（別紙様式４）
令和5年10月2日

職業実践専門課程等の基本情報について

学校名

設置認可年月日

校長名

熊本電子ビジネス専門学校

昭和60年12月26日

内藤 謙一

設置者名

設立認可年月日

代表者名

学校法人未来創造学園

平成22年3月2日

吉山 昌利

分野

認定課程名

商業実務

商業実務専門過程

所在地
862-0976
熊本市中央区九品寺２丁目２－３８
096-362-5656
所在地〒
862-0976（住所） 熊本市中央区九品寺２丁目２－３８（電話） 096-362-5656
専門士認定年度
高度専門士認定年度
平成28年度文部科学大臣
認定
〒
（住所）
（電話）

認定学科名
総合ビジネス科（ブライダル・サービスコース）

職業実践専門課程認定年度
平成28(2016)年度

本学科は、学校教育法に基づき、時代を生き抜く高い専門性と豊かな人間力の育成を行うと伴に、基本的な職務知識の習得に加え、接遇応対、電話応対等の技術を身に付けた多種多様な業種・職種に対応できる人材を育成することを目的とする。

学科の目的

学科の特徴（取得
ブライダル関連業界やホテルでの仕事を学び、広くサービス業界の知識・技術を学習する。（取得可能な資格：桂由美ジュニアライセンス、サービス接遇実務検定、アソ可能な資格、中退 シエイトホスピタリティ認定資格、秘書技能検定、ビジネス文書技能検定、日本語ワープロ技能標準試験、表計算技能標準試験）
率 等）
修業年限

昼夜

全課程の修了に必要な総授業時数又は総
単位数

2

昼間

※単位時間、単位いずれ
かに記入

年

生徒総定員
60 人

就職等の状況

生徒実員(A)

講義

実習

実験

実技

1,980 単位時間

664 単位時間

1,106 単位時間

210 単位時間

0 単位時間0 単位時間

単位

単位

単位

単位

単位

単位

留学生数（生徒実員の内数）(B)

留学生割合(B/A)

0人
18 人の内数■卒業者数 (C)：2
■就職希望者数 (D)：2■就職者数 (E)：2
■地元就職者数 (F)2■就職率 (E/D)：
100■就職者に占める地元就職者の割合 (F/E)
100■卒業者に占める就職者の割合 (E/C)
100
■進学者数
0
■その他

（令和

演習

0%
人
人
人
人
％
％
％
人

4 年度卒業者に関する令和５年５月１日時点の情報）■主な就職先、業界等（令和４年度卒業生）

主にサービス業界に就職し、接客等の職種に就く。
■民間の評価機関等から第三者評価：
第三者による
学校評価
当該学科のホームページURL

無※有の場合、例えば以下について任意記載
評価団体：

評価結果を掲載した
ホームページＵＲＬ

受審年月：

#REF!
（Ａ：単位時間による算定）
総授業時数

1,980 単位時間

うち企業等と連携した実験・実習・実技の授業時数

210 単位時間

うち企業等と連携した演習の授業時数

26 単位時間

うち必修授業時数

1,980 単位時間

うち企業等と連携した必修の実験・実習・実技の授業時数

210 単位時間

うち企業等と連携した必修の演習の授業時数

26 単位時間（うち企業等と連携したインターンシップの授業時数）

210 単位時間

企業等と連携した実習等の実施状況（Ａ、Ｂいずれか（Ｂ：単位数による算定）
に記入）
総授業時数

教員の属性（専任教員について記
入）単位

うち企業等と連携した実験・実習・実技の授業時数

単位

うち企業等と連携した演習の授業時数

単位

うち必修授業時数

単位

うち企業等と連携した必修の実験・実習・実技の授業時数

単位

うち企業等と連携した必修の演習の授業時数

単位（うち企業等と連携したインターンシップの授業時数）

単位① 専修学校の専門課程を修了した後、学校等においてその担当する教育等に従事した者であって、当該専門課程の修業年限と当該業務に従事した期間とを通算して六年以上となる者（専修学校設置基準第41条第1項第1号）

1人② 学士の学位を有する者等（専修学校設置基準第41条第1項第2号）

2人③ 高等学校教諭等経験者（専修学校設置基準第41条第1項第3号）

0人④ 修士の学位又は専門職学位（専修学校設置基準第41条第1項第4号）

1人

⑤ その他

（専修学校設置基準第41条第1項第5号）

0人

計

4人

上記①～⑤のうち、実務家教員（分野におけるおおむね５年以上の実務の経験を有し、かつ、高度の実務の能力を有する者を想定）の数

4人

１．「専攻分野に関する企業、団体等（以下「企業等」という。）との連携体制を確保して、授業科目の開設その他の教育課
程の編成を行っていること。」関係（１）教育課程の編成（授業科目の開設や授業内容・方法の改善・工夫等を含む。）における企業等との連携に関する基本方針
教育課程編成委員会は、就業先である情報処理の各業界で職務を遂行するために必要な、知識・技術・技能などについて分析し、専門課程に必要な授業科目・授業内容・方法の改善・工夫などについて提言を行う。その提言に基づき、本専門課
程において、教育課程等の編成を行い、専門的、かつ実践的な職業教育を行う。
（２）教育課程編成委員会等の位置付け※教育課程の編成に関する意思決定の過程を明記

学校長は、総合ビジネス科が編成した教育課程について教育課程編成委員会に諮問する。
教育課程編成委員会は、組織運営規程第６条の定めにより、その編成内容を教育課程編成委員会規則第２条について審議し、学校長に改善案等を答申する。
学校長はその答申を受け、答申内容を十分に活用し、実践的で専門的な職業教育を実施するにふさわしい教育課程の編成になるよう教務部長並びに総合ビジネス科に指示する。
指示を受けた教務部長並びに総合ビジネス科は、改善案等の内容から短期的な取組み、中長期的な取組み毎に計画を立て、それを反映した教育課程の編成を行う。
なお、教育課程編成委員会規則第２条に定める以下の事項とする。
・業界における人材の専門性等の動向
・国又は地域の産業振興の方向性
・実務に必要な最新の知識・技術・技能・その他、教育課程の編成に関連する事項（３）教育課程編成委員会等の全委員の名簿
令和5年5月1日現在

