RID2600 2016〜2017 第30年度伊那中央ロータリークラブ週報

Ｒ Ｏ Ｔ Ａ ＲＹ
Ｗ Ｅ Ｅ Ｋ ＬＹ
Ｎ Ｅ ＷＳ

事務所：長野県伊那市西町 5016-2 電話 0265（76）5858
例会日：毎週火曜日
例会場：海老屋料理店 0265（72）2158
会 長：伊澤和男
副会長：小川秋實
幹事：宮澤友浩

2016-2017 国際ロータリーのテーマ

人類に奉仕するロータリー
ROTARY SERVING HUMANITY

第1385回例会■点鐘

2016-2017 RI会長
ジョン F. ジャーム
米国(テネシー州)

平成29年1月17日（火）

12：30

■ ソング

それでこそロータリー■ 会長談話

伊澤和男会長平澤理ソングリーダー

皆様あけましておめでとうございます。昨年中は一方ならぬお世話になりました。
去る１月７日には伊那青年会議所新春会員大会に出席してまいりました。会員も倍増５４名ということで、びっくりしました。今年の目標がさらに５０名の増員を目標にしているとのこと伊那の若者の勢いを感じるものでありました。６月の２４日に記念事業を予定しているとのこと大変楽しみです。
１月１０日は私達の新春夜間例会と重なりましたが、伊那ライオンズクラブ新年例会に参加してまいりました。神事で始まる新年の例会で気分も新たになり、二次会では当クラブの多くのメンバーとも逢うことができ、当伊那中央ＲＣの元気なメンバーの姿に大変勇気づけられました。
１月も始まるとあっという間で伊那中央ＲＣ創立３０周年記念事業「齋藤春香氏をお迎えしての記
念講演会」今週の日曜日２２日ということになり、晴天にめぐまれ会場のいっぱいのお客様が迎えられますよう皆様からもいま一度廻りの方に御声掛けいただきますようお願い申し上げます。
ソフトボールの起源は、１２〜１３世紀頃からイギリスで行われた「クリケット」であると考えられ、その後、簡易版スポーツである「ラウダース」がアメリカに伝えられ１９世紀後半に現在の「ソフトボール」の原型である「プレーグランドボール」や「インドアベースボール」という名称で誕生したそうです。
「インドアベースボール」は１８８７年アメリカ合衆国シカゴでジョージハンコック氏が、クラブの体育館でクラブ員たちがボクシングのグラブをボールに、ほうきをバットにして、野球のまねごとに興じていたのを見て、クラブ員の冬の運動のためにルールを考案したとされています。
「ソフトボール」という名称は１９２６年アメリカで考案されました。他に似たものでミネソタ州ミネアポリスの消防局員が消防局員の余暇スポーツとして考案した「キットンボール」の「キットン」
は「おてんば娘」の意味だそうで、いずれもピッチャーがアンダーハンドで投げる様式になっているそうです。
日本へは大正中期１９２１年東京高等師範学校の教授であった大谷武一氏がアメリカ留学から持ち帰ったのが始まりで、第二次大戦後１９４６年当初はもっぱら女性の競技として扱われていたようです。１９４９年に第一回全日本高校一般女子ソフトボール選手権大会が開催され、１９５０年には国民体育大会の正式種目とされ当時も女子のみの競技だったそうで、男子は１９５７年より国民体育大会の正式種目になったそうです。
日本におけるソフトボールは女子がリードしてきたのですね。
日本体育協会監修「最新スポーツ大辞典」大修館より■ ニコニコボックス
◆伊澤和男
◆井上修
◆唐澤千明

明けましておめでとうございます。今年も宜しくお願い申し上げます。22日記念講演会、是非まわりにお声掛けいただき会場いっぱいになりますようご協力をお願いします。
何もありませんが、出席者34名と聞いて嬉しくなって入れました。
皆様 良い年になりますように。

