■原著論文

福島原発事故による県外避難者の重大ライフイベントが主観的ストレス度に及ぼした相加的影響
Additive effects of serious events actually encounteredon subjective
stress of evacuees outside the prefecture Fukushima due toserious accident of nuclear power plant concomitant with
the Great East Japan Earthquake
小磯 京子1, †木下 直彦2

本間 美知子3

度會 裕子1

淡島 正浩2

瀧口 徹2

Kyoko KOISO1, †Yuuko WATARAI1

Naohiko KINOSHITA2
Masahiro AWASHIMA2

Michiko HONMA3
Toru TAKIGUCHI2

キーワード：原発事故による県外避難者、主観的ストレス、客観的ストレッサー、福島第一原子力発電所事故、SRRS
Key words : evacuees from the prefecture due to a nuclear accident, subjective stress, objective stressor, Fukushima Nuclear
Power Plant accident, SRRS
要旨：背景および目的：福島第一原発事故のため県外避難生活を余儀なくされた被災者のストレス度を評価した。
方法：被災者心理関連の 34 指標（ST34）による無記名自記式調査を行った。主観的ストレスの震災直後と 3 年後を VAS で定量化し、それぞれを目的とする重回帰分析を行った。説明変数は ST34 および因子分析で抽出した 11 因子とした。
結 果： 回 答 者 総 数 は 859 名（ 回 収 率 21.0%）、ST34 の Cronbach のα は 信 頼 性 の 目 安 0.8 を 満 た し た。
ST34 ごとの重回帰分析では引越のみがストレス減少を示した。11 因子では、震災直後の増加要因は、
人間関係変化と引越、病気・ローンの各因子が有意であった。
考察：大災害時には人生における一般的なライフイベントと異なり近親者の死亡、家屋等の崩壊などの非日常事象がほぼ同時に発生する。このため重大イベントの重なりにより主観的ストレス度は相加的に増大することが確認された。
Background and Purpose: The degree of stress of refugees who evacuated the prefecture due to the Fukushima
Nuclear Power Plant accident concomitant with the Great East Japan Earthquake (GEJE) was evaluated.
Method: An anonymous self-registered investigation based on 34 indicators related to refugeesʼ psychology (ST34)
was performed. Subjective stress, both immediately after the GEJE and three years later, were quantiﬁed by VAS
method, the difference was calculated, and multiple regression analyses (MRAs) aiming at each were carried out.
The explanatory variables were taken as ST34, and 11 factors were extracted by factor analysis.
1
2
3†

千葉科学大学看護学部 Faculty of Nursing, Chiba Institute of Science
新潟医療福祉大学大学院医療情報管理学部 Department of Health Informatics, Niigata University of Health and Welfare
長岡崇徳大学看護学部 Faculty of Nursing, Nagaoka Sutoku University
連絡先：小磯京子（kkoiso@cis.ac.jp）
投稿受付日 2019 年 3 月 16 日，投稿受理日 2019 年 11 月 5 日
doi: 10.24680/rnsj.8.1_11

日本放射線看護学会誌 VOL.8 NO.1 202011

Results: The total number of respondents was 859 (recovery rate 21.0%), and Cronbachʼs α of ST34 met thereliability standard of 0.8. In MRAs for each item of the ST34, only relocation was correlated with a decrease instress. Of the 11 factors, those that saw an increase at the p<0.001 level immediately after the earthquake were
human relationship changes, mobility, sickness, and taking out loans.
Discussion: Unlike life events in a general life, extraordinary events such as the death of close relatives, thecollapse of houses, etc. occur at almost the same time in the event of a major disaster. For this reason it was
conﬁrmed that the degree of subjective stress increases additively due to simultaneous overlap of serious events.

I ．はじめに

4–6)
度：SRRS（social readjustment rating scale）
をベー

2011 年 3 月 11 日 の 東 日 本 大 震 災 に よ り 被 災 4スに作成した客観的ストレス要因（以下、ストレッ

県 は、 マ グ ニ チ ュ ー ド 9 の 大 地 震 と そ の 後 の 最サー）が、被災者の震災直後と 3 年後の主観的スト

大 30 m 波高の破壊的な津波によって甚大な被害をレス度とどのように関連していたかを詳細に評価す被った。とりわけ福島県は福島第一原子力発電所がることを目的とした。

