西海区水産研究所主要研究成果集
第 ２ ４ 号
（令和元年度）

令和2年3月

国立研究開発法人 水産研究・教育機構

西海区水産研究所

はしがき

国立研究開発法人水産研究・教育機構では、水産資源の適切な管理と水産業の成長産業化を両立させて漁業者の所得向上と年齢のバランスのとれた漁業就業構造を確立することを目指した、国の水産政策の改革の方向性に沿った施策実現のために、水産資源の持続的な利用や水産業の健全な発展と安全な水産物の安定供給のための研究開発、さらにそれらの基盤となる海洋・生態系モニタリングと次世代水産業の創生に関する研究開発を実施しています。

国立研究開発法人水産研究・教育機構西海区水産研究所では、九州沿岸から沖縄周辺を含む東シナ海及びその接続海域に生息する水産生物の持続的な利用のための資源管理、資源生態、関連する海洋環境・生物環境及び増養殖に関する研究開発を行うとともに、有明海・八代海等における漁業、漁場環境、水産生物の増養殖等に関する研究開発、陸上水槽を用いたクロマグロ養成親魚からの安定採卵技術の開発と人工種苗の量産技術の開発等を実施しています。これらの研究活動で得られた成果は、学術論文や報告書、プレスリリース、テレビ、あるいは当機構の広報誌やホームページなどで積極的に紹介しているところです。

その一環として当所では、平成 10 年度より調査研究成果を迅速かつコンパクトな形で広報するために「西海区水産研究所主要研究成果集」を発刊してきました。当該年度に実施した研究課
題をできるだけ分かりやすく紹介することに心掛け、調査研究成果の早期普及と漁業関係者への理解を促進するために、当所のホームページにも掲載しています。今回、令和元年度に得られた多くの研究成果の中から、主要研究成果として 9 課題の成果を紹介いたします。

この成果集が水産関係者をはじめとして、多くの方々に読まれ、少しでも皆様のお役に立つこと、さらに当所の研究活動に対するご理解を深めていただく一助となることを期待しています。

令和 2 年 3 月

国立研究開発法人水産研究・教育機構
西海区水産研究所 所長 板倉 茂

1目 次
１．我が国漁業資源の加入量を規定する要因：環境と親魚量の効果・・・・・・・・・・・・・・・・・・3
資源海洋部、カリフォルニア大学、中央水産研究所
２．早春期の南部東シナ海黒潮域における植物プランクトンの分布・・・・・・・・・・・・・・・・・・4
資源海洋部
３．南方系ナマコ類の分類学的再検討と九州での初記録種について・・・・・・・・・・・・・・・・・・ 5
資源生産部、和歌山県立自然博物館
４．アサリ育種の検討に向けた基礎的研究・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・ 6
有明海・八代海漁場環境研究センター
５．渦鞭毛藻 Akashiwo sanguinea の日周鉛直移動と底層の貧酸素化・・・・・・・・・・・・・・・・・・ 7
有明海・八代海漁場環境研究センター
６．有明海奥部における貧酸素水塊の経年変動要因・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・ 8
有明海・八代海漁場環境研究センター
７．低水温処理によるクロマグロ三倍体作出手法の開発・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・ 9
まぐろ増養殖研究センター
８．クロマグロ人工種苗における主要減耗要因の特定に向けた新たな試み・・・・・・・・・・・・・・・・ 10
まぐろ増養殖研究センター、瀬戸内海区水産研究所
９．沖縄県産クロマグロのセリ価格に影響する要因の分析・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・11
亜熱帯研究センター、資源海洋部、三重大学

