較して 70.4％の減少であった。日本における感染拡大確率は 7–20％減少し、感染拡大を 2 日（中央値）遅らせた。
シナリオによっては、感染拡大までの遅れは 1 日未満であった。流行拡大の遅れが限定的であったこと性を調べた。さらに、DNA gyrase 遺伝子 を耐性関与変異型に置き換えた組み換え BCG 株で WQ-3810の in vitro での抗菌活性を調べた。WQ-3810 は、FQ
耐性変異を有するほとんどの組換え DNA ジャイレースに対して、レボフロキサシンよりも高い阻害活性を示した。さらに、WQ-3810 は、臨床 Mtb 分離株

から、人の移動制限は疫学的及び経済的影響のバラ
ンスを考慮すべきである。

で FQ に対する高度耐性を付与する G88C 変異を含む DNA gyrase 変異体に対しても阻害を示した。対照的に、組み換え BCG 株を用いた FQ 感受性テス
トでは、WQ-3810 はモキシフロキサシンと比較して比較的弱い抗酸菌活性しか示さなかった。しかし、WQ-3810 とエタンブトールの組み合わせは最大の相乗効果を示した。FQ とエタンブトールは結核の多剤療法で併用されているため、WQ-3810 は FQ 耐性 Mtb 株に対しても有効な新しい強力な抗結核薬になる可能性がある。

a 北海道大学大学院医学研究院

a 北海道大学人獣共通感染症リサーチセンターb 科学技術振興機構 CREST

b 国立感染症研究所

c 大阪健康安全基盤研究所

c キッセイ薬品工業株式会社中央研究所

移動制限が輸出症例による新型コロナウイルス感染症のd 大阪健康安全基盤研究所微生物部細菌課

流行動態に及ぼす影響

e UCD School of Veterinary Medicine, University College
Dublin
WQ-3810：キノロン耐性結核菌治療に高い可能性を有す
る新しいフルオロキノロン- 135 -

抄録

Mycobacterium triplex pulmonary disease in an
immunocompetent host: a case report and literature
review

Genetic relatedness of Mycobacterium avium subsp.
hominissuis isolates from bathrooms of healthy
volunteers, rivers, and soils in Japan with human clinicalisolates from different geographical areas

M. SHIRATAa, A. TAMARUb, S. MARUMOa
and M. FUKUIa

K. ARIKAWAa, T. ICHIJIROb, S. NAKAJIMAa,
Y. NISHIUCHIc, H. YANOd, A. TAMARUe,

IDCases, 18, e00648 (2019)https://doi.org/10.1016/j.idcr.2019.e00648

S. YOSHIDAf, F. MARUYAMAg, A. OTAg（他 5 名）Infection, Genetics and Evoluton, 74, 103923 (2019)

マイコバクテリウムトリプレックス（M. triplex）
は、重度の肺疾患を引き起こす可能性のある細菌種である。その臨床的重要性にもかかわらず、M.
triplex 感染症の報告は稀である。ここでは、胸部 X
線およびコンピューター断層撮影スキャンで異常な所見を示した免疫不全でない患者の M. triplex 肺
感染症のまれなケースを報告する。この患者では、

日本では、非結核性抗酸菌肺疾患の発生率が高いと報告されている（2014 年に 100,000 人あたり 14.7
人）
。日本では、最も一般的な病因は Mycobacterium
avium subsp hominissuis（MAH）である。MAH は典型的な環境菌であり、特に浴室は潜在的な感染源と考えられている。この仮説を裏付けるために、健康起因菌は 16S rRNA および hsp65 遺伝子の DNA シ
ーケンス分析により同定した。患者は適切な化学療法により治癒した。
この症例と比較するため他の M.
triplex 感染症の症例報告も検討した。

なボランティアの浴室での MAH の検出率を通常の培養法で決定し、これらの分離株と患者や他のソースからの分離株の遺伝的関連性を分析した。
全国の 180 か所の住宅から、浴槽の入口、シャワーヘッド、浴室の排水口、シャワー水を綿棒で集めた。全体の MAH 検出率は 16.1％であったが、その率は地域によって異なり、関東（9 / 34、26.5％）および近畿（9 / 33、27.3％）で高く、九州（0 / 11、0％）、
東北（1 / 23、4.3％）、北海道（2 / 23、8.7％）で低かった。MAH は主に浴槽の入口サンプルで検出された（170 の住居のうち 25）。
VNTR 型別を使用して、健康なボランティアの浴室からの MAH 株と患者や環境由来の MAH の遺伝的関連性を調べたところ、健康なボランティアの浴室からの分離株は、日本人患者、患者の浴室、および河川水からの分離株とは遺伝的関連性が高いが、ロシアの患者および日本豚由来株とは遺伝的関連
性はないことを示した。これらの結果は、浴室が日
本の MAH の重要な感染源の 1 つであることを示唆している。

a 北野病院呼吸器センター

a 神戸市環境保健研究所 b 大阪大学 c 大阪市立大学

b 大阪健康安全基盤研究所微生物部細菌課

d 東北大学 e 大阪健康安全基盤研究所 f 近畿中央呼マイコバクテリウムトリプレックスによる易感染性宿主

吸器センター g 京都大学の肺感染症；症例報告と文献レビュー

日本の健康なボランティアの浴室、河川、土壌から分離された Mycobacterium avium subsp. hominissuis と異なる地
理エリアでの臨床分離株との遺伝学的関連- 136 -

抄

録High prevalence of colistin-resistant Escherichia coli
with chromosomally carried mcr-1 in healthy residents in
Vietnam

ウエルシュ菌による食中毒とその予防

T. YAMAGUCHIa, R. KAWAHARAa,

感染制御と予防衛生, 3(2), 42-50 (2019)

b

b

余野木伸哉

c

K. HAMAMOTO , I. HIRAI , D. T. KHONG ,T. N. NGUYENc, H. T. TRANc, D. MOTOOKAd,
S. NAKAMURAd and Y. YAMAMOTOe, fmSphere, 5(2), e00117-20 (2020)
https://doi.org/10.1128/mSphere.00117-20

ウエルシュ菌は芽胞を形成するグラム陽性の桿菌であり、食中毒の原因菌の一つである。本報ではウエルシュ菌による食中毒の予防のために、ウエル
シュ菌とそれによる食中毒について近年の知見や事例をまとめ、これらについて考察した。

コリスチン耐性大腸菌の分布状況を解明するた
めに、ベトナム人の糞便から分離されたコリスチン
耐性大腸菌が保有するコリスチン耐性遺伝子（mcr）の遺伝的背景を調べた。ハノイ郊外にある町の健康者 98 人から糞便の提供を受け、コリスチン耐性大細菌性食中毒は一般的に夏季に多発するが、近年のウエルシュ菌による食中毒は冬季にも発生しており、通年の注意が必要である。また、これまでに
知 ら れ て い た 原 因 毒 素 Clostridium perfringens
Enterotoxin (CPE) に 加えて、 Binary Enterotoxin of
Clostridium perfringens (BEC)も食中毒の原因になる腸菌 57 株を分離した。分離株のうち染色体上、プラスミド上および染色体とプラスミド両方に mcr-1を保有する割合は、それぞれ 36.8％、63.2％および1.8％であった。14 株の分離株の全ゲノムシークエ
ンシングを行ったところ、染色体上に mcr-1 を保有
する 7 株のうち 6 株では、染色体上の様々な位置にことが報告されている。さらに、カナマイシン低度
耐性菌をはじめ、非定型ウエルシュ菌による食中毒事例も増加しており、検査の際はこれらのことを念頭に対応する必要がある。
一方で、ウエルシュ菌による食中毒の発生に、食品の不適切な保存が関与することは従来と変わら完全なトランスポゾン Tn6330（ISApl1-mcr-1-PAP2ISApl1）が挿入されていた。一方、mcr-1 を保有する
プラスミドを持つ 8 株のうち 7 株では、上流および下流の両方の ISApl1 が欠落していた。遺伝子構造の違いから、mcr-1 のプラスミドから染色体への移行が、ごく最近に住民の中で起こった可能性が示唆さない。ウエルシュ菌による食中毒事件の発生数はこの 10 年間減少しておらず、食品の取り扱いについて改めて注意が必要である。

れた。染色体上の耐性遺伝子はより安定化すると考えられるため、今後のコリスチン耐性大腸菌の拡散に注意が必要である。

a 大阪健康安全基盤研究所微生物部細菌課

大阪健康安全基盤研究所微生物部細菌課

b 琉球大学大学院保健学研究科

Foodborne outbreaks caused by Clostridium perfringens and its

c タイビン医科薬科大学

preventiond 大阪大学微生物研究所附属遺伝情報実験センター
e 大阪大学大学院薬学研究科
f 岐阜大学研究推進・社会連携機構科学研究基盤センター
ベトナム健康者の染色体性 mcr-1 保有コリスチン耐性大腸菌の高い保有率について- 137 -

抄

録

Evolutionary analysis of the VP1 and RNA-dependent
RNA polymerase regions of human norovirus GII.P17GII.17 in 2013–2017

新生児集中治療室（NICU）におけるロタウイルス集団発生
左近直美 a，本村和嗣 a，井石倫弘 b，塩見正司 b，
元岡大祐 c，中村昇太 cY. MATSUSHIMAa, F MIZUKOSHIb, N. SAKONc,（他 23 名）

病原微生物検出情報 (IASR), 40, 109 (2019)
Frontiers in Microbiology (2019)https://doi.org/10.3389/fmicb.2019.02189
ノロウイルスGII.P17-GII.17（Kawasaki 2014 variant）

2018 年 3 月に NICU におけるロタウイルス A の集団感染（3 名）が発生し、約 2 週間の間隔をあけて GCU（回復室）へのロタウイルスの伝播が確認さは 2014 年に出現し、世界中で胃腸炎の原因として報告されている。GII.P17-GII.17 の VP1 領域と RNA
依存性 RNA ポリメラーゼ（RdRp）領域の両方の進化を明らかにするために、2013〜2017 年に検出されたグローバルおよび新規の日本株の両方を分析した。進化系統解析の結果、祖先の GII.17 VP1 領域はれた。これらの感染確認事例から NSP4 リアソータ
ント G9P［8］が検出された。
ロタウイルスが検出された小児の症状は軽微であり、胃腸炎症状が認められず発熱のみであったケースや無症候も認められた。新生児におけるロタウ
イルス臨床像が典型的ではなく比較的軽症である

1949 年頃に分岐したのに対し、GII.P17 RdRp 領域は2010 年頃に分岐した。同じクラスター内で VP1 の組織血液型抗原結合部位の周囲にアミノ酸置換が認められた。さらにいくつかのアミノ酸置換部位はRdRp の活性部位とモノマーの間にあることが推察された。GII.P17-GII.17 ウイルスが、過去 10 年間でが, 院内における伝播を防ぐために、症状の有無にかかわらずスクリーニング検査を行うこと、陰性化確認も必要と考えられた。また、ロタウイルスは分節型の RNA をゲノムとして有することからリアソータントを形成しやすい。本事例では NSP4 のリア
ソータントであることが早期に判明したことで、そウイルスの抗原性、宿主結合能力、および複製能力を変化させて変異株を作り出したことを示唆した。