津波のため全電源を喪失し水素爆発した結果、原子炉内の大量の放射性物質が周囲自治体に飛散したた

III．研究方法

め世界の大災害の歴史の中で特異な巨大地震、津1． 対象

波、放射能汚染という未曾有の 3 重災害に見舞われ福島県から北関東を中心に関東 7 都県への避難世た。これにより福島県の主として浜通りに位置する帯を対象とし、無記名自記式調査票を避難者支援団

自治体の多数の住民が県外の避難生活を余儀なくさ体経由等で 4,095 通配布し回収した。なお、福島県

は福島県から県外に強制、からの県外避難者のみを対象とした理由は、主たるまたは自主避難した福島県の世帯の震災直後と 3 年

避難理由が地震と津波災害に加えて原発事故による後の主観的なストレス度などを 3 報にわたって報告

放射線被害を避けるために強制、あるいは自主避難してきた。

した集団と推定されたためである。

れた。これまで小磯ら

1–3)

いずれもストレス度の量的評価は VAS 法（visual4)
analog scale）
で行い、震災直後と 3 年後に主観的ストレスが減少することを確認した。一方、SRRS

2． 調査期間2014 年 4 月から同年 10 月とした。

（social readjustment rating scale） で代表されるライ
5–7)

フイベントによる客観的ストレス指標は、主観的ス

3． データ収集方法

トレス指標と整合性をとろうとすると一定期間後に1）対象者選定に関する手続き

ストレスが減少することの説明が難しくなる。すな

本調査に先立ち、被災者団体の代表と調査受け入わち、客観的ストレスは経験したイベントの影響がれについて協議し、特殊かつ深刻な被災者の心情に発生時のままでなく、一定期間後に緩和する（癒え配慮するため質問票の具体的内容を調整した。

る）前提が必要である。また、加えて著者らが確認

2）データ収集法と調査項目した住宅事情のストレス度 は個人差が大きく、ス（1）基本情報の収集

1)

トレッサーの場合と脱ストレス要因の場合があると世帯単位で回答者の年齢区分、性別、居住地、避いう前提が必要になる。この取り扱いの難しさの理

難理由、避難先住居形態および家族形態の情報を収由で、SRRS 等の客観的ストレス度を用いた分析を集した。

行ってこなかった。しかしながら発想の転換で、本（2）欠損値処理

データは客観的ストレスが一度に重なる稀有な大災比較群を区分する性別、年齢、家族形態が不明な害の場合のデータであるから、客観的ストレス要因

データは回答者単位で除去した。その他の欠損値はの相加性が主観的ストレス度に及ぼす影響が確認で近似値がある場合は近似値を代入し、ない場合は平きるのではないかと発想した。

均値を代入した。
（3）主観的ストレス度の震災直後と 3 年後の変化

II ．目的国際的ストレス指標である社会的再適応評価尺12

日本放射線看護学会誌 VOL.8 NO.1 2020

主観的ストレス度を震災直後：SS0y と 3 年後：SS3y、3 年 間 の ス ト レ ス 度 差：SSdiff3=SS3y −SS0y とした。ここで主観的ストレス度は震災直後

3）データの分析法（1 カ月まで）、および現在のストレスの度合い VAS（1）ST34 の信頼性法（visual analog scale） で計量値として数量化した

ST34 の信頼性（reliability）を検証するため統計ものである。質問票に「なし」、「軽度」、「中度」、

ソフト R（以下、EZR）で Cronbach のα 8, 9) を算出し「高度」、および「極度」に均等分されたスケールをた。

用いて回答者に自身のストレス度に見合う任意の（2）主観的ストレス度と ST34 との関係の段階式重7)位置にチェックしてもらい、その位置から比例配

回帰分析

分で 10 段階の計量値として数量化した。ここで、震災直後と 3 年後の避難者の主観的ストレス指SSdiff3 は震災直後よりストレスが減少した場合が標（ 以 下、 ス ト レ ス 度 ） と 表 1 に 示 す ST34 と の負、逆に増加した場合が正、変化しない場合が 0 と関 連 の 強 さ と EZR に よ る AIC: Akaike Information

なる。

Criterion10) を変数選択基準とする変数増減法による

なお、調査は震災直後と 3 年後の前後比較の形式

重回帰分析11) を行った。説明変数には ST34 に加えであるが震災直後は事実上不可能であったため、3て基本調査項目のうち交絡因子になりやすい性別と年後の時点で震災直後を回顧して記載してもらった

