安全データシート

Sikaflex®-221
版番号
5.0

改訂日:
2023/03/26

整理番号:000000601552

前回改訂日: 2023/03/23
初回作成日: 2015/10/26

1. 化学品及び会社情報
化学品の名称:

Sikaflex®-221

供給者の会社名称、住所及び電話番号
供給者の会社名称:

シーカ・ジャパン株式会社〒107-0051
東京都港区元赤坂1-2-7 赤坂Ｋタワー7F

電話番号

:

03-6434-7291

電子メールアドレス:

EHS@jp.sika.com

ＦＡＸ番号

:

-

緊急連絡電話番号:0463-24-4976

推奨用途及び使用上の制限
適用: シーラントおよび接着剤

2. 危険有害性の要約
化学品の GHS 分類
生殖毒性

:

区分 1B

特定標的臓器毒性（単回ばく露）:区分 2 (中枢神経系, 腎臓, 肝臓, 呼吸器)

特定標的臓器毒性（反復ばく露）:区分 2 (呼吸器, 神経系)

特定標的臓器毒性（反復ばく露） (吸入):区分 2 (中枢神経系)

水生環境有害性 短期（急性）

:

区分 3

水生環境有害性 長期（慢性）

:

区分 3

GHS ラベル要素

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版番号5.0改訂日:
2023/03/26

整理番号:000000601552

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初回作成日: 2015/10/26

絵表示又はシンボル

:

注意喚起語

:

危険

危険有害性情報:

H360 生殖能又は胎児への悪影響のおそれ。
H371 臓器 (中枢神経系, 腎臓, 肝臓, 呼吸器) の障害のおそれ。
H373 長期にわたる、又は反復ばく露により臓器 (呼吸器, 神経系) の障害のおそれ。
H373 長期にわたる、又は反復ばく露（吸入）による臓器の障害のおそれ (中枢神経系)。
H412 長期継続的影響によって水生生物に有害。

注意書き

:

安全対策:
P201 使用前に取扱説明書を入手すること。
P202 全ての安全注意を読み理解するまで取り扱わないこと。
P260 ミスト／蒸気を吸入しないこと。
P264 取扱い後は皮膚をよく洗うこと。
P270 この製品を使用するときに、飲食又は喫煙をしないこと。
P273 環境への放出を避けること。
P280 保護手袋／保護衣／保護眼鏡／保護面を着用すること。
応急措置:
P308 + P311 ばく露又はばく露の懸念がある場合：医師に連絡すること。
保管:
P405 施錠して保管すること。
廃棄:P501 内容物／容器を承認された処理施設に廃棄すること。

GHS 分類に該当しない他の危険有害性知見なし。
3. 組成及び成分情報
化学物質・混合物の区別

:

混合物成分
化学名

含有量 (% w/w)

CAS 番号

2/3

化審法(ENCS)/安衛法(ISHL) 番号

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二酸化チタン

13463-67-7>= 2.5 - < 10キシレン

1330-20-7

2.33-3, 3-60

エチルベンゼン100-41-4>= 0.3 - < 13-28, 3-60

１，１’－メチレンビス［４－イソシアナトベンゼン］

101-68-8>= 0.1 - < 14-118

1-558, 5-5225

4. 応急措置
一般的アドバイス:

危険域から避難させる。
医師に相談する。
この安全データシートを担当医に見せる。

吸入した場合:新鮮な空気のある場所に移動する。
大量に曝露した場合は、医師の手当てを受ける。

皮膚に付着した場合:

直ちに汚染された衣服と靴を脱ぐ。
石けんと多量の水で洗い流す。
症状が持続する場合は、医師に連絡する。

眼に入った場合:コンタクトレンズをはずす。
洗浄中は眼を大きく開ける。
眼刺激が治まらない場合は、専門医に相談する。

飲み込んだ場合:

口を水で洗浄し、その後多量の水を飲む。
ミルクやアルコール飲料を与えない。
意識がない場合、口から絶対に何も与えないこと。

急性症状及び遅発性症状の最 :も重要な徴候症状

重要な影響または危険性は不明。
健康影響と症状のより詳細な情報はセクション 11 を参照くだ
さい。
生殖能又は胎児への悪影響のおそれ。
臓器の障害のおそれ。
長期にわたる、又は反復ばく露による臓器の障害のおそれ。

医師に対する特別な注意事項 :症状に応じた治療を行う。

5. 火災時の措置
適切な消火剤:

二酸化炭素（CO2）使ってはならない消火剤:

水

有害燃焼副産物:

有害燃焼生成物は知られていない。
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特有の消火方法:

化学物質の火災に対する標準手順。

消火を行う者の保護:

火災時には、自給式呼吸器を着用する。

6. 漏出時の措置
人体に対する注意事項、保護 :具及び緊急時措置

保護具を使用する。
保護具を着用せずに立ち入ることを禁ずる。

:

河川または下水システムに排水しない。
製品が河川、湖水または排水管を汚染した場合は、関連当局に連絡する。

封じ込め及び浄化の方法及び :機材

不活性の吸収材（例えば、砂、シリカゲル、酸性結合剤、汎用結合剤、おがくず）で吸収させる。
廃棄に備え適切な容器に入れて蓋をしておく。

環境に対する注意事項

7. 取扱い及び保管上の注意
取扱い
火災及び爆発の予防:

標準的な防火方法。

安全取扱注意事項:指定された職業暴露限界を超えないようにする (項目 8 を参照)。
眼，皮膚，衣類につけないこと。
個人保護については項目 8 を参照する。
作業エリアでは、喫煙、飲食は禁止する。
化学製品を取扱う場合は衛生措置の基準に従う。

接触回避

:

データなし

衛生対策

:

十分な衛生的作業を行い安全規定に従って取扱う。
使用中は飲食しないこと。
使用中は禁煙。
休憩前や終業時には手を洗う。

:

納品時の容器でのみ保管する。
換気のよい場所で保管する。
ラベルの予防措置を遵守する。
地域の規則に従って保管すること。

保管安全な保管条件

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8. ばく露防止及び保護措置
作業環境における成分別暴露限界/許容濃度
成分

CAS 番号

キシレン

1330-20-7

エチルベンゼン１，１’－メチレンビス［４－イソシアナトベンゼン］

指標 (暴露形態)
OEL-M

管理濃度 / 許容濃度
50 ppm
217 mg/m3

出典日本産業衛生学会（許容濃度）
詳細情報: 第 2 群： ヒトに対しておそらく生殖毒性を示すと判断される物質
ACL
50 ppm
安衛法（管理濃度）
TWA
20 ppm
ACGIH
100-41-4
ACL
20 ppm
安衛法（管理濃度）
OEL-M
20 ppm日本産業衛生87 mg/m3学会（許容濃度）
詳細情報: 第 2 群： ヒトに対しておそらく生殖毒性を示すと判断される物質, 経皮吸収, 発がん物質, 「第 2 群 B」に分類される物質は，証拠が比較的十分でない物質，すなわち，疫学研究からの証拠が限定的であり，動物実験からの証拠が十分でない．または，疫学研究からの証拠はないが，動物実験からの証拠が十分である．
TWA
20 ppm
ACGIH
101-68-8
OEL-M
0.05 mg/m3
日本産業衛生学会（許容濃度）
詳細情報: 気道感作性物質, 第 1 群 人間に対して明らかに感作性がある物質.
TWA
0.005 ppm
ACGIH

生物学的職業暴露限度成分

CAS 番号キシレン

1330-20-7 総メチル馬尿酸 (o-,m-, p-三異性体の総和)
メチル馬尿 尿酸

エチルベンゼン100-41-4

対象物質

マンデル酸
5/6

生物学的試料
尿尿試料採取時期
週の後半の作業終了時

許容濃度

出典800 mg/l

日本産業衛生学会

シフト終了時（暴露停止後できるだけ早く）作業終了

1.5 g/g クレ ACGIH
アチニン
BEI

150 mg/g-Cr

日本産安全データシート

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時

マンデル酸とフェニル
グリオキシル酸の和エチルベン
ゼン

尿週の後半の作業終了時

200 mg/g-Cr

尿

作業終了
時

15 μg/l

マンデル酸
及びフェニ
ルグリオキ
シル酸の合計尿シフト終了時（暴露停止後できるだけ早く）

0.15 g/g ク
レアチニン

業衛生学会
日本産業衛生学会
日本産業衛生学会
ACGIH
BEI

保護具
呼吸用保護具:適切な局所排気装置がない場合、あるいは、暴露評価によって、暴露量が推奨暴露ガイドライン以下であることが証明されない限り、呼吸用保護具を着用すること。
マスク用のフィルターのクラスは、物質を扱っているときに発生する可能性のある最高予測汚染物質濃度（ガス／蒸気／エアゾール／粒子）に適したものでなければならない。

手の保護具

:

リスク評価によって必要とされるときは、化学製品の取扱いの際、適合している化学薬品が浸透しない材質の手袋を着用する。

眼の保護具

:

リスク評価によって必要とされるときは、適合している保護眼鏡を着用する。

皮膚及び身体の保護具:

適した身体防具を選ぶには、そのタイプ、危険物質の濃度や量そして特定の作業場を考慮する。

9. 物理的及び化学的性質
物理状態

:

ペースト

色

:

多様

臭い

:

特徴的

臭いのしきい(閾)値

:

データなし

融点/ 範囲 / 凝固点

:

データなし

沸点／沸騰範囲

:

データなし
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可燃性（固体、気体）

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データなし

爆発下限界及び爆発上限界／可燃限界爆発範囲の上限 / 可燃上限 : データなし
値
爆発範囲の下限 / 可燃下限 :
値

データなし

引火点:

約 64.6 ℃(方法: 密閉式引火点試験)

分解温度

:

データなし

pH:

非該当

蒸発速度

:

データなし

自然発火温度

:

データなし

粘度
粘度(粘性率)

:

データなし

:

約 > 20.5 mm2/s (40 ℃):

不溶

溶媒に対する溶解性

:

データなし

n-オクタノール／水分配係数（log 値）

:

データなし

蒸気圧

:

0.01 hPa

密度及び／又は相対密度
密度:1.26 g/cm3 (23 ℃)

:

データなし

爆発特性

:

データなし

酸化特性

:

データなし

:

通常の使用条件において既知の危険な反応はない。

動粘度（動粘性率）
溶解度
水溶性

相対ガス密度10. 安定性及び反応性
反応性

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化学的安定性:

製品は化学的に安定である。

危険有害反応可能性:

特に言及すべき危害要因はない。

避けるべき条件:

データなし

混触危険物質:データなし

11. 有害性情報
急性毒性
利用可能な情報に基づく限り分類できない。
成分:
キシレン:
:

LD50 経口 (ラット): 3,523 mg/kg

急性毒性（経口）:LD50 経口 (ラット): 3,500 mg/kg

急性毒性（経皮）:

LD50 経皮 (ウサギ): 5,510 mg/kg

急性毒性（経口）エチルベンゼン:１，１’－メチレンビス［４－イソシアナトベンゼン］:
急性毒性（経口）:LD50 経口 (ラット): > 5,000 mg/kg
方法: OECD 試験ガイドライン 401

急性毒性（吸入）:LC50: 1.5 mg/l
曝露時間: 4 h
試験環境: 粉じん/ミスト
方法: 専門家の判断

皮膚腐食性／刺激性
利用可能な情報に基づく限り分類できない。
眼に対する重篤な損傷性／眼刺激性
利用可能な情報に基づく限り分類できない。
呼吸器感作性又は皮膚感作性
皮膚感作性
利用可能な情報に基づく限り分類できない。
呼吸器感作性
利用可能な情報に基づく限り分類できない。
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生殖細胞変異原性
利用可能な情報に基づく限り分類できない。
発がん性
利用可能な情報に基づく限り分類できない。
生殖毒性
生殖能又は胎児への悪影響のおそれ。
特定標的臓器毒性（単回ばく露）
臓器 (中枢神経系, 腎臓, 肝臓, 呼吸器) の障害のおそれ。
特定標的臓器毒性（反復ばく露）
長期にわたる、又は反復ばく露により臓器 (呼吸器, 神経系) の障害のおそれ。
長期にわたる、又は反復ばく露（吸入）による臓器の障害のおそれ (中枢神経系)。
誤えん有害性
利用可能な情報に基づく限り分類できない。
12. 環境影響情報生態毒性成分:
キシレン:
魚毒性 (慢性毒性):

ミジンコ等の水生無脊椎動物 :に対する毒性 (慢性毒性)
エチルベンゼン:魚毒性

M-ファクター (水生環境有害性 短期（急性）)最大無影響濃度 (Oncorhynchus mykiss (ニジマス)): > 1.3mg/l
曝露時間: 56 d
最大無影響濃度 (Daphnia (ミジンコ属)): 1.17 mg/l
曝露時間: 7 d:

LC50 (魚類): <= 1 mg/l
曝露時間: 96 h:

1

残留性・分解性データなし
生体蓄積性
データなし
土壌中の移動性データなし

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オゾン層への有害性
非該当
他の有害影響製品:
生態系に関する追加情報:

この製品に関する情報なし。

:

認可された廃棄物処理業者へ委託する。

13. 廃棄上の注意
廃棄方法
残余廃棄物

本製品を排水溝、水路、地面に流さないこと。
薬剤または使用済み容器で池、水路、溝を汚染しないこと。
汚染容器及び包装:

残りの容器を空にする製品入り容器と同様に処分する。
空の容器を再使用しない。
空のドラムを燃やしたり、切断トーチを使用しないこと

14. 輸送上の注意
国際規制
陸上輸送(UNRTDG)
国連番号
国連輸送名 (Proper shippingname)
国連分類 (Class)
副次危険性 (Subsidiary risk)
容器等級 (Packing group)
ラベル (Labels)
航空輸送(IATA-DGR)
UN/ID 番号 (UN/ID number)
国連輸送名 (Proper shippingname)
国連分類 (Class)
副次危険性 (Subsidiary risk)
容器等級 (Packing group)
ラベル (Labels)
梱包指示（貨物機） (Packing instruction (cargo aircraft))

