社会課題の解決に資する公園からの健康づくり
Health improvement activities in the parks that contribute to Solving Social Problems

浦﨑 真一

一般社団法人 公園からの健康づくりネット 事務局長

対策も高齢者に向けたものが主となっ

康寿命の延伸と医療費の削減につながてきた。しかし、生活習慣からの重篤るという、社会全体の大きな枠組みを公園は、不特定の市民を対象とした、 な病への移行は、若い頃の生活習慣が見据えている。こうした事業を継続す

1. はじめに利用方法を特定しないオープンスペー

高齢になるにつれて影響を及ぼすと言ることにより、「良好な公園を維持すスとして都市に設置されてきた。これい換えられる。若い世代の正しい生活ることが人と社会に健康をもたらす」

は極めて特殊な都市施設といえ、本来習慣は、将来の元気な高齢者をつくるという新たな評価を期待する。これが、的にはどのように使ってもよい施設とことにつながる。

公園での健康づくりではなく、効果を・いうことになる。そんな公園を健康づ

わが国の非感染症疾病による死亡の社会へと波及させることを含んだ、「公くりに活用しようとするのが「公園か外因は、喫煙、高血圧に続く第⚓位に園からの健康づくり」のゆえんである。

らの健康づくり」であり、明治の公園

運動不足が挙がる1)。病気を予防し、黎明期に都市民の健康のための公園設

健康でイキイキとした生活を送るため置が議論されていたことを考えると、の改善として、運動を習慣化することごく当然の公園の使い方であるようにが重要である。公園に目を向けると、当法人は、「健康」の定義をWHOにも感じる。

日本初の本格的な近代都市公園である

ならい、「病気でないとか、弱っていな

これまでも、健康のために公園を毎

日比谷公園が開設されたとき、多くのいという事ではなく、肉体的にも、精日歩く高齢者はたくさんおり、運動施

青年が公園に設置された競技場や運動神的にも、そして社会的にも、すべて設を使用して体を動かす市民も少なく

2)器械を利用して体を動かしていたし 、が満たされた状態にあること」であるない。しかしながらより積極的に公園現代においては高齢者の運動の場となとしている。この「健康」に働きかけを活用した健康づくりが必要であるとっている。厚生労働省は住まい・医療・る「健康づくり」とは、一人ひとりの公園からの健康づくりネット（以下、介護・予防・生活支援が一体となった肉体や精神、社会への関わりについて当法人）は考えている。

地域包括ケアシステムの構築を目指しの状態を整え、満たすことを目指す取ているが、公園はまさに「予防」を担組である。このなかでまずは肉体的な本論では、当法人が取り組む「公園からの健康づくり」の概要を紹介する。 う場として最適である。

2. 公園からの健康づくりとはいまや、日本の国民医療費は年間422018年10月、世界保健機関（WHO）

・・・

3. 公園からの健康づくりの理論健康に資する取組から始めている。
健康づくりのための運動習慣として、と世界都市公園（WUP）は、都市公園一般的に歩くことが推奨されている。

を通じて高齢者にやさしい都市づくり

しかし、健康を阻害する要因は内臓脂兆円余りに達し、平均寿命と健康寿命を進めるパートナーシップを締結した。 肪（肥満）、全身持久力の低下、筋肉量の差が約10年あるとされ、医療にかか世界的に健康と公園のつながりが着目の低下が挙げられ、健康寿命延伸に効る財政的負担と健康格差は大きな社会されつつあるなか、当法人は、「人々の果が認められる体力指標は全身持久力的課題となっている。不健康な期間や、 健康を支えるのは公園だ」との信念ののみであることから、歩くだけでなくもと、都市公園を活用して健康づくり

この向上に効果のある運動の習慣化をそれにともなう医療費の増大は、基本的に高齢者の問題として取り上げられ、 に取り組んでおり、公園での取組が健14・重視する。

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特集 変わる都市公園 健康・子育てケアを支えるみどり

よく「適度な運動をしましょう」と年間大きな変化がない。年齢層でみれグやヨガなど16種約460回のプログラいわれるが、人はそれぞれ適切な運動

ば、20～64歳が⚒割強であるのに対し、 ムを開催し、2ó000人を超える参加者

強度が違い、また同じ人でもコンディ

65歳以上は⚔割強で生産世代の運動習ションやトレーニングの継続で変わる慣の割合が低い。ただし、⚑日の歩数

これは①その人にあった強度での運ことから、その人自身に合った運動強

でみれば20～64歳で7ó000歩前後、65動を、②花と緑が豊かな公園で、③だ度の運動を選び、一定時間実施するこ歳以上で5ó000歩前後となっており、れもが気軽に参加できるプログラムでとが重要となる。この「適度な運動」

