（別紙様式４）
令和5年10月2日

職業実践専門課程等の基本情報について

学校名

設置認可年月日

校長名

熊本電子ビジネス専門学校

昭和60年12月26日

内藤 謙一

設置者名

設立認可年月日

代表者名

学校法人未来創造学園

平成22年3月2日

吉山 昌利

分野

認定課程名

認定学科名

商業実務

商業実務専門課程

医療事務科

所在地
862-0976
熊本市中央区九品寺２丁目２－３８
096-362-5656
所在地〒
862-0976（住所） 熊本市中央区九品寺２丁目２－３８（電話） 096-362-5656
専門士認定年度
高度専門士認定年度
平成25年度文部科学大臣
認定
〒
（住所）
（電話）

職業実践専門課程認定年度
平成28(2016)年度

本学科は、学校教育法に基づき、時代を生き抜く高い専門性と豊かな人間力の育成を行うと伴に、医療事務分野における知識・接遇を習得させ、今後の社会に貢献できる人材を育成することを目的とする。

学科の目的

学科の特徴（取得
医療事務検定１級、歯科事務検定３級、ホスピタルコンシェルジュ検定試験 ３級、診療報酬請求事務能力認定試験、調剤事務検定試験 、医師事務作業補助者検定試可能な資格、中退 験 ３級、医薬品登録販売者試験
率 等）
修業年限

昼夜

全課程の修了に必要な総授業時数又は総単位数2

昼間※単位時間、単位いずれかに記入

年

生徒総定員
60 人

就職等の状況

生徒実員(A)

講義

実習

実験

実技

1,980 単位時間

1,434 単位時間

426 単位時間

120 単位時間

0 単位時間0 単位時間単位単位

単位単位単位単位

留学生数（生徒実員の内数）(B)

留学生割合(B/A)

0人
46 人の内数■卒業者数 (C)：8
■就職希望者数 (D)：8■就職者数 (E)：8
■地元就職者数 (F)8■就職率 (E/D)：
100■就職者に占める地元就職者の割合 (F/E)
100■卒業者に占める就職者の割合 (E/C)
100■進学者数0■その他（令和演習

0%人人人人％％％人

4 年度卒業者に関する令和５年５月１日時点の情報）■主な就職先、業界等（令和４年度卒業生）

医療事務、医療秘書、介護事務、調剤事務、医療系ソフトインストラクター職■民間の評価機関等から第三者評価：
第三者による
学校評価
当該学科のホームページ
URL

無※有の場合、例えば以下について任意記載
評価団体：

評価結果を掲載した
ホームページＵＲＬ

受審年月：

#REF!
（Ａ：単位時間による算定）
総授業時数

1,980 単位時間

うち企業等と連携した実験・実習・実技の授業時数
うち企業等と連携した演習の授業時数

62 単位時間

うち必修授業時数

1,980 単位時間

うち企業等と連携した必修の実験・実習・実技の授業時数

単位時間

うち企業等と連携した必修の演習の授業時数

62 単位時間（うち企業等と連携したインターンシップの授業時数）

120 単位時間

企業等と連携した実習等の実施状況（Ａ、Ｂいずれか（Ｂ：単位数による算定）に記入）
総授業時数

教員の属性（専任教員について記入）

単位時間

単位

うち企業等と連携した実験・実習・実技の授業時数

単位

うち企業等と連携した演習の授業時数

単位

うち必修授業時数

単位

うち企業等と連携した必修の実験・実習・実技の授業時数

単位

うち企業等と連携した必修の演習の授業時数

単位（うち企業等と連携したインターンシップの授業時数）

単位① 専修学校の専門課程を修了した後、学校等においてその担当する教育等に従事した者であって、当該専門課程の修業年限と当該業務に従事した期間とを通算して六年以上となる者（専修学校設置基準第41条第1項第1号）