の後の検出例に 4 分節の遺伝子型、塩基配列の一致を確認することで、同一株による伝播であることを確認することができた。

a 川崎市健康安全研究所

a 大阪健康安全基盤研究所微生物部ウイルス課

b 栃木県保健環境センター

b 石井記念愛染園附属愛染橋病院小児科

c 大阪健康安全基盤研究所微生物部ウイルス課

c 大阪大学微生物病研究所感染症メタゲノム分野

2013 年から 2017 年に検出されたノロウイルス GII.P17-

An outbreak of rotavirus at a neonatal intensive care uint (NICU)

GII.17 の VP1 および RNA 依存性 RNA ポリメラーゼ領域

in Osakaの進化系統解析- 138 -

抄録

A measles outbreak from an index case withimmunologically confirmed secondary vaccine failure

大阪府におけるロタウイルス検出状況
左近直美 a，白井達哉 a，本村和嗣 a，西尾孝之 b，
田邊雅章 c，吉田英樹 d，山本 憲 e

T. KURATAa, D. KANBAYASHIa, K. EGAWAb,
M. KINOSHITAc, H. YOSHIDAd, M. MIYAZONOe

病原微生物検出情報 (IASR), 40, 208-209 (2019)and K. MOTOMURAa

大阪府において報告される小児科定点医療機関（小児科定点数 197:2019 年第 44 週現在）から報告される感染性胃腸炎患者報告数と、基幹病院（基幹病院定点数 17:2019 年 10 月 17 日現在）からのロタ

Vaccine, 38(6), 1467-1475 (2020)
https://doi.org/10.1016/j.vaccine.2019.11.075
麻疹排除達成後、ワクチン接種歴が 2 回以上ある

ウイルス胃腸炎患者報告数について 2017 年第 1 週～2019 年第 44 週までを抽出した結果、基幹病院において報告されたロタウイルス胃腸炎患者報告数
は 2017 年 237 人、2018 年 239 人、2019 年（第 44
週まで）
376 人であり、2019 年の増加が確認された。
また、感染症発生動向調査においても過去 5 年間で患者からの麻疹伝播はまれにではあるが、報告されている。それらの患者からの麻疹の伝播については、
primary vaccine failure（PVF）と secondary vaccine
failure（SVF）のどちらによるものか、ウイルス学的および免疫学的な解析の報告はまだ少なく、十分な知見がなかった。2018 年 11 月から 12 月にかけて大検出数が最も多く、G9 が 28 件（80%）検出され、本年の主要な遺伝子型となっていた。
我々は、2018 年 3 月の新生児集中治療室（NICU）
における集団発生の原因が G9 であり、11 分節の型
別は NSP4 遺伝子が E2 である G9-P[8]-I1-R1-C1-M1A1-N1-T1-E2-H1 のモノリアソータントであったこ

阪府内で報告された麻疹アウトブレイク事例について、vaccine failure との関連を解析した。
本アウトブレイクでは 3 人の二次感染者、6 人の三次感染者を含む 10 人の患者が遺伝子検査で確定された。二次感染者を除き、全ての患者にワクチン接種歴があった。Index case と三次感染者はともにとを報告した。2019 年 4 月以降に検出した G9 20 株について VP7-VP4-VP6-NSP4 の遺伝子型別を実施した。3 株（15%）は G9-P[8]-I1-E1 であったが、17株（85%）は G9-P[8]-I1-E2 であった。
2019 年は基幹病院から報告されるロタウイルス
胃腸炎数および感染性胃腸炎検体からの検出数も高い IgG 抗体価と avidity を示した。特に index caseは顕著に高い中和抗体価（425,590 mIU/mL）を呈し、免疫学的に SVF であると考えられた。本研究は、2回のワクチン接種歴を有する SVF 患者からの麻疹の感染伝播を初めて証明した。麻疹排除を達成した
国々における麻疹の伝播とアウトブレイク防止の増加し、ロタウイルスの流行が過去 2 年に比べて大きいことが明らかとなった。流行の主要な流行株はG9 であり、モノリアソータント株であることが考えられ、ロタウイルスサーベイランスに当たっては、
11 分節の型別を実施する必要性があると考えられた。

ためには、SVF の麻疹患者にも注意を払う必要があると考えられた。

a 大阪健康安全基盤研究所微生物部ウイルス課

a 大阪健康安全基盤研究所微生物部ウイルス課

b 大阪府感染症情報センターb 大阪健康安全基盤研究所微生物部微生物課

c 大阪府健康医療部医療対策課

c 大阪府健康医療部医療対策課

d 大阪市保健所d 大阪市保健所

e 堺市衛生研究所

e 寝屋川市保健所

Description of rotavirus detection in Osaka

免疫学的に 2 次性ワクチン不全の患者を初発とする麻しんアウトブレイク- 139 -

抄録

An epidemic of hand, foot, and mouth disease caused by
Coxsackievirus A6 in Osaka city, Japan, in 2017

Ongoing rubella epidemic in Osaka, Japan in 2018–2019
D. KANBAYASHIa, T. KURATAa, H. KUBOa,
A. KAIDAa, SP. YAMAMOTOa, K. EGAWAa,
Y. HIRAIa, K. OKADAa, R. IKEMORIa,

D. KANBAYASHIa, A. KAIDAa, Y. HIRAIa,
SP. YAMAMOTOa, R. FUJIMORIb, M. OKADAb,
H. KUBOa and N. IRITANIa

T. YUMISASHIa, A. YAMAMOTOb, H. YOSHIDAc,
T. HIRAYAMAd, K. IKUTAa and K. MOTOMURAa

Japanese Journal of Infectious Diseases,
72(5), 334-336 (2019)https://doi.org/10.7883/yoken.JJID.2018.532

Western Pacific Surveillance and Response,11(1), 1-3 (2020)
https://doi.org/10.5365/wpsar.2019.10.3.001

2017 年の大阪市内における手足口病流行について解析し、コクサッキーウイルス A6（CV-A6）が主要な原因ウイルスであることを明らかにした。手足口病は、風疹と同様に発疹性疾患である。1982 年の調査開始以来、大阪市内において 2 番目に大きい規模で手足口病が流行した。主要な原因ウイルスはCV-A6 であった。検出された CV-A6 の VP1 全長（915nt）を用いた系統樹解析から、検出された CVA6 は、genetic group A3 と A4 に分類された。

2018 年から 2019 年にかけて日本国内で風しんが流行した。大阪府内で核酸検査により風しんが確定された 241 症例中、119 症例で遺伝子型を決定した。
検出された風しんウイルスの遺伝子型は、遺伝子型
1E（118/119; 99.2%）、遺伝子型 2B（1/119；0.8%）であった。遺伝子型 1E の風しんウイルスについて、
系統樹解析したところ東南アジア、東アジア地域を中心に検出されている遺伝子型 1E-Lineage2 に分類された。2018 年の 34 週以降に検出された遺伝子型
1E の風しんウイルスの遺伝子配列は 99.2%から100%の相同性を有していた。患者の疫学情報から、抗体保有率の低い成人男性が流行の中心であった
ことが明らかになった。よって、海外から風しんウ
イルスが持ち込まれ、国内の感受性集団の間で感染が拡大したと推測された。

a 大阪健康安全基盤研究所微生物部

a 大阪健康安全基盤研究所微生物部

b 大阪市保健所感染症対策課

b 堺市衛生研究所長

2017 年の大阪市におけるコクサッキーウイルス A6 によc 大阪市保健所長

る手足口病の流行について

d 大阪府健康医療部保健医療室医療対策課
2018 年から 2019 年の大阪府内における風しんの流行について- 140 -

抄録

Clonal expansion and spread of the ceftriaxone-resistant
Neisseria gonorrhoeae strain FC428 identified in Japan
in 2015 and closely related isolates

Bejel, a nonvenereal treponematosis, among men who
have sex with men, Japan
T. KAWAHATAa, Y. KOJIMAa, K. FURUBAYASHIb,
K. SHINOHARAc, T. SHIMIZUc, J. KOMANOd,

K. LEEa, S. NAKAYAMAa, K. OSAWAb,
H. YOSHIDAc, S. ARAKAWAd, K. FURUBAYASHIe,
H. KAMEOKAf, K. SHIMUTAa, T. KAWAHATAg,
M. UNEMOh and M. OHNISHIa

H. MORIa and K. MOTOMURAa
Emerging Infectious Diseases, 25(8), 1581-1583 (2019)https://doi.org/10.3201/eid2508.181690

Journal of Antimicrobial Chemotherapy,
74(7), 1812-1819 (2019)

5 例の梅毒症例から、風土病性トレポネーマ症のhttps://doi.org/10.1093/jac/dkz129
淋菌の薬剤耐性化が進む中、抗菌薬セフトリアキ
ソンは淋病の単回療法に残された唯一の選択肢であるため、淋菌におけるセフトリアキソン耐性は重大な公衆衛生上の懸案となっている。
2015 年に大阪で分離されたセフトリアキソン
耐性淋菌株 FC428 は、国内外に広がっている可能性がある。そこで我々は、FC428 および 2 つの子孫分
離株の完全なゲノム全長について記述し、2015 から2017 年の間に京都、大阪、兵庫で分離された 6 つのセフトリアキソン耐性淋菌分離株と、2017 年にオー一つである「ベジェル」の病原体である Treponema.
pallidum subsp. Endemicum（TEN）を、日本を含めた
東アジア･太平洋地域で初めて検出した。症例はすべて梅毒として診断されており、梅毒とベジェルは、梅毒診断に利用される抗体検査では区別出来ない
ため、国内には他にも梅毒として診断されているベジェル症例があると考えられる。また、患者が全て日本人の MSM であり、海外渡航歴のない者が含まれていることから、TEN の国内流行が強く示唆される。

ストラリア、カナダ、デンマークで分離された 4 つのセフトリアキソン耐性淋菌分離株のゲノム疫学について検討した。

a 国立感染症研究所細菌第一部

a 大阪健康安全基盤研究所微生物部ウイルス課

b 神戸大学大学院内科学教室感染症分野

b そねざき古林診療所

c 神戸大学附属病院感染制御部

c 京都市立病院

d 三田市民病院

d 国立病院機構名古屋医療センター

e そねざき古林診療所

日本の MSM における非性病性トレポネーマ症であるベ

f 亀岡クリニック

ジェルの流行g 大阪健康安全基盤研究所微生物部ウイルス課h 淋病および他の STI の WHO 共同研究センター、エレブルー大学病院微生物部臨床検査科、スウェーデン
2015 年に日本で確認されたセフトリアキソン耐性淋菌株
FC428 のクローンの増殖と拡散- 141 -

