「国際土壌年2015」に土づくりを考える
全農 肥料農薬部 技術対策課 技術主管

木村武

国際土壌年の背景

にかけての産業革命以降の工業技術によってもたらされ●食料とエネルギー・人口・環境を巡る土壌の危機により農業生産は拡大し、20世紀半ばの世界人口は30た化学肥料、化学農薬、農用機械、潅漑設備などの利用

2015年は国連が定めた「国際土壌年」（2013年12月に億に達した。さらに、1965年〜1990年の約25年間は、行われた国連総会において、12月5日を世界土壌デーと多収品種を潅漑・多肥で栽培する「緑の革命」
が世界に普定め、2015年を国際土壌年とする決議文が採択された）及・拡大し、農耕地の総面積がほとんど増えないなか、である。国連決議では、「土壌は農業開発、生態系の基単位面積当たり収量の飛躍的な向上によって人口当たり本的機能および食糧安全保障の基盤であることから、地の穀物生産量は増大の傾向を示した。しかし、「緑の革命」

球上の生命を維持する要である」とされ、また、「土壌のの技術が普及した1990年以降は、多くの地域で穀物の持続性は人口増加圧力に対処するための要であり、持続反収は停滞し、また、大きく変動するようになった。一可能な土壌管理について認識し、擁護し、そして支援す方、人口増大は継続し、途上国を中心に飢餓人口は8億ることが土壌の健全性を保ち、食糧の安全が保障されたともいわれ、2050年の人口は90〜100億に達すると予世界と安定的でかつ持続可能な生態系利用の実現に寄与測されている。

する」とされている。これは、まさしく「土づくり」の重●アンソロポセン（人新世）の責務
人口増加にともなう人間活動の増大は、膨大な資源と要性を謳っているものと考えられる。
国連決議における「要」の最たるものは農業による食料エネルギーを使用することとなり、やがて地球の緩衝力生産であり、それを支える農地土壌は「母なる大地」としを超える影響を環境へおよぼし、地球規模での気候変動て機能してきた。農耕の起源については諸説あるが、最や土壌荒廃が顕在するようになった。オゾンホールの研終氷河期が終わった頃のおよそ1万年前とすれば、道具究でノーベル賞を受賞したP.J.クルッツェンは、人間活の使用も相俟って、安定した食料獲得手段を得た人類は、動の増大が地球の緩衝力を超える影響をおよぼすように約500万人から約1万年の年月を経て、17世紀半ばにはなった時代を「人新世（アンソロポセン）」とすべきと提案

5億人へと増えた（図1）。また、18世紀後半から19世紀

し、極地の氷に閉じ込められた過去の大気中の二酸化炭農耕の始まり

人新世の始まり素やメタン濃度の上昇「緑の革命」の展開

100億

100

90億

人口予測（左軸、億人）
１人当たり穀物量（右軸、ｔ／人）

80

80億
70億

1804年
10億人

60億

60

1750年頃
８億人

50億

1959年
30億人
1927年
20億人

1650年頃
５億人
1200年頃４億5000万人

40億
30億
20億 紀元前8000年頃

穀物生産量（左軸、億ｔ）

０
1960

10億 500万人

1800
A.D.

1850A.D.

1900
A.D.

1950
A.D.

2000
A.D.

0.3

１人当たり耕地面積（右軸、ha／人）

1980

2000

0.2
0.1

耕地面積（左軸、億ha）

西暦１年頃
３億人

０20

0.4

人口
（左軸、億人）

40

0.5

2020

0.0
（西暦年）
2040

2025
A.D.

（UNPOPINおよびFAOSTATより作図）
図１ 世界の人口、耕地面積、穀物生産量の推移
本稿の一部は、「豊かな日本の土を活かし維持しつづけるために（世界の土・日本の土は今、農文協･2015年）」
より抜粋・加筆したものである。

からみて、
「人新世」
は産業革命の頃から始まったとしている。近年では、大規模な潅漑農業による地下水の枯渇や塩類化が進行している地域も顕在化するようになり、世界では、森林伐採や家畜の過放牧にともなう土壌浸食、塩類集積、砂漠化など、土が荒廃する面
積は年間5万㎢におよぶ。世界で起こってい石灰窒素だより No.150（2016.1）

1

る激しい土壌荒廃はこれまでの人口増を支えてきた農業

性土壌や火山灰土壌における低リン酸の改良、「地力増の持続性の喪失につながるおそれがあり、環境への負荷進法（1984〜）」に基づく土壌管理の科学的な基本技術指を抑えつつ持続性の高い農業を行っていく必要がある。