2人② 学士の学位を有する者等（専修学校設置基準第41条第1項第2号）

3人③ 高等学校教諭等経験者（専修学校設置基準第41条第1項第3号）

0人④ 修士の学位又は専門職学位（専修学校設置基準第41条第1項第4号）

0人

⑤ その他

（専修学校設置基準第41条第1項第5号）

1人

計6人

上記①～⑤のうち、実務家教員（分野におけるおおむね５年以上の実務の経験を有し、かつ、高度の実務の能力を有する者を想定）の数5人

１．「専攻分野に関する企業、団体等（以下「企業等」という。）との連携体制を確保して、授業科目の開設その他の教育課程の編成を行っていること。」関係（１）教育課程の編成（授業科目の開設や授業内容・方法の改善・工夫等を含む。）における企業等との連携に関する基本方針
教育課程編成委員会は、就業先である医療機関の各業界で事務職として職務を遂行するために必要な、知識・技術・技能などについて分析し、専門課程に必要な授業科目・授業内容・方法の改善・工夫などについて提言を行う。その提言に基づき、本専門課程において、教育課程等の編成を行い、専門的、かつ実践的な職業教育を行う。
（２）教育課程編成委員会等の位置付け※教育課程の編成に関する意思決定の過程を明記

学校長は、医療事務科が編成した教育課程について教育課程編成委員会に諮問する。
教育課程編成委員会は、組織運営規程第６条の定めにより、その編成内容を教育課程編成委員会規則第２条について審議し、学校長に改善案等を答申する。
学校長はその答申を受け、答申内容を十分に活用し、実践的で専門的な職業教育を実施するにふさわしい教育課程の編成になるよう教務部長並びに医療事務科に指示する。
指示を受けた教務部長並びに医療事務科は、改善案等の内容から短期的な取組み、中長期的な取組み毎に計画を立て、それを反映した教育課程の編成を行う。
なお、教育課程編成委員会規則第２条に定める以下の事項とする。
・業界における人材の専門性等の動向
・国又は地域の産業振興の方向性
・実務に必要な最新の知識・技術・技能・その他、教育課程の編成に関連する事項（３）教育課程編成委員会等の全委員の名簿
令和5年5月1日現在

名 前

所

属

任期

種別

令和5年4月1日～令和7年3月
理事長 31日（2年）

③

水口 錠二

一般社団法人 日本医療報酬調査会

山内 光代

株式会社産業開発研究所 代表取締役社長

令和5年4月1日～令和7年3月
31日（2年）①

内藤 謙一

熊本電子ビジネス専門学校 校長

令和5年4月1日～令和6年3月31日（1年）－

令和5年4月1日～令和6年3月31日（1年）－

令和5年4月1日～令和6年3月31日（1年）－

令和5年4月1日～令和6年3月31日（1年）

－

白野 徹
大賀 怜子
小﨑 裕伽里熊本電子ビジネス専門学校
教務部長 兼 ITエンジニア科主任
熊本電子ビジネス専門学校
医療事務科
熊本電子ビジネス専門学校
医療事務科※委員の種別の欄には、企業等委員の場合には、委員の種別のうち以下の①～③のいずれに該当するか記載すること。
（当該学校の教職員が学校側の委員として参画する場合、種別の欄は「－」を記載してください。）①業界全体の動向や地域の産業振興に関する知見を有する業界団体、職能団体、地方公共団体等の役職員（１企業や関係施設の役職員は該当しません。）②学会や学術機関等の有識者③実務に関する知識、技術、技能について知見を有する企業や関係施設の役職員（４）教育課程編成委員会等の年間開催数及び開催時期（年間の開催数及び開催時期）
年2回 （7月～8月、3月）（開催日時（実績））
第１回 令和4年8月19日 14：00～15：30
第２回 令和5年3月15日 14：00～15：30