抄

録

Estimating HIV-1 incidence in Japan from the proportionof recent infections

病原体検出マニュアル「後天性免疫不全症候群」
改訂の経緯

S. MATSUOKAa, M. NAGASHIMAb,
K. SADAMASUb, H. MORIc, T. KAWAHATAc,

貞升健志 a，長島真美 a，吉村和久 a，川畑拓也 b，
佐野貴子 c，近藤真規子 c，松岡佐織 d，

S. ZAITSUd, A. NAKAMURAe, M. S. de SOUZAa
and T. MATANOa

草川 茂 d，立川 愛 d
病原微生物検出情報 (IASR), 40(10), 166-167 (2019)

Preventive Medicine Reports, 21(16), 100994 (2019)https://doi.org/10.1016/j.pmedr.2019.100994

2011 年に作成された病原体検出マニュアル「エイズ/HIV 感染症」では、HIV スクリーニング検査や確2006 年から 2015 年の東京、大阪、福岡の 3 つの都市において新たに診断された HIV-1 症例のうち、
最近感染した症例かどうかの割合を、最近の感染かどうかを測定する検査の結果を用いて決定した。感染から診断までの平均期間は、東京、大阪、福岡でそれぞれ 1.0 年、1.8 年、2.9 年であった。HIV / AIDS

認検査法の他、様々な先端技術が多く掲載され、HIV調査研究のバイブルとも言えるマニュアルに仕上がっていたが、昨今、HIV 陽性例の頻度が少ない地
衛研では HIV 検査の知識や技術習得の機会が少な
いこと、人事異動等でその引継ぎが難しいことといった実情があり、厚労科研で実施された精度管理でサーベイランスデータからの逆算法による年間
HIV-1 発生率の推定では、2006 年から 2015 年までの新規 HIV-1 感染の未診断の頻度は、東京で 18%、
大阪で 22%、福岡で 38%、日本全体では 28%であった。

も、参加した地衛研間で結果判定にばらつきが見られた事が報告されている。また確認検査の外部委託が進み、現在確認検査を実施している地衛研は約70%との報告もある。
こうした中、神奈川県衛生研究所、大阪健康安全基盤研究所、東京都健康安全研究センター、感染研を中心に、2018 年 10 月に上記マニュアルが改訂・公開された。改訂版の趣旨として、原点である「HIV検査」に特化した内容となっており、HIV 検査フローチャートに基づき、
HIV スクリーニング検査、HIV
確認検査および HIV 核酸増幅検査について詳細に記載された。
本マニュアルは 2019 年 10 月頃に再び改訂の予定であるが、抗体確認検査の項目に、確認検査試薬として新しく承認された Geenius HIV1/2 キットと従来の WB 法が並列で記載されることが予定されている。
地衛研の責務の原点として、保健所の HIV 検査を
確実・正確・迅速に実施し、医療機関への受診へ確実につなげることこそが、エイズ終焉の実現に近づいていくものと思われる。

a 国立感染症研究所エイズ研究センターb 東京都健康安全研究センター微生物部

a 東京都健康安全研究センター

c 大阪健康安全基盤研究所微生物部ウイルス課

b 大阪健康安全基盤研究所微生物部ウイルス課

d 福岡市保健環境研究所

c 神奈川県衛生研究所

e 福岡県保健環境研究所

d 国立感染症研究所エイズ研究センター

最近の HIV 感染の割合から推定した日本における HIV

Revision of the laboratory manual for pathogen detection,

発生率“AIDS/HIV infection”- 142 -

抄録

臨床的に梅毒と診断した日本人患者から分子疫学
解析によって本邦で初めて検出された bejel の病原
体 Treponema pallidum ssp. endemicum

Prevalence and genetic characterization of
cephalosporin-resistant Enterobacteriaceae among dogs
and cats in an animal shelter

川畑拓也 a，阪野文哉 a，小島洋子 a，森 治代 a，

K. UMEDAa, A. HASEa, M. MATSUOb,

a

b

c

本村和嗣 ，駒野 淳 ，篠原 浩 ，古林敬一

T. HORIMOTOb and J. OGASAWARAad

病原微生物検出情報 (IASR), 41(1), 4-5 (2020)

Journal of Medical Microbiology, 68(3), 339-345 (2019)

土病性トレポネーマ症には、yaws（いちご腫、熱帯フランベジア）、bejel（ベジェル）、Pinta（ピンタ、

薬剤耐性菌、特にセファロスポリン耐性菌の蔓延
は、ヒトや動物の健康にとって大きな問題である。

熱帯白斑性皮膚病）が知られており、それぞれ
Treponema pallidum ssp. pertenue (TPE) 、 ssp.
endemicum (TEN)、T. carateum が原因菌である。我々は国内感染が強く疑われるベジェルの5 例を東アジ
ア・太平洋地域で初めて遺伝学的に確認したが、その後検出された 2 例を追加し、合わせて報告する。

我々は、様々な背景を有する収容犬・猫におけるセファロスポリン耐性菌の保有状況を調査し、分離株の薬剤感受性試験や遺伝子型別等を行った。セファ
ロスポリン耐性菌は、犬 151 頭中 22 頭（14.6％）および猫 182 頭中 20 頭（11.0％）から検出された。ち
21 頭は ESBL 産生菌、20 頭は AmpC 産生菌、1 頭

我々は tp0548 遺伝子と tp0856 遺伝子の塩基配列を用いて系統樹解析を行い、これら 7 例が TEN の感染事例であり、ベジェルの国内初症例群と結論づけた。発症時期が 2014〜2019 年とばらつきがある
ものの、全員が日本人の MSM であること、海外渡航歴の無い患者が含まれること、渡航歴のある患者

は ESBL 産生菌と AmpC 産生菌を保有していた。検出されたβ ラクタマーゼ遺伝子は、国内のヒト患者、
産業動物、環境等からよく検出される遺伝子を含んでいた。CTX-M-14 遺伝子（n=9）
、
CIT 遺伝子（n=9）
が最も多く検出され、CTX-M-1、CTX-M-2、CTX-M8、CTX-M-15、CTX-M-24、CTX-M-27、CTX-M-55、も渡航時期と病期が合致しないことから、全員が国内で感染したと推定される。
ベジェルは梅毒と同じ抗菌薬治療が奏功するが、今回検出した TEN は、23S rRNA 遺伝子領域の解析が不可能であった 1 事例を除き、すべての株にマク
ロライド系抗菌薬の耐性変異と考えられている 23S

DHA 遺伝子も検出された。PFGE 法、MLST 法等を用いた遺伝子型別により、検出された菌は高い遺伝学的多様性を有することが明らかになった。セファ
ロスポリン耐性菌の保有と動物の個体情報との関連では、犬において性別および栄養状態との関連性が検出されたが、菌保有と人間との関わりの履歴のrRNA 遺伝子の A2058G 変異を保有していた。
今回、我々が TEN を初めて発見できたのは、梅毒トレポネーマ(TPA)の分子疫学研究を精力的に実施した成果と考える。

有無との間に相関はなかった。本研究では、大阪市内において、多様なタイプのセファロスポリン耐性菌が、様々な個体情報を持つ犬・猫の間に広く分布していることを明らかにした。伴侶動物は、ヒトとその他の由来の間における薬剤耐性菌の循環において橋渡しのような役割を担っている可能性が示された。

a 大阪健康安全基盤研究所

a 大阪健康安全基盤研究所微生物部微生物課

b 大阪薬科大学薬学部感染制御学教室

b 大阪市動物管理センター

c 京都大学大学院医学研究科臨床病態検査学収容されたイヌおよびネコにおけるセファロスポリン耐

d そねざき古林診療所

性腸内細菌科細菌群の分布と遺伝子解析

Bejel's pathogen Treponema pallidum ssp. endemicum firstdetected in Japan by molecular epidemiology analysis from aJapanese patient clinically diagnosed with syphilis- 143 -

抄録

Prevalence and mechanisms of fluoroquinolone-resistantEscherichia coli among sheltered companion animals

Molecular characterization of blaKHM-1 encoding plasmidin an Enterobacter hormaechei subsp. hoffmannii isolate
from blood culture

K. UMEDAa, A. HASEa, A. FUKUDAa,
M. MATSUOb, T. HORIMOTOb

K. UMEDAa, H. NAKAMURAa, A. FUKUDAa,aT. YAMAGUCHIa, Y. MATSUMOTOb,
D. MOTOOKAb, S. NAKAMURAb
and R. KAWAHARAa

and J. OGASAWARA

Access Microbiology, 2(1), 15-21 (2020)
https://doi.org/10.1099/acmi.0.000077

PLOS ONE, 15(1), e0227605 (2020)
人や畜産動物、環境における耐性菌の循環を理解する上で、様々な生活背景を持つ収容動物のサーベ
イランスは有用なマーカーとなりうる。収容された
犬・猫におけるフルオロキノロン耐性大腸菌の分布状況を明らかにするため、犬 38 頭と猫 78 頭のスクリーニング検査を行い、分離菌の耐性機序を調べた。
フルオロキノロン耐性大腸菌は犬 18 頭（47.4％）、

KHM-1 型メタロ-β-ラクタマーゼは国内で1997 年に分離された Citrobacter freundii KHM243 株より初めて報告されたが、その後の分離報告は少ない。大阪市内の医療機関において血液培養から KHM-1 産
生 E. hormaechei subsp. hoffmannii OIPH-N069 株が検出され、プラスミド比較解析等により遺伝学的特性

猫 14 頭（17.9％）から検出された。分離株は、染色体のキノロン耐性決定領域の gyrA、parC、およびparE 遺伝子に 1～4 箇所の変異を持ち、これらの変異数とシプロフロキサシンの MIC 値との間に関連性が認められた。一方、プラスミド媒介性キノロン
耐性遺伝子は、9 株が aac-(6’)-Ib-cr 遺伝子、5 株がを明らかにした。OIPH-N069 株は 4 つのプラスミドを保有し、blaKHM-1 は 136,816 bp の IncA/C2 プラスミ
ド pN069-1 上に存在した。ANI より E. cloacae
complex の E. hormaechei subsp. hoffmannii に菌種同定され、ST78 に分類された。
OIPH-N069 株は blaKHM以外の薬剤耐性遺伝子を多数保有し、セフェム系
1

qnrS 遺伝子、1 株が qnrB 遺伝子を保有していた。
これらの遺伝子の保有とシプロフロキサシンのMIC 値との間には関連性が認められなかった。動物
の個体情報とフルオロキノロン耐性大腸菌保有率との関連性について統計学的に検討した結果、フル
オロキノロン耐性大腸菌は、様々な生活背景を持つ以外の薬剤にも耐性を示す多剤耐性菌であった。接合伝達試験より pN069-1 は 2.9×10-7 の頻度で E. coli
DH5α 株に伝達した。プラスミド比較解析より、
pN069-1 は既報の KHM243 株 blaKHM-1 プラスミド
pKHM-1 と、プラスミド骨格構造、インテグロンカ
セット、blaKHM-1 塩基配列等が一致していた。一方、犬・猫の間に広く分布していることが分かった。これは、国内においてフルオロキノロン耐性菌が人および畜産動物や環境から広く分離されることと関連する可能性がある。

pN069-1 のみが blaCTX-M-2 を保有していた。KHM-1
産生株の分離年代や菌種が異なるにも関わらず
blaKHM-1 プラスミドの構造はよく保存されていた。
blaKHM-1 プラスミドは組換えや新たな耐性遺伝子の挿入を繰り返しながら複数の菌種に水平伝播している可能性が示唆された。

a 大阪健康安全基盤研究所微生物部微生物課

a 大阪健康安全基盤研究所微生物部

b 大阪市動物管理センター

b 大阪大学微生物病研究所

収容動物におけるフルオロキノロン耐性大腸菌の分布と血液培養から分離されたカルバペネマーゼ KHM-1 産生耐性機序の解析

Enterobacter hormaechei subsp. hoffmannii の耐性プラスミ
ド解析- 144 -

抄

録

Development of real-time fluorescent reverse
transcription loop-mediated isothermal ampliﬁcation
assay with quenching primer for inﬂuenza virus andrespiratory syncytial virus