年齢を加え、これらの交絡因子としての影響を排除ものである。

した。

（4）客観的ストレッサーの設定（3）ST34 の因子分析と抽出因子の特性判定

未曾有の 3 重災害の深刻な状況下にある本災害被ST34 を用いて EZR により因子分析を主成分に基

災者心理への配慮から SRRS の 43 指標 4–6) 変更を加づいた Varimax 直交回転11) で行い、因子寄与率>1.0

えて最終的に表 1 に示す客観的ストレッサー 34 指の条件で因子を抽出し、因子負荷行列と因子得点

標（以下、ST34）（ストレス無：0、有り：1）としを出力した。因子負荷行列の因子負荷量を絶対値≧た。数量化にあたっては、SRRS は結婚のストレス

0.4 を表示し各因子の特性を判定した。

度を 50 とし、他 42 のライフイベントを 0〜100 に（4）ストレス度と抽出因子との関係の段階式重回帰

点数化した客観的ストレス指標であるが、本研究で分析は一般的、日常的なライフイベントではない大災害

抽出因子の因子得点を説明変数とし、ストレス度

時の重積するイベントを扱うことから原典の重みを（SS0y、SS3y、および SSdiff3）をそれぞれ目的変数

採用せず 0,1 の 2 段階とした。

とする変数増減法（EZR による AIC を変数選択基
準とする分析）による重回帰分析を行った。説明変数には 11 因子に加えて基本調査項目のうち交絡因

表 1．ストレッサー 34 指標（SRRS に準拠した 28 項目と追加 6 項目）
1 親死別
2 配偶者死別
3 配偶者以外家族死別
4 配偶者との離婚
5 家族別居・離別
6 退職
7 解雇| 8 会社倒産 |9 経済悪化10 転職による生活変化

11 仕事内容変化への対応
12 職場責任変化
13 労働条件大変化
14 多額ローン返済
15 会社・学校トラブル
16 怪我・病気
17 健康不安18 睡眠時間変化
19 妊娠・出産不安20 性関問題・障害| 21 大切なペットの死 |22 転居・移転・引越
23 引越による生活環境変化
24 習慣の変化
25 食生活変化| 26 子の転校による教育中断 |27 子の転校28 家族集合度変化
29 友人との付合度変化
30 レクリェーション減少

31 親族間トラブル| 32 放射線被曝 || 33 内部被曝防止（食精選）|| 34 その他 |注 1）SRRS: Social Readjustment Rating Scale の 43 指標から被災者団体の窓口との協議で未曾有の本災害被災者心理への配慮から質問として不適切と考えられる 15 指標を除去 4. 拘留、7. 結婚、9. 夫婦の和解・調停、14. 新たな家族構成員の増加、19. 配偶者との口論の大きな変化、21. 担保、貸付金の損失、23. 息子や娘が家を離れる、25. 個人的な輝かしい成功、26. 妻の就職や離職、27. 就学・卒業、
35. 教会活動の変化、37.1 万ドル以下の抵当（借金）、41. 休暇、42. クリスマス、43. 些細な違反行為
注 2）予備調査により本対象者の被災の特殊事情から新たに追加した 6 指標を矩形で示す
注 3）SRRS の各項目の点数は本研究では用いなかった
注 4）21 大切なペットの死は文献：Kimura Y, Kawabata H, Maezawa M: Frequency of neurotic symptoms shortly after the death of a pet, J. Vet.
Med. Sci., 76（4）: 499–502, 2014.

日本放射線看護学会誌 VOL.8 NO.1 202013

子になりやすい性別と年齢を加え、これらの交絡因子としての影響を排除した。
4． 倫理的配慮
アンケート冊子中に「倫理的配慮」として調査目
的、無記名調査、参加自由で不利益なし等を説明
し、回収をもって回答者の同意を得たと判断した。
なお、本調査は、ヘルシンキ宣言に基づいた研究計
画を新潟医療福祉大学倫理審査委員会（承認番号17489-40513）の承認を得たのち実施した。
IV．結果
1． 対象者の概要
避難者 902 人から回答があった。このうち、方法

