IEEJ：2023 年 2 月掲載 禁無断転載
特別速報レポート2023 年 2 月 16 日

国際エネルギー情勢を見る目（624）

第 13 回 IEA-IEF-OPEC Symposium on Energy Outlooks に参加して一般財団法人 日本エネルギー経済研究所専務理事 首席研究員
小山 堅
2 月 15 日、リヤドの International Energy Forum（IEF）の本部において、第 13 回
IEA-IEF-OPEC Symposium on Energy Outlooks が開催された。このシンポジウムは、2011 年の第 1 回以来、毎年リヤドで産消対話の一環として開催される国際会議である。今回の会議には、表題の世界の 3 大エネルギー国際機関の代表を始め、主要国の政府関係者、エネルギー産業関係者、そして専門家が集まり、短期・中期・長期の世界のエネルギー見通しについて、活発な議論が行われた。このシンポジウムの本来の目的は、国際エネルギー市場の安定のため、消費国を代表する IEA と産油国を代表する OPEC が、産消対話のための機関 IEF の仲立ちで、率直に意見交換と対話を実施することである。
筆者は昨年の第 12 回 Symposium にも参加し、小論「国際エネルギー情勢を見る目」572号で議論のポイントをまとめる機会を得た。それから 1 年間が経過し、この間に発生したウクライナ危機の甚大な影響の下、国際エネルギー市場における劇的な変化が今回のシンポジウムの議論に大きな影響を与えたことを強く実感することになった。国際エネルギー市場が大荒れの展開を経験し、価格高騰と市場不安定化の激震に晒された結果、エネルギー安全保障が世界の最重要課題となったことが最大の変化の象徴である。その下で、エネ
ルギー安全保障と Affordable な価格でのエネルギー安定供給の確保が喫緊の課題であることが強く再認識される中、世界は脱炭素化に向けた長期的なエネルギー転換に向かってどのような取り組みを進めるべきか、が改めて正面から問われる議論が行われることとなった。以下では、筆者にとって特に印象に残ったポイントを所感として整理してみたい。
最初のセッションⅠでは、まず OPEC、IEA の順で、それぞれが発表しているエネルギー見通しに基づいた短いプレゼンテーションが行われ、次いで IEF から IEA と OPEC の見通しを中心にした様々なエネルギー見通し（シナリオ別）を比較した分析が報告され、今後の国際エネルギー市場をどう見るかの議論の材料が提示された。このセッションのプレゼンテーションおよび議論において、中長期の課題が様々取り上げられたが、中長期の問題については第 2・第 3 セッションで中心的に議論が行われたため、以下では主に短期の国際エネルギー市場の問題に絞って論ずる。重要な点は、国際エネルギー市場には引き続き、短期的にも大きな不確実性が存在し続けていることである。需要サイドでは、世界経済全体の動向が引き続き注目されることに加え、特に中国経済と中国の需要動向が市場の需給バランスを大きく左右することが指摘された。このセッションでは、主に石油市場における中国の需要動向が不確実性の中心としてフォーカスされたものの、中国の動向は天然ガス・LNG、そして石炭市場でも、需給バランスと価格動向を大きく動かす重要な要因である。今回の会議には、中国からの参加者は無く、中国の動向への関心が高まる中、こうした国際的議論の場での中国の存在が見られにくくなっていることのアンバランスを強く感じる結果となった。
供給サイドでは、やはりロシアを巡る不確実性が大きく取り上げられることとなった。
西側の経済制裁などを受け、ロシアの石油供給が 2023 年は低下傾向に向かう、という点では多くの見通しが一致している。しかし、その供給低下がどの程度になるか、には不確実が存在し続けている。この点は、石油に限らず、天然ガス・石炭についても同様であり、