Development of real-time fluorescent reverse
transcription loop-mediated isothermal amplification
assays for rhinovirus detection
M. NAKAUCHIa, I. TAKAYAMAa, H. TAKAHASHIa,

a

a

a

S. SENBAb, S. SAITOa, H. KUBOc, A. KAIDAc,
K. OBAd, S. NAGATAa, T. ODAGIRIa
and T. KAGEYAMAa

I. TAKAYAMA , M. NAKAUCHI , H. TAKAHASHI ,K. OBAb, S. SENBAc, A. KAIDAd, H. KUBOd,
S. SAITOa, S. NAGATAa, T. ODAGIRIa
and T. KAGEYAMAa

Journal of Medical Virology, 91, 1232-1238 (2019)
Journal of Virological Methods, 267, 53-58 (2019)
インフルエンザウイルスおよび RS ウイルスの感
染初期における確定診断のツールとして、クエンチ
ングプライマーを用いたリアルタイム RT-LAMP 法
による検査系を構築した。さらに、実際の臨床検体におけるその検出感度について、リアルタイム RT-

ライノウイルス A・B 型および C 型遺伝子をそれぞれ検出可能とする 2 系統のリアルタイム RTLAMP 法の開発を行った。さらに、実際のライノウ
イルス分離株および臨床検体を用いて、その特異性
および感度に関する検証を行った結果、いずれも高い特異性をもつことおよび大半の野外流行株の検PCR 法との比較を行った。本検査系で得られる陽性例は検査開始後 15 分以内に検出可能であることか
ら、実験室レベルはもちろんのこと、医療機関および検疫所においても有用であることが考えられた。

出が可能であることが明らかとなった。

a 国立感染症研究所インフルエンザ研究センター

a 国立感染症研究所インフルエンザ研究センター

b 公立昭和病院小児科

b 栄研化学株式会社生物化学第二研究所第二部

c 栄研化学株式会社生物化学第二研究所第二部

c 大阪健康安全基盤研究所微生物部微生物課

d 大阪健康安全基盤研究所微生物部微生物課

d 公立昭和病院小児科

クエンチングプライマーを用いたリアルタイム RT-

リアルタイム RT-LAMP 法を用いたライノウイルス検出

LAMP 法によるインフルエンザウイルスおよび RS ウイ系の開発

ルス検出系の開発- 145 -

抄録

同一患者臨床検体からの A および B 型インフルエ
ンザウイルスの重複分離例

金管楽器内で生育するカビの金属耐性
浜田信夫 a，阿部仁一郎 b，佐久間大輔 a

久保英幸
日本防菌防黴学会誌, 47(7), 265-271 (2019)
日本小児呼吸器学会雑誌, 30 (1), 10-17 (2019)大阪市感染症発生動向調査事業の一環として、インフルエンザシーズンにおけるインフルエンザウ
イルス（FluV）の分離・同定試験を毎年実施している。
過去 5 インフルエンザシーズンのうち、2013/14、金管楽器では、Purpureocillium や Fusarium が多く見られるが、室内環境でよく見られる Penicillium などは少ない。金管楽器中のカビ相を制御する環境要因について研究した。楽器を長期間使用すると、
Purpureocillium などが顕著に増加することが分かっ

2015/16 および 2017/18 シーズンにおいては、A お
よび B 型 FluV の混合流行が認められ、このうちの2013/14 および 2015/16 シーズンにおいては、
計4名のインフルエンザ患者の同一臨床検体から、A および B 型 FluV が重複して分離・同定された。FluV の混合流行が認められる場合には、
A および B 型 FluVた。緑青が古い金管楽器に見られることから、金属イオンがカビの成長に影響する可能性が示唆されたので、金管楽器で多い 6 株のカビと、住環境から分離された 5 株のカビについて、金属耐性を比較した。その結果、P. lilacinus、F. oxysporum が室内環境の普通種より銅や亜鉛のイオンに対して耐性があの重複感染例発生の可能性を考慮する必要があると考えられる。

った。また、金管楽器から分離したカビは、銀イオンに対しても耐性があった。一方、一般環境に多い
第二鉄とアルミニウムのイオンは、金管楽器から分離したかどうかに関係なく、カビの成長を阻害した。
金管楽器に多いカビは、銅、亜鉛、銀の各金属イオ
ンの多い環境に適応していると考えられる。

大阪健康安全基盤研究所微生物部微生物課

a 大阪市立自然史博物館

Co-isolation of influenza type A and B viruses from the sameb 大阪健康安全基盤研究所微生物部微生物課

influenza patient specimen

Metal tolerance of fungi growing in brass instruments- 146 -

抄録

Ochroconis species isolated from limestone areas as theorigin of indoor Ochroconis

詳細な問診と遺伝子解析により安全に駆虫し得た、ニュージーランドでの感染が疑われた無鉤条虫症の 1 例N. HAMADAa and N. ABEb
森田涼 a, b，白野倫徳 a，木俣勲 b，馬場孝 c，
Biocontrol Science, 24(4), 193-200 (2019)
浴室で生育するカビは、合成洗剤の主成分である
非イオン界面活性を栄養にできる特性がある。この中で Ochroconis humicola は、0.25%の濃度の非イオン界面活性剤だけを添加した寒天培地で生育する。

阿部仁一郎 c，中川裕太 a，福岡里紗 a，
山根和彦 a，小西啓司 a，麻岡大裕 a，中河秀憲 a，
笠松悠 a, d，後藤哲志 a，黒川克博 e，藤川康則 e，
金子明 a
Clinical Parasitology, 30(1), 40-42 (2019)

浴室のカビは元々野外に生育していたことは確かだが、何処でどんな環境で生育していたか？野外で生育していた Ochroconis 属のカビの中で、どのような特性を持った種や株が、ここ 50 年余りの間に住宅の水回りという環境下で優占種となったのかその解明を試みた。Ochroconis 属のカビがアルカリ性

Taenia（テニア）属条虫の駆虫にあたっては、自家感染の危険性がある有鉤条虫症か否かの見極めが重要である。詳細な問診と遺伝子解析により安全に駆虫し得た、ニュージーランドでの感染が疑われた無鉤条虫症の 1 例を経験した。

培地でよく生育することに着目し、伊吹山、秋吉台、
東京都日原など、石灰岩帯の土壌から Ochroconis 属のカビの分離を試 みた。一般の土壌とは異なって、石灰岩帯の土壌から多くの種類の Ochroconis 属のカビが検出された。いくつかの株は、非イオン界面活性剤だけを添加した寒天培地でも生育した。しか入浴時に、浴槽中に乳白色で長さ 2mm 程の短い紐状物体を発見。まもなく長さ 1m 程の乳白色の紐状物体が肛門から排出され、近医で寄生虫症と診断。
元来生食が嫌いで国内外問わず十分に加熱した食品しか食べない。海外では特に注意を払っているが、ニュージーランドでは友人に強く勧められ内部のし、O. humicola は見つからなかった。そこで、室内の水回りでは温水をしばしば使うことから、必要な環境条件として温度の影響も考えて、暖地である沖
縄の石灰岩帯まで調査地域を拡大した。その結果、
O. humicola の野外での発見に至った。

加熱が不十分なローストビーフを喫食した。虫体の排出経過から、無鉤条虫、アジア条虫が疑われたが、患者が持ち込んだ虫体標本は乾燥し形態学的評価が困難であったため、遺伝子解析を実施した。テニ
ア科条虫を種鑑別するマルチプレックス PCR では
無鉤条虫が陽性となり、増幅産物の相同性検索の結果からも無鉤条虫と同定された。人や物の往来が盛んな昨今、従来稀とされた感染症が発生、増加する
可能性は高まっている。今後のニュージーランドでの無鉤条虫症の発生状況を注視するとともに、衛生的であるとされる国でも加熱不十分な牛肉の生食は避けるよう注意喚起が必要である。

a 大阪市立自然史博物館

a 大阪市立総合医療センター感染症内科

b 大阪健康安全基盤研究所微生物部微生物課

b 大阪市立大学医学部寄生虫学

室内に分布する Ochroconis は石灰岩地帯の Ochroconis にc 大阪健康安全基盤研究所微生物部微生物課

由来する

d 京都府立大学附属病院感染症科
e 大阪市立総合医療センター臨床研究センター
A case of Taenia saginata infection from New Zealand and safe
treatment with careful medical interviewing and gene analysis- 147 -

抄録

Molecular differentiation of five Sarcocystis species insika deer (Cervus nippon centralis) in Japan based on
mitochondrial cytochrome c oxidase subunit I gene(cox1) sequences

Morphological and molecular characteristics of seven
Sarcocystis species from sika deer (Cervus nippon
centralis) in Japan, including three new species
N. ABEa, K. MATSUOb, J. MORIBEc,

a

b

c

Y. TAKASHIMAc, T. IRIEd, T. BABAa and B. GJERDEe

N. ABE , K. MATSUO , J. MORIBE ,Y. TAKASHIMAc, T. BABAa and B. GJERDEd
Parasitology Research, 118(6), 1975-1979 (2019)

International Journal for Parasitology: Parasites andWildlife, 10, 252-262 (2019)

野生のシカに寄生する住肉胞子虫は、食中毒原因

日本産野生シカに寄生する住肉胞子虫の種分類

物質の一つと推測されている。シカ寄生種が多様であり、その形態学的特徴も乏しいことから、国内でのシカ寄生種の分類はこれまで不明であった。本研
究では、18S rDNA による解析に供した岐阜県産野
生シカに寄生する住肉胞子虫について、ミトコンド
リア cox1 領域の遺伝子解析からその分類を試みた。

を明らかにするため、岐阜県産ホンシュウジカ 53 頭に由来する 220 個の住肉胞子について、形態学的、遺伝学的に解析を行った。住肉胞子壁の微細な形態を確認した後に、マルチプレックス PCR または PCR－シーケンス法により住肉胞子のタイプ分けを行った。その結果、220 個の住肉胞子は 7 つのタイプ