名 前
阪梨 裕一

所
属
富士フイルムビジネスイノベーションジャパン
株式会社

任期

種別

令和5年4月1日～令和7年3月
31日（2年）③

熊谷 朋子

秘書サービス接遇教育学会 会員

令和5年4月1日～令和7年3月
31日（2年）②

内藤 謙一

熊本電子ビジネス専門学校 校長

令和5年4月1日～令和6年3月
31日（1年）－

令和5年4月1日～令和6年3月
31日（1年）－

令和5年4月1日～令和6年3月
31日（1年）－

令和5年4月1日～令和6年3月
31日（1年）－

白野 徹
上妻 やよい田代 安由美熊本電子ビジネス専門学校
教務部長
熊本電子ビジネス専門学校
総合ビジネス科 主任
熊本電子ビジネス専門学校
総合ビジネス科※委員の種別の欄には、企業等委員の場合には、委員の種別のうち以下の①～③のいずれに該当するか記載すること。
（当該学校の教職員が学校側の委員として参画する場合、種別の欄は「－」を記載してください。）①業界全体の動向や地域の産業振興に関する知見を有する業界団体、職能団体、地方公共団体等の役職員（１企業や関係施設の役職員は該当しません。）②学会や学術機関等の有識者③実務に関する知識、技術、技能について知見を有する企業や関係施設の役職員（４）教育課程編成委員会等の年間開催数及び開催時期（年間の開催数及び開催時期）
年2回 （7月～8月、3月）（開催日時（実績））
第１回 令和4年8月19日 15：00～16：30
第２回 令和5年3月14日 10：30～12：00（５）教育課程の編成への教育課程編成委員会等の意見の活用状況※カリキュラムの改善案や今後の検討課題等を具体的に明記。
下準備をした会話はこなせるが、傾聴力や雑談力、アサーションのスキルは弱い学生が増えている。アクシデントに強いアドリブ力を高めていけるよ
うな内容のコミュニケーションの授業が必要であるとのご意見があった。また、企業の営業職においても面談がリモートになるなどDX化が進んでいる。今後はIT業務におけるセキュリティの知識やデータを活用する技能を持つ人材が求められるだろうとの意見があった。昨年度からSNSを使った企業広報について学ぶ機会を増やし、SNSを利用する際のリスクについての内容も取り入れている。令和6年度からはカリキュラムを編成し「IT,SNS
利活用」について広く学ぶ。

２．「企業等と連携して、実習、実技、実験又は演習（以下「実習・演習等」という。）の授業を行っていること。」関係（１）実習・演習等における企業等との連携に関する基本方針
教育課程編成委員会は、就業先である情報処理の各業界で職務を遂行するために必要な、知識・技術・技能などについて分析し、専門課程に必要な授業科目・授業内容・方法の改善・工夫などについて提言を行う。その提言に基づき、本専門課
程において、教育課程等の編成を行い、専門的、かつ実践的な職業教育を行う。
（２）実習・演習等における企業等との連携内容※授業内容や方法、実習・演習等の実施、及び生徒の学修成果の評価における連携内容を明記

演習担当の教員と学科担当担任が演習の目的および学生状況について打ち合わせを行い、演習内容を確認する。演習
中は、演習の進捗度、学生習熟状況を確認し、必要に応じて演習内容の調整を行う。
（３）具体的な連携の例※科目数については代表的な５科目について記載。
科 目 名
科 目 概 要
ビジネスコミュニケーションⅠ

連 携 企 業 等

ビジネス社会を想定し、TPOに応じた相手との関わり合い
富士フイルムビジネスイノベーショ方の技法の基本を企業のスペシャリストからの講義を交ンジャパン株式会社
え、理解・習得する。

３．「企業等と連携して、教員に対し、専攻分野における実務に関する研修を組織的に行っていること。」関係（１）推薦学科の教員に対する研修・研究（以下「研修等」という。）の基本方針
学校法人未来創造学園熊本電子ビジネス専門学校教職員研修規程の定めに従い研修を行う。
教職員に対して必要な知識、技能等を習得させることにより、その職責の遂行に必要な教職員の能力、資質の向上を図ることを目的とする。専攻分野に係わる教員の資質（知識、技術、技能）が何かを関連する企業や関連団体等に広く意見を伺い、効果的な指導がなされるよう研修計画を立て実施する。また、学級運営力の向上や教育法の習得等の研修にも併せて取り組んで行く。
研修機会としては、関連する企業や関連団体等から招いた講師による学内研修や、各種団体が開催する学外研修が考えられる。