（５）教育課程の編成への教育課程編成委員会等の意見の活用状況※カリキュラムの改善案や今後の検討課題等を具体的に明記。

学生募集については検定の取得率だけではなく、本校の卒業生の離職率が低いことや、ライフプランに合わせて働き方を変えることができる医療事務職の魅力や、取得できる資格の多さから、医師事務作業補助者や歯科事務などを目指せることも話しながら高校生にアプローチしていく。カリキュラムについては医師事務作業補助者のニーズが高いこともあり、医事スキルの向上を図り、レセプトの点検などより実務的な内容を取り入れていくことも検討していく。
２．「企業等と連携して、実習、実技、実験又は演習（以下「実習・演習等」という。）の授業を行っていること。」関係（１）実習・演習等における企業等との連携に関する基本方針
多くの医療機関に導入されている日本医師会推奨医事コンピュータソフトＯＲＣＡの操作方法を学ぶことにより、実際に医療機関に入職した際に即戦力となることを目指す。手書きレセプトと実際の算定の違いなど、実務と座学で得た知識との紐づけを行う。
（２）実習・演習等における企業等との連携内容※授業内容や方法、実習・演習等の実施、及び生徒の学修成果の評価における連携内容を明記

ＯＲＣＡ担当の教員と、医療事務担当の教員が授業の目的および学生の状況について打ち合わせを行い、授業内容を確認する。授業の進捗度や学生の習熟状況を確認し、必要に応じて内容の調整を行う。
（３）具体的な連携の例※科目数については代表的な５科目について記載。
科 目 名
科 目 概 要医事コンピューター

連 携 企 業 等

医事コンピュータソフトＯＲＣＡを実践的に学び、使用方法などを覚え、体得する。ＯＲＣＡにて、正確に医療費の算定 株式会社産業開発機構ができるようになる。

３．「企業等と連携して、教員に対し、専攻分野における実務に関する研修を組織的に行っていること。」関係（１）推薦学科の教員に対する研修・研究（以下「研修等」という。）の基本方針
学校法人未来創造学園熊本電子ビジネス専門学校教職員研修規程の定めに従い研修を行う。
教職員に対して必要な知識、技能等を習得させることにより、その職責の遂行に必要な教職員の能力、資質の向上を図ることを目的とする。専攻分野に係わる教員の資質（知識、技術、技能）が何かを関連する企業や関連団体等に広く意見を伺い、効果的な指導がなされるよう研修計画を立て実施する。また、学級運営力の向上や教育法の習得等の研修にも併せて取り組んで行く。
研修機会としては、関連する企業や関連団体等から招いた講師による学内研修や、各種団体が開催する学外研修が考えられる。