2

課 題 名 : 我が国漁業資源の加入量を規定する要因：環境と親魚量の効果

担当者名

資源海洋部 浮魚資源グループ 黒田 啓行
カリフォルニア大学 Cody Szuwalski
中央水産研究所 資源研究センター 市野川 桃子［目的］
漁業資源の加入量を規定するのは親魚量なのか、それとも環境要因なのか、という問いについては長い論争がある。このことは再生産関係（親魚量―加入量の関係）の解釈にも影響し、両者に比例関係が見られた
場合、「親魚量が増えれば、加入量も増える」と解釈し、「親→子」関係を重視する立場もあれば、「親魚量が増えたのは、加入量が増えた結果に過ぎない」と解釈し、「子→親」関係を重視する立場もある。Szuwalski
et al. (2015)は世界の 224 資源の加入量と資源量の時系列データを分析し、半数以上の資源では加入量と親魚量に比例関係が見られず、またほとんどの資源で加入量は中長期的に変動していたことから、親魚量より環境要因が加入量を強く規定していると結論した。しかし、彼らの解析は欧米・オセアニアの資源が中心で、日本の資源は含まれていなかったため、日本の主要 28 資源の加入量と親魚量の時系列データに対してSzuwalski らと同様の相互相関解析（cross-correlation）を行った。
［成果の概要]相互相関解析とは、2 つの時系列のタイムラグを考慮して相関を見る手法である。本課題では、タイムラグがない時の親魚量と加入量の相関（「親→子」関係）が有意な場合、加入量の規定要因を「親魚量」、有意でない場合、「環境」とみなした。ただし、負のタイムラグ（本課題では「子→親」関係を意味する）の相関がタイム
ラグがない時の相関より強い場合、「親→子」関係が見かけ上の関係である可能性があるので、加入量の規定要因を「環境か親魚量若しくはその両方（環境／親魚量）」とみなした。例えば、ある好適環境のおかげで加入量が増え、その影響でその数年後の親魚量も増える場合、好適環境が何年か続くと、加入量と親魚量が多い状態が同時に観察され、あたかも「親→子」関係があるかのように見えるが、それは強い「子→親」関係から生じる見かけ上の関係にすぎない。
解析の結果、欧米・オセアニアなどの資源（Szuwalski et al., 2015）に比べて、我が国の多くの資源では有意な「親→子」関係が見られた一方、より強い「子→親」関係が見られた資源も多く、加入量の規定要因としては「環境／親魚量」に該当する資源が多かった（下図；ただし、特定の条件を満たす資源のみ図示）。特に、成熟の早い浮魚類でこの傾向が強かった。またいくつかの資源では海洋環境の変化に伴う加入量の時間的なシフトが検出された。これらの結果から、我が国の資源の多くでは、加入量は親魚量と環境の両方から影響を受けていると考えられるが、いくつかの資源では環境要因による加入量変動の結果、見かけ上の再生産関係が生じている可能性も示唆された。このような再生産関係の不確実性に対して頑健で、生活史特性に合わせた資源管理方策の開発が必要である。

(b) 欧米・オセアニアなど(Szuwalski et al., 2015)(a) 日本

環境
26%

親魚量
13%

環境
56%

環境/親魚量
61%

親魚量
16%

環境/親魚量28%（図）加入量を規定する要因の割合［成果の活用]加入量を規定する要因の特定は、資源動態のメカニズムの解明だけでなく、効率的な資源管理方策の策定に寄与することが期待される。なお、本成果は、Kurota, H., Szuwalski, C.S., Ichinokawa, M. (2020)
Drivers of recruitment dynamics in Japanese major fisheries resources: Effects of environmental
conditions and spawner abundance. Fisheries Research, 221, 105353.で公表されている。
3