その結果、遺伝的に異なる 5 タイプの存在が明らかとなり、うち 4 つのタイプは新種と考えられた。残りのタイプはリトアニアのニホンジカより近年新種として報告された Sarcocystis pilosa であった。住肉胞子虫の遺伝学的分類はこれまで、18S rDNA 領域の系統解析が用いられていたが、それによる分類に分類され、タイプ 4 と 7 は各々海外のシカから報告のある Sarcocystis pilosa、S. ovalis であった。タイ
プ 1、3、5 は既知種とは遺伝学的に大きく異なり、各々を新種 S. japonica、S. matsuoae、S. gjerdei とした。タイプ 2 と 6 は各々既知種 S. tarandi、S. taeniataと形態学的、遺伝学的にも類似したが、cox1 領域のには限界があり、形態学的近縁種間の鑑別には cox1領域の解析が有用であることを明らかにした。

系統解析により両種は各既知種と異なるクラスターを形成したことから、両種を S. cf. tarandi、S. cf.
taeniata とした。これら新種などの感染率は、調査したシカ 53 頭中次のとおりであった：S. japonica（94.3%、50/53）、S. pilosa（54.7%、29/53）、S. cf. tarandi（41.5%、22/53）、S. gjerdei（18.9%、10/53）、S. matsuoae（15.1%、8/53）、S. cf. taeniata（11.3%、6/53）、S. ovalis（1.9%、1/53）。

a 大阪健康安全基盤研究所微生物部微生物課

a 大阪健康安全基盤研究所微生物部微生物課

b 岐阜県飛騨家畜衛生検査所

b 岐阜県飛騨家畜衛生検査所

c 岐阜大学応用生物科学部

c 岐阜大学応用生物科学部

d ノルウェ－生命科学大学

d 北海道立衛生研究所感染症部

ニホンジカより検出された 5 種住肉胞子虫の cox1 遺伝子e ノルウェ－生命科学大学

解析による相異ニホンジカより検出された 3 つの新種を含む 7 種の住肉胞子虫の遺伝学的、形態学的特徴- 148 -

抄録

Blowing in the wind: a unique aerial descent on a leaf in
a caterpillar

Estimation of irradiation doses of raw beef liver samples
using 5,6-dihydrothymidine
as an irradiation marker

K. YAMAZAKI
T. FUJIWARAa, N. FUKUIa, Y. KITAGAWAb,
K. KAJIMURAc, H. OBANAd, E. ISHIKAWAe,
M. FURUTAe and S. TAKATORIf

Ecology, 100, e02779 (2019)
チョウ目幼虫が若齢期に風に乗って移動分散する例は知られているが、体重が増加した老熟幼虫では知られていなかった。今回、ヒメフサキバガ幼虫
は、成熟すると寄主植物であるムクノキの葉に潜ん食品の放射線照射（以下、照射）は、香辛料の品

で、風に乗って林床へと移動分散することを野外調査から明らかにした。老熟幼虫は林冠でまず葉先に糸をかけて葉折を作る。次に葉柄をあと少しで切れる寸前までかじる。その後、葉折に潜んで風を待ち、風が葉を揺らして葉柄が切断されると、風に乗って滑空し林床へと分散される。つまり、本種は葉をグ質保持や食肉の殺菌など、世界的に広く用いられている。一方国内では、馬鈴薯の発芽防止を例外として照射は禁止されているが、牛生レバー等への適用が期待されている。著者らは食品の照射履歴を検知する方法として、照射により DNA 中に生成する損
傷 ヌクレオ シドで ある 5,6- ジ ヒド ロチミジ ン

ライダーのように使用する。林床で幼虫は葉を食べ進み、やがてリターの間で蛹になった後に羽化する。
幼虫の飼育から、林床活動性のヤドリバエに低い確率で寄生されるが、林冠での捕食寄生はあまり受けていないことが分かった。風による分散は、林冠での天敵を回避し、林床でも広い範囲に分散されるこ（DHdThd）を指標とする方法を開発した。既に γ 線照射した牛生レバー試料に対する有用性を確認しており、本報告では、線源を電子線とした場合の適用性を検討した。その結果、線源を問わず DHdThd
は照射特異的に生成し、検知指標とする DHdThd のチミジン（dThd）に対する比（DHdThd/dThd）は線とによりアリや捕食寄生者などの天敵の攻撃を減少させる意義があると考えられた。

量依存的に上昇した。DHdThd/dThd は加熱および数カ月の冷凍保存に対して安定であった。さらに、作成した線量依存曲線から他の試料の照射線量を推定したところ、実際の線量に対する推定線量の比率
は、0.74〜1.30 と良好な範囲に収まった。

大阪健康安全基盤研究所微生物部微生物課

a 大阪健康安全基盤研究所衛生化学部食品化学 1 課

風に吹かれて：チョウ目幼虫によるユニークな葉に乗っb 大阪健康安全基盤研究所企画部研究企画課

た空中降下c 大阪健康安全基盤研究所衛生化学部医薬品課

ACS Omega, 4(7), 12325-12332 (2019)

d 三栄源エフ・エフ・アイ株式会社
e 大阪府立大学地域連携研究機構
f 大阪健康安全基盤研究所衛生化学部食品化学 2 課
5,6-ジヒドロチミジンを検知指標として牛生レバーの照射線量を推定する- 149 -

抄

録

Development of a direct competitive enzyme-linked
immunosorbent assay for determination of the fungicide
mepanipyrim and its metabolite

Immunoassay for highly water-soluble nitenpyram:evaluating the analytical performance of an easy-to-use
screening method for agricultural samples

S. MIYAKEa, b, c, Y. HIRAKAWAa, d,

E. WATANABEa, Y. HIRAKAWAb, c,a, d, efg

T. YAMASAKIb, c, d, S. IWASAe and S. MIYAKEb, f, g

T. YAMASAKI , E. WATANABE , A. HARADA ,K. ADACHIh, i, S. IWASAg and H. NARITAd

Analytical Letters, 53(2), 174-187 (2020)
Journal of Pesticide Science, 44(3), 156-161 (2019)
野菜中のアニリノピリミジン系殺菌剤メパニピ

ネオニコチノイド系殺虫剤のニテンピラムは親水性が高い。農産物中のニテンピラムを分析するたリムの分析を目的に、直接競合 ELISA を開発した。
メパニピリム、または、その代謝物の R1 位にカルボン酸を導入した 2 種類の誘導体を合成し、スカシ
貝へモシアニンと結合させ Balb/c マウスに免疫、抗メパニピリムモノクローナル抗体 MPP107 と
MPP204 を調製した。MPP107 を用いた直接競合

め、酵素免疫測定法（ELISA）による、有機溶媒を使用しない簡易で迅速な分析法を構築した。ニテン
ピラムに対して特異的なモノクローナル抗体を利用した。ELSA の競合反応時、有機溶媒を用いなかった場合の I50 値は 4.8 ng/mL であり、5%メタノー
ルを使用した場合の I50 値：12 ng/mL より 2.5 倍高ELISA はメパニピリムと 0.12-1.8 ng/mL、MPP204 を用いた直接競合 ELISA はメパニピリムと 0.12-2.4
ng/mL、メパニピリムプロパノール体と 0.2-5.7
ng/mL の測定範囲で反応した。これらは、いずれも日本の野菜や果物の残留基準値 1~15 mg/kg を検出するのに十分な感度だった。添加回収実験や HPLC

感度であった。4 種類の野菜（ピーマン、ナス、キ
ュウリ、トマト）から水によりニテンピラムを抽出し、さらに水で希釈することで抽出液のマトリクス
効果を減少させた。抽出溶媒、操作を①水、手で振とう 3 分、又は②アセトニトリル、
ブレンダー3 分、により得られた抽出液を ELISA で測定し比較したとの相関性試験の結果は、直接競合 ELISA が野菜中に残留するメパニピリムとそのプロパノール体の検出に適用できることを示した。

結果、一般的な②による抽出に比べて①による抽出でも、十分に用いた野菜類からニテンピラムを抽出できた。添加回収試験の結果は 88~108%、RSD は3~9%と良好であった。農薬を散布した野菜を分析した結果、HPLC による分析値と高い相関性を示した。

a 京都高度技術研究所

a 農研機構農業環境変動研究センター

b 堀場製作所

b 京都高度技術研究所

c 麻布大学（現所属）c 京都女子大学d 京都女子大学d 大阪健康安全基盤研究所食品化学 1 課（現所属）e 大阪健康安全基盤研究所食品化学 1 課（現所属）e 豊橋技術科学大学

f 農研機構農業環境変動研究センターf 堀場製作所

g 豊橋技術科学大学

g 麻布大学（現所属）h 科学技術交流財団

親水性農薬ニテンピラムのイムノアッセイ：農作物を対i iBody 株式会社（現所属）

象とした簡便なスクリーニング法としての評価

殺菌剤メパニピリムとその主要代謝物の分析のための直接競合 ELISA の開発- 150 -

抄

録

Simultaneous detection of six different types ofpesticides by an immunosensor based on surface
plasmon resonance

Development of an LC-MS/MS-based analyticalmethod for quantification of soybean allergen
Gly m 4 in soybean grains and processed foods

S. MIYAKEa, b, c, Y. HIRAKAWAa, d,
a, d, ef

M. YOSHIMITSUa, K. KIYOTAb,g

K. KAJIMURAb and T. YAMANOc

T. YAMASAKI , E. WATANABE , A. HARADA ,S. IWASAg and H. NARITAd

Food and Agricultural Immunology, 30(1), 25-33 (2019)
Analytical Sciences, 36(3), 335-340 (2020)
表面プラズモン共鳴を利用したイムノセンサを大豆アレルゲン Gly m 4 は花粉-食物アレルギー症候群の原因となるアレルゲンである。しかし、利構築し、農薬６種類（アゾキシストロビン、ボスカ
リド、クロルフェナピル、イマザリル、イソキサチ
オン、およびニテンピラム）の同時定量に成功した。
各農薬の構造に特異的に反応するモノクローナル
抗体 6 種類をセンサチップに固相化し同時定量に用いた。各農薬の測定範囲は、アゾキシストロビ

用可能な分析法がなく、食品中での実態が不明である。そこで、我々は LC-MS/MS を用いた Gly m 4 分
析法を開発した。リコンビナント Gly m 4 を用いて分析法の性能を評価した結果、大豆穀粒での添加回
収率は 128%で、併行精度は 12.8%、室内精度は13.2%、定量下限値は 0.1 µg/g であった。本法を用

ン:3.5~19 ng/mL、ボスカリド:4.5~50 ng/mL、クロル
フェナピル:2.5~25 ng/mL、イマザリル:5.5~50 ng/mL、
イ ソ キ サ チ オ ン :3.5~50 ng/mL 、 ニ テ ン ピ ラ
ム:8.5~110 ng/mL であり、各抗体は対応する農薬にのみ反応した。 トマトを用いた添加回収試験の結果、回収率は、アゾキシストロビン:104~116%、ボス

いて食品中の Gly m 4 を分析したところ、大豆穀粒で 309-421 µg/g、大豆加工品で 2.7-67 µg/g であった。
本法は食品中の Gly m 4 分析法として十分な性能を有しており、食品に含まれる Gly m 4 濃度を明らかにすることで、Gly m 4 アレルギー患者の、食品からの Gly m 4 摂取量を制御するための情報を提供で