:
:

非該当
非該当:
:
:
:

非該当非該当非該当
非該当:
:

非該当
非該当:
:
::
:

非該当
非該当
非該当
非該当
非該当

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梱包指示（旅客機） (Packing instruction (passengeraircraft))
海上輸送(IMDG-Code)
国連番号
国連輸送名
国連分類
副次危険性
容器等級
ラベル
EmS コード
海洋汚染物質(該当・非該当)

整理番号:000000601552:

非該当::::::
:
:

非該当
非該当
非該当
非該当
非該当
非該当
非該当
非該当

前回改訂日: 2023/03/23
初回作成日: 2015/10/26

MARPOL 73/78 附属書 II 及び IBC コードによるばら積み輸送される液体物質（該当・非該当）供給された状態の製品には非該当。
国内規制
国の特定の法規制は、項目 15 を参照する。
特別の安全対策
非該当
15. 適用法令
関連法規
消防法指定可燃物
労働安全衛生法
製造等が禁止される有害物
非該当製造の許可を受けるべき有害物
非該当
健康障害防止指針公表物質
非該当
変異原性の認められた化学物質（既存化学物質）
非該当
変異原性の認められた化学物質（新規届出化学物質）
非該当
名称等を通知すべき危険物及び有害物
法第 57 条の 2 (施行令別表第 9)
化学名

含有量 (%)
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備考安全データシート

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改訂日:2023/03/26

整理番号:000000601552

前回改訂日: 2023/03/23
初回作成日: 2015/10/26>=1 - <10>=1 - <10>=0.1 - <1>=0.1 - <1酸化チタン（ＩＶ）
キシレン
エチルベンゼン
メチレンビス（４，１－フェニレン）＝ジイソシアネート-

名称等を表示すべき危険物及び有害物
法第 57 条 (施行令第 18 条)
化学名
酸化チタン（Ⅳ）
キシレン
エチルベンゼン備考-

特定化学物質障害予防規則
非該当鉛中毒予防規則
非該当四アルキル鉛中毒予防規則
非該当有機溶剤中毒予防規則
非該当
毒物及び劇物取締法
非該当
化学物質排出把握管理促進法
2023 年 3 月 31 日まで
第一種指定化学物質
化学名
キシレン

政令番号

含有量 (%)
2.3

管理番号

含有量 (%)
2.380

2023 年 4 月 1 日から第一種指定化学物質
化学名
キシレン

80

国際化学兵器禁止条約 (CWC) の有毒化学品および前駆体の添付文章
高圧ガス保安法非該当12 / 13:

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16. その他の情報
:

年/月/日

ACGIH
ACGIH BEI
安衛法（管理濃度）
日本産業衛生学会
日本産業衛生学会（許容濃度）
ACGIH / TWA安衛法（管理濃度） / ACL
日本産業衛生学会（許容濃度） / OEL-M
ADR:::::

米国。 ACGIH 限界閾値（TLV）
ACGIH - 生物学的暴露指標（ BEI ）作業環境評価基準、健康障害防止指針
許容濃度等の勧告 - II.生物学的許容値
日本産業衛生学会 許容濃度等の勧告 -I.化学物質の許容濃度:::

8 時間、時間加重平均
管理濃度、基準濃度
許容濃度

:

CAS
DNEL
EC50
GHS
IATA
IMDG
LD50::::::
:

LC50

:

MARPOL

:

OEL
PBT
PNEC
REACH::::

SVHC
vPvB

:
:

Accord européen relatif au transport international desmarchandises Dangereuses par Route
Chemical Abstracts ServiceDerived no-effect level
Half maximal effective concentration
Globally Harmonized System
International Air Transport Association
International Maritime Code for Dangerous Goods
Median lethal dosis (the amount of a material, given
all at once, which causes the death of 50% (one half)of a group of test animals)
Median lethal concentration (concentrations of thechemical in air that kills 50% of the test animals during the observation period)
International Convention for the Prevention of Pollution from Ships, 1973 as modified by the Protocol of1978
Occupational Exposure Limit
Persistent, bioaccumulative and toxic
Predicted no effect concentration
Regulation (EC) No 1907/2006 of the European Parliamentand of the Council of 18 December 2006 concerning theRegistration, Evaluation, Authorisation and Restrictionof Chemicals (REACH), establishing a European Chemicals
AgencySubstances of Very High Concern
Very persistent and very bioaccumulative

日付フォーマット
その他の略語の全文

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保証については、当社の最新の一般販売条件が適用されます。
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製品を使用または適用する前に、必ずプロダクトデーターシートをご検討下さい。
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