課 題 名 ： 早春期の南部東シナ海黒潮域における植物プランクトンの分布
担当者名

資源海洋部 海洋環境グループ 長谷川徹

［目的］
東シナ海は世界で最大級の陸棚域を有し、南部陸棚縁辺に沿って黒潮が北東へと流れている。我が国にとって主要な漁業資源であるマアジ（Trachurus japonicus）は 2～3 月に、この陸棚縁辺域を主産卵場として利用していることが知られているが、仔稚魚を含む従属栄養生物の生産を支える植物プランクトンに関する知見は必ずしも十分ではない。本研究では 2013、2014 年 3 月に陸棚縁辺を含む黒潮域においてマアジ産卵期の植物プランクトンの分布と環境要因との関係を調べることを目的として調査を行った。
［成果の概要］調査海域の水温については黒潮流軸付近で 19℃以上の水塊が 200 m 付近まで分布していた（図上）。また流軸付近から陸棚側に向かって等温線が急激に浅くなっており、黒潮の亜表層水が陸棚に貫入していることが示された（図上）。
一方、陸棚縁辺域の表層水は貫入してきた黒潮亜表層水よりも温度が高いため、周辺海域と比較して表層混合層深度が浅くなっていた（図上）。また、黒潮
亜表層水の貫入により陸棚縁辺域では海盆側よりも硝酸＋亜硝酸濃度が高くなっていた（図下）。これらの結果は陸棚縁辺域では黒潮の影響により、陸棚よりも暖かかで海盆より栄養塩の多い環境が形成されている事を示す物である。この陸棚縁辺域ではクロロフィル濃度の高い水塊が認められ（図中）、これらの水塊では珪藻類の細胞数が多くなっていることが顕微鏡観察により示された。
陸棚縁辺域で増殖した植物プランクトンは、動物プランクトンに捕食されその生産を増進することで、仔稚魚の好適な餌料環境の形成に貢献しているものと推定された。マアジの主産卵場である陸棚縁辺域は、早春期に比較的暖かいことに加え仔稚魚にとって良好な餌料環境であることが示唆された。

図．海盆（右側）から陸棚（左側）に配置した観測点の水温（上）・クロロフィル濃度（中）・硝酸＋亜硝酸濃度（下）の鉛直プロファイル。上図の線でつながれた黒丸は表層混合層深度、鉛直の破線は黒潮流軸を示す。

［成果の活用］
本成果は文部科学省「海洋生物資源確保技術高度化」JPMXD0511102330 の助成を受けて得られたデータを用いて解析された。マアジ等の主産卵場である南部東シナ海における主要な一次生産者である植物プランクトンの分布と環境要因との関係は、これら魚類の加入を理解するうえで極めて重要な知見である。
なお、本成果は、Hasegawa,T., Kitajima, S., Kiyomoto, Y. (2019) Phytoplankton Distribution in
the Kuroshio Region of the Southern East China Sea in Early Spring. In Kuroshio Current:
Physical, Biogeochemical, and Ecosystem Dynamics, Geophysical Monograph 243, First Edition.
Edited by Nagai, T., Saito, H., Suzuki, K., Takahashi. John Wiley & Sons, Inc. Fisheries Research,
191-204.で公表されている。