カリド:94~101%、クロルフェナピル:90~112%、イマ
ザリル:96~106%、イソキサチオン:107~119%、ニテ
ンピラム:104~109%だった。農薬を散布した野菜または、抽出時に農薬を添加したサンプルを分析した
結果、HPLC による分析値と高い相関性を示した。
本イムノセンサは、野菜の残留農薬分析に高い適用きると考えられた。

性を示した。

a 京都高度技術研究所

a 大阪健康安全基盤研究所衛生化学部食品化学 1 課

b 堀場製作所b 大阪健康安全基盤研究所衛生化学部医薬品課

c 麻布大学（現所属）c 大阪健康安全基盤研究所衛生化学部

d 京都女子大学

LC-MS/MS を用いた大豆穀粒および大豆加工品に含まれe 大阪健康安全基盤研究所食品化学 1 課（現所属）

る大豆アレルゲン Gly m 4 分析法の開発

f 農研機構農業環境変動研究センター
g 豊橋技術科学大学
表面プラズモン共鳴を利用したイムノセンサによる農薬
6 種類の同時定量- 151 -

抄録

ボウルの材質 3 種類における小麦アレルゲン残留性の比較

放射線損傷ヌクレオシドである
ジヒドロチミジンを指標として照射食品を検知する

橋本博行 a，吉光真人 b，清田恭平 c
高取 聡 a，福井直樹 b，藤原拓也 b，
日本家政学会誌, 70(11), 756-761 (2019)

北川陽子 c，梶村計志 d，石川悦子 e，古田雅一 e

調理器具における食物アレルゲンの残留性については依然として不明な点が多い。本研究では、学校給食の調理器具として一般的なボウル、および小麦アレルゲンに着目した。ボウルには、材質が異な

放射線と産業, 146, 30-31 (2019)
食品の放射線照射（以下、照射）を適正に管理するためには、照射履歴の検知法が必要である。そのるガラス、ステンレス、ポリプロピレンの 3 種類を選択し、材質間の小麦アレルゲンの残留性を比較調査した。小麦粉と水で調製したバッター液をボウルに付着させ、水洗、スポンジ洗剤洗浄、すすぎ操作を行い、その残留物を拭き取った。同一の拭き取り
液をイムノクロマト法と ELISA 法に供し、残留性検知法の適否は、対象食品に含まれる成分によって制約を受ける。このため食品により、いくつかの検知法が使い分けられているが、牛生レバーのように、現状では相応しい検知法がない食品もある。
著者らは、照射によって食品中の DNA に生じるジヒドロチミジン（DHdThd）を検知指標とする新を評価した。小麦アレルゲンは、スポンジ洗剤洗浄後も約 50%の陽性率で残留し、ボウル材質間において残留性に差異はなかった。このことは、調理現場における小麦アレルゲンの衛生管理上の要注意点であると考えられる。

たな照射食品の検知法を開発した。DNA は、食品に普遍的に含まれる成分であり、これが照射されることよって生じる DHdThd は、様々な食品に適用できる検知指標となると期待される。
食肉・魚介類等の動物性食品およびトウガラシ等の植物性食品において、本法の適用に必要な DNA
量を抽出できる方法をそれぞれ確立した。次いで抽出した DNA を酵素分解して得られる試験液中のDHdThd をタンデム型質量分析計/高速液体クロマ
トグラフを用いて分析した。DHdThd は照射特異的かつ線量依存的に生成することが、各食品で認められた。
本法は、動物性食品および植物性食品の双方に広く適用できる新たな照射食品の検知法になることが期待される。

a 三重短期大学

a 大阪健康安全基盤研究所衛生化学部食品化学 2 課

b 大阪健康安全基盤研究所衛生化学部食品化学 1 課

b 大阪健康安全基盤研究所衛生化学部食品化学 1 課

c 大阪健康安全基盤研究所衛生化学部医薬品課

c 大阪健康安全基盤研究所企画部研究企画課

Comparison of residual wheat allergen in three types of bowl

d 大阪健康安全基盤研究所衛生化学部医薬品課

materiale 大阪府立大学地域連携研究機構
Detection of food irradiation history by measuring of 5,6dihydro-2’-deoxythymidine- 152 -

抄録

地方衛生・環境研究所の沿革と役割

ヘッドスペース-GC/MS による食品用ラミネートフ
ィルム中の残留有機溶剤の分析

新矢将尚
尾崎麻子 a，岸 映里 a，大嶋智子 a，角谷直哉 a，
阿部 裕 b，六鹿元雄 b，山野哲夫 a

水環境学会誌, 43A(2), 40-44 (2020)

食品衛生学雑誌, 60(4), 73-81 (2019)

地方環境研究所は、地方衛生研究所に端を発して公害対策の試験研究機関として発足し、環境問題に対応する機関として存続している。全国に存在する
地方衛生研究所および地方環境研究所を紹介し、機関ごとに分離・統合などの沿革について示した。まラミネートフィルムは、接着剤や印刷用インキなどに由来する有機溶剤を含有することがある。そこ
で、ヘッドスペース-GC/MS を用いて、これらの溶た、近現代の衛生概念から拡張された環境思想に基づき、人の生活環境を科学的に検証することが地環研の大きな役割になっており、地域や住民とのかかわりが重要であることを述べた。次に、地方環境研究所の主要な業務である環境モニタリングについて、大阪市のフィールドを中心とした調査研究事例剤として使用される可能性のあるトルエン、キシレ
ン、アセトン、メチルエチルケトン、酢酸エチル、
酢酸ブチル、メタノール、エタノールなど 30 物質の有機溶剤の一斉分析法を確立した。本法は、試料に内標準物質を含む N, N-ジメチルホルムアミド溶液を加えて室温で一晩静置後、気相を GC/MS によを紹介しながら、モニタリングの継続による行政施策との関連性や、地域特性を踏まえた独創的なモニ
タリング、市民協働の重要性について述べた。最後に、今後の展望と課題について考えを示した。

り測定する方法であり、さまざまな材質からなるラ
ミネートフィルムに適用が可能であった。本法を用いて、市販のラミネートフィルム製の食品包装袋 42
試料について測定した結果、6 試料からトルエン、
酢酸エチルやヘプタンなどが検出された。

大阪健康安全基盤研究所衛生化学部食品化学 2 課

a 大阪健康安全基盤研究所衛生化学部

History and roles of the local institutes of public health andb 国立医薬品食品衛生研究所

environmental studies

Headspace GC/MS analysis of residual solvents in laminatedfilms used for food packaging- 153 -

抄録

Microplastics contamination in tidelands of the Osaka
Bay area in western Japan

食品用器具・容器包装の規制をめぐる最新の動向
尾崎麻子

S. NAKAOa, A. OZAKI b, K. YAMAZAKI c,
K. MASUMOTOa, T. NAKATANI b and T.SAKIYAMAa

科学と工業, 93, 172-179 (2019)

Water and Environment Journal (2019)https://doi.org/10.1111/wej.12541

我々の生活において、コップ、鍋、ラップフィル
ム、トレイ、ペットボトル、手袋など、様々な器具・容器包装が使用されている。これらに含まれる化学物質が食品に移行して健康を害することがないよ
うに、食品衛生法において規格基準が設けられてい近年、環境中のマイクロプラスチック汚染の実態が調査されている。しかし、干潟などの生物多様性る。
本解説では、器具・容器包装とは何か、また、食品衛生上どのような問題が生じる可能性があるのか、さらに、2020 年にポジティブリスト制度が導入され、規制が大幅に強化される見込みであることから、その最新動向について紹介する。

の高い環境での汚染は十分に調べられていないのが現状である。よって、我々はマイクロプラスチッ
クの汚染レベルを評価するために、大阪湾の干潟において都市部と郊外部の流域をモデルとして調査を実施した。大阪湾の 4 つの干潟の泥に含まれるマ
イクロプラスチックのレベルを定量化し、さらに淀川下流部の河口干潟の3 種の生物、二枚貝（Corbicula
japonica）、カニ（Chiromantes dehaani）およびカモ（Aythya fuligula）からマイクロプラスチックを検出した。マイクロプラスチックのサイズは 300μm から 5 mm を対象とした。その結果、泥中のマイクロ
プラスチックの濃度は、人口密度が高いほど高まる傾向があることが示された。マイクロプラスチック
検出率は二枚貝 10％（n = 30）とカニ 6.7％（n = 30）
であり、8 つのマイクロプラスチックが 1 羽のカモの胃から検出された。これにより、都市部に近い干潟の泥ほど、より多くのマイクロプラスチックが含まれていることが示され、また、高次捕食者の方がマイクロプラスチックの汚染レベルが高いことが示唆された。

大阪健康安全基盤研究所衛生化学部食品化学 2 課

a 大阪市立環境科学研究センター

Latest trends in the regulation of food equipment, containers

b 大阪健康安全基盤研究所衛生化学部食品化学 2 課

and packaginc 大阪健康安全基盤研究所衛生化学部微生物課
大阪湾圏域の干潟におけるマイクロプラスチック汚染- 154 -

抄

録

Concentrations of total mercury and methylmercury in
red snow crabs (Chionoecetes japonicus) caught off thecoast of Japan

質量分析計を用いた農産物中残留農薬試験法

S. KAKIMOTOa, M. YOSHIMITSUb, K. AKUTSUb,

質量分析計, 67, 65-70 (2019)

c

b

宮本伊織

d

K. KIYOTA , T. FUJIWARA , T. WATANABE ,K. KAJIMURAc and T. YAMANOe

我が国の妥当性ガイドラインを満たした分析法

食品中の残留農薬は、1947 年に制定された食品衛生法により規制が行われ、適用される試験法は 1969
年に公示された。当時の試験法は、電子捕獲型検出器、炎光光度型検出器などを備えたガスクロマトグ
ラフ（GC）、紫外可視吸光光度検出器、蛍光検出器

で、日本近海の生ベニズワイガニのメチル水銀濃度
および総水銀濃度を調査した。また、茹でたベニズ
ワイガニの総水銀濃度を調査した。生ベニズワイガ
ニ中の総水銀濃度およびメチル水銀濃度との関係を検証した結果、ベニズワイガニでは水銀は概ねメ
チル水銀の形態で蓄積されていることがわかった。

などを備えた液体クロマトグラフ（LC）が用いられた。その後、質量分析計（MS）が発達し、GC-MS、LC-MS が開発されるようになった。
食品中の農薬等の規制にポジティブリスト制度が導入され、数百種類の農薬を試験可能な多成分一斉試験法が通知された。

また、カニの重量に対する総水銀濃度、およびメチ
ル水銀濃度に相関があることがわかった。生ベニズ
ワイガニおよび茹でたベニズワイガニの総水銀濃度は同程度であった。ベニズワイガニによる日本人の一般的なメチル水銀摂取量は耐容一週間摂取量の約 1/6 程度で、ただちに問題となる量ではないと