高齢者が「歩く」ことを運動習慣と捉あり、自分で、自分のために、自分にが実はどういった運動であるかというえているとすれば、生産世代は運動習適した運動が選べる「セルフコントロことがほとんど知られていない。これ

慣とは捉えないが日常的に高齢者よりール」の支援として組み立てられていは乳酸閾値という息が上がる手前の運も歩いている。いずれにしても、どのる。ヘルシージョイクラブは公園を活動強度、すなわち各人の体が最大限酸ような運動習慣を身につけているかが用した屋外での実施、これまでにない素を取り込む運動強度（最大酸素摂取重要であり、適切な運動強度を得られ多様な内容を毎日開催、参加しやすい量）の⚒分の⚑程度の運動で、効果とる運動を習慣化することが健康の維持価格設定、⚑回からの参加可能なシスして肉体的にも精神的にも負担なく体増進につながる。

テム、オープンな環境、プログラムへいき ちを集めた。

このため、当法人では当面の目標をの参加から成功体験まで自主的な公園

運動習慣のある人の割合を⚑割増加さでの運動継続をサポート、といった特健康づくりに重要なのは運動を継続、 せることとし、適切な運動強度という徴を備えた運動継続支援事業である。

力向上が図れることが研究により明ら3)かにされている 。
習慣化することであり、成功体験によ考え方の周知と、公園での運動習慣化参加者からは「自分に合った走り方る積極性の醸成を担うものである。健のための取組を継続している。

やペースを知り、これまでより楽しく康への不安は誰もが持っているもので1 ）ヘルシージョイクラブ

走れるようになった」、「ずっと気になあり、この不安を運動へのニーズに変

これまでの公園での健康づくり支援っていたが何もやっていなかった、続えるには、楽しく効果的に続けられるといえば、テーマを健康に設定し、年けて参加したい」、「空気がいいところ継続支援が必要である。定期的な運動に⚑回から数回イベントを実施するとでみんなと一緒にするのがとても楽しを継続するためには運動に対する⚔ついった啓発が主となっていた。また、い」といった感想が寄せられた。現在の感情の側面、すなわち自覚的能力、自治体の取組としては、健康体操やセは、埼玉県所沢航空記念公園で実施中

自覚的社会交流レベル、斬新な経験、ミナーなどを⚑回50人程度の定員としであり、来春からはふたたび大阪府下

4)身体的疲労感が求められるとされる 。て年数回実施するといったものがよくで、新たな公園にて開始予定である。

当法人の事業に当てはめて言い換えれみられる。しかしこうした取組は一過

2 ）健康づくりイベント

ば、それぞれに対して成功体験、コミ性となることや、参加者がごく少数に健康づくりや運動習慣獲得に取り組ュニケーション、運動習慣のないター限られることが課題としてしばしば挙んでもらうには、正しい情報を知ってゲット、適切な運動強度の⚔つの特徴げられる。

もらう必要がある。当法人は、大規模運動習慣を身につけるためには、繰イベントを健康情報の発信と、運動習り返し健康づくりのための機会に触れ慣のきっかけを提供するためのツールられることが大切である。このため当として、主催または企画協力している。

厚生労働省は、「運動習慣のある者」

法人では、運動習慣を身につけるため運動習慣のためには一過性になりがちを、「⚑回30分以上の運動を週⚒回以の支援として、公園での運動教室を毎な大規模イベントも、情報の発信には上実施し、⚑年以上継続している者」

日実施する「ヘルシージョイクラブ」

その集客力が効果的であり、ひとつのと定義している。これに基づく調査結を展開している。身近にあって誰にで広報手段としてヘルシージョイクラブ

果によれば、運動習慣のある人の割合も開かれた場である公園で実施するこへの誘引を目指すことをイベントの位は、男性35õ9％、女性28õ6％とわずかとが重要である。大阪府営山田池公園

置づけとしている。

⚓割程度であり5)、この傾向はここ10

では、20ヶ月の実施でスロージョギンが合致する。

4. 運動を習慣化する手法

最近では2018年⚓月に、日比谷公園

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にて健康づくりイベントを共催し、さアプリで、日常の活動を記録するととにおいて重要な役割を果たすことが知

まざまな健康系プログラムを中心に展もに、適正な運動強度による運動をどられるが、近年財政的な課題が顕著で開して⚒日間で約21ó000人の来場者をの程度の時間実施しているかを可視化ある。2015年、国際シンポジウム「パすることを目的としている。

ークマネジメントの未来」 魅力ある

6)

得た 。

3 ）パークトレーナー

これまでに多く出回っている歩数ア

公園とその経営 が兵庫県立淡路夢舞

ヘルシージョイクラブの継続により、 プリやカロリー計算アプリとの違いは、 台国際会議場で開かれ、公園が人々の参加は公園の近隣⚒㎞圏の居住者が中その人の適正運動強度（METs）を簡易健康にとって不可欠であることを再確心であることが明らかになったが、チ測定により登録しておき、その強度に認し、公園における健康への役割を理