■ 幹事報告宮澤友浩幹事

幹事報告は別紙をご覧ください。

■ 委員会報告・1月22日（日）創立30周年記念講演会について案内
唐澤稔記念事業副委員長
先日、伊那食品工業（株）へ矢島実行委員長・池田記念事業委員長・田中委員・唐澤委員の4名にて事業の打合せに伺ってきました。当初200名の参加を予定していましたが、300名に増やしてイス等（お土産）をお願いしました。準備等は会社の方でやって頂けるとの事です。大変有り難く思っております。駐車場係や受付は会員の皆様にお願いします。集合時間も当初の時間を30分遅らせて、役員は8時30分、会員の皆様は8時50分頃に変更致します。多数参加を呼び掛けて下さい。

・「ロータリーの友」1月号紹介
小川秋實会員RI会長メッセージ(3頁)は､｢持続可能性｣という概念はロータリーの奉仕にとって鍵となる考え方である。例えば､井戸を掘るだけでなく､その井戸を地域社会が維持できるようにすること､あるいは､ただ1週間の無料巡回診療を行うのではなく､現地の医療従事者も養成するということである。すなわち､地域社会に対して目標達成に必要なツールを提供することだと述べている。
｢職業奉仕はロータリーの根幹か？｣の論文(14頁)は､日本のロータリアンは､職業奉仕がロータリー理念の根幹だと考えてきたが､RIが示す職業奉仕は五大奉仕部門の一つである。日本のロータリアンは職業奉仕の考え方を世界基準へ変えなければならないと主張している。
ロータリー研究会レポート(20頁)は､ガバナー､パストガバナーが700名近く集まり､日本のロータリーの課題､特に昨年の規定審議会の結果に関して議論。クラブ運営に柔軟性を認める新しい規定が導入され､ロータリーの歴史が転換した年だったと述べている。
ロータリー財団100周年記念シンポジウムの記事(24頁)は､国際親善奨学生 第2期生の緒方貞子氏(元国連難民高等弁務官)に｢ロータリー財団100周年学友世界人道奉仕賞｣を授与したことと､財団学友5人から､海外の紛争地帯で難民の支援や紛争解決などで活躍している状況の報告。
東日本大震災関連記事(29頁)には､気仙沼南RCが､災害で電気や通信が途絶えたとき上空に向けて情報発信するシートを避難所に寄贈したこと。
｢世界に売れるMade in Japan」(縦組4頁)は､日本製品は質が良いので中国富裕層に売れる。IT,とくにスマホを使うとビジネスに有効だとの話。
友愛の広場では､｢ロータリーの栄光と魅力」のエッセイ(縦組15頁)は､今回の規定審議会による変更は､ロータリーの栄光と魅力を消し去ろうとしていると批判的な意見。同じく､｢ロータリーの友8月号から｣のエッセイ(縦組17頁)も､規定審議会による変更に対して､「ロータリーよ､どこへ行く」と批判的な意見。
ロータリーアットワークの欄(縦組24頁)に､当クラブの物故会員の追悼例会の写真･記事が載っている。
■ 出席報告会員数42名出席免除会員7名
長欠会員2名
出席率82.05％
前回出席率 修正なし