4

課 題 名 ： 南方系ナマコ類の分類学的再検討と九州での初記録種について

担当者名

資源生産部 藻類･沿岸資源管理グループ 西濱士郎、清本節夫
資源生産部 吉村拓
和歌山県立自然博物館 山名裕介

［目的］
近年の地球気候変動に伴う海洋温暖化により、沿岸のベントスでも南方系種の北上例が報告されてきている。
しかし南方系ベントス個体群が定着している報告は、比較的少なかった。本研究では、鹿児島県内之浦湾で採集された南方系ナマコ類について分類学的検討を行い、また 2000 年以降、九州沿岸から日本海西部で確認されているアカオニナマコについても、分類と水産物としての利用可能性について検討した。
［成果の概要］鹿児島県内之浦湾で発見した南方系シカクナマコ属の一種について、外部形態と体壁の骨片の観察及び国内外の文献調査により、その分類学的位置づけを検討した。また、本種と学名が混同されているアカオニナマコについて、文献の整理と利用可能性について検討した。
１．鹿児島県内之浦湾の水深 5-10m の砂泥底で 2011 年に発見したナマコ類（図 1）は、典型的なシカクナマコ科の形態を示し、外部形態と、体壁、疣状突起、触手など各部の骨片の詳しい検討を行った結果（図 2）、フィリピンで記載された熱帯種、Stichopus naso Semper, 1867 と判明した。本種は東南アジア沿岸に広く生息しており、干しナマコとして利用されている。日本国内では沖縄県に生息するものについてオニイボナマコ（Stichopus horrens）として報告されており、また奄美群島でも生息が確認されているが、奄美以北では初記録となる。内之浦湾ではその後 2019 年まで本種の生息が毎年確認されており、安定した個体群が維持されていると考えられる。本種の北上の契機は黒潮による浮遊幼生の自然分散の可能性が高いが、何らかの人為的経路（船舶による輸送、観賞用生物との混入など）による移入も排除できない。しかしいずれの場合でも、海水温上昇による冬季の生残が個体群維持の重要な要因であると考えられる。本種の北上の実態を把握するためには、今後、隣接域や黒潮のより下流の沿岸域における生息状況の調査が必要である。
２．日本国内の図鑑や資料で、アカオニナマコ Stichopus oshimae Mitsukuri,1912（図 3）とされている大型のナマコ類を、Massin（2007）は S. naso の同物異名とした。これに従う文献や書籍が一時期発表されていたが、Massin はアカオニナマコの実物標本を検討していない。今回 S. naso とアカオニナマコの実物を比較したことで、これらが別種であると判明した。さらに S. oshimae の原記載を検討した結果、S. naso の同物異名となる可能性が示唆された。つまり、アカオニナマコは S. oshimae や S. naso ではなく、付与すべき学名の再検討を要すると考えられた。加えて、アカオニナマコはこれまで南西諸島からは報告されていないため、黒潮流域固有の未記載種である可能性が考えられた。アカオニナマコの位置づけを確定するためには、 S.
oshimae の模式標本との比較・検討をする必要がある。
３．アカオニナマコは一部の地域では生食されており、干しナマコとしても利用可能である。今回アカオニナマコと東南アジアなどで利用されている S. naso が別種であることが判明したため、これらを新しい資源として利用するには S. naso とアカオニナマコを区別して管理する必要がある。

図 1．内ノ浦湾産 Stichopus
naso Semper, 1867

図 2．内之浦湾産 S. naso の背部疣状突起の骨片

図 3．長崎県五島列島北部
小値賀町のアカオニナマコ［成果の活用］
南方系ナマコ類の分類学的検討が進むことは、温暖化の生物分布に及ぼす影響評価の精度向上に資すると期待される。
［学会誌発表］Nishihama, S., Yamana, Y., Yoshimura, T. 2020. First record of the tropical holothurian Stichopus naso
Semper, 1867 (Echinodermata: Holothuroidea: Synallactida) from the temperate coast of Kyushu
mainland, Japan, in relation to ocean warming. Plankton and Benthos Research 15(1) in press.
5

課 題 名 ： アサリ育種の検討に向けた基礎的研究

担当者名

有明海・八代海漁場環境研究センター 松山幸彦

［目的］
ホタテガイやマガキでは、高水温による大量死や餌不足による成長あるいは採苗の不良などが頻繁に発生している。アコヤガイやヒオウギガイでは、育種された種苗が生産現場で活用されるなど、二枚貝はノリと並んで育種技術が進展している水産生物群である。アサリは形質の一つである殻模様の多様性が高い二枚貝の代表種であり、生理的な差異も大きいと推察されることから、アサリにおける育種の可能性について検討する。
［成果の概要］・ 有明海産アサリ人工種苗の雑種第一世代において、殻模様の異なる 3 系統（青、白及び茶、図１）の個体を選別し、海面育成試験で成長と生残を追跡調査した。さらに、室内試験において、高水温、低塩分、硫酸銅、渦鞭毛藻 Heterocapsa circularisquama のストレッサー影響試験を実施した（8 個体×3 回）。
・ 海面育成試験では、白の成長速度が速く、垂下開始 4 ヶ月後に出荷サイズ（30 mm 以上）に達した個体が26.2%出現したのに対し、茶は成長が遅く出荷サイズの出現率は 1.8%であった（図 2）。一方、生存率は白で84.7％と低く（夏期に死亡）、茶で 98.3％と高かった。青は白と茶の中間的な結果を示した。
・ 高水温については、35 度以上で死亡が見られ、36.5 度の試験区では、茶が顕著な耐性を示した（図 3）。低塩分については 3 系統間で差異は認められなかった（図 3）。白は硫酸銅の曝露区で他の 2 系統よりも感受性が高かった（図 4）。H. circularisquama の曝露区では、高水温と同様に茶の耐性が高かった（図 4）。
以上の結果、殻模様という形質間で、ストレッサー耐性の優劣が異なる結果を得た。