ラシや広報紙等による集客は日頃からあたる運動を何分実施したかがわかる

解し展開していくための「パークマネニーズを持つ人々の目には止まるものことである。体力を維持向上するためジメント淡路宣言2015」が採択された。の、多くの人々を参加させるまでにはに必要な適正運動強度の運動時間は週

公園は安全で美しいばかりでなく、都至らないことが示唆された。そこで試⚓時間とされるが、例えばある人の適市の環境、人々の健康と健全なコミュ行的に始めたのがパークトレーナーと正運動強度が5METsであるとすれば、ニティ形成に貢献し、さらに住宅、労いう仕組みである。これは、より多く⚑日に⚑万歩を⚓時間で歩いたとき、働、教育上の問題、そして暴力・犯罪の市民に運動習慣を身につけてもらう

歩数計では同じ⚑万歩でも、運動習慣など、都市が内包するほとんどすべてため、パークトレーナーが公園利用者

記録アプリでは階段を昇ったり坂道をの課題に対応できる緑の施策ツールでに直接声をかけて健康への関心を高め上ったりした時間だけが適正と記録さあることを再認識すべき時にきている。てもらうことを狙ったものである。

れる。これが30分であれば、この日の健康寿命延伸には、具体的なプログ

これにより、日頃運動習慣のない適正運動時間は⚓時間のうち30分となラムとそれをおこなう場としての「都人々、特に若い世代への運動のきっかり、毎日続ければ週⚓時間を達成する市公園」を明記することが重要である。

けづくりとしてのアプローチができた。 ことができる。こうしたことが可視化

当法人は、誰でも身近に、安全、快適また、パークトレーナーが健康づくりされることで、体力の維持向上に効果に利用できる都市公園を活用して、運のためのスキルを活用して有料で利用のある運動に取り組む意識づけが期待

動習慣のある人の割合を⚑割向上させ者に提供する可能性も窺え 、将来的でき、効率的に運動の時間を確保するることを当面の目標としている。これには競技者のセカンドキャリア等としことも可能となる。

は、人口20万人都市であれば一般的な7)て、公園が地域雇用を創出することもできるのではないかと考えられる。

体育館50館分の利用者数にあたる延べ運動人数となるところ、気持ちよく運

今後は、健康づくりについてのアド

多くの健康寿命延伸対策が、悪くな動ができる500㎡の芝生が整った10ヶバイスができるパークトレーナーを継ってからの対症療法に頼るなか、当法所の公園さえあれば、プログラム実施

続的に公園に配置し、ヘルシージョイ

人は先述のとおり健康なうちから予防と芝生管理の年間事業コストに対し、クラブへと誘導することによって公園することを重視している。健康診断を

国民医療費の縮減効果は年間20億円にからの健康づくりの推進につなげてい

受診して指摘事項がなければ来年までのぼると試算できる8)。

く必要がある。

何もしなくてもよいのではなく、指摘

当法人の取組は都市インフラとして4 ）運動習慣記録アプリ

事項のない状態をいかに保つかが大切の公園の活用と、市民の健康寿命延伸

運動を継続するための⚔つの感情のである。このため、今後は若い世代をというふたつの課題を、10倍以上の費側面はヘルシージョイクラブの特徴が中心ターゲットとし、健康な高齢期を用対効果をもって解決する可能性を含すべて満たしているが、より自覚的なつくるために公園を活用することを、んでおり、全国にこれを展開していく

側面をサポートするため、運動習慣記政策へ訴えかけ、企業参画の推進にもため、特に健康施策に取り組む都市に録アプリの開発をおこなっている。

取り組んでいく。

は施策への提言をおこなっている。

1 ）政策への訴求

2 ）企業参画の推進

これは、スマートフォンのモーションセンサーを利用したアディショナル

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5. 社会課題の解決に向けて

都市公園は人々の健康と健全な社会

一方で、わが国の人口は、2050年代

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特集 変わる都市公園 健康・子育てケアを支えるみどりには⚑億人を下回り、経済を支える生員の受講促進、受講費補助などの健康ぎながら取組を継続・発展していきた産世代は50％程度となることが予測さ経営への導入を促している。

い。

れている。このとき老年人口は⚔割を3 ）公園処方箋超え、高齢者⚑人を生産世代1õ3人でアメリカのゴールデンゲート研究所
補注9)支える時代となる 。加えて、少子化が率いるParkRxでは、医師が運動不により慢性的な働く人材の不足が懸念

足に起因する疾病の患者に公園での運され、すでに現在でも兆候がみられる動を処方するPark Prescriptionを始めこうした社会状況により、経済産業省ている。生活習慣から病への移行を進⚒) 小坂美保（2018）「市民からみた新しい都や厚生労働省では企業の健康経営を推めつつある人に対し、できるだけ早い市空間としての公園への期待と利用」ラン進している。