図 1．避難者の被災時と 3 年後のストレス度差分布に記載の欠損値処理法に従い 43 名を外して 859 名

SSdiff3≧0 の避難者が 34.1% あり、また 3 年後のス（有効回収率 21.0%）を対象とした。

トレス度が被災直後ストレス度平均（7.80）以上の被災者が 31.6% あり、ストレス度が高止まりして

2． 欠損値処理
震災直後（1 カ月）と 3 年後のストレス度については 33 箇所の欠損値（1.0%）があったので、2 時いる被災者が 3 割以上存在していた。
2）ST34 の信頼性
ST34 の Cronbach のαは 0.8247 で信頼性（reliability）

点のいずれかが欠損している場合は近似値代入法との目安である 0.8 を満たした。

して存在している時点のストレス度を代入した。ま3）ST34 相互の単相関係数

た両時点とも欠損している場合は各平均値：震災直ST34 相互の単相関行列は r の絶対値：|r|<0.10 が後の 8（7.8 を四捨五入）と現在の 6（6.1）の代入で54.2%、|r|<0.20 が 85.2%、|r|>0.50 は 1.1% と ST34

処理した。

の相互の独立性は高いと判断された。

3． 対象者の基本属性

5． 重回帰分析

回答者総数は 859 名（回収率 21.0%）であった。

1）主観的ストレス度と ST34 との段階式重回帰分

避難理由は、原発事故による避難勧告・指示によ析結果るものが 69.3%、放射線被害を恐れての自主避難

図 2 に重回帰分析結果を示す。調整済重回帰係が 22.6% であった。避難家庭の住宅形態別頻度は、

数：R=0.25（p<0.001）〜0.35（p<0.001）であった。

「借り上げ住宅」が 39.7%、「家族の家、実家」が震災直後は、女性の主観的ストレス度が男性より21.5%、「民間賃貸住宅」が 15.4% であった。回答

高く（p<0.05）、年齢が高いほど主観的ストレス者の家族構成別頻度は、夫婦で子が同居していない

度が低い傾向が高度に有意（p<0.001）であった。

組み合わせが、全体の 31.1% で最大であり、次いで、ST34 では 14：多額ローン返済、18：睡眠時間変化、

夫婦と子、独居がそれぞれで全体の 28.2%、24.8%

22：転居・移転・引っ越し、30：レクリエーショであった。

ン減、32：放射能被曝、に増加の有意性（p<0.05）見られた。3 年後は、性別、年齢とも有意でなかっ

4． ストレス度と ST34 の基礎統計

た。ST34 で は、14： 多 額 ロ ー ン 返 済（p<0.05）、

1）ストレス度の基礎統計量

15： 会 社 学 校 ト ラ ブ ル（p<0.01）、17： 健 康 不 安

図 1 に SS0y と SS3y お よ び SSdiff3 の 基 礎 統 計（p<0.01）、18：睡眠時間（p<0.01）、30：レクリエー

量と SSdiff3 の分布を示す。ストレス度の平均値はション減（p<0.05）、31：親族間トラブル（p<0.05）、

7.80 から 6.12 に減少し、その差は対応のある t 検定

および 32：放射能被曝（p<0.01）、に増加の有意性

で高度に有意（p<0.001）であった。しかしながら、が見られた。3 年間のストレス度差は、5：家族別

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日本放射線看護学会誌 VOL.8 NO.1 2020

増加要因で、ストレス度が高止まりしていた指標は4 指標（14, 18, 30, 32）、震災直後には増加要因でな
いのに 3 年後に増加要因になった指標が 3 指標（15,17, 31）で 22：転居・移転・引越、のみがストレス度減少要因であった点である。ここで図 2 において重回帰式の数式モデルは下記の形式である。

2時点のストレス度：
y = a1 x1 + a2 x2 + a3 x3 ++ an xn + b
a1〜an：回帰係数、x1〜xn：変数増減法による重回帰
分析で選択されたストレッサー
本式は加法和になっていることから 2 時点で主観的ストレス度原因を説明する相加モデルと考えられる。そこで、これらを ST34 相加モデルとする。
2）11 因子の特性
表 2 に対象者の 34 指標による因子分析結果を因
子負荷量≧0.4 の条件で示す。寄与率>1.0 の条件で11 因子が抽出され累積寄与率は 55.3% であった。
図 3 上段に 11 因子と寄与率、および因子特性の説
明を再掲で示す。各因子の特性を表 2 下段および
図 3 上段に示す。図 2 との対比で ST34 は単項目でみると相互の単相関係数は 85% が絶対値 0.2 未満と指標は独立性が高い。しかしながら、因子分析によって表 2 に示す因子負荷量（= 相関係数）は抽出された 11 の因子それぞれが 2〜5 指標の絶対値 0.4〜0.84 の ST34 の総合指標になった。
3）ストレス度と 11 因子の段階式重回帰分析結果
同じく図 3 に震災直後、3 年後およびその差の主
観的ストレス度と 11 因子との関連の段階式重回帰
分析結果を上または下に向いた矢印で示した。ここ
で矢印の統計上の解釈は図 2 と同じである。調整
図 2．東日本大震災直後と 3 年後の VAS 法による主観的ストレ
ス値と客観的ストレス要因（ストレッサー）との関連