図 2．海面育成中（131 日間）の各アサリ系統の生存率（％）及び出荷サイズ（30 mm 以上）の出現率

図 1．試験に供した 3 系統のアサリ人工種苗

図 3．水温 36.5 度（左）及び塩分 5（右）に曝露された
各アサリ系統の生存率の推移

図 4．200 ppm 銅イオン（左）及び Heterocapsa
circularisquama（2x104 cells/mL, 右）に曝露された各アサリ系統の生存率の推移［成果の活用］
アサリの各種ストレッサーへの耐性は殻模様と関連することが判明した。今後、雑種第二世代でのこれらの形質の遺伝状況を精査するとともに、遺伝子の発現を確認することで、育種素材の有力候補として期待される。
6

課 題 名 ： 渦鞭毛藻 Akashiwo sanguinea の日周鉛直移動と底層の貧酸素化

担当者名

有明海・八代海漁場環境研究センター 環境保全グループ 德永貴久
有明海・八代海漁場環境研究センター 松山幸彦
有明海・八代海漁場環境研究センター 資源培養グループ 長副聡［目的］
有明海では、しばしば鞭毛藻赤潮と貧酸素水塊が同時期に発生する。日周鉛直移動を行う鞭毛藻が赤潮を形成した場合、夜間に底層まで移動した高密度の細胞が、呼吸活動によって海域の溶存酸素濃度の低下を引き起こす可能性があるものの、このような酸素消費過程はほとんど評価されていない。本研究では、鞭毛藻の呼吸による酸素消費速度を室内実験から推定し、現場海域における貧酸素化への寄与度を明らかにした。
［成果の概要］・ 2019 年 8 月 19 日及び 21 日に諫早湾小長井町地先及び有明海奥部定点 P6（北緯 33.0625 度、東経130.2217 度）において採取された海水中のプランクトン組成を調べた結果、渦鞭毛藻の 1 種である Akashiwosanguinea（図 1）が優占していた（体積換算バイオマスで評価すると全植物プランクトン組成の 93.8%）。
・ 上記の現場海水中の A. sanguinea 細胞密度と CTD によるクロロフィル蛍光値の間に明確な線形関係が認められた（図 2）。
・ A. sanguinea を含む海水を 100 mL 容 DO 瓶に収容し、暗条件下で水温 24.6℃～26.4℃で約 18 時間室内培養した結果、A. sanguinea 1 細胞当たりの酸素消費速度は 0.45×10-6 mg/cell/hour と算出された。
・ 有明海奥部に設置された自動観測ブイで得られたクロロフィル蛍光値と図 2 の関係式を用いて、底層に分布する A. sanguinea 細胞密度を算出した結果（海面下 6 m 以深の鉛直平均値）と上記の 1 細胞当たりの酸素消費速度から、日周鉛直移動に伴う底層での呼吸による酸素消費速度は、0.07～0.08 mg/L/hour （平均値 0.07mg/L/hour）と推定された。
・ 本研究で算出した渦鞭毛藻の呼吸による酸素消費速度（平均 0.07 mg/L/hour）は、既に報告されている赤潮衰退期の枯死・分解に伴う酸素消費速度と比較して大きな値であり（図 3）、海域の酸素消費の要因として渦鞭毛藻による呼吸の寄与度が高いことが明らかとなった（図 4）。

図 1．渦鞭毛藻 Akashiwo sanguinea （229 倍）
図 2．クロロフィル蛍光値と Akashiwo sanguinea 細胞密度との関係

0.10mg/L/hour

0.080.06
0.04
0.020.00

本研究

德永ら(2005)