（２）研修等の実績①専攻分野における実務に関する研修等
研修名：

秘書検定、サービス接遇検定準1級面接試験実施担当者研修会期間：

令和4年10月29日

内容

面接試験における心構えと審査の注意点の確認

研修名：

秘書検定、サービス接遇検定準1級面接試験実施担当者研修会期間：

令和5年3月11日

面接試験における心構えと審査の注意点の確認
内容②指導力の修得・向上のための研修等
研修名： 料亭とディズニーから学ぶ人の心を動かすホスピタリティ
期間：

令和4年9月4日

ホスピタリティの効果と実践
内容（３）研修等の計画①専攻分野における実務に関する研修等
研修名： 秘書検定、サービス接遇検定準1級面接試験実施担当者研修会期間：

令和5年9月内容

面接試験における心構えと審査の注意点の確認

研修名：

秘書検定、サービス接遇検定準1級面接試験実施担当者研修会期間：

令和6年3月連携企業等： （公）実務技能検定協会
対象： 面接試験実施担当者

連携企業等： （公）実務技能検定協会
対象： 面接試験実施担当者

連携企業等： 日本ホスピタリティ推進協会
対象：

連携企業等： （公）実務技能検定協会
対象： 面接試験実施担当者
連携企業等： （公）実務技能検定協会
対象： 面接試験実施担当者

面接試験における心構えと審査の注意点の確認
内容②指導力の修得・向上のための研修等
研修名：

発達障害の支援方法 支援者向け講座

期間：

令和5年6月

内容発達障害の行動特性の理解と支援方法

研修名：

くまもと若者サポートステーション事業説明会期間：

令和5年8月内容

発達障がい支援団体の利用方法

連携企業等：

熊本市発達障がい者支援センターみなわ

対象：

連携企業等：
対象：

特定非営利活動法人
おーさあ４．「学校教育法施行規則第１８９条において準用する同規則第６７条に定める評価を行い、その結果を公表していること。
また、評価を行うに当たっては、当該専修学校の関係者として企業等の役員又は職員を参画させていること。」関係（１）学校関係者評価の基本方針
学校関係者評価は職員で実施した自己評価を、企業・高等学校・保護者・卒業生等の学校関係者それぞれの視点から意見を伺い、お互いの理解を深めるためのものとする。また、その評価の過程において、自己評価の妥当性を検証すると伴に、客観性・透明性等をより高め、公共性の高い社会に寄与する学校を目指すことを基本方針とする。
（２）「専修学校における学校評価ガイドライン」の項目との対応
ガイドラインの評価項目
学校が設定する評価項目（１）教育理念・目標
教育理念・目標（２）学校運営
学校運営（３）教育活動
教育活動（４）学修成果
学修成果（５）学生支援
学生支援（６）教育環境
教育環境（７）学生の受入れ募集
学生の受入れ募集（８）財務
財務（９）法令等の遵守
法令等の遵守（１０）社会貢献・地域貢献（１１）国際交流※（１０）及び（１１）については任意記載。
（３）学校関係者評価結果の活用状況
昨年度、施設・設備等の老朽化のご指摘を受けた。本年度以降、今後の施設・設備等の利活用状況を踏まえて、計画的な更新を行っていきたい。本年度は、先ずトイレのリフォームを実施する。
（４）学校関係者評価委員会の全委員の名簿
令和5年5月1日現在

名 前
吉村 遵博

所
属
日本アルゴリズム株式会社
開発部マネージャ

有働 賢二

株式会社ぐるぐる 代表取締役

静海 義明

株式会社サンナナ 取締役

山内 光代
阪梨 裕一

株式会社産業開発研究所
代表取締役社長
富士フイルムビジネスイノベーションジャパン
株式会社 営業部長

池上 奈緒子在校生保護者

工藤 知保

卒業生

任期

種別
企業等委
員
令和5年4月1日～令和7年3月
企業等委
31日（2年）
員
令和5年4月1日～令和7年3月
企業等委
31日（2年）
員
令和5年4月1日～令和7年3月
企業等委
31日（2年）
員
令和5年4月1日～令和7年3月
企業等委
31日（2年）
員
令和5年4月1日～令和6年3月
保護者委
31日（1年）
員
令和5年4月1日～令和7年3月
卒業生委
31日（2年）
員
令和5年4月1日～令和7年3月
31日（2年）※委員の種別の欄には、学校関係者評価委員として選出された理由となる属性を記載すること。
（例）企業等委員、PTA、卒業生等（５）学校関係者評価結果の公表方法・公表時期（ホームページ ・ 広報誌等の刊行物 ・ その他（））
URL：
https::/www.denbi.ac.jp/
公表時期：
令和5年10月2日

５．「企業等との連携及び協力の推進に資するため、企業等に対し、当該専修学校の教育活動その他の学校運営の状況に関する情報を提供していること。」関係（１）企業等の学校関係者に対する情報提供の基本方針
企業等の学校関係者と連携・協力を通じて、健全な学校運営と教職員の資質向上に取り組んでいくことを目的とするため、教育活動等の学校運営状況に関する情報を提供することを基本方針とする。
（２）「専門学校における情報提供等への取組に関するガイドライン」の項目との対応
ガイドラインの項目
学校が設定する項目（１）学校の概要、目標及び計画
ホームページ「学校案内」に掲載（２）各学科等の教育
ホームページ「学科・コース」に掲載（３）教職員
ホームページ「講師・職員紹介」に掲載（４）キャリア教育・実践的職業教育
ホームページ「就職・資格」に掲載（５）様々な教育活動・教育環境
ホームページ「学校案内」に掲載（６）学生の生活支援
ホームページ「入学案内」の「学費・学費サポート」に掲載（７）学生納付金・修学支援
ホームページ「入学案内」の「学費・学費サポート」に掲載（８）学校の財務
ホームページ「情報公開」の「財務情報」に掲載（９）学校評価
ホームページ「情報公開」の「学校関係者評価結果」に掲載（１０）国際連携の状況（１１）その他※（１０）及び（１１）については任意記載。
（３）情報提供方法（ホームページ ・ 広報誌等の刊行物 ・ その他（））
URL：
https://www.denbi.ac.jp/about/disclosure/
公表時期：
令和5年10月2日