済重回帰係数：R=0.25（p<0.001）〜0.33（p<0.001）であった。性別に関しては女性が震災直後は男性よりストレス度が高いが、3 年後の下がり具合は高度

居・離別、17：健康不安、25：食生活変化に増加のに有意（p<0.001）であった。また年齢は震災直後有意性が見られたが、22：転居・移転・引越に関しが年齢が高いほどストレス度が低い傾向が高度に有ては女性の主観的ストレス度の減少が高度に有意意（p<0.001）であったが、3 年間の変化は年齢が（p<0.001）、震災直後と異なり年齢が高いとストレ

高いほどストレス度が有意に上昇（p<0.05）した。

スが高まる傾向が有意（p<0.05）であった。5：家震 災 直 後 の 増 加 要 因 は、21： 家 族・ 友 人・ 学

族別居・離別、17：健康不安、および 25：食生活校に関する環境変化のストレス因子（p<0.001）、

変化、の増加傾向が有意（p<0.05）であり、一方

3： 引 越・ ペ ッ ト の 死 に 関 連 す る ス ト レ ス 因 子

22：転居・移転・引越、唯一ストレス度減少の高度（p<0.001）、5：睡眠・健康に関するストレス因子

な有意性（p<0.01）が見られた。図 2 で注目され（p<0.01）、6：病気・会社・学校及びローンに関す

るのは、震災直後に増加要因として働き、3 年後もるストレス因子（p<0.001）、7：労働・仕事内容の日本放射線看護学会誌 VOL.8 NO.1 202015

表 2．因子負荷行列：ストレス指標：34 項目から抽出された 11 因子の特徴

注 1）因子分析手法：805 名に対する 34 の質問項目（0：該当なし、1：該当あり）を用いて主成分分析からのvarimax 回転法（spss21）で固有値>1.0
注 2）表中の値は因子負荷量（= 相関係数）の絶対値>=0.4 を表示
注 3）因子 1〜11 は各回答者 805 名の因子得点を算出
注 4）43 指標の Chronbachʼs?=0.8247

変化に関するストレス因子（p<0.05）、9：会社のトラブルに関するストレス因子（p<0.05）であっ

倒 産・ 解 雇 に 関 す る ス ト レ ス 因 子（p<0.01）、 でた。3 年間のストレス差でみると、2：家族・友人・あった。このうち 3 年後にストレス増加要因でなく学校に関する環境変化のストレス因子は増加要因なったものは 6：病気・会社・学校及びローンに関（p<0.001） に な っ た。 こ れ に 対 し、6： 病 気・ 会するストレス因子、のみであった。3 年後に新たに社・学校及びローンに関するストレス因子は減少要ストレス因子になったものは 1：放射線被曝・親族因（p<0.001）になった。

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日本放射線看護学会誌 VOL.8 NO.1 2020

図 3．東日本大震災直後と 3 年後の VAS 法による主観的ストレス値と客観的ストレス要因（ストレッサー）との関連
̶34 のストレッサーの因子分析から抽出された 11 の因子による変数増減法による重回帰分析̶

図 3 は図 2 の場合と同様に重回帰式で得られた

情緒不安定や苦悩の程度の反映であるとしている

SS0y、SS3y および SSdiff3 それぞれについての主観点である。以後、内外の研究者はストレス度を計

的ストレス原因相加モデルである。そこで、これら測し比較するさまざまな事例に直面して、必要上をストレッサー 11 因子相加モデルとする。

これら二大評価法にさまざまな改変を加えて使用することを試みてきている。Hurst ら15) は男性の航V ．考察

空交通管制官のストレス研究において、同職のス

1． ライフイベントのストレス度評価法の起源と多トレス度に関連が薄い項目を削除（例：妊娠、退様性職 な ど ） し Holmes ら 4–6) の SRRS の 43 項 目 中 39