段階に健康へと引き戻すことも重要で働く世代の減少は、人材を有限財産ある。さらに当法人はこのPark Pre-と考えいかに健康に働き続けられるか、 scriptionを健康の維持への手法としてさらには65歳を超えてからもどれだけ進め、「公園処方箋」と名づけて日本で元気に働けるかということを考えさせの展開を計画している。疾病を発症すずにはいない。窓の向こうに木や森やる前に、健康な人に対してそれを維持

広い芝生がみえるオフィスで働く人はするための「薬」となる運動を、ヘル10)

シージョイクラブを通じて処方するのストレスが少なく、労働意欲が高いといわれるが、公園が隣接地の地価を高め、経済を活性化させることも指摘されている。

ばならないかもしれない現在の生産世代が、今のうちから病気や不調を予防

これには、先に紹介した運動習慣記録アプリによる日々の生活習慣の記録待できるところが大きい。

交流センター，36

ドスケープ研究 82(3)，264-267⚓) 久保田競・田中宏暁（2011）「仕事に効く、脳を鍛える、スロージョギング」角川マガ
ジンズ，172 pp⚔) Benjamin Wienke・Darko Jekauc（2016）「A Qualitative Analysis of Emotional
Facilitators in Exercise, frontiers in Psychology｣ (2016-8-29 公 開・2018-10-17 参照）< https://www. ncbi. nlm. nih. gov /pmc /articles/PMC5002432/>⚕) 厚生労働省平成 29 年国民健康・栄養調査⚖) 2018 年 3 月 24・25 日(土日)に(一社)まちかど健康づくりネットワークの主催により日比谷公園で実施された「からだにいいこと Weekend with フィンランド」を企画、共催として参画。スロージョギングほかエクササイズ、セミナー等を実施し、⚒日間で 20ó997 人の来場者があった。

6. おわりに⚗) 試行では無料のパーソナルストレッチをするためのプログラムが必要である。

日本国民の⚑割に、運動習慣をつけ生産世代を中心に運動習慣のある人のるために必要となる⚑人あたり年⚔回割合を⚑割向上させるには、企業の協の継続支援プログラムを実施するには、力が欠かせない。各企業が自社の人材

実に年254万回の教室が必要となる。

を財産と考え、健康に働き続けられる

こ れ を 全 国 の 公 園 で 実 施 す れ ば、よう予防に取り組む必要がある。

ら 50 年」ランセット日本特集号，日本国際結果より。

である。

こうした公園の効能を発揮するため、 の活用など、各事業間のつながりが期
将来高齢者となっても働き続けなけれ⚑) 渋谷健司監修（2011）「国民皆保険達成か11)2ó320ヶ所の公園を要することとなる。

健康経営は、企業にとってすでに大幸い、わが国の都市公園のストックはきなテーマとなっており、人材への投約11万ヶ所にのぼる。これらのうち資は上質なサービスの提供と将来にわ2ó000ヶ所余りを健康づくり拠点公園たる安定した経営をもたらす。企業かとして全国にネットワークを構築するらの支援により例えばヘルシージョイことが重要であり、すでに基礎となる実施し、アンケートでは「次回有料でも受けたい」との回答が 62％となった（参加者64 名）。
⚘) 那珂川町と福岡大学が連携した高齢者健康づくり推進事業では、適正強度の運動継続による医療費への影響を調査し、⚒年間の運動をおこなった被験者の⚑年間の総医療費は、運動開始前の⚑年間の総医療費に比べ 10 万円の減少が確認。さらに、運動をしなかった被験者は 35 万円増加しており、運動をすることにより年間 45 万円の総医療費増加抑制効果が期待できることを確認。
⚙) 国立社会保障・人口問題研究所（2017），日本の将来推計人口（平成 29 年推計）。
10) リチャードルーブ著･春日井晶子訳(2006），

クラブ受講者の負担を減らすことがでパークシステムは整っている。わが国

き、あるいは広報による事業継続性がの健康寿命延伸のため日本全国どこで高まり、参加率や継続率が格段に上昇

も公園からの健康づくりに取り組める

11) 日本国民の⚑割約 1,270 万人が年⚔回のすると見込まれる。働く世代がより運よう、幅広いヘルスケアプロバイダー

教室参加で運動習慣を身につけるために動習慣を身につけやすくするため、企が活躍するプラットフォームとして11

業に向けて開催支援などの賛同、従業万ヶ所の公園を活用し、広く協力を仰

あなたの子どもには自然が足りない，早川書房

は、定員 20 人の教室が 254 万回、⚑日⚓教室実施で 2,320ヶ所の公園での実施が必要となる。

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