授業科目等の概要
#REF!
分類
必 選 自
択 由
必 選
修 修 択

授業科目名

授業科目概要

2 ○

3 ○

4 ○

5 ○

6 ○
7 ○

8 ○

9 ○

10 ○

11

○

12

○

○

教員

企
実
業
験
業
講 演
校 校 専 兼 等
・
位
と
技
実
時
の
習
数 義 習
内 外 任 任 連・数
携実

オフィス実務Ⅰで得た知識を基にし、徹底
1ビ ジ ネ ス マ した実践およびロールプレイングを行うこ
・ 104
ナーⅠ
とで、「知っている」から「できる」レベ
通
ルへの引き上げを行う。
企業で使われるｱﾌﾟﾘｹｰｼｮﾝであるOfficeｿﾌﾄ
1
パソコン演習 で、ビジネス文書の作成、表計算や関数・・ 104
Ⅰ
グラフ作成を組み合わせ等、意のままに作通成できる技術の基礎を習得。
ビジネス社会を想定し、TPOに応じた相手とビジネスコ
1の関わり合い方の技法の基本を企業のスペ
ミュニケー
・ 26
シャリストからの講義を交え理解、習得す
ションⅠ
前
る。
ビジネスにおける文書の種類を理解し、一 1
ビジネス文書
般文書・メール文書などのレイアウト知識 ・ 52
Ⅰを理解する。
通1
社 会 人 基 礎 新聞を使 って 社会 人基 礎力 とさ れる 「読
・ 26
（NIE)
む」「書く」「表現する」力を習得する。
前
1
社 会 人 基 礎 履歴書の志望動機、自己PRに自分を表現で
・ 26
（文章)
きるような力を習得する。
後グローバルな社会で働く可能性を踏まえ、
1
Casual様々なシーンでの日常英会話を交わすこと
・ 52
Englishを繰り返し、英会話に対する嫌悪感、抵抗
通感をなくす。
就職に対する学生の不安を和らげ、自分の1
生きがい探しと捉え、取り組む。具体的に
一般教養
・ 52
は自己分析、一般教養（数学、国語）学習
通を習慣化する。
３週間にわたるインターンシップおよび、
1
事前、事後に行う職業理解のための講義や
総合実習
・ 210
ロールプレイングを通して２年次の進路選
後択に役立てる力を養う。
ブライダルの基礎知識を学び、アシスタン
1
トウエディングプランナーの資格を取得す
ブライダルⅠ・ 104
る。また、２年次に行う模擬結婚式に向け通ての準備を計画的に行う。
サービス業全般において重要なサービスマ
1
インドを学ぶ。相手の期待を超えたもてな
サービス概論・ 52しをする「ホスピタリティ」を実践できる
前
サービススタッフをめざす。
ホテル概論

場所

授

単

基本的なビジネス社会の常識、敬語の使い方、交際 1
オフィス実務 業務、身だしなみなどを習得し、販売、事務、受付・ 160 6 ○など様々な職種での仕事に対応できる幅広いビジネⅠ
通
ススキルをもったスタッフを育成する。

1 ○

13

授業方法
配
当
年
次
・
学
期

観光業界における概論を学び、ホテル業の基礎知識 1やマナー、 おもてなしの心を身に付ける。また、・ 52
様々な状況やお客様に対応できるような人間力の高
後い人材を育成する。

○

○

4

○

○

○

4

○

○

○

1

○

○

○ ○

2 ○

1

○

○

○

○

○

1 ○

○

○

2 ○

○

○

2 ○

○

○

6

○

○ ○

4

○

○

○

2

○

○

○

○

○

2 ○

会社での事例を中心としたケーススタディ
2
オフィス実務 中心の授業を行う。知識として頭の中で理・ 162 6 ○Ⅱ
解するだけでなく、自分のものとして実践
通的に行うことができる学生を育てる。
前期はオフィス実務Ⅱで得た知識をもとに2
ビ ジ ネ ス マ 主に電話応対ロールプレイングを行う。後・ 108 4○ナーⅡ
期は冠婚葬祭等のしきたり、マナーを理解通し、実社会で役立つ知識を習得する。

14 ○

15 ○

○

○

○

○

16 ○

一年次に学習したパソコン演習Ⅰを土台に、さらに 2
パソコン演習 高度な技能を身につける。また、POPの作成など、・ 54
Ⅱ(office） 実社会で役立つ技能の習得を目指す。ワープロ検定
通1級取得を目指す。

2

○

○

○

17 ○

パソコン演習 Photoshopの使い方や、操作方法を学び、ポ 2
Ⅱ ( 画 像 加 ストカードやポスターの作製ができる事を ・ 54
工）
目指す。
通

2

○

○

○

54

2

○

○

○

54

2 ○

○

○

26

1 ○

○

○

28

1

○

○

○

2
クラス全体で日本文化に触れる等、様々な・ 204 8経験をすることで、連帯感を育む。
後

○

○

○

模擬結婚式を作り上げることを目的とす
2
ブライダルⅡ る。 模擬結婚式で使用するペーパーアイテ ・ 188 8
ムや装飾品を全員で協力して制作する。
通

〇

〇

〇

個人及びグループで課題発表を行うことにビジネスプレ2
より、与えられた環境の中で、相手に自分ゼンテーショ
・の持っている情報を正確に伝達する力を身
ン
通
に付ける。
就職に向け面接での対応・内定後の書類提2社 会 人 基 礎 出の仕方などを学ぶ。社会人として備えて・（就職）おくべき対人対応スキルをケーススタディ
通方式で身に着ける
１年次に学んだビジネス文書作成の基礎を
2
ビジネス文書 復習し、ビジネス社会でその知識を活用す
・Ⅱるため、実践的なビジネス文書 について学前習する。
コミュニ ケー ショ ンに つい てよ り深 く学
ビジネスコ
2
び、実践力を習得する。ビジネス社会を想ミュニケー
・定し、スピーチ、 ディスカッション、プレションⅡ
後
ゼンテーションの技法を理解、習得する。

18 ○

19 ○

20 ○

21 ○

22 ○

23

総合演習

〇

「ホスピタリティ」を実践できるサービス 2
ホ ス ピ タ リ スタッフをめざす。日本のサービス産業の〇・ 28 1○○○
24
ティ
現状を知り、 ホスピタリティの重要性、歴 後史、定義について学び、実践につなげる。
24科目
75単位時間合計
卒業要件： 出席率が80%以上でかつ履修科目にすべて合格していること
１学年の学期区分
2期
履修方法： 必修科目並びに選択必修科目のすべてを履修すること
１学期の授業期間
20 週（留意事項）
１ 一の授業科目について、講義、演習、実験、実習又は実技のうち二以上の方法の併用により行う場合については、主たる方法について○を付し、その他の方法について△を付すこと。
２