米 国 の Holmes と Rahe ら

4–6, 12)は 1960 年 代 後 半

項 目、Paykel ら 13, 14) の 61 項 目 中 52 項 目 お よ び 新から 70 年代にかけて社会的再適応評価尺度：SRRS

たな 20 項目からなる 103 項目の ROLE
（ Review of（Social Readjustment Rating Scale）4–6) を開発した。本15)Life Experience）
を開発し使用した。Chan12) は中法はライフイベント法とも呼ばれ、通常の生活上

華民国と米国民の比較において自国民の生活実態にの 変 化 を 生 じ さ せ る 43 項 目 の 出 来 事：LCU（Life合わせて SRRS の一部（クリスマス等）のライフイ

Change Unit）に対して対象者が感じるストレス度

ベントを変更した改変 46 指標で両国民の反応を比を、結婚を 50 点とし、残り 42 項目のストレス度

較した。Matthews ら16) は退職を特別重要なライフ

を 0〜100 点の範囲で自己評価させ、設定された期イベントと位置づけ、退職後 1 年以上 5 年未満の男

間（a given period time） における、その総計、平女 300 人のストレス度を 27 項目の危機感評価指標：

均値、分散や平均値の順位から各 LCU の重さをCAT: Crisis Assessment Technique で計測する方法を判定する方法である。これに次いで 1970 年代初頭

開発し、Varimax 直交回転による因子分析で①家族に Paykel ら

12)

12)

が LCW（Life Change Weight）法をのライフステージ、②ライフイベントの変化、③保開発した。以来、この 2 つがストレス度評価法の代

護者・介護者、④仕事の変化、の 4 つの抽出因子

表的な手法である。この 2 法は類似性が高いが、異が 72.3% の累積寄与率であった。本邦においては、なっている点 は SRRS が生じたライフイベントに夏目17) がストレスドッグを受診した成人約 1,500 名

対して再調整、つまり好むか好まざるかにかかわのストレス度を判定するため項目内容を 43 項目のらず受け入れることに伴うストレスを理論化して

SRRS に準拠し、本邦の勤労者の実情に合うようにいる。これに対し、LCW はストレス度が一義的に改変し 65 項目の勤労者ストレス度調査表を作成しはライフイベントの発生によって引き起こされるた。一方、降矢ら18) は SRRS の各重み付け点数の国

13, 14)6)

日本放射線看護学会誌 VOL.8 NO.1 202017

による違い、集団による違いに着目した。ここで、1995 年 に 発 生 し た 阪 神 淡 路 大 震 災22) は 神 戸SRRS の日本人版を作成するため人間ドックを受診

市 を 中 心 と し た 地 域 に 壊 滅 的 な 打 撃 を 与 え た。

した 500 余名の成人を対象として結婚のストレス度

Maruyama ら23) は被災者を対象に震度と地震後のを 50 点としたときの各ライフイベントの想定で点

ストレス度との関係を MM scale（Modiﬁed Mercalli数を調査した。また Kimura ら

は SRRS にペット

scale）を用いて調査し、経験した震度が精神的ストの死に対するストレスを加えて評価した。このようレス度に強く影響していることが示された。池田に LCU の項目と重み付けに関して、内外の研究者

ら24) は震災 3 カ月後の PTSD
（心的外傷後ストレスが対象とする集団の環境と生活実態に合わせて評価障害）関連反応を調査し、女性と高齢者の状態が悪法を構成する項目の変更、削除による一部改変、一いことを報告している。池田ら24) は継続調査により部項目の追加、または仮想の経験で重み付けを変更

新たに生活上のストレスが生じていることを指摘しするなどのさまざまな変更を加えて活用している。

ている。同様な継続調査で能川ら25) は住民の生活上

19)の問題は PTSD を含めて個別化、複雑化することを
2． 大災害時のストレス度計測示した。蘭26) は東日本大震災被災者の語りを総合し巨大地震等の自然災害現象をライフイベントと捉てシークエンス分析を試みた。原発避難民の多くはえ、ストレス度研究の代表指標である SRRS を用い家や土地の被災状況が確認できないことから喪失体ることは理論的には可能である。1970 年にペルー