針や土壌改良目標の提示、土づくりを基本とする「環境このように、「国際土壌年」の背景には、食料とエネル保全型農業（1994〜）」の推進などの施策が行われてきた。

ギー・人口・環境を巡る問題として農業生産の停滞があ

また、ＪＡグループでは「土づくり運動（1970〜）」を展り、農業の持続性の喪失をもたらす土壌の荒廃を食い止開し、それは農業を巡る情勢の変化に対応して「活力あめ克服していくことは、人類の世紀ともいわれる「人新世」

る土づくり運動」「健康な土づくりと施肥改善運動」「健康における将来への責務といえる。

な土づくりと適正施肥に基づく施肥コスト抑制運動」とわが国の土壌保全施策と土づくり

名称を変えながら継続され、2015年は45周年にあたる。
しかし、集約的な農業により土を酷使した結果、近年世界的に進む土壌の荒廃に対して、日本は多雨で急斜では、施設園芸を中心に多量施肥による養分の過剰蓄積地が多いにもかかわらず土壌浸食の被害は少ない。これの一方、堆肥や土壌改良資材の投入不足などによる地力は傾斜地の森林と低地の水田を中心とした土地利用がなの低下も生じている（図2）。

されてきたためである。日本は、温暖多雨な気候帯に位置するとともに、水涵養機能の高い森林と水田中心の土水田で起こっている地力低下

地利用が相俟って水資源が潤沢であり、環境に甚大な歪●水田フル活用と新たな地力問題

みをあたえずに農業生産が可能な立地にあるといえる。

今、日本では、農業生産の基盤をなす水田をフル活用

そうした立地条件を活かして持続性の高い農業を展開すして水稲・大豆・麦・飼料作物などの持続的な生産性をるためには、農地土壌を保全して生産力を高める「土づ高め、食飼料自給力の向上と農業経営の安定を図る施策

くり」が重要視される。

が進められている。これを支えるには、作物への養水分●わが国の土壌保全施策と土づくり推進運動

供給源であり根系を育む地力の維持が重要だが、近年、わが国では、「耕土培養法（1952〜1984年）」に基づく全国規模の土壌調査事業と化学性改良事業などによる酸水田

pH

水田における地力低下が新たな問題になりつつある。
水田土壌の地力低下をもたらす要因としては、生産者

露地園芸
pHpH

リン酸

EC

EC

カリ

リン酸

リン酸

苦土

カリ

カリ

石灰

苦土

苦土

苦土／カリ

石灰

石灰

ケイ酸

苦土／カリ

苦土／カリ

０％

20％

40％

60％

80％ 100％

０％

20％

40％

60％の高齢化や米価

施設園芸

80％ 100％

０％の低迷状況を背景に、土壌改良資材や堆肥施用量の減少など基本的な土づくりの停滞、田畑輪換における大豆

20％

40％

60％

80％ 100％

図２ 水田、露地園芸、施設園芸における診断基準値に基づく土壌養分の分布割合■不足域、■適正域、■過剰域

（全農「グリーンレポート」№492・2010年より抜粋）

表１ 用途が異なる栽培水田の窒素・リン酸・カリおよびケイ酸の収支

インプット
潅漑水
肥料
稲わら
雨水
窒素固定計
アウトプット
田面水
浸透水
稲体（籾＋わら）脱窒計
収支（in－out）

Ｎ（㎏／10ａ）
食用米 飼料用米 イネWCS
550㎏
700㎏
700㎏

作付けの長期化にともなう地力窒素収奪量の増（金田・2015年）

P2 0（5 ㎏／10ａ）
食用米 飼料用米 イネWCS
550㎏
700㎏
700㎏

K2 O（㎏／10ａ）
食用米 飼料用米 イネWCS
550㎏
700㎏
700㎏

SiO（2 ㎏／10ａ）
食用米 飼料用米 イネWCS
550㎏
700㎏
700㎏

0.48
9.00
4.20
1.34
2.00
17.02

0.48
11.00
5.55
1.34
2.00
20.37

0.48
11.00
×
1.34
2.00
14.82

0.03
5.00
1.22
0.27
－
6.52

0.03
5.00
1.95
0.27
－
7.25

0.03
5.00
×
0.27
－
5.30

2.79
5.00
11.71
0.34
－
19.84

2.79
5.00
14.07
0.34
－
22.2

2.79
5.00
×
0.34
－
8.13

30.5
－
70
－
－
100.5

30.5
－
77
－
－
107.5

30.5
－
×
－
－
30.5

0.53
1.50
11.02
2.70
15.75
＋1.27

0.53
1.50
14.70
3.30
20.03
＋0.34

0.53
1.50
14.70
3.30
20.03
－5.21

0.06
0.15
5.22
－
5.43
＋1.09

0.06
0.15
5.22－
7.01＋0.24

0.06
0.156.80－
7.01－1.71

0.443.75
13.74－
17.93＋1.91

0.44
3.75
16.65－
20.84＋1.36

0.44
3.75
16.65－
20.84－12.71－
30100－
130－29.5－30110－
140－32.5－30
110－140－109.5

2 石灰窒素だより No.150（2016.1）

大、圃場整備や大型機械作業における土壌の圧密化・浅などによるわら腐熟の促進技術の重要性が増すものと考耕化などが挙げられている。その結果、pH・有効態ケえられる（図3）。

