令和 6 年 4 月 1 日改訂
学校法人 呉竹学園
横浜呉竹医療専門学校

教育理念、育成人材像、教育方針、ポリシー、運営方針等

学校法人呉竹学園が設置する横浜呉竹医療専門学校の教育理念等に関する事項は次のとおりとする。

１．建学の精神本学園は、大正 15 年に創設者「坂本貢（さかもとみつぎ）」の“東洋医学の灯火を消さない”という強い想いにより設立が実現した学校である。坂本貢は大正 8 年に漢学専門塾師範科卒業後、医学を修得すべく上京したが、自らの病が原因で郷里に帰り療養することになった。この時、近代医学の限界を悟り、東洋医学、特に鍼灸医学の重要性に目覚めた。鍼灸医学が正式に日本に伝来したのは 6 世紀とされているが、少なくともこの時期から江戸時代までの千数百年の間は、我が国の正当な医学は漢方と鍼灸であり、これらが国民の保健を担ってきた。
しかし、明治時代に入り、近代化の波とともに西洋医学が流入し、大宝元年（701 年）に制定された大宝律令の「医疾令（いしつりょう）」以来脈々と受け継がれてきた鍼灸医学は排斥の流れを受け、衰微の一途を辿ったが、その一方でこうした社会的背景が呉竹学園創設の原動力にもなった。創設者
は、東洋医学の体系的な教育機関が皆無の状況の中で、多くの医師の指導を受けながら臨床能力を高め、自ら教科書・教材作りに取り組みながら後進の指導にあたった。さらには、経験医学的鍼灸医学を西洋医学に負けないエビデンスを示す必要性を感じ、「東洋医学研究所」を設立し、伝統医療の研究に注力するとともに、昭和 17 年には日本鍼灸師会の会長に就任し、鍼灸業界の発展に尽力した。
同時に、専門教育を行う当時の各種学校の社会的位置づけ、教職員の資質向上をいち早く提唱し、他分野の教育関係者と共に教育改善運動を展開した。昭和 24 年には東京都各種学校協会を設立し、昭和 36 年には社団化、社団法人東京都私立各種学校協会の初代会長となった。この活動は、後の学校教育法の改正として専修学校法の成立につながり、全国専修学校各種学校総連合会の設立という結実を得た。
創設者のこうした一連の教育研究活動は、“伝統医療の復興と専門学校教育の発展”を目指した結果であり、本学園の教育活動の礎となって今に受け継がれている。さらに、伝統医療を次の時代へと継承し、以て国民医療に寄与するため、「伝統的医療技術の伝承と普及のため、東洋医学教育の確立と学術の振興を以て国民医療に資する」ことを本学園の建学の理念としている。

２．教育理念伝統医療教育の質向上とその振興に努め、伝統医療を通じて人々の保健衛生福祉に寄与するとともに、伝統医学の更なる発展及び普及啓発に貢献することを教育理念とする。

３．教育目標あん摩マッサージ指圧師、はり師、きゅう師、柔道整復師として、十分な知識・技術・臨床力を身につけ、柔軟な思考力を持った全人的な医療を施すことができる懐の深い医療人を育成する。

４．育成人材像（１）医療人としての人格を備え、患者中心の医療を実践できる人材（２）他職種と連携・協働し、地域医療に貢献できる人材（３）弛まぬ研究心と探求心を持って自己研鑽に努め、広く社会に貢献できる人材

５．教育方針（１）患者の安全性を第一に考え、行動できる人材を育成するため、専門知識・技能の獲得に加え、臨床に必要な観察力、洞察力及び判断力を総合的に習得させる教育を行う。
（２）社会の信頼と尊敬を得る人材を育成するため、医療人としての態度・倫理観・ホスピタリティー精神・コミュニケーション能力等を涵養する教育を行う。
（３）社会の要請に応えることができる人材を育成するため、社会の多様性・ニーズを踏まえた実践的な教育を行う。
（４）医療・介護・福祉・スポーツ等の他の関連職種のことを理解し、地域の包括的な医療のために連携・協働できる人材を育成するため、臨床実習等を活用し、医療周辺の幅広い知識・技術を修得させる教育を行う。
（５）医療・医学の発展に貢献できる人材を育成するため、学術研究等において主体的・自発的な学習を促進させる教育を行う。