験の喪に服するこころの癒しができない、自分たちが同国の家があるのに立ち入り禁止のため入れない苛立ちにおいて最大の被害（7 万人の死者、50 万人が家があると分析している。特に仮設住宅で長期間居住屋を喪失）をもたらした。Janney および SRRS を開する高齢者は避難生活が長期化すると WHO が定義発した Holmes らは被害が大きかった都市と被害する国際生活機能分類：ICF27–29) における生活機能がほとんどない都市の住民のストレス度を SRRS にが極端に低下した生活不活発病（廃用症候群）に陥よって比較し大きな差を確認した。しかしながら、りやすい。酒井30) は災害後の心的ダメージを PTSD

その後の世界の巨大自然災害においても東日本大震調査に標準的に用いられている ASalsman が開発し災の研究に関しても PubMed 検索、医中誌検索で見た IES（Impact of Events Scale）を用いた。竹島ら31)

る限り SRRS を用いた研究はまだない。この理由をは GHQ（The General Health Questionnaire）は主に神

考えると、大規模自然災害の場合は先進国の多くの経症の症状把握、評価、発見のためのスクリーニン

人が人生において経験する一般的なライフイベント

グ指標として開発された日本語版 60 項目用いた簡を想定した本来の SRRS 利用の範囲を超えていると

易 GHQ を用いた。性差や家族形態、被災の種類等判断される。SRRS 値は実際にこれまでの人生におによる有意差は見らなかったが、ストレス度低群はいて長い時間かけて経験した配偶者、家族、家屋等

自衛隊の援助、地区消防の援助、国・県・市の援助を失った場合などのライフイベントの経験の総和での 3 つへの信頼が高度に有意で災害時の公的支援あるが、巨大地震など、人生の長い期間を通して配

ネットワークの重要性が示された。

で発生したマグニチュード 7.9 の巨大地震

21)

20)

偶者、家族、家屋等を一時期に失った場合と SRRS

高 橋32) は Antrosvsky A33, 34) が ナ チ ス の 強 制 収 容の総和の点数は同じであるが後者のストレス度に所下で心身ともに健康で暮らす収容者の研究か及ぼす影響が大きいと判断される。さらに、とりら 導 き 出 し た ス ト レ ス 対 処 能 力：SOC（Sense of

わけ、東日本大震災のような特異な大災害の場合、

Coherence）33, 34) を用いて宮城県の仮設住宅に入居し

SRRS を構成する項目に不足が生じると考える。東ている高齢者の調査を行った。その結果、高 SOC

日本大震災の県外避難者の場合、ストレッサーとし者を核とした健康支援の交流がストレス対処能力をて明らかに原発関連の設問が足りない。またペット高めるのに有効と提言している。

の死に対するストレス度

19)

はほかの項目で代用できないと考える。

3． 大災害時のストレッサーの相加性の確認

以上の理由により SRRS の 43 項目を未曽有の大小磯ら 1–3) は先行研究において VAS 法7) を用いて災害に対応する形で一部改変し、また個々の項目の主観的ストレス度を定量化した。今回の研究では従重み付け点数を用いなかった。

来の研究では視点がなかった主観的ストレス度に係

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る客観的ストレス指標：ST34 との関係を解析した。

られたと考えられた。この手法は前述した退職者の

SRRS があらかじめライフイベントのストレッサー

ストレス度を因子分析から作成した CAT16） で評価としての重み（点数）を決めて、そのうち経験したした手法に近似している。

ものの点数の総和をその個人のストレス度としていv）多数の負のライフイベントの同時性、近接性のるのに対し、本研究法の視点は東日本大震災の巨大影響は相加的：表 2 に示した因子負荷行列は複数の地震とそれに伴う巨大津波および原発事故の三重災

ストレッサーと相関が高い潜在的な因子を表してい害という一般的な人生のライフイベントには存在しる。例えば、第 2 因子は食生活変化、子の転校によない著しい非日常性に着目し、また一般的人生と異る教育中断、子の転校、家族集合度変化、友人とのなり大災害時に発生する同時または連続発生したイ

付合度変化というライフイベントが同時期に発生ベントをストレッサーとしての相加性を捉えたことし、主観的ストレス度に対する寄与度が相加的であである。図 2 の単一指標分析と比較して、図 3 の因ることを示し震災直後のみならず 3 年後には更に子を用いた分析の有意性の水準が高くなる傾向を示強まっていることが示された。第 6 因子は病気・したことは下記のことが背景にあると考察された。