児玉ら(2009)

德永ら(2016)

図 3．本研究によって算出された Akashiwo sanguineaの呼吸速度と既報の酸素消費速度との比較
図 4．本研究成果の概念図［成果の活用］
鞭毛藻赤潮の日周鉛直移動と貧酸素化の関係を明らかにすることにより、貧酸素水塊の予察技術や沿岸域を対象としたモデル開発の精度向上及び漁業被害低減策の提案に貢献することが期待できる。

7

課 題 名 ： 有明海奥部における貧酸素水塊の経年変動要因

担当者名

有明海・八代海漁場環境研究センター 環境保全グループ 德永貴久
有明海・八代海漁場環境研究センター 環境保全グループ 杉松宏一

［目的］
有明海奥部西部海域においては、夏季に発生する貧酸素水塊が大きな問題のひとつとされているため、西海区水産研究所では、2005 年から現在まで貧酸素水塊の連続モニタリングを行ってきた。本研究では、干潟縁辺域と沖合域における貧酸素水塊の経年変動要因を明らかにする。
［成果の概要］・ 干潟縁辺域（T13；図 1）の 7 月～9 月における貧酸素状態の累積時間は、底層潮流振幅（M2 潮）の 3 乗と相関関係があり（図 2）、潮流振幅と河川流量との間にも相関関係が認められた（図 3）。干潟縁辺域では、淡水流入とそれに伴う密度成層の形成による底層潮流振幅の変化が貧酸素水塊の経年変動に影響することが示唆された。
・ 沖合域（P6；図 1）の貧酸素水塊の経年変動は、干潟縁辺域と同様に、貧酸素状態の累積時間と底層潮流振幅の 3 乗との間に相関関係が認められたものの（図 4）、底層潮流振幅と河川流量との間に相関が見られず、月の昇交点運動（18.6 年周期）を考慮した潮汐振幅の変動が関係している可能性が示唆された（図 5）。

図 1．連続観測点

図 2．干潟縁辺域における潮流振幅（M2 潮）の 3 乗と 7 月～9 月における DO3mg/L 未満の累積時間との関係

図 3．筑後川における平均流量と干潟縁辺域における潮流振幅（M2 潮）の 3 乗との関係

図 4．沖合域における潮流振幅（M2 潮）の 3 乗と 7 月～9 月における DO3mg/L 未満の累積時間との関係

図 5．月の昇交点運動（18.6 年周期）を考慮した大浦における潮汐振幅（M2 潮）と経年変動と沖合域の底層における潮流振幅（M２潮）の経年変動［成果の活用］
貧酸素水塊の経年変動要因を明らかにすることにより、有明海の漁場環境や有用二枚貝資源の減少要因の解明につながり、さらに漁業被害の低減にも活用できる。
8