通知一斉試験法は、アセトニトリルを用いて抽出を行い、塩析、pH 調整し、グラファイトカーボンやイオン交換樹脂を固相としたカラムを用いて精製を行うものである。測定は GC-MS（/MS）および LCMS（/MS）を用いることで、数百種類におよぶ農薬を測定することが可能である。国際的には、迅速試考えられた。

験法として QuEChERS 法が開発され、AOAC など
で公定法として採用された。国内でも小型の固相カラムと組み合わせた試験法が開発され、実用化されている。
近年では、汎用性の高い飛行時間型（TOFMS）や
フーリエ変換型の高分解能質量分析計が開発され、Marine Pollution Bulletin, 145, 1-4 (2019)

メタボロームのスクリーニング解析、環境汚染物質の網羅的分析の定量などに利用されている。
TOFMS は、夾雑成分との分離が良好であり、また多成分測定時における複雑なトランジション条件を検討する必要がなく、測定条件の開発が短時間で行える。このため、基準値への適合性を判断する残留試験だけではなく、農薬等の意図的な混入などによる健康危機事案にも迅速に対応できることが期
待され、今後、その必要性は高くなっていくものと考えられる。

a 大阪健康安全基盤研究所企画部精度管理室
b 大阪健康安全基盤研究所衛生化学部食品化学 1 課
c 大阪健康安全基盤研究所衛生化学部医薬品課
d 国立医薬品食品衛生研究所
e 大阪健康安全基盤研究所衛生化学部

大阪健康安全基盤研究所衛生化学部食品化学 2 課

日本近海で漁獲されたベニズワイガニ中の総水銀とメチ

Determination of pesticide residue in agricultural products using

ル水銀濃度mass spectrometer- 155 -

抄

録

Mechanisms of aggregation and fibril formation of
the amyloidogenic N-terminal fragment ofapolipoprotein A-I

Two-step FRET as a tool for probing the amyloid state ofproteins
G. GORBENKOa, V. TRUSOVAa,
T. DELIGEORGIEVb, N. GADJEVb,

C. MIZUGUCHIa,b, M. NAKAGAWAa, N. NAMBAa,
M. SAKAIa, N. KURIMITSUa, A. SUZUKIa,
K. FUJITAa, S. HORIUCHIa, T. BABAc, T. OHGITAa,
K. NISHITSUJId and H. SAITOa

C. MIZUGUCHIc,d and H. SAITOc
Journal of Molecular Liquids, 294(15), 111675 (2019)

The Journal of Biological Chemistry,
294(36), 13515-13524 (2019)

βシート構造を特徴とするタンパク質凝集体であるアミロイド線維は、多くの疾患に関与すること

HDL タンパク質アポ A-I は、Iowa（G26R）型変
異により N 末側 1-83 残基フラグメントがアミロイド線維として組織に沈着することが知られている。
そのアミノ酸配列中、14-22 残基および 50-58 残基領域の線維形成性が高いと予測されているが、アポが知られている。アミロイド凝集の検出と構造特性評価には蛍光をベースとした技術が必要不可欠である。本研究では、ベンゾチアゾール色素チオフラ
ビン T（ThT）、ホスホニウム色素 TDV、および、ス
クアライン色素 SQ1 の 3 つの発色団を用いた二段階蛍光共鳴エネルギー移動（FRET）によるアミロイ

A-I アミロイド線維形成における各領域の役割は明らかではない。本研究では、線維形成領域欠損変異
体および部位特異的蛍光標識を用いることにより、
アポ A-I アミロイド線維形成機構の解明を目指した。
欠損変異体を用いた評価の結果、14-22 残基の欠損は Iowa 変異型アポ A-I の線維形成を著しく阻害

ド検出法の確立を目指した。
ThT はアミロイド線維に結合して蛍光を発することから、線維形成性が異なるアポ A-I N 末フラグ
メントおよび Iowa（G26R）変異型アポ A-I N 末フ
ラグメントを、エネルギー転移のカスケード反応
ThT→TDV→SQ1 の足場として用いた。二段階する一方、50-58 残基の欠損は線維核形成および線
維伸長速度を抑制するものの線維形成性を維持した。つまり 50-58 残基領域は線維核形成に、14-22 残基領域は線維伸長過程に重要な領域であることが示された。さらに、部位特異的 pyrene 蛍光標識により、N 末端及び C 末端領域は線維構造に寄与してい

FRET 測定を行った結果、ThT-TDV 間および TDVSQ1 間での FRET 効率は、アミロイド線維形成性と相関することが分かった。
二段階 FRET は従来の一段階 FRET と比較して、大きなストークスシフトがあり、解像度の高い 3D
蛍光パターンと高いアミロイド検出感度を得られないことが示された。生体膜環境下でのアミロイド
線維形成性の評価を行ったところ、Iowa 変異型アポA-I の脂質膜上での線維形成においては 14-22 残基
領域のみが必要であることが示された。
本研究により、Iowa 変異型アポ A-I アミロイド線
維形成における各線維形成領域の詳細な役割が明る等、大きな利点があることが実証された。

らかとなり、線維形成機構解明につながる知見を得た。

a 京都薬科大学薬品物理化学分野

a V. N. Karazin Kharkiv National University

b 大阪健康安全基盤研究所衛生化学部食品化学 2 課

b Sofia Universityc 産業技術総合研究所創薬基盤研究部門

c 京都薬科大学薬品物理化学分野

d 和歌山県立医科大学生化学講座

d 大阪健康安全基盤研究所衛生化学部食品化学 2 課

アポ A-I N 末フラグメントのアミロイド線維形成機構の二段階 FRET 法によるアミロイド形成の評価

解明- 156 -

抄録

Phosphatidylethanolamine accelerates aggregation of theamyloidogenic N-terminal fragment of apoA-I

Reduction of orange allergen Cit s 2 levels in freshorange juice with pineapple bromelain enzymatic
treatment

N. KURIMITSUa, C. MIZUGUCHIa,b, K. FUJITAa,
S. TAGUCHIc, T. OHGITAa, K. NISHITSUJId,c

K. KIYOTAa, M. YOSHIMITSUb, K. KAJIMURAa,aT. SHIMANOUCHI and H. SAITO

and T. YAMANOc

FEBS Letters, 594(9), 1443-1452 (2020)

Food Hygiene and Safety Science (Shokuhin
Eiseigaku Zasshi), 61(1), 17-21 (2020)

脂質膜組成は、多くのアミロイド形成タンパク質の凝集および原線維形成に影響を与えることが知オレンジアレルギーの発症防止には、アレルゲン

られている。本研究では、ホスファチジルエタノー
ルアミン（PE）が、脂質膜上における Iowa（G26R）
変異型アポ A-I N 末フラグメントのアミロイド線維形成に与える影響について評価を行った。
円偏光二色性測定および等温滴定型カロリメト
リーから、PE は Iowa 変異型アポ A-I のαヘリックの摂取リスクを抑えることが重要である。オレンジジュースとの組合せで嗜好性のよいパイナップル
は、タンパク質分解酵素を含んでいる。そこで我々は、このパイナップル由来酵素を利用して、オレン
ジアレルゲンの分解を試みた。その評価には、著者らの既報の ELISA 法を用いた。生鮮オレンジ果汁

ス形成性および脂質結合特性に影響を与えなかった。一方で、prodan および laurdan 蛍光により脂質膜環境を評価すると、PE は脂質膜界面およびアシル鎖領域をより密で秩序だったパッキング状態とすることが分かった。また、部位特異的蛍光標識により、アポ A-I の線維形成領域である 14-22 残基領に対して、1/40 量の生鮮パイナップル果汁を加え
37℃30 分間処理したところ、オレンジアレルゲン濃度が 15％未満に減少した。今後、臨床的検証がさらに必要であるが、パイナップル由来酵素処理は、オ
レンジアレルゲン含有量の低減化に役立つことが示唆された。

域が、PE の存在によってより疎水的な環境となっていることが示された。これらの結果は、PE がアポ
A-I N 末フラグメントの線維形成領域に疎水的な環境を提供することによって、凝集を促進することを示唆する。

a 京都薬科大学薬品物理化学分野

a 大阪健康安全基盤研究所衛生化学部医薬品課

b 大阪健康安全基盤研究所衛生化学部食品化学 2 課

b 大阪健康安全基盤研究所衛生化学部食品化学１課

c 岡山大学大学院環境生命科学研究科

c 大阪健康安全基盤研究所衛生化学部

d 和歌山県立医科大学生化学講座

パイナップル由来酵素処理によるオレンジアレルゲン Cit

ホスファチジルエタノールアミンはアポ A-I N 末フラグ

s 2 濃度の減少

メントのアミロイド線維形成を促進する- 157 -

抄録

女貞子について：
HPLC によるオレアノール酸及びウルソール酸分
析法の検討と市場品及び採取調製品の分析

Rapid quantification of Escherichia coli in potable waterby fluorescence in situ hybridization performed in liquid(liq-FISH) and a microfluidic system

西尾雅世 b，有本恵子 b，石原理恵 b，

N. YAMAGUCHIa and S. GOTOb

b

b

b

伊藤美千穂 ，居村克弥 ，岡坂 衛 ，
河端昭子 b，酒井英二 b，嶋田康男 b，
高井善孝 b，田上貴臣 ab，十倉佳代子 b，
野村涼坪 b，松田久司 b，松本卓也 b，
山本 豊 b，横倉胤夫 b，吉川正人 b

Water, Air, & Soil Pollution, 230, 285 (2019)
飲用水の衛生微生物学的な安全性を確保するた
めには、危害細菌の特異的かつ迅速・簡便なモニタリング方法が必要である。蛍光 in situ ハイブリダ

生薬学雑誌, 73(2), 55-67 (2019)
女貞子の主要成分としては、トリテルペノイドであるオレアノール酸、ウルソール酸の他、マンニト
ール、脂肪酸などが知られている。なかでもオレア
ノール酸については、強心・利尿作用が知られていイゼーション（FISH） 法は、蛍光標識した核酸プ
ローブを菌体内の rRNA にハイブリダイズさせる
ことにより、細菌を培養することなく特異的に検出する方法であり、様々な危害細菌に適応することができる。しかしながら、一般的な FISH 法では、ろ過やフィルター上での煩雑な操作を伴うことが課る他、近年の研究では肝臓保護作用、抗腫瘍作用など種々の生理活性について報告がある。オレアノー
ル酸は多くの植物の葉や果実に含まれているが、そのなかでも女貞子は含有量が高いことが報告されている。そこで我々は、女貞子のオレアノール酸及びウルソール酸の分析法を検討した。

題となっている。そこで、本研究では、煩雑な操作無く FISH を行うための溶液中 FISH（liq-FISH）法を開発するとともに、溶液中の細菌を直接検出できるマイクロ流路システムを用いて、簡便に大腸菌数を測定するための系を検討した。
大腸菌および他の細菌標準株試料に対し、固定液