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2023 年以降の短期の国際エネルギー市場を左右し続ける重要問題である。もちろん、ロシア以外の主要供給国の生産状況や予想外の供給支障発生などの影響も見逃せないものの、このセッションでの議論では、基本的に、OPEC への依存、中東への依存が高まる方向性が示された点も重要である。その点では、OPEC あるいは OPEC プラスの政策動向および中東情勢は短期の国際エネルギー市場を見る上で見逃せない重要な要素である。
続いて、セッションⅡでは、「Medium Term Perspectives」のテーマの下、中期的なエネルギー市場の課題について議論が行われた。ここでも様々な課題が取り上げられたが、筆者の見るところ最も重要な問題は如何に必要な投資を確保していくか、であった。これは特に中期的な視点においては、ほぼ確実に石油・ガスを中心に化石燃料の需要は堅調であり、その需要に対応して供給を確保できるかが市場安定化のカギを握ることになるからである。石油需要ピークに関しても、その到来は現実には相当先になる可能性もこのセッションの議論では指摘する声があり、天然ガスについてはより堅調な需要が予想される中、投資不足はまさに深刻な問題を引き起こすことになる。これは、既存の油田・ガス田では基本的に生産の自然減退が進むためであり、それを補うだけでも大規模投資が必要になるという事実を踏まえれば問題の深刻さがより明らかになる。
投資については、そもそも、コロナ禍の影響で需要が減少、エネルギー価格が大幅に低下、エネルギー企業の経営に深刻な影響が発生する中で投資が大幅に低下して、投資不足（Under Investment）状況が現実化していた。そこに ESG 投資の影響も加わり、需要が回復し始めた中で需給逼迫傾向が 2021 年から明確化していた、ともいえる。この構造的な投資不足状況の下で、脱炭素化への取組み強化の潮流が化石燃料投資に与える影響も極めて重要になっている。また、今回のエネルギー危機で世界を揺さぶっているロシアの化石燃料供給の将来も今後の市場安定化にとって重要な問題となる。ロシアの供給に期待ができない、ということになれば、その分を補うだけの供給とそのための投資が必要になるからである。現在までの高価格および市場安定化の重要性に対する認識強化で、化石燃料投資には拡大の傾向も現れているものの、今後も必要投資の確保問題は中長期的な国際エネルギー市場の行方を左右する最大の重要問題となろう。
「Long Term Perspectives」の表題通り、国際エネルギー市場最後のセッションⅢでは、の長期的課題、エネルギー転換の将来像について、筆者もパネリストとして参加した議論が行われた。このセッションでは、世界がエネルギー転換に向かう将来像において、エネルギー全体および個別エネルギー源毎に、そして CO2 排出について、様々な見通し（シナリオ）があり、2050 年の将来像には大きな開き・差異が生じていることが改めて指摘され、不確実性が極めて大きいことが確認された。その下で、単一の将来像を描いて進むことの難しさとリスクの大きさを十分に認識する必要があること、最も基本になるのはリアリティを踏まえることが重要であること、などが議論された。
また、世界各国におけるエネルギー資源賦存・需給構造、経済・産業構造、所得水準、技術発展などにおける多様性を踏まえると、長期的なエネルギー転換を進め、エネルギー安全保障強化と脱炭素化の両立を目指す上でも、プラグマティズムを意識し、Inclusive（包摂的）で Holistic（全体的）なアプローチを取ることが重要になる点も議論された。同時に、筆者は、クリティカルミネラルの問題を踏まえ、エネルギー転換におけるコスト最小化を図る際には、単純な発電コストだけでなく、再エネの供給間欠性に対応する統合コスト（様々な技術オプションの選択も含む）と戦略物資の特定供給源への依存に伴う経済・エネルギー安全保障上のコストも包含する包括的なコストにおける最小化・最適化を図ることの重要性を指摘した。これらの極めて興味深い議論のまとめとして、改めてエネルギー問題の課題解決に向けた建設的なダイアログの重要性が確認されることとなった。一方的なモノローグでは問題は解決しない、という見解の提示がまとめとして強く印象に残った。
以上
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