本日出席者31名

事前メイク1名
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■ 会員卓話

多田浩之会員日本の人口は2004年12月にピークを迎え、1億2,784万人となりました。あまり実感はありませんが、もう10年も前に人口のピークは過ぎてしまったのです。過去2回との大きな違いは、初めて人口が減るという変化だということです。日本では、今まで世界中で経験のない、極めて急速な人口減少が起きようとしているのです。
人口が減少する社会2030年には、ピークから約1,000万人減少します。この時、約3人に1人が65歳以上の高齢者という社会を迎えると予測されています。
2050年（には日本人の人口は1億人を割り込みます。この時は約2.5人に1人が高齢者となると予測されています。
インフレの時代 しかし、長期的に見れば今後はインフレに振れる可能性が高いことが予想されています。
中国・インドに代表される新興国の経済成長により、エネルギーや農産物の国際価格が上昇しています。日
本はその大半を輸入に頼っているため、当然その影響から無縁ではいられないしょう。 例として2012年と2015年のカレー・牛乳・バターを比較してみると、明らかに物価が上昇していることが分かります。物価の上昇以上にお金がふえなければ、持っているお金は減ってしまったことと同じです。長い期間お金を預けるには、インフレ率を上回る利率を意識する必要があります。私たちが投資すべき資産とは？
投資の基本は成長する資産にお金を投じて、長期間見守り続けることです。では「成長する資産」とは、何に投資をすればいいのでしょうか？
世界の人口は増加する
今後長期間に渡って、世界の人口は増えると思いますか？世界人口の推計は、今後100年近くに渡って、まだまだ人口は増え続けると予測されています。現在は中国・インドを筆頭にアジアに勢いがありますが、その後はアフリカで人口の大幅な増加が見込まれています。日本は人口が減っていく社会を迎えていますが、世界全体で考えれば人口は増えていくことが予測されています。
世界の経済は成長する
経済の規模を表す世界全体のGDPは、人口の増加に合わせて成長を続けています。2009年にわずかに減少がみられるのがリーマンショックです。「100年に一度の危機」と言われ、世界中を揺るがした出来事でさえ、長い目で見ればノイズ程度にしか感じられません。
世界全体のGDPは「長期に渡っての成長」が見込まれており、私たちの投資先にふさわしいように思えます。
世界の株式市場は成長する
残念ながら、私たちは世界のGDPに直接投資をする手段はありません。
では、世界のGDPの成長に近い動きをするものは何でしょうか？
その手段として「世界の株式市場」に投資することをお勧めします。
世界の株式市場の値動きは、GDP の成長に近い動き方をすると考えられます。
世界のGDPが成長する＝経済規模が大きくなるということは、それだけ世界中で行われる生産や消費・サービスも拡大するということです。
どの国の、どんな業種の企業が成長するのかを予測することは至難の業です。しかし、世界全体という視野で考えれば、世界全体の企業価値を反映して株式市場も拡大すると考えられます。
もちろん株価は「人気投票」のような側面もあり、企業の業績や経済成長をそのまま反映する訳ではありません。
短期的には思惑によって、上昇・下落を繰り返しています。そうした短期的な値上がり、値下がりを予測することは困難ですが、20年・30年という期間で考えれば、概ね世界全体のGDPの上昇に従って、世界全体の株価も上昇していることが分かります。
世界の株式市場は、私たちが投資対象とする「長期に渡って成長する資産」としてふさわしいと考えられています。
長期投資の実例の紹介
これは、1985年12月末から2015年12月末までの30年間、日本株式25％・外国株式35％・日本債券20％・外国債券20％というファンドに毎月2万円ずつ投資をし続けたと仮定した場合のシミュレーションです。
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総額で2万円 12か月 30年＝720万円の投資をしています。
そのお金が30年後には約1,825万円と約2.5倍に育っていることを説明します。
これが長期投資の効果です。成功の秘訣は、知識でもスキルでも運でもありません。投資を「続けた」こと、それだけで誰にでもこの運用成果を上げられた可能性があったということをお伝えします。
日本の投資事情は？
昨今では銀行や郵便局も投資信託の取り扱いをするようになり、以前よりは投資信託を購入される方のすそ野が広がってきたように思われます。
ところが、投資信託の平均の平均保有年数を調べてみたところ、わずか2.6年という結果でした。残念ながら、多くの方は非常に短い期間で投資信託を売買されている実態が浮かび上がってきます。「長期投資」は、わずか2〜3年での成果を期待するものではなく、15年以上の時間を掛けてゆっくりと成長させていくもです。