（２）研修等の実績①専攻分野における実務に関する研修等
研修名： ORCAインストラクター受験対策研修会期間：

令和4年7月13日,19日,20日,26日,27日,29日（6日間）

内容

ORCAインストラクター受験対策講座

研修名：

アウトプットで身に付ける循環器の基礎期間：

令和4年11月7日（月） 午前9時40分～11時10分

内容

アウトプットで学ぶ循環器の解剖学 など

研修名：

薬剤から考えるケアとリハビリテーション

期間：

令和4年11月9日（水） 午前9時40分～11時10分

リハビリテーションのお仕事紹介 など
内容②指導力の修得・向上のための研修等
研修名： 医療事務系ブラッシュアップセミナー
期間：

令和５年２月２２日（火）１３:００～１７:００

内容

学生が確実に成長する医療事務実習の事例紹介 等

研修名：
期間：

連携企業等： 株式会社ソラスト
対象： 医療事務系教員
済生会みすみ病院

連携企業等： ﾘﾊﾋﾞﾘﾃｰｼｮﾝ室 民谷 雄太 様
対象： 医療事務科１年
済生会みすみ病院

連携企業等： ﾘﾊﾋﾞﾘﾃｰｼｮﾝ室 民谷 雄太 様
対象： 医療事務科１年

連携企業等： 全国専門学校教育研究会
対象： 医療事務系教員
連携企業等：
対象：

内容
研修名：
期間：
内容

連携企業等：
対象：

（３）研修等の計画①専攻分野における実務に関する研修等
研修名： 病院で実際に行っている事務の仕事について

済生会みすみ病院

連携企業等： 垂水治樹様

期間：

令和5年４月１４日（金） 13時50分～15時20分

内容

医事、診療情報管理、医療秘書、システム、総務経理など病院で行われている事務の仕事について

研修名：

臨床を楽しく学ぼう！

期間：

令和5年10月11日（水） 9時40分～11時10分

内容

アウトプットで学ぶ循環器の解剖学、リハビリテーションのお仕事紹介 など

研修名：

医療情報システムとセキュリティ

期間：

令和5年10月11日（水） 11時20分～12時50分

対象： 医療事務科
済生会みすみ病院

連携企業等： ﾘﾊﾋﾞﾘﾃｰｼｮﾝ室 民谷 雄太 様
対象： 医療事務科１年
済生会みすみ病院

連携企業等： 情報システム室 山内 剛志 様
対象： 医療事務科１年

知ってて損はなし！職場に欠かせない医療情報システムのお話、自分自身と職場を守る！情報セキュリティの大切な話病院で実際に行っている事務の仕事について内容②指導力の修得・向上のための研修等
研修名： 発達障がいについて期間：

令和５年６月２３日、８月４日、８月２２日

内容

発達障がいについて、支援方法、支援機関との連携

研修名：

くまもと若者サポートステーション事業説明会期間：

令和５年８月内容

様々なニーズに応じた若者の就労支援の現状

研修名：
期間：連携企業等： 熊本市発達障がい者支援センターみなわ
対象： 教職員
連携企業等： 特定非営利活動法人おーさぁ
対象：連携企業等：
対象：

内容
４．「学校教育法施行規則第１８９条において準用する同規則第６７条に定める評価を行い、その結果を公表していること。
また、評価を行うに当たっては、当該専修学校の関係者として企業等の役員又は職員を参画させていること。」関係（１）学校関係者評価の基本方針
学校関係者評価は職員で実施した自己評価を、企業・高等学校・保護者・卒業生等の学校関係者それぞれの視点から意見を伺い、お互いの理解を深めるためのものとする。また、その評価の過程において、自己評価の妥当性を検証すると伴に、客観性・透明性等をより高め、公共性の高い社会に寄与する学校を目指すことを基本方針とする。
（２）「専修学校における学校評価ガイドライン」の項目との対応
ガイドラインの評価項目
学校が設定する評価項目（１）教育理念・目標
教育理念・目標（２）学校運営
学校運営（３）教育活動
教育活動（４）学修成果
学修成果（５）学生支援
学生支援（６）教育環境
教育環境（７）学生の受入れ募集
学生の受入れ募集（８）財務
財務（９）法令等の遵守
法令等の遵守（１０）社会貢献・地域貢献（１１）国際交流※（１０）及び（１１）については任意記載。
（３）学校関係者評価結果の活用状況
昨年度、施設・設備等の老朽化のご指摘を受けた。本年度以降、今後の施設・設備等の利活用状況を踏まえて、計画的な更新を行っていきたい。本年度は、先ずトイレのリフォームを実施する。