会社・学校及びローンに関するストレス因子であi）いわゆる「人の一生」での普通のライフイベン

るが、震災直後はストレッサーとして高度に有意トの相加性：いわゆる「人の一生」を構成する一般（p<0.001）、3 年後には逆にストレス度減少との関的なライフイベント（common life events） であれ

連が高度に有意（p<0.001）であり病気・会社・学ば各イベントに起因するストレス度の時系列的な相校及びローンに関するストレスの沈静化が推察され加効果（加算性）は低いと考えられる。すなわち、

た。

15）

例えば中学生の時父が死去、5 年前に母が死去した

本研究は、住民が原発事故によって経験したイベ

定年に近い成人のストレス度の総和は、それまでのントの、同時的な重なりによるストレスが相加的に人生のストレス度の総和である。しかしながら、現強まることを初めて提示した。このことから放射線

在のストレス度を構成していると考えるのは妥当性

看護学の原発事故時の住民ケア方針の改善に寄与すが低いであろう。

ると考えられた。

ii）大災害時の特異なイベントの重なりの相加性：
しかしながら、東日本大震災のような大災害の場
合、幾つものライフイベントが同時、もしくは時間

VI．本研究の限界
本研究においては研究のデザインの視点からみから日単位など短期間に連続して発生する場合、時て、客観的ストレス指標である SRRS の配偶者のには極めて特異なイベントが発生する場合、それぞ

死：100、結婚：50、住居変更：20 などの点数を用

れが単独でストレス度を増加させていくと考えるよ

いて客観的ストレッサーが通常のライフイベントとり、相加的（加算的）に働くモデルが妥当と考えらして時系列的に発生してくる場合と大規模模自然災れた。例えば東日本大震災の場合は、地震で父を亡

害で突然一度に、あるいは短期間に多くのストレッ

くし、津波で妻と子を亡くし、原発事故で家と故郷サーが重なって発現する場合のストレス度の違い比と仕事を事実上失い、避難先の仮設住宅において肺較はできなかった。

炎で母を失ったような場合である。

また、ストレス度の大きさに強く関連するとされiii）ST34 の独立性：著しく一般的でない本件の状

る PTSD については、Kwon ら35) が阪神淡路大震災

況下でも ST34 は単独では全組み合わせの 85% がを経験した成人のライフイベントと PTSD との関連

|r|<0.2 であり項目間の独立性が高い。

を調査した。人口学的要因を調整した結果、地震経iv）ST34 の相加性の確認法：ST34 単独でみた主観

験は PTSD の 3 つの要素：追体験（フラッシュバッ

的ストレス度への影響は iii）で示すように各項目

ク）、回避、および過覚醒と明らかな関連が男女共を線形結合したモデル（ST34 相加モデル）化するに示された。この PTSD 症状の有無に関する設問はことに平行して因子分析で線形結合したうえでモデ

本研究では盛り込まれていない。また、別府ら36) がル（ストレッサー 11 因子相加モデル）化すること2007 年に発生した新潟中越沖地震の影響調査で①を試みた。後者により複数の要因がシンクロナイズ

外国人、②高齢者、③乳幼児、④慢性疾患患者、⑤してストレッサーとしての影響力をより正確に捉え視覚障害者、聴覚障害者等の要援護者、に注目した
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被災者分析をしている。これらの要援護者が災害時に最も窮地に追い込まれると考えられるが本研究結
果を適応するには限界がある。
VII．結論東日本大震災において併発した未曽有の福島第一原発事故のため県外避難生活を余儀なくされた
被災者の主観的ストレス度と SRRS を基本に作成した 34 項目のストレッサー（ライフイベント）との関連の評価を行った。本研究の意義は、近親者の死
亡、家屋等の崩壊、仕事の消失などの非日常事象がほぼ同時に発生する東日本大震災などの大規模災害のストレス度評価にはストレスの相加性を考慮した重回帰モデルが有効であることを確認したことにある。大災害におけるストレス度の相加性（加算性）を確認した点である。
謝辞
本稿を終えるにあたり、研究の補佐をしていただいた
新潟医療福祉大学学生、小出真美、高橋茉生、笠原早貴、
井上大輔の各氏に感謝申し上げます。
研究助成
本研究はどの機関からも研究助成を受けていない。
利益相反
本研究における利益相反は存在しない。
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