課 題 名 ： 低水温処理によるクロマグロ三倍体作出手法の開発
担当者名

まぐろ増養殖研究センター 成熟制御グループ 林田貴雄、樋口健太郎、沖田光玄、
高志利宣

[目的]
近年、クロマグロ養殖では性成熟期に生じる養殖魚の肉質劣化が大きな問題となっている。養殖魚の肉質劣化は生産性を大きく低下させることから、不妊化技術の開発に対する生産者からの期待は大きい。魚類の不妊化手法はいくつか提案されているが、なかでも三倍体化は温度処理など操作が簡便であり、かつ特別な設備も必要としないことから養殖現場で広く用いられている。そこで本研究ではクロマグロ不妊化技術の開発の手始めとして、受精卵への低水温処理による三倍体作出手法を開発することを目的とした。
[成果の概要]大型陸上水槽より得られた受精卵を用いて、①処理開始時間、②処理時間及び③処理温度の異なる条件のもと低水温処理を行い三倍体化率及びふ化率・正常ふ化率を比較することで、クロマグロでの至適な三倍体作出条件を検討した。
① 受精後 5～20 分に 3℃で 15 分間処理を行った結果、受精後 5 分で処理を行った試験区のみで三倍体が出現した（96.6 %）。ふ化率・正常ふ化率はいずれの処理区も無処理区に比べ有意に低下したが、処理区間では有意な差はみられなかった（図 1）。
② 受精後 5 分に 3℃で 5～15 分間の処理を行った結果、三倍体化率は処理時間の増加に伴い上昇し、15 分間の処理を行った試験区で最も高い値が得られた（96.6 %）。ふ化率・正常ふ化率は処理時間の増加に伴い低下する傾向にあったが、処理区間では有意な差はみられなかった（図 2）。
③ 受精後 5 分に 3～7℃で 15 分間の処理を行った結果、3℃及び 5℃の処理を行った試験区で最も高い三倍体化率が得られた（96.6 %）。ふ化率・正常ふ化率は処理温度の低下に伴い低下する傾向にあったが、処理区間では有意な差はみられなかった（図 3）。
以上の結果から、クロマグロ三倍体を作出するための至適な低水温処理条件（受精後 5 分、15 分間、3～5℃）を明らかにした。本研究は所内シーズ研究「低水温処理によるクロマグロ三倍体作出手法の開発」で得られた成果である。

図１. 処理開始時間の検討

図２. 処理時間の検討

図３．処理温度の検討
各図内のアルファベットの違いは Turkey 法による検定で有意差（p < 0.05）があることを示す。

[成果の活用]養殖生産の効率化や養殖品種の保護防衛、養殖集団と天然集団との無秩序な交配の防止には不妊化技術の開発が不可欠である。本研究では不妊化が期待できるクロマグロ三倍体の作出に国内外に先駆けて成功し、効率良くクロマグロ三倍体を作出する技術を開発した。本成果は不妊化クロマグロの量産・実用化につながる基盤となることが期待される。

9課 題 名 ： クロマグロ人工種苗における主要減耗要因の特定に向けた新たな試み

担当者名

まぐろ増養殖研究センター 種苗量産グループ 久門一紀、山下貴示、橋本 博、江場岳史、石井慶太
まぐろ増養殖研究センター 成熟制御グループ 林田貴雄、樋口健太郎、沖田光玄、
高志利宣
瀬戸内海区水産研究所 資源生産部 資源増殖グループ 森岡泰三

［目的]
クロマグロの人工種苗は海上育成初期に大量にへい死するため、養殖生産者からはその減耗要因の解明が強く望まれている。しかし、クロマグロのへい死は、種苗生産時の履歴や海上育成後の様々な飼育環境条件が複雑に絡み合っているため、その要因はほとんどわかっていない。そこで本研究では、生残率を目的変数、飼育環境等の要因を説明変数とした一般化線形モデルを作成することで、主たる減耗要因を抽出することを目的とした。
［成果の概要］本研究では、海上育成開始後 7 日目の生残率に影響を与えうる減耗要因として、種苗生産における使用餌料、日間成長速度、生残率、尾叉長、肥満度並びに第 1～4 腹椎骨角度と、海上育成における生簀容積、網の汚れ、収容密度、使用餌料、水温、クロロフィル a 濃度、濁度、降水量並びに最大風速の計 19 項目に着目した。海上育成 10 事例について、これら 19 項目の中から任意の k 項目を抽出して説明変数とし、生残率を目的変数とした一般化線形モデル（GLM）を作成した。生残率は生か死かという 2 つの事象から求められる割合の値なので、取りうる値の確率に二項分布を仮定するとともにリンク関数としてロジット変換を用いた「ロジスティック回帰式」をモデルの一般式に採用した。すなわち、生残率 = 1 / （ 1+ e-g ）。ただし、g =a +b 1x 1 + b 2x 2 + b 3x 3・・・+b kx k である。a は定数、b k は第 k 測定項目の係数、x k は同変数を意味する。
k の範囲（1～19）に応じた説明変数の全ての組み合わせ（544,287 通り）で GLMを作成した後、その良さを評価する指標である赤池情報量基準（AIC）が最小となるモデルを採択した。採択したモデルは生残率の計算値と実測値との間で高い相関が認められた（図１）。また説明変数は、人工種苗の第 1 腹椎骨角度、生簀容積、網の汚れ、クロロフィル a 濃度並びに降水量であって、各係数がすべて有意であったことから（尤度比検定、p <0.01）、これら 5 項目が海上育成初期の減耗に関与している可能性が推測された。今後は、これらの要因と生残率との関係を個別に検証することで、海上育成初期の減耗防除技術の開発を行っていく予定
である。
生残率 =
ただし、 g = 14.85 -0.09 第1腹椎骨角度+ 0.0003生簀容積 -0.40 網の汚れ- 0.009 クロロフィルa 濃度+ 0.02降水量