（４）学校関係者評価委員会の全委員の名簿
令和5年5月1日現在

名 前
吉村 遵博

所
属
日本アルゴリズム株式会社
開発部マネージャ

有働 賢二

株式会社ぐるぐる 代表取締役

静海 義明

株式会社サンナナ 取締役

山内 光代
阪梨 裕一

株式会社産業開発研究所
代表取締役社長
富士フイルムビジネスイノベーションジャパン
株式会社 営業部長

池上 奈緒子在校生保護者

工藤 知保

卒業生

任期

種別
企業等委
員
令和5年4月1日～令和7年3月
企業等委
31日（2年）
員
令和5年4月1日～令和7年3月
企業等委
31日（2年）
員
令和5年4月1日～令和7年3月
企業等委
31日（2年）
員
令和5年4月1日～令和7年3月
企業等委
31日（2年）
員
令和3年4月1日～令和5年3月
保護者委
31日（2年）
員
令和3年4月1日～令和5年3月
卒業生委
31日（2年）
員
令和5年4月1日～令和7年3月
31日（2年）※委員の種別の欄には、学校関係者評価委員として選出された理由となる属性を記載すること。
（例）企業等委員、PTA、卒業生等（５）学校関係者評価結果の公表方法・公表時期（ホームページ ・ 広報誌等の刊行物 ・ その他（））
URL：
https::/www.denbi.ac.jp/
公表時期：
令和5年10月2日
５．「企業等との連携及び協力の推進に資するため、企業等に対し、当該専修学校の教育活動その他の学校運営の状況に関する情報を提供していること。」関係（１）企業等の学校関係者に対する情報提供の基本方針
企業等の学校関係者と連携・協力を通じて、健全な学校運営と教職員の資質向上に取り組んでいくことを目的とするため、教育活動等の学校運営状況に関する情報を提供することを基本方針とする。
（２）「専門学校における情報提供等への取組に関するガイドライン」の項目との対応
ガイドラインの項目
学校が設定する項目（１）学校の概要、目標及び計画
ホームページ「学校案内」に掲載（２）各学科等の教育
ホームページ「学科・コース」に掲載（３）教職員
ホームページ「講師・職員紹介」に掲載（４）キャリア教育・実践的職業教育
ホームページ「就職・資格」に掲載（５）様々な教育活動・教育環境
ホームページ「学校案内」に掲載（６）学生の生活支援
ホームページ「入学案内」の「学費・学費サポート」に掲載（７）学生納付金・修学支援
ホームページ「入学案内」の「学費・学費サポート」に掲載（８）学校の財務
ホームページ「情報公開」の「財務情報」に掲載（９）学校評価
ホームページ「情報公開」の「学校関係者評価結果」に掲載（１０）国際連携の状況（１１）その他※（１０）及び（１１）については任意記載。
（３）情報提供方法（ホームページ ・ 広報誌等の刊行物 ・ その他（））
URL：
https://www.denbi.ac.jp/about/disclosure/
公表時期：
令和5年10月2日

授業科目等の概要#REF!
分類

必 選 自択 由
必 選
修 修 択

1 ○

2 ○

3 ○

4 ○

授業科目名

授業科目概要医療事務Ⅰ医療事務の基本的な知識を身に付ける。具体的な点数算定について学習する。医療報酬調査会主催医療事務検定２級の取得後、１級、診療報酬請求事務能力認定試験の合格を目指す。

配当年
次・
学期

授業方法 場所 教員
授
企実
単業
験業
講 演 ・ 校 校 専 兼 等と位実時の習
数 義 習 ・ 内 外 任 任 連
数携実
技1・ 224 9 ○通

身体の仕組みや、薬剤の種類を覚え医薬品
1の販売に関する法律や規則について学習し
薬剤基礎・ 222 9 ○ていく。また、医薬品登録販売者試験の合通格を目指す。
歯科で事務スタッフとして働くための基本
1
的な知識やマナーを身に付けることができ歯科事務・ 44 2 ○るようにする。歯科事務検定の取得を目指前す。
ホスピタルコ 対人関係を構築する上で必要なホスピタリ 1
ンシェルジュ ティー（接遇）の基礎を学ぶ。ホスピタル ・ 30 1○Ⅰ
コンシェルジュ検定３級の取得を目指す。 後

○○○○

○

○

○

○

5 ○

社会において基本的なマナー（電話応対・受付業務・言葉遣い・身だしなみなど）を 1
医療接遇マ
学び、指示待ちではなく、その場の雰囲気 ・ 112 4 ○ナーⅠを察し、自分から進んで仕事に取り組む姿 通勢を身につけることを目的とする。

6 ○パソコン操作について基礎を学習する。 1
パソコン実習softのWord、Excelを学ぶ。ワープロ検定２ ・ 112 4
Ⅰ級、表計算検定２級の取得を目指す。
通○○

7 ○プレゼンテーションのために必要な話法
1
プレゼンテー （PREP法やナンバリング）などを学ぶとと・ションもに、実際に人前で話す練習をすることで通プレゼンテーション能力の向上を目指す。

○

○

○

1 ○

○

○

1 ○

○

○

2 ○

○

8 ○

9 ○

10 ○

11 ○

56

1
社 会 人 基 礎 新聞を使って社会人基礎力とされる「読・ 26（NIE）む」「書く」「表現する」力を習得する。
前
1
社 会 人 基 礎 履歴書の志望動機、自己PRに自分を表現で・ 26（文章）きるような理科らを習得する。
後
就職に対する学生の不安を和らげ、自分の1生きがい探しと捉え、取り組む。具体的に一般教養
・ 48
は自己分析、一般教養（数学、国語）学習通を習慣化する。
会社での事例を中心としたケーススタディ
1
中心の授業を行う。知識として頭の中で理総合実習
・ 120
解するだけでなく、自分のものとして実践後的に行うことができる学生を育てる。