直線性、特異性、併行精度、室間再現精度について検証した結果、良好な結果が得られ、女貞子のウ
ルソール酸及びオレアノール酸の定量法として有効な分析法を確立した。また、当該分析法を用いて女貞子市場品を分析した結果、各成分の含量は、ウルソール酸 0.357±0.138％（MEAN±SD）、オレアと蛍光プローブを含むハイブリダイゼーション溶液を加え、最適化した条件でハイブリダイズさせた
後、蛍光顕微鏡で観察したところ、大腸菌のみがプローブ由来の蛍光を発することを確認した。次に、溶液中 FISH を行った試料について、マイクロ流路システムにより大腸菌数を測定したところ、蛍光顕

ノール酸 0.978±0.139％であった。また，経年による含量変化は認められなかった。

微鏡と同等の値が得られた。溶液中 FISH 法とマイ
クロ流路システムを用いて飲用水中の大腸菌数を測定するために要する時間は 5 時間以内であり、従来法と比べて迅速かつ簡便に大腸菌数を測定できた。

a 大阪健康安全基盤研究所衛生化学部医薬品課

a 大阪健康安全基盤研究所衛生化学部生活環境課

b 生薬品質集談会

b 大阪大学大学院薬学研究科衛生・微生物学分野

Studies on LIGUSTRI FRUCTU

溶液中 FISH（liq-FISH）法の開発およびマイクロ流路シ
ステムによる飲用水中の大腸菌の迅速定量- 158 -

抄

録

Investigations on contamination of environmental water
samples by Legionella using real-time quantitative PCR
combined with amoebic co-culturing

Association between indoor nitrous acid,outdoor nitrogen dioxide, and asthma attacks:
results of a pilot study

A. EDAGAWAa, A. KIMURAa and H. MIYAMOTOb

M. OHYAMAa, T. NAKAJIMAa, C. MINEJIMAb,

Biocontrol Science, 24(4), 213-220 (2019)

K. AZUMAc, K. OKAd, Y. ITANOe, S. KUDOf
and N. TAKENAKAf

レジオネラ属菌（以下、レジオネラ）がアメーバ内で増殖することを利用したアメーバ共培養法の手法と、リアルタイム PCR 法（qPCR 法）を組み合International Journal of Environmental Health Research,
29(6), 632-642 (2019)

わせたアメーバ共培養－qPCR 法を使って、水環境
中のレジオネラ生息実態調査を行った。
冷却塔水 19 試料、水景水 31 試料、水道原水河川
水 60 試料、計 110 試料を採取した。レジオネラは、培養法では 3 試料（2.5％）のみ陽性であった。アメ
ーバ共培養－qPCR 法は 74.5％、qPCR 法は 75.5％

多くの疫学調査により二酸化窒素（NO2）と喘息の関連が示唆されている。しかし、亜硝酸（HONO）
は NO2 として検出され、かつ、HONO と NO2 は平衡関係にあるが、それらの疫学調査では HONO は測定されていない。今回の目的は、実際に喘息に影響するのは HONO である可能性を検討するためのが陽性であった。アメーバ共培養法を行うことにより、19 試料（15.8％）でレジオネラ菌数の 10 倍以上の増殖が確認された。これらの試料について、菌種の同定を行った結果、
L. pneumophila、L.anisa や、培養不能菌種である L. lytica、L. rowbothamii であった。

疫学的試行調査を実施することである。今回、小児喘息患者の喘息発作と、室内の HONO や NO2 や一酸化酸素（NO）との関連、また、屋外の NO2 や NOとの関連を調べた結果、調査 1 年目には共に 1 次燃焼で発生する HONO と NO の室内濃度の相関性が良く、両者共に喘息発作との関連を U 検定で認め、本研究により、培養法で不検出の試料中に培養不能菌種を含むレジオネラが生息することが明らかになった。アメーバ共培養－qPCR 法は、レジオネ
ラのヒトへの病原性に関連するアメーバ内増殖能を利用した検出法であることから、病原性を有する
レジオネラを検出するために有益な手法である。

かつ、調査 2 年目は 1 年目と異なり、喘息発作との有意な関連はいずれの物質においても認められなかったが室内 HONO は屋外 NO2 との相関性が良かった。2 年目の気温は約 20 度以上の期間が続いたた
め、2 年目の室内 HONO は換気状態が良かったとことにより屋外 NO2 との平衡反応に由来したものと考えられた。これらの結果は、疫学調査で示唆されている NO2 と喘息との関連については、HONO を測定する調査により見直す必要性を示唆する。

a 大阪健康安全基盤研究所衛生化学部生活環境課
a 大阪健康安全基盤研究所衛生化学部生活環境課

b 国際基督教大学

b 佐賀大学医学部

c 近畿大学

アメーバ共培養－qPCR 法を用いた環境中レジオネラ生

d 大阪府立環境農林水産総合研究所

息調査

e 大阪市立環境科学研究センター
f 大阪府立大学
室内亜硝酸と屋外二酸化窒素と喘息発作との関連：疫学的試行調査結果- 159 -

抄録

大阪府内浄水場における農薬代謝物の存在実態
および浄水処理による除去効果

on-site モニタリングによる生活環境の
衛生微生物学的安全の確保

安達史恵 a，吉田 仁 a，高木総吉 a，
小泉義彦 a，中島孝江 a，北村雅世 b，

山口進康

鳥居将士 b，吉田直志 b，土屋 誠 b，
山口進康 a

最新の抗菌・防臭・空気質制御技術, 281-284 (2019)現在の水道水質検査における対象農薬リスト掲

有史以前より感染症によって多くの命が失われてきたが、その原因菌が特定されたのは、今から百数十年前である。フランスのパスツールにより微生物は自然に発生するという「自然発生説」が否定さ

載農薬類の中には、代謝物等が食品安全委員会において評価されているにもかかわらず、測定対象となっていない農薬がある。それらについては、浄水中の形態について把握し、存在の可能性があるものについては、原体と合算した評価が必要と考えられる。
本研究では、農薬類としてオリサストロビン、プロ

れ、またドイツのコッホにより細菌の純培養法・分離法が開発されるとともに、病原微生物学が発展し、結核菌やコレラ菌をはじめとする多くの病原細菌が分離された。そして、各病原細菌に対する選択培養法が確立されてきた。
しかしながら、環境中の多種多様な微生物は増殖

チオホス、アミトラズ、イプロジオンを対象とし、これらの代謝物等 5 種（(5Z)-オリサストロビン、プ
ロチオホスオキソン、N-2,4-ジメチルフェニル-N’-メチルホルムアミジン(DMPF)、N-2,4-ジメチルフェニ
ルホルムアミド(DMF)、イソイプロジオン）について分析方法を確立後、大阪府内浄水場において実態に適した温度や有機物の種類・濃度がそれぞれ異なるため、それらのすべてを同一の条件で培養することは難しく、環境中の細菌の 90％以上が通常の条件下では培養困難であることが明らかになってきている。また培養が可能な細菌であってもその検出には１週間以上を要することや、微生物を増やすこと調査を実施した。また併せて、浄水処理過程における除去性について検討した。その結果、(5Z)-オリサ
ストロビンが浄水中に存在していることが明らかとなり、原体であるオリサストロビンともに合算して評価することは妥当であると考えられた。

によるバイオハザードのリスクの増加が問題となっている。そこで、培養に依存することなく微生物を検出・定量するための方法が開発されてきている。
これらの方法には微生物を直接検出する方法と間接的に検出する方法があり、いずれにおいても微生物を数時間から１日以内に検出・定量できる。本稿

水道協会雑誌, 88(12), 10-16(2019)

では、微生物を直接可視化する方法として、蛍光染
色法について解説するとともに、その on-site モニタ
リングへの応用例を紹介した。

a 大阪健康安全基盤研究所衛生化学部生活環境課

大阪健康安全基盤研究所衛生化学部生活環境課

b 大阪府健康医療部環境衛生課

Ensuring microbiological safety of living environment by on-

Occurrence and treatment efficiency of pesticide metabolites insite monitoringwater treatment plants in Osaka- 160 -

抄録

講座「環境水からのレジオネラ・宿主アメーバ
検出とその制御」［12］
レジオネラ属菌の宿主となる自由生活性アメーバ

講座「環境水からのレジオネラ・宿主アメーバ
検出とその制御」［13］
アメーバ共培養法を用いたレジオネラ属菌の検出

枝川亜希子

井上浩章 a，枝川亜希子 b

日本防菌防黴学会誌, 47(6), 229-232 (2019)

日本防菌防黴学会誌, 47(7), 273-277 (2019)

自由生活性アメーバ（以下、アメーバ）は、土壌や水などの環境中に広く生息する原生動物である。
レジオネラ属菌（以下、レジオネラ）と生息環境がレジオネラ属菌（以下、レジオネラ）は、環境中
で自由生活性アメーバ（以下、アメーバ）に捕食され、そのアメーバを宿主として増殖する。近年、レ類似しており、アメーバが検出される水環境ではレジオネラが高率で検出される。アメーバの多くは非病原性であるが、レジオネラなどの病原細菌類の増殖の場となり、感染症の発生に関与していることが明らかになってきた。そのため、レジオネラ対策を行う際は、レジオネラだけでなく宿主であるアメー

ジオネラとアメーバとの密接な関連を利用し、純培養のアメーバの中でレジオネラを増殖させてから検出するアメーバ共培養法を環境水試料に応用する試みが行われている。従来法に加えてアメーバ共培養法を行うことにより、より広範囲にレジオネラを検出することが可能となってきた。

バも含めた対策を講じることが公衆衛生上重要となっている。また、アメーバの中には稀にヒトに強い病原性を有する種が存在する。
本講座では、アメーバの特性やレジオネラとの関係、検出方法、生息状況などについて解説する。

本稿では，アメーバ共培養法を用いた冷却水、浴槽水、水景水からのレジオネラ検出について解説する。

大阪健康安全基盤研究所衛生化学部生活環境課

a アクアス株式会社つくば総合研究所

The detection and control of Legionella host amoeba fromb 大阪健康安全基盤研究所衛生化学部生活環境課

environmental water［12］The detection and control of Legionella host amoeba from

Host free-living amoebae of Legionella

environmental water［13］The detection of Legionella using amoebic co-culture- 161 -

編集委員

査読者

青山幾子
淺田安紀子
池森 亮
大山正幸
皐月由香
〇勢戸和子
根岸直矢
昌山 敦
山 﨑一 夫
吉光真人
若林友騎（〇 編 集 委 員 長 ）

阿久津和彦
改田 厚
柿本幸子
河合高生
川津健太郎
紀 雅美
高取 聡
仲谷 正
中村実沙子
西尾孝之
西田陽子
萩原拓幸
福井直樹
村野晃一
山野哲夫
吉田俊明
吉光真人

地方独立行政法人

大阪健康安全基盤研究所
第4号

研究年報

令和 2 年度

ISSN 2433-5819（無断転載禁止）
令和 3 年 1 月

編集・発行

地方独立行政法人

大阪健康安全基盤研究所

大阪市東成区中道 1 丁目 3 番 69 号
電話

06-6972-1321