はじめに

これは七〇年に渡る巨大スケールの経済ドラマである。目まぐるしく変わる時代の流れの中で、今後の流れを先導するように、あるいは危うい流れを押し戻すように、正論を吐いては進み続けた経営者たちが入れ代わり登場する物語だ。経済同友会の面々にとっては当たり前の日常の連続なのかもしれないが、次々と現れる迫力満点の展開が我々を魅了する。この「はじめに」の項では、約八〇〇ページに及ぶ長編物語を読み進んでいくのを助けるべく、時代背景にも触れながら、全七章の見所を紹介していく。

ドラマの幕開けは、今でも多くの経済人が心の拠り所にする「設立趣意書」が起草された一九四六年だ。本文

では、まず、「日本はいま焦土にひとしい荒廃の中から立ち上がろうとしている」から始まり、「脳漿をしぼってわが国経済の再建に総力を傾注すべき秋ではあるまいか」と呼びかける趣意書の全文を紹介するとともに、発起人名簿に挙げられた八三名全員の名簿も掲載した。

さらに、時代が進むにつれ、「修正資本主義」「企業民主化試案」「われらの覚悟」「経営者の社会的責任」など、11 ―― はじめに経済人ならずとも耳にしたことのある言葉が次々と登場し、読む者の関心を引く。中でも、経営者あるいは企業の「社会的責任」は、今日までの経済同友会の活動を貫く大きなテーマになるが、この時期に謳われた社会的責任が、どんな場面で、どんな思いを込めて登場するのかも興味深い。さらに、この時代の経済同友会は、これも以降の活動の大きな柱になっていく通商の「自由化」を強く促していく。経済同友会の原型が「まさにそこにある」のが、四六年から六一年までを扱う第一章だ。

第二章には、単数制の代表幹事として六三年から七五年まで経済同友会を牽引した木川田一隆が登場する。高度成長期を迎え、日本経済の「量的」な成長がクローズアップされる中、経済同友会は六五年に『転機に立つ経営者の自覚と実践』を発表、世の中に先駆ける形で安定成長と企業の「質的」強化を主張した。以降も、年頭見解などで「人間尊重の社会」「福祉経営」などを提案した。木川田イズムで知られる彼を扱う書物は多いが、その理念と行動の軌跡が第二章に記されている。一方で、敏感に時代にあわせ、経済同友会のテーマや活動の舞台が著しく国際化していく時代でもある。

七三年の第一次石油危機の発生を節目に、世界と日本の経済が低成長期に突入する時代を描く第三章では、経済同友会が佐々木直代表幹事の下、国内産業の構造改革と、企業の減量経営を訴えていく姿を追っている。こうした経済界のストイックな流れが、「親方日の丸」産業の構造改革でもある行革にも結びついていく、という意外な展開にも興味が惹かれる。佐々木も行革推進五人委員会のメンバーでもあり、行革には多くのページを割いて経緯を詳しく紹介した。

第四章は、章題『バブルと摩擦の中で』が示す通りの時代だ。日米経済摩擦の最前線に立つ自動車会社の現役12社長である石原俊を新たなリーダーとして迎え入れ、「開かれた行動する政策集団」として活動していく。摩擦問題では、提携団体である米ＣＥＤとの間柄も面白い。日米間の緊張緩和を目指し、両者は八七年と八九年に共同宣言を発表するのだが、意見交換の場を覗くと、親密関係にあるにもかかわらず、両者の間にも互いを分かり合えない溝が多々垣間見え、当時の日米の国民感情の機微や社会情勢が手に取るように分かる。

石原の後を受けた速水優が直面したのはバブル経済の崩壊と、国内政治の五五年体制崩壊だった。佐川急便事件を受けて登場した細川護熙内閣は政治改革を目指し、経済同友会も強く後を押していく。だが、改革法案は与党内からの反対もあって否決、この時、速水らは、どう動き、政界はどう反応したか。本文で〝検証〟されたい。