23○○

○

○

○○ ○

12 ○

13 ○

14 ○

1年次に学習した医療の基礎知識に加え、医2療保険、公費関連の法律の知識、薬や病気医療事務Ⅱ
・ 150 6 ○に関しての基礎的な知識を学び、診療報酬前請求事務能力認定試験合格を目指す。
医療におけるサービスとはの知識から、ホスピタルコ
2
知っているではなく実践できるを目指す。
ンシェルジュ
・ 24 1 ○ロールプレイを導入し、応対の仕方を学Ⅱ
前ぶ。
調剤薬局で事務スタッフとして働くための2
基本的な知識やマナーを身に付けることが調剤事務
・ 72 3 ○できるようにする。調剤事務検定の取得を通目指す。
介護施設で事務スタッフとして働くための2
基本的な知識やマナーを身に付けることが・できるようにする。介護事務検定の取得を後目指す。

○○

○

○

○

○

15 ○

介護事務

4 ○

○

○

16 ○

医師の負担軽減のため、これまで医師が行っていた診断書、処方箋、文書作成など
2
医師事務作業 事務作業を補佐する業務を医師の指示のも・ 104 4 ○補助と行うことが可能になることを目指す。
後医師事務作業補助者の資格取得を目指す。

○○

17 ○

医療機関で多く導入されているレセプトコ
2
医 事 コ ン ンピューターソ フト ORCA で 医事 コン ュー・ピュータ
ターを学ぶとともに、電子カルテなどを学通習する。ORCA検定の取得を目指す。

2

○

○○ ○

18 ○

一般事務職としても、必要な技能である簿
2
医 療 接 遇 マ 記について学ぶ。仕訳などの基礎から学・ 124 5
ナーⅡび、試算表や精算表の作成ができることを通目標とする。簿記検定合格を目指す。

○○

○

○

○

○

○

19 ○

20 ○

21 ○

22 ○

23 ○

24 ○

商業簿記

一般事務職としても、必要な技能である簿2記について学ぶ。仕訳などの基礎から学・び、試算表や精算表の作成ができることを通目標とする。簿記検定合格を目指す。

一年次に学習したパソコン実習Ⅰを土台に、さらに高度な技能を身につける。ま 2
パソコン実習た、POPの作成など、実社会で役立つ技能の ・Ⅱ（office）習得を目指す。ワープロ検定1級取得を目指 通す。
社会人として備えておくべき考える力を2
文章表現（就 ワークシート利用で身につける。特に経済・職）
産業省が定義づけしている「社会人基礎前力」を章立てて、学んでいく。
社会人として最低限しっておくべき慶弔時 2ソーシャルス
マナー・ビジネスメールの基本などの一般 ・キル
教養を座学と演習で身に着ける。
後

88

62

78

3 ○62

2

24

1 ○○○

38

2 ○○

○

○

個人及びグループで課題発表を行うことに2
セルフマネジ より、与えられた環境の中で、相手に自分・ 62
メントの持っている情報を正確に伝達する力を身通に付ける。
パソコン・オフィス実務・マナーなど本学
2で修得したことを「卒業研究」としてまと総合演習
・ 72
め、2年間の集大成を行うことを目標とす
後る。
合計
24 科目
卒業要件及び履修方法

卒業要件： 出席率が80%以上でかつ履修科目にすべて合格していること
履修方法： 必修科目並びに選択必修科目のすべてを履修すること

○

3

○

○

3

○

○

○

1980 単位（単位時間）
授業期間等
１学年の学期区分
１学期の授業期間（留意事項）
１ 一の授業科目について、講義、演習、実験、実習又は実技のうち二以上の方法の併用により行う場合については、主たる方法について○を付し、その他の方法について△を付すこと。
２

企業等との連携については、実施要項の３（３）の要件に該当する授業科目について○を付すこと。

2期20 週