イ酸含量・腐植含量の低下、可給態窒素の減耗、物理性土壌診断に基づく土づくりと適正施肥の悪化などの地力低下が生じていることが、生産現場の調査でも示されている。作物への影響では、輪作大豆の地力低下の対策となる土づくりと施肥は、省力・低コ

低収化・小粒化の要因に可給態窒素の不足が挙げられ、ストのニーズを踏まえ、どのような技術をどの程度実践

驚くほど低い土壌pHは輪作麦の収量低下となる事例報するかについて生産者が納得できる経営的評価が必要で告もある。

あり、その前提となる科学的手段が土壌診断である。

●多収水田におけるケイ酸の消耗とわら還元の増大●ＪＡグループの土壌診断事業の展開

生産拡大施策がとられている飼料用の水稲栽培を例に

かつて土壌診断を担っていた公設の試験研究機関や普考えた場合、イネWCS（イネ発酵粗飼料）では、稲わら及センターでの土壌診断業務が縮小し、ＪＡグループにの全量持ち出しによる地力低下、飼料用米では多量の稲よる土壌診断事業のシェアが増大している。現在、土壌わらすき込みによる水稲生育への悪影響が生産現場の懸診断のために、全国で約40万点の土壌が毎年分析され念となる。関矢（1987年）の計測データをもとに金田（2015ており、そのうちＪＡグループは約20万点の土壌分析年）が試算した養分収支を表1に示した。稲わらを持ちを行っている。

出すイネWCSでは、窒素・リン酸・カリがマイナスのＪＡグループでは、土壌診断事業を広く全国に展開す収支となり、稲わらの持ち出しがない場合、プラスの収るため、①分析器や処方箋作成・施肥設計ソフトウェア

支を示すものの、多収栽培によりその値は小さくなる。などの分析・診断ツールの開発・普及②広域土壌分析セ

特にケイ酸では、稲わら持ち出しの有無にかかわらずマンターの設置や分析精度向上などを通じた土壌分析体制

イナスの収支を示し、イネWCSでは−100㎏／10ａにの強化③講習・研修による土壌分析・診断を担う人づく達する。これら養分の消耗に対して地力を維持するためり④土づくりを農家所得向上につなげる取り組みを行いには、資材や有機物の積極的な施用が必要になる。

つつ⑤多様化する生産現場に応える地力窒素の簡易診断

一方、多収品種の栽培にともない発生する多量の稲わや土壌生物生診断などの可能性を検討している。

らがすき込まれた場合、その分解・腐熟が不十分になれ●土壌診断に基づく土づくりに地域で取り組むＪＡの事例

ばさまざまな悪影響をおよぼすため、圃場内で偏りの少米の産地として今後生き残るために、『「土づくり」のない均質な秋すき込みの励行とともに、石灰窒素の利用原点に立ち返る』ことが必要との判断から、土壌診断を活用した事例として、
ＪＡあまるめブランド米振興会（山形県）の取稲わらすき込みり組みが、全農の技術

わらがよく腐らないと代かき・移植の作業性が悪くなる
生育初期に窒素不足を起こす
根を傷め、根腐れを起こす

石灰窒素の働きと効果

普 及 誌「 グ リ ー ン レ

稲わらに窒素成分の補給年9月号）」に紹介され稲わらに柔らかくする／➡
石灰分の補給酸性化防止

同振興会は、第 14 回

すき込み

微生物の活性化（2009 年）全国環境保ル」
で農林大臣賞（最優秀賞）を受賞した経歴（石灰窒素10〜20㎏／10ａ）

腐熟促進●約30日短縮●年内の施用は腐熟をさらに早める■使い方 目安の施肥量●稲わらすき込み 10〜20㎏／10ａている。それによれば、

全型農業推進コンクー

除草剤の薬害が出やすい
石灰窒素散布ポート（№ 555：2015●麦わらすき込み 20㎏／10ａ（「石灰窒素なるほどガイド」
・2010年より抜粋）
図３ 稲わらすき込みにおけるわら腐熟の重要性と石灰窒素の効果があり、近年の気象変動（気象災害）や地力低下（化学性・物理性）、米価下落などの情勢のなか、地域全体で土壌診断に基づく土づくりの実践を通じて米の増石灰窒素だより No.150（2016.1）