この本の最大のヤマ場を第五章に置く方も多いはずだ。牛尾治朗と小林陽太郎という二人の代表幹事が、ともにグローバリズムという世界の大波に真っ向から立ち向かった。前者は九七年に『市場主義宣言』を発表、企業に株主重視などの市場主義の理念を掲げて行動するよう提唱した。後者は代表幹事就任挨拶で『「市場主義宣言」を超えて』を発表、株主至上主義ではなく、社会との調和を目指す方向を示した。代表幹事の交代期には経済同友会の内部にさえ、戸惑いも見受けられた、この大きなカジの切り替えは何故、行われたのか。さらに一見、水と油の関係にも映る両者の理念は、本当に相入れないものなのか。評論を交えず、発言記録などに頼って経緯を追っている。

五〇歳代で代表幹事になった北城恪太郎と、北城を継いだ桜井正光が取り組んだのは、ともに「日本の企業を創り直す」ことだった。北城はイノベーションで立国することを、桜井は日本勢の強みを活かしながらもグローバル化を目指す『新・日本流経営の創造』を、それぞれ提唱した。さらに、民主党政権の誕生と政局の大混乱を13 ―― はじめに受けて、桜井は『国のかたち』を描いていく姿勢も見せる。

二人を軸とした経済同友会の活動を追った第六章では、様々な〝事件〟にも触れている。例えば、ライブドア事件をきっかけに防衛に走る日本企業への対応で苦悩する場面などは、経済同友会の正直で人間くさい面も見受けられて、興味深い。

二〇一一年三月一一日の東日本大震災――それから約一か月半後に長谷川閑史が代表幹事に就任した。当然に震災復興は常に長谷川同友会の大きな課題になった。地元高校への実習機器の贈呈、会員所属企業と現地企業の様々な提携、地元でのリーダーの育成など、おおよそ考えられる支援は採用し続け、しかも積極的に現地に乗り込んだ。この本には所々、写真を織り交ぜているが、震災関連のイベントを写したカットには、経済同友会関係者が注ぐ「愛情」と、現地の方々からの「感謝」の表情がうかがえる。

もう一つ、長谷川らが発明したメカニズムにも注目した。政策提言などをより多く実現させるために、政府会議に参加している経済同友会関係者と、同友会本体を太いパイプで結び、その活動を支えるための新組織も創設したのだ。自公に政権が戻り、経済界と政界の距離も近くなる環境が出来た矢先に、こうした仕組みを設けることで、経済などの主要政策の立案を経済同友会が先導していくことも可能になり始めている。

経済同友会七〇周年の年次総会で挨拶に立ったのは小林喜光代表幹事である。従来の代表幹事にも増して未来を見つめている。その未来は「サイバー空間（の時代）になる」と言い、「人間社会の継続が、そう簡単ではなくなる」と警告。サステナビリティこそがポイントになる時代が来ると言うのだ。二〇二一年以降を新時代とし、その前の現在は、様々な分野で「過去の延長線上ではない」改革を行うよう求める。考え方が新鮮で、しかもそ14

の総会でも提案した『ＳＡＩＴＥＫＩ社会』（最適社会）では、理論の説明に数学のＸ軸、Ｙ軸、Ｚ軸の「三次元」を用いるなど、私立文系の筆者にはとりつきにくい部分もあったが、何度も提言類を読み直し、分かりやすく紹介したつもりだ。

なお、この文章にも適用しているが、経済同友会の関係者の方々の敬称は全て省略させていただいた。また、年号は使わずに西暦で統一してある。参考にした文献としては、『経済同友』や幹事会通報など経済同友会発行のものや、新聞各社の年鑑、記事、さらには様々な経済関係の書物などがある。可能な限り、文中に出典は記してあるが、新聞記事などでは社名は入れず、「報道によると」といった表現に止めてあるものもある。特に文献一覧表は作らないが、関係各位に大いに感謝したい。

さあ、それでは本文。終戦翌年の経済同友会創立総会の場面にお連れしよう。

15 ―― はじめに