企業等との連携については、実施要項の３（３）の要件に該当する授業科目について○を付すこと。

（別紙様式４）
令和5年10月2日

職業実践専門課程等の基本情報について

学校名

設置認可年月日

校長名

熊本電子ビジネス専門学校

昭和60年12月26日

内藤 謙一

設置者名

設立認可年月日

代表者名

学校法人未来創造学園

平成22年3月2日

吉山 昌利

分野

認定課程名

商業実務

商業実務専門過程

所在地
862-0976
熊本市中央区九品寺２丁目２－３８
096-362-5656
所在地〒
862-0976（住所） 熊本市中央区九品寺２丁目２－３８（電話） 096-362-5656
専門士認定年度
高度専門士認定年度
平成28年度文部科学大臣
認定
〒
（住所）
（電話）

認定学科名
総合ビジネス科（事務スペシャリストコース）

職業実践専門課程認定年度
平成28(2016)年度

本学科は、学校教育法に基づき、時代を生き抜く高い専門性と豊かな人間力の育成を行うと伴に、基本的な職務知識の習得に加え、接遇応対、電話応対等の技術を身に付けた多種多様な業種・職種に対応できる人材を育成することを目的とする。

学科の目的

学科の特徴（取得
オフィス実務やビジネスマナーを学ぶ。また、専門知識としてIT業務の基礎と簿記会計等を学ぶ。（取得可能な資格：秘書技能検定、ビジネス文書技能検定、日本語ワー
可能な資格、中退 プロ技能標準試験、表計算技能標準試験、日商簿記検定、全経簿記検定）
率 等）
修業年限

昼夜

全課程の修了に必要な総授業時数又は総
単位数

2

昼間

※単位時間、単位いずれ
かに記入

年

生徒総定員
60 人

就職等の状況

生徒実員(A)

講義

演習

実習

実験

実技

1,980 単位時間

956 単位時間

814 単位時間

210 単位時間

0 単位時間0 単位時間

単位

単位

単位

単位

単位

単位

留学生数（生徒実員の内数）(B)

留学生割合(B/A)

0人
18 人の内数■卒業者数 (C)：8
■就職希望者数 (D)：8■就職者数 (E)：8
■地元就職者数 (F)7■就職率 (E/D)：
100■就職者に占める地元就職者の割合 (F/E)
88■卒業者に占める就職者の割合 (E/C)
100
■進学者数
0
■その他

（令和

0%
人
人
人
人
％
％
％
人

4 年度卒業者に関する令和５年５月１日時点の情報）■主な就職先、業界等（令和４年度卒業生）

一般企業、サービス業界に就職し、事務、接客等の職種に就く。
■民間の評価機関等から第三者評価：
第三者による
学校評価
当該学科のホームページURL

無※有の場合、例えば以下について任意記載
評価団体：

評価結果を掲載した
ホームページＵＲＬ

受審年月：

#REF!
（Ａ：単位時間による算定）
総授業時数

1,980 単位時間

うち企業等と連携した実験・実習・実技の授業時数

210 単位時間

うち企業等と連携した演習の授業時数

26 単位時間

うち必修授業時数

1,980 単位時間

うち企業等と連携した必修の実験・実習・実技の授業時数

210 単位時間

うち企業等と連携した必修の演習の授業時数

26 単位時間（うち企業等と連携したインターンシップの授業時数）

210 単位時間

企業等と連携した実習等の実施状況（Ａ、Ｂいずれか（Ｂ：単位数による算定）
に記入）
総授業時数

教員の属性（専任教員について記
入）単位

うち企業等と連携した実験・実習・実技の授業時数

単位

うち企業等と連携した演習の授業時数

単位

うち必修授業時数

単位

うち企業等と連携した必修の実験・実習・実技の授業時数

単位

うち企業等と連携した必修の演習の授業時数

単位（うち企業等と連携したインターンシップの授業時数）

単位① 専修学校の専門課程を修了した後、学校等においてその担当する教育等に従事した者であって、当該専門課程の修業年限と当該業務に従事した期間とを通算して六年以上となる者（専修学校設置基準第41条第1項第1号）

1人② 学士の学位を有する者等（専修学校設置基準第41条第1項第2号）

2人③ 高等学校教諭等経験者（専修学校設置基準第41条第1項第3号）

0人④ 修士の学位又は専門職学位（専修学校設置基準第41条第1項第4号）

1人

⑤ その他

（専修学校設置基準第41条第1項第5号）

0人

計

4人

上記①～⑤のうち、実務家教員（分野におけるおおむね５年以上の実務の経験を有し、かつ、高度の実務の能力を有する者を想定）の数

4人

１．「専攻分野に関する企業、団体等（以下「企業等」という。）との連携体制を確保して、授業科目の開設その他の教育課
程の編成を行っていること。」関係（１）教育課程の編成（授業科目の開設や授業内容・方法の改善・工夫等を含む。）における企業等との連携に関する基本方針
教育課程編成委員会は、就業先である情報処理の各業界で職務を遂行するために必要な、知識・技術・技能などについて分析し、専門課程に必要な授業科目・授業内容・方法の改善・工夫などについて提言を行う。その提言に基づき、本専
門課程において、教育課程等の編成を行い、専門的、かつ実践的な職業教育を行う。
（２）教育課程編成委員会等の位置付け※教育課程の編成に関する意思決定の過程を明記