図１．一般化線形モデルで抽出された海上育成初期における主要減耗要因
各説明変数は、係数がプラスの場合は数値が小さいほど、マイナスの場合は数値が大きいほど生残率が低下する。

［成果の活用]AIC はデ－タ数が無限であることを前提としているため、今回の 10 事例では少ない。事例数を増やすことでより妥当な値が求められることが期待される。今後は、抽出された要因の検証を進める必要がある。
10課 題 名 ： 沖縄県産クロマグロのセリ価格に影響する要因の分析

担当者名

亜熱帯研究センター 沿岸資源生態グループ 下瀬環
資源海洋部 生態系変動グループ 田邉 智唯
三重大学 生物資源学研究科 金岩稔［目的］
沖縄県周辺で漁獲されるクロマグロは、漁期間である 4 月中旬～7 月上旬に産卵のため肥満度が減少し、同時に、産卵期間の後半になるほどセリ価格が安くなる（図 1）。一般に脂の乗りはセリ価格に大きく影響することが知られているが、それらの因果関係や影響の大きさについては詳しく調べられていなかった。本研究では、沖縄県石垣島に水揚げされるクロマグロの肥満度を算出するとともに、バイオインピーダンス法を用いた体脂肪率測定も実施して、脂の乗りの指標とし、その変動を調べた。また、脂の乗りにその他の利用可能な情報を加え、それらのセリ価格への影響を分析した。
［成果の概要］クロマグロのセリ価格には、年、水揚げ時期の早さ、出荷先などの市場の状況と、漁獲時の生死、体重、脂の乗りなどの個体の質がいずれも大きく影響していることが明らかになった（図 2，3）。魚体 3 か所（背・腹・臀）の体脂
肪率と肥満度の計 4 指標で解析したところ、臀部の体脂肪率が最も良くセリ価格を説明し、他を同条件にして比較すると、脂の乗った個体ほど高かった。魚体後半部の体脂肪率が高い個体は、魚体全体が太り、脂も乗っていると推測され、クロマグロの身質評価に役立つ指標になると考えられた。一方で、同じ体脂肪率でも漁期が遅れるほどセリ値が安くなり、これには国内におけるクロマグロの供給量が影響していると考えられた。また、漁獲時に生きていた個体は、神経締めや血抜き等の適切な処理が可能なために、死んでいた個体よりもセリ価格が高かった。さらに、市場で扱いやすい体重 100～200kg 程度の個体は、250kg を超える大型個体よりセリ価格が高かった。セリ価格への影響は、水揚げ時期の早さが最も強く、漁獲時の生死、体重、脂の乗りはいずれも同程度であった。本研究は、魚類の産卵に伴う脂肪の減少という生態情報を、セリ価格の低下という経済情報に結び付けた点や、その他のセリ価格に影響を与える条件を検出することができた点が特徴的である。本研究成果は、以下の論文にて公表されている。
Shimose, T., Kanaiwa, M., Tanabe, T. (2018) Influence of the fat content on the auction price of Pacificbluefin tuna Thunnus orientalis at Japanese fish markets. Fisheries Research 204 (2018) 224-230.

［成果の活用］
個体の質によるセリ価格の変化や時期的な変動は、有効な資源利用を考えるうえで役に立つ情報となる。簡易的な脂の乗りの推定が可能になり、水揚げ後の利用にも活用されることが期待される。

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