短期ではマイナス運用の可能性も積極運用型にて、投資を始めてから1年後の実績を見ると、最も良かったケースがプラス44％、逆に最も悪かったケースはマイナス34％という運用成果でした。絶対に損をしない投資法などはなく、やはり短期間では損をしてしまうこともありうるということをしっかりと理解しましょう。
長期投資の効果を確認しましょう
しかし、それも時間が解決してくれます。10年後の実績で最も運用成果の悪かったケースは0％で、それ以降マイナスの運用はなくなっています。20年では最低で年利換算3％の運用、30年では最低でも年利換算5％となりました。さらに需要なことは、長くなるほど平均値近くに集まっていくということです。30年では平均の年利換算6.5％から、上にも下にも1.5％しかブレがありません。
短期的にはブレ幅が大きく、マイナス運用もあり得るものの、保有期間が長期になるにしたがって、ブレ幅は小さく安定した運用ができるようになってきます。そして、10年以上の投資期間では、マイナス運用がなくなっていたことを確認してください。長期（概ね15年以上）先に必要なお金を運用する手段として、「長期投資」という手段は非常に適していると思います。
リスクを軽減するには分散投資が効果的その解決策は、投資先を分散させることです。そうすることで、仮に投資先の一つが大きな損失を出してしまったとしても、他の資産によってカバーすることができます。だから日本だけでなく世界中の株式を、さらには株式だけでなく債券にも、というように投資先を分散させておくことで、そのダメージを極力抑えることができます。分散は投資の鉄則である。
投資先は世界中にまた、世界中の資産に分散するということは、世界全体を投資先にするということでもあります、これから将来に向けて、どこの国・どんな企業が成長し続けていくのか、それを予測することも極めて困難です。だから世界中の国や企業に幅広く分散して投資をすることができれば、世界全体の経済が成長する恩恵を逃さず受けることができるようになる。
景気が好調なときに価格が上がりやすい株式と、景気が不調の時に値上がりしやすい債券は、値動きが反対に動くことが多いと言われており、非常に分散効果の高い組み合わせと考えられています。
これは「ドルコスト平均法」と呼ばれ、価格が変動する資産へ投資をする際に、効率的にリスクを減らす方法です。 「ドルコスト平均法」を使うと、毎回同じ金額を投資することで、価格が高いときには少ししか買わず、価格下がった時に沢山買えるという仕組みを自動的に作ることができます。結果として、平均した購入単価を低く抑えられるというメリットがあります。 また、この方法ならば、まとまったお金がないお客様でも、毎月の収入の中から少しずつ投資をすることができます。
一括投資の場合まとまったお金を一括で投資してしまった場合は、購入した時の価格よりも高くなればプラス、低くなればマイナスとなります。
投資を開始した直後にリーマン・ショックを迎えてしまったため、いきなり約半分にまで資産が目減りしてしまいました。
投資を開始してから5年でようやく元本を回復し、7年経過時点では約67％のプラス運用となっています。
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積立投資の場合
積立投資には始めるタイミングにはあまり大きな意味はありません。グラフ上で投資元本と比較してみても、1年半ほどで早くもプラス運用に転じている時期も見られます。4年後からは一貫してプラス運用で推移し、7年経過時点では約88％増という運用成果になっています。
積立投資は、始めるタイミングをあまり考えなくてもいい投資手法だと言えるでしょう。
投資の成果は「口数 価格」です。 多くの方は「投資」というと、一括投資のイメージを持っています。
投資するタイミングを分散することです。
毎月10000円の積み立て投資を10年間継続します。スタート時点の価格は10,000円投資開始後から投資対象の価格は12000円まで上昇した後、4年目に1,000円まで下落、6年後から回復し10年目に5000円まで戻った場合の評価額は？
さて、今回の問題は「積立投資」の場合です。 正解はCの約263万円となります。 これは年利約14.1％で10年間積立て投資ができたことになります。
投資の成果は口数 価格だからです。毎月の投資金額は一定なので、価格が下がると購入できる口数が増加します。このケースのように価格が急落すると購入できる口数が増え、保有口数は大きく増加します。したがって、その後の価格（単価）の上昇により最終的な投資の評価額が大きく上昇しました。 ドルコスト平均法による積立投資の場合では、価格の下落はあわてる必要はなく、むしろ口数を多く買い増せるチャンスとも考えられます。その後の値上がりがあれば、投資を開始した時の価格より値下がりしたとしても、プラスの運用成果となる可能性もあります。

■点鐘

13：30

次回例会
・1月22日（日）創立30周年記念講演会
9時30分開場 10時開演
於：かんてんぱぱホール
・1月31日（火）全員協議会
12時30分点鐘
於：海老屋料理店