学校長は、総合ビジネス科が編成した教育課程について教育課程編成委員会に諮問する。
教育課程編成委員会は、組織運営規程第６条の定めにより、その編成内容を教育課程編成委員会規則第２条について審議し、学校長に改善案等を答申する。
学校長はその答申を受け、答申内容を十分に活用し、実践的で専門的な職業教育を実施するにふさわしい教育課程の編成になるよう教務部長並びに総合ビジネス科に指示する。
指示を受けた教務部長並びに総合ビジネス科は、改善案等の内容から短期的な取組み、中長期的な取組み毎に計画を立て、それを反映した教育課程の編成を行う。
なお、教育課程編成委員会規則第２条に定める以下の事項とする。
・業界における人材の専門性等の動向
・国又は地域の産業振興の方向性
・実務に必要な最新の知識・技術・技能・その他、教育課程の編成に関連する事項（３）教育課程編成委員会等の全委員の名簿
令和5年5月1日現在

名 前
阪梨 裕一

所
属
富士フイルムビジネスイノベーションジャパン
株式会社

任期

種別

令和5年4月1日～令和7年3月
31日（2年）③

熊谷 朋子

秘書サービス接遇教育学会 会員

令和5年4月1日～令和7年3月
31日（2年）②

内藤 謙一

熊本電子ビジネス専門学校 校長

令和5年4月1日～令和6年3月
31日（1年）－

令和5年4月1日～令和6年3月
31日（1年）－

令和5年4月1日～令和6年3月
31日（1年）－

令和5年4月1日～令和6年3月
31日（1年）－

白野 徹
上妻 やよい田代 安由美熊本電子ビジネス専門学校
教務部長
熊本電子ビジネス専門学校
総合ビジネス科 主任
熊本電子ビジネス専門学校
総合ビジネス科※委員の種別の欄には、企業等委員の場合には、委員の種別のうち以下の①～③のいずれに該当するか記載すること。
（当該学校の教職員が学校側の委員として参画する場合、種別の欄は「－」を記載してください。）①業界全体の動向や地域の産業振興に関する知見を有する業界団体、職能団体、地方公共団体等の役職員（１企業や関係施設の役職員は該当しません。）②学会や学術機関等の有識者③実務に関する知識、技術、技能について知見を有する企業や関係施設の役職員（４）教育課程編成委員会等の年間開催数及び開催時期（年間の開催数及び開催時期）
年2回 （7月～8月、3月）（開催日時（実績））
第１回 令和4年8月19日 15：00～16：30
第２回 令和5年3月14日 10：30～12：00（５）教育課程の編成への教育課程編成委員会等の意見の活用状況※カリキュラムの改善案や今後の検討課題等を具体的に明記。
下準備をした会話はこなせるが、傾聴力や雑談力、アサーションのスキルは弱い学生が増えている。アクシデントに強いアドリブ力を高めていける
ような内容のコミュニケーションの授業が必要であるとのご意見があった。また、企業の営業職においても面談がリモートになるなどDX化が進んでいる。今後はIT業務におけるセキュリティの知識やデータを活用する技能を持つ人材が求められるだろうとの意見があった。昨年度からSNSを使った企業広報について学ぶ機会を増やし、SNSを利用する際のリスクについての内容も取り入れている。令和6年度からはカリキュラムを編成し「IT,SNS利活用」について広く学ぶ。

２．「企業等と連携して、実習、実技、実験又は演習（以下「実習・演習等」という。）の授業を行っていること。」関係（１）実習・演習等における企業等との連携に関する基本方針
教育課程編成委員会は、就業先である情報処理の各業界で職務を遂行するために必要な、知識・技術・技能などについて分析し、専門課程に必要な授業科目・授業内容・方法の改善・工夫などについて提言を行う。その提言に基づき、本専
門課程において、教育課程等の編成を行い、専門的、かつ実践的な職業教育を行う。
（２）実習・演習等における企業等との連携内容※授業内容や方法、実習・演習等の実施、及び生徒の学修成果の評価における連携内容を明記

演習担当の教員と学科担当担任が演習の目的および学生状況について打ち合わせを行い、演習内容を確認する。演習
中は、演習の進捗度、学生習熟状況を確認し、必要に応じて演習内容の調整を行う。
（３）具体的な連携の例※科目数については代表的な５科目について記載。
科 目 名
科 目 概 要

ビジネスコミュニケーションⅠ

連 携 企 業 等

ビジネス社会を想定し、TPOに応じた相手との関わり合い
富士フイルムビジネスイノベーショ方の技法の基本を企業のスペシャリストからの講義を交ンジャパン株式会社
え、理解・習得する。

３．「企業等と連携して、教員に対し、専攻分野における実務に関する研修を組織的に行っていること。」関係（１）推薦学科の教員に対する研修・研究（以下「研修等」という。）の基本方針
学校法人未来創造学園熊本電子ビジネス専門学校教職員研修規程の定めに従い研修を行う。
教職員に対して必要な知識、技能等を習得させることにより、その職責の遂行に必要な教職員の能力、資質の向上を図ることを目的とする。専攻
分野に係わる教員の資質（知識、技術、技能）が何かを関連する企業や関連団体等に広く意見を伺い、効果的な指導がなされるよう研修計画を立て実施する。また、学級運営力の向上や教育法の習得等の研修にも併せて取り組んで行く。
研修機会としては、関連する企業や関連団体等から招いた講師による学内研修や、各種団体が開催する学外研修が考えられる。