3変動にともなう高温登熟障害の生産者・大学・県行政・ＪＡ・全農の連携

〈現状〉
気象変動
（気象災害）
4,500点の土壌分析
地力低下（低pH・低ケイ酸）
農業情勢の変化
技術低下
米価の低迷

全農広域土壌分析センター

回避には、ケイ酸栄養や生育後土づくり半における窒素供給の確保の有効性が指摘されている。

高品質・高収量
ブランド化

また、2010 年夏における高温大学・県・ＪＡ・全農が連携した集落座談会（土づくりの理解と実践）

適応技術の実施状況を把握するため、全国の普及指導センターに対して農林水産省が行ったアンケート調査でも、土づくりの効果が認められている。実施さ生産者・ＪＡによる全圃場土壌採取れた地域はわずかであったものの、堆肥やケイ酸質資材の投入によ

県・全農によるＰＲ活動（「グリーンレポート」№555・2015年より抜粋）
図４ ＪＡあまるめの土づくりプロジェクトの概要

り地力向上を図った地域では、障害の発生抑制に効果が認めら収・高品質米生産に挑戦している。具体的には2012・れたとする回答率が、品種の転換、肥培管理の徹底、水2013年に約740点の土壌分析を実施したところ、多く管理の徹底、遅植えなどの技術に比べて高い結果となっの圃場で目標となる土壌pH（5.7）を下回っていたことかている。

ら、管内1,000haでの土づくり肥料の施用を推進し、土壌改良による増収、異常気象に強い稲づくりに取り組んでいる。また、水稲作付圃場4,000筆からの土壌採取をまさに、土づくりを通じて「人が土を守れば、土は人を守る」である。
秋田県立大学の金田（2015年）は、土づくりの推進に実施し、1筆ごとの精密な分析データを収集することに関して表2のように提言している。

よって、今後の土づくりに反映させていく予定である。

表２ 土づくりの推進に関する提言

生産者・大学・県行政・ＪＡ・全農が連携して土づくりの必要性を理解し、積極的な土づくりに取り組み、米の販売ＰＲ活動にまでつなげていることが最大の特長であるという（図4）。

人が土を守れば、土は人を守る「人が土を守れば、土は人を守る」──これは1975年、（金田・2015年）

農地・土壌は食料の安全保障と国土保全の土台である・土づくりを中止しても地力は急激には低下しない
・一度失った地力は容易には回復できない・地力は１回の土づくりにより向上するものではない
・持続的多収栽培には、地力増強が最優先

しかし、土づくりを農家任せにしてはいけない
・農地を維持し土をつくることの意義を農家と消費者が共有する・農地と土壌を支える仕組みをつくる

1976年の土づくり推進運動ポスターの標語である。こ

「国際土壌年2015」の年も終わろうとしている。
この1年、の標語をタイトルにした「グリーンレポート（№ 514：

土づくりに携わる関係者は、世界の土壌に想いを致し、2012年4月号）」の記事がある。その中で、次のような荘日本の土づくりを考え、農地と土壌の重要性が広く一般

内日報の記事が紹介されている。にも浸透するように、さまざまな取り組みを行ってきた。

『…農民を上農・中農・下農に分けた古い農書の中から、下農は雑草を、中農はイネを、「上農は土をつくる」とする「作人上田」という諺を例に示し、上等の田畑にするためには、土をよくすることが最も重要であるとし、最後に、「土づくりは極めて地味で、手間暇・労力を必要とするため、敬遠されがちであった。基本的な技術は1年手を抜いただけでは現れない。それがいつしか、庄内の米の一部に品質と食味の低下となって表面化してきている…（中略）。この記事から2〜3年後に、高温障害による乳白粒の発生が顕在化し、今もなお米の品質低下は深刻化している…』
地球規模での環境変動の中でも、先述した土壌の荒廃はともかく、温暖化は多くの人に実感されてきた。気候

4 石灰窒素だより No.150（2016.1）

果たして、その想いはどれだけ届いたであろうか？
●参考文献
１）木村 武．2015．豊かな日本の土を活かし維持しつづけるために．
日本土壌肥料学会（編）世界の土・日本の土は今，111-121．農山漁村
文化協会
２）
Paul J. Crutzen．2002．Geology of mankind．nature，415（3），23．
３）日高秀俊．2010．土壌分析の値からみた土壌の養分状況と改善への指針．グリーンレポート，492，3-4．
４）デンカ株式会社．2010．石灰窒素なるほどガイドhttp://www.
denka.co.jp/fertilizer/product/pdf/calcium_cyanamide.pdf
５）
金田吉弘．2015．飼料用米超多収栽培における養分収支と土壌管理．
平成27年度関東・東北支部「土づくり研究会」
資料．9-27．
６）吉田吉明．2012．
人が土を守れば、土は人を守る．
グリーンレポート，514，18-20．
７）農林水産省．2011．平成22年度高温適応技術レポート．pp18．