６．ディプロマ・ポリシー（卒業認定・称号授与の方針）
所定の教育課程を修了し、次の各号に該当する者には卒業を認定し、「専門士（医療専門課程）／Diploma in Medical Care」の称号を授与する。
（１）患者の安全性を第一に考えて行動し、説明責任を果たすことができる。
（２）医療従事者として幅広い教養と高い倫理観を備え、遵法精神に立脚した行動を取ることができる。
（３）個人の尊厳を理解し、多様な価値観を受け入れる寛容な心とホスピタリティーの精神に基づいて自発的に行動できる。
（４）専門知識、技術及び判断力を身につけ、患者に対して適切な施術を行うことができる。
（５）地域の包括的な医療において、他職種のことを理解し、協調して自己の役割を果たすことができる。
（６）施術における問題解決能力を有し、患者貢献のために使命感と向上心を持って、生涯に渡り自己研鑽できる。

７．カリキュラム・ポリシー（教育課程編成・実施の方針）
教育目標を達成するために、以下の方針に基づき教育課程を編成し、アウトカム（学習成果）基盤型教育によりディプロマ・ポリシーに定める実践的能力を獲得させる。
（１）教育課程は、学則別表に規定する教育内容、授業科目、単位数及び時間数とし、シラバス等において卒業時に身につける能力を明示するとともに、各学年毎に到達目標を定め、達成度（習熟度）については各科目毎に形成的評価を行い、単位の認定にあっては試験等により総括的評価を行う。
（２）教育内容は、認定規則に規定された教育内容を網羅するものとし、本校の教育目標を達成するために必要な授業科目を設置する。授業科目は、基礎分野、専門基礎分野、専門分野の各領域に配置し、授業科目毎に一般目標（GIO）及び到達目標（SBOs）を定め、知識及び技術を体系的に修得できるカリキュラムとする。
（３）基礎分野においては、科学的思考の基盤を養うため、人文科学、社会科学、自然科学等のリベラルアーツに関する基礎教養科目を設置する。
（４）専門基礎分野においては、医学全般に関する基礎知識を教授するため、正常な人体の構造と機能、疾病、障害、予防、回復、社会保障制度、倫理等に関する科目を設置する。
（５）専門分野においては、あん摩マッサージ指圧師、はり師、きゅう師、柔道整復師のそれぞれに必要な専門領域の知識及び技術を修得するための専門科目を設置するとともに、各科目の横断的な理解と応用力を身につけるための総合的な科目を設置する。臨床の領域では、患者への適切な施術を行うための実践的能力に加え、判断力、コミュニケーション能力、態度、姿勢等の適切な患者対応力を涵養するために臨床実習を実施する。臨床実習は、学内の附属施術所及び学外の施術所並びに医療機関等おいて実施するものとする。ただし、医療機関等における臨床実習は、1 単位を超えない範囲で見学実習を行うものとする。
（６）教育課程の編成にあたっては、社会や業界のニーズを柔軟に取り入れるため、外部の関係者から構成される「教育課程編成委員会」を毎年度 2 回実施し、定期的にカリキュラムの見直しを行うものとする。

８．アドミッション・ポリシー（入学者受け入れの方針）
建学の理念に基づき、社会の信頼を得て医療福祉衛生の幅広い領域で貢献できる医療人を育成する
ため、以下に該当する人材を求める。
（１）他者に対する理解、思いやり、共感、尊重に基づいた行動ができる人（２）人との関わりと調和を尊び、他者との協力行動ができる人（３）医療従事者として明確な目的意識を持ち、奉仕の心を持って患者貢献できる人（４）弛まぬ研究心と探求心を持ち、主体的且つ自発的な学習に努力を惜しまない人（５）問題意識を持ち、解決に向けて真摯に取り組むことができる人（６）ルールや規律を理解し、高い倫理観を持って社会生活を営むことができる人（７）広く社会に対して関心を持ち、社会との積極的な関わりを通じて地域貢献できる人

９．学校運営の方針（１）就職・進路決定率 90%以上（キャリア教育の推進及び進路未決定者の低減）（２）国家試験合格率 90%以上（３）中途退学の低減（退学率 5％以内、卒業時在学率 80％以上）（４）入学定員充足率 80％以上（５）学生満足度の向上（学生満足度調査における課題改善、学校行事の充実、学生支援の充実）（６）アウトカム基盤型教育に基づく臨床教育の実践及びアクティブラーニングの実践（７）教職員の人材育成（教員の臨床力及び指導力向上並びに教職員の能力開発・資質向上）の奨励（８）教育研究備品の充実及び施設設備等の環境整備（９）学術研究、同好会活動及びボランティア活動等の課外活動の奨励（１０）社会貢献及び地域貢献活動の実践（１１）内部質保証の実践（コンプライアンス、第三者評価、リスク管理）（１２）SDGｓの推進（資源リサイクル、エコ推進、ＤＸ等）

上記は、平成 31 年 4 月 1 日から適用する。
・令和 2 年 4 月 1 日一部改訂
・令和 4 年 4 月 1 日一部改訂
・令和 6 年 4 月 1 日一部改訂