（２）研修等の実績①専攻分野における実務に関する研修等
秘書検定、サービス接遇検定準1級面接試験実施担当者
研修名： 研修会期間：

令和4年10月29日

内容

面接試験における心構えと審査の注意点の確認

研修名：

秘書検定、サービス接遇検定準1級面接試験実施担当者
研修会

期間：

令和5年3月11日

面接試験における心構えと審査の注意点の確認
内容②指導力の修得・向上のための研修等
研修名： 料亭とディズニーから学ぶ人の心を動かすホスピタリティ
期間：

令和4年9月4日

ホスピタリティの効果と実践
内容（３）研修等の計画①専攻分野における実務に関する研修等
研修名： 秘書検定、サービス接遇検定準1級面接試験実施担当者研修会期間：

令和5年9月内容

面接試験における心構えと審査の注意点の確認

研修名：

秘書検定、サービス接遇検定準1級面接試験実施担当者研修会期間：

令和6年3月連携企業等： （公）実務技能検定協会
対象： 面接試験実施担当者

連携企業等： （公）実務技能検定協会
対象： 面接試験実施担当者

連携企業等： 日本ホスピタリティ推進協会
対象：

連携企業等： （公）実務技能検定協会
対象： 面接試験実施担当者
連携企業等： （公）実務技能検定協会
対象： 面接試験実施担当者

面接試験における心構えと審査の注意点の確認
内容②指導力の修得・向上のための研修等
研修名：

発達障害の支援方法 支援者向け講座

期間：

令和5年6月

内容発達障害の行動特性の理解と支援方法

研修名：

くまもと若者サポートステーション事業説明会期間：

令和5年8月内容

発達障がい支援団体の利用方法

連携企業等：

熊本市発達障がい者支援センターみなわ

対象：

連携企業等：
対象：

特定非営利活動法人
おーさあ４．「学校教育法施行規則第１８９条において準用する同規則第６７条に定める評価を行い、その結果を公表していること。
また、評価を行うに当たっては、当該専修学校の関係者として企業等の役員又は職員を参画させていること。」関係（１）学校関係者評価の基本方針
学校関係者評価は職員で実施した自己評価を、企業・高等学校・保護者・卒業生等の学校関係者それぞれの視点から意見を伺い、お互いの理解を深めるためのものとする。また、その評価の過程において、自己評価の妥当性を検証すると伴に、客観性・透明性等をより高め、公共性の高い社会に寄与する学校を目指すことを基本方針とする。
（２）「専修学校における学校評価ガイドライン」の項目との対応
ガイドラインの評価項目
学校が設定する評価項目（１）教育理念・目標
教育理念・目標（２）学校運営
学校運営（３）教育活動
教育活動（４）学修成果
学修成果（５）学生支援
学生支援（６）教育環境
教育環境（７）学生の受入れ募集
学生の受入れ募集（８）財務
財務（９）法令等の遵守
法令等の遵守（１０）社会貢献・地域貢献（１１）国際交流※（１０）及び（１１）については任意記載。
（３）学校関係者評価結果の活用状況
昨年度、施設・設備等の老朽化のご指摘を受けた。本年度以降、今後の施設・設備等の利活用状況を踏まえて、計画的な更新を行っていきたい。本年度は、先ずトイレのリフォームを実施する。
（４）学校関係者評価委員会の全委員の名簿
令和5年5月1日現在

名 前
吉村 遵博
有働 賢二
静海 義明
山内 光代
阪梨 裕一
池上 奈緒子工藤 知保

所
属
日本アルゴリズム株式会社
開発部マネージャ

任期

種別

令和5年4月1日～令和7年3月
企業等委
31日（2年）

員
令和5年4月1日～令和7年3月
企業等委
31日（2年）株式会社ぐるぐる 代表取締役員
令和5年4月1日～令和7年3月
企業等委
31日（2年）
株式会社サンナナ 取締役員
令和5年4月1日～令和7年3月
株式会社産業開発研究所
企業等委
31日（2年）
代表取締役社長員
令和5年4月1日～令和7年3月
富士フイルムビジネスイノベーションジャパン 31日（2年）
企業等委
株式会社 営業部長
員
令和5年4月1日～令和6年3月
保護者委
31日（1年）
在校生保護者員
令和5年4月1日～令和7年3月
卒業生委
31日（2年）
卒業生
員※委員の種別の欄には、学校関係者評価委員として選出された理由となる属性を記載すること。
（例）企業等委員、PTA、卒業生等（５）学校関係者評価結果の公表方法・公表時期（ホームページ ・ 広報誌等の刊行物 ・ その他（））
URL：
https::/www.denbi.ac.jp/
公表時期：
令和5年10月2日

５．「企業等との連携及び協力の推進に資するため、企業等に対し、当該専修学校の教育活動その他の学校運営の状況に関する情報を提供していること。」関係（１）企業等の学校関係者に対する情報提供の基本方針
企業等の学校関係者と連携・協力を通じて、健全な学校運営と教職員の資質向上に取り組んでいくことを目的とするため、教育活動等の学校運営状況に関する情報を提供することを基本方針とする。
（２）「専門学校における情報提供等への取組に関するガイドライン」の項目との対応
ガイドラインの項目
学校が設定する項目（１）学校の概要、目標及び計画
ホームページ「学校案内」に掲載（２）各学科等の教育
ホームページ「学科・コース」に掲載（３）教職員
ホームページ「講師・職員紹介」に掲載（４）キャリア教育・実践的職業教育
ホームページ「就職・資格」に掲載（５）様々な教育活動・教育環境
ホームページ「学校案内」に掲載（６）学生の生活支援
ホームページ「入学案内」の「学費・学費サポート」に掲載（７）学生納付金・修学支援
ホームページ「入学案内」の「学費・学費サポート」に掲載（８）学校の財務
ホームページ「情報公開」の「財務情報」に掲載（９）学校評価
ホームページ「情報公開」の「学校関係者評価結果」に掲載（１０）国際連携の状況（１１）その他※（１０）及び（１１）については任意記載。
（３）情報提供方法（ホームページ ・ 広報誌等の刊行物 ・ その他（））
URL：
https://www.denbi.ac.jp/about/disclosure/
公表時期：
令和5年10月2日

授業科目等の概要
#REF!
分類

必 選 自
択 由
必 選
修 修 択

授業科目名

授業科目概要

配
当
年
次
・
学
期

授業方法
実
単
験
業
講 演 ・
位
実
時
習
数 義 習 ・
数実
技
授

基本的なビジネス社会の常識、敬語の使い方、交際 1
オフィス実務 業務、身だしなみなどを習得し、販売、事務、受付・ 160 6 ○など様々な職種での仕事に対応できる幅広いビジネⅠ
通
ススキルをもったスタッフを育成する。

1 ○オフィス実務Ⅰで得た知識を基にし、徹底
1ビ ジ ネ ス マ した実践およびロールプレイングを行うこ・ 104 4ナーⅠとで、「知っている」から「できる」レベ
通
ルへの引き上げを行う。
企業で使われるｱﾌﾟﾘｹｰｼｮﾝであるOfficeｿﾌﾄ
1
パソコン演習 で、ビジネス文書の作成、表計算や関数・・ 104 4Ⅰ
グラフ作成を組み合わせ等、意のままに作通成できる技術の基礎を習得。
ビジネス社会を想定し、TPOに応じた相手とビジネスコ
1の関わり合い方の技法の基本を企業のスペ
ミュニケー
・ 26 1
シャリストからの講義を交え理解、習得す
ションⅠ
前
る。

2 ○

3 ○

4 ○

5 ○

ビジネスにおける文書の種類を理解し、一 1
ビジネス文書
般文書・メール文書などのレイアウト知識 ・ 52
Ⅰを理解する。
通

2 ○

6 ○

1
社 会 人 基 礎 新聞を使 って 社会 人基 礎力 とさ れる 「読
・ 26
（NIE)
む」「書く」「表現する」力を習得する。
前

1

7 ○

1
社 会 人 基 礎 履歴書の志望動機、自己PRに自分を表現で
・ 26
（文章)
きるような力を習得する。
後

1 ○

8 ○

CasualEnglish

9 ○

一般教養

10 ○

総合実習

○

会社の帳簿を管理するための商業簿記の基 1
簿記会計基礎 礎知識の習得を目標に。具体的には日商簿 ・ 156 6 ○記検定３級レベルの知識の習得を目指す。 通

12

○

PC利活用

PC操作のみならず、ハード面の理解やネッ 1
トワークの基礎知識を習得する。P検３級取 ・ 52得を目標とする。
通

2

教員

企
業
校 校 専 兼 等との
内 外 任 任 連
携

○

○

○

○

○

○

○

○

○

○

○ ○

○

○

グローバルな社会で働く可能性を踏まえ、
1
様々なシーンでの日常英会話を交わすこと
・ 52 2 ○を繰り返し、英会話に対する嫌悪感、抵抗
通感をなくす。
就職に対する学生の不安を和らげ、自分の1
生きがい探しと捉え、取り組む。具体的に・ 52 2 ○は自己分析、一般教養（数学、国語）学習
通を習慣化する。
３週間にわたるインターンシップおよび、
1
事前、事後に行う職業理解のための講義や・ 210 6
ロールプレイングを通して２年次の進路選
後択に役立てる力を養う。

11

場所

○

○

○

○

○

○

○

○

○

○ ○

○

○

○

○

○

○

会社での事例を中心としたケーススタディ
2
オフィス実務 中心の授業を行う。知識として頭の中で理・ 162 6 ○Ⅱ
解するだけでなく、自分のものとして実践
通的に行うことができる学生を育てる。
前期はオフィス実務Ⅱで得た知識をもとに2
ビ ジ ネ ス マ 主に電話応対ロールプレイングを行う。後・ 108 4○ナーⅡ
期は冠婚葬祭等のしきたり、マナーを理解通し、実社会で役立つ知識を習得する。

13 ○

14 ○

○

○

○

○

15 ○

一年次に学習したパソコン演習Ⅰを土台に、さらに 2
パソコン演習 高度な技能を身につける。また、POPの作成など、・ 54
Ⅱ(office） 実社会で役立つ技能の習得を目指す。ワープロ検定
通1級取得を目指す。

2

○

○

○

16 ○

パソコン演習 Photoshopの使い方や、操作方法を学び、ポ 2
Ⅱ ( 画 像 加 ストカードやポスターの作製ができる事を ・ 54
工）
目指す。
通

2

○

○

○

54

2

○

○

○

54

2 ○

○

○

26

1 ○

○

○

28

1

○

○

○

2
クラス全体で日本文化に触れる等、様々な・ 204 8経験をすることで、連帯感を育む。
後

○

○

○

個人及びグループで課題発表を行うことにビジネスプレ2
より、与えられた環境の中で、相手に自分ゼンテーショ
・の持っている情報を正確に伝達する力を身
ン
通
に付ける。
就職に向け面接での対応・内定後の書類提2社 会 人 基 礎 出の仕方などを学ぶ。社会人として備えて・（就職）おくべき対人対応スキルをケーススタディ
通方式で身に着ける
１年次に学んだビジネス文書作成の基礎を
2
ビジネス文書 復習し、ビジネス社会でその知識を活用す
・Ⅱるため、実践的なビジネス文書 について学前習する。
コミュニ ケー ショ ンに つい てよ り深 く学
ビジネスコ
2
び、実践力を習得する。ビジネス社会を想ミュニケー
・定し、スピーチ、 ディスカッション、プレションⅡ
後
ゼンテーションの技法を理解、習得する。

17 ○

18 ○

19 ○

20 ○

21 ○

22

総合演習

○

１年次に習得した基礎を発展させ、商業簿
簿記会計応用 記のみならず工業簿記の分野の知識を理解する。日商簿記検定２級の取得を目指す。

合計

2・ 216 9 ○通

22科目

卒業要件： 出席率が80%以上でかつ履修科目にすべて合格していること
履修方法： 必修科目並びに選択必修科目のすべてを履修すること○

75単位時間
１学年の学期区分
１学期の授業期間（留意事項）
１ 一の授業科目について、講義、演習、実験、実習又は実技のうち二以上の方法の併用により行う場合については、主たる方法について○を付し、その他の方法について△を付すこと。
２

企業等との連携については、実施要項の３（３）の要件に該当する授業科目について○を付すこと。

○

2期
20 週