過疎地域の高校を接続！遠隔合同授業の普及に向けた教員研修モデルの開発と評価
京都府立宮津高等学校・宮津天橋高等学校

教諭

安見 孝政，教諭

京都府立網野高等学校・丹後緑風高等学校
京都府立加悦谷高等学校・宮津天橋高等学校

藤田 あゆみ
教諭

教諭

中根 新

四方 翔磨

キーワード：遠隔合同授業，教員研修，研修モデル，ICT 活用
実践の概要

校内チーム及び近隣高等学校における遠隔合同授業の普及に向けた教員

で遠隔合同授業を実研修モデルの開発を行い、参加された先生方が遠隔合同施する高等学校教員、授業で求められる授業スキルを身につけることができた。

京都府教育委員会と教員研修会の後に行った質問紙調査により、先生方の意ともに、教員研修会に識の変容を聞き取り、遠隔合同授業の普及も含めた授業ついて、提示資料の準改善の一助とすることができた。

備や質問紙の作成を行

写真１

教員研修会

った。
研修会は 4 学舎を遠隔教育システムで接続して実施し１．目的・目標
1.1 遠隔合同授業を推進する背景

た（写真 1）。4 学舎の教員を対象として、遠隔合同授業

地方の人口減少が急速に進む中、令和 2 年度から京都府担当予定教員による模擬授業を受講してもらい、これま北部地域の高等学校において、各高校を学舎として存続さでの試行から判明した成果と課題を報告した。その後、せる学舎制を開始した（表 1）。令和 3 年度から、新たな大阪教育大学 寺嶋 浩介 准教授（オンライン接続）から高校の学舎間をオンラインで接続し、協働学習を通して生講評・指導助言をいただいた。

徒同士が多様な考え方や価値観に触れることをねらいとして、単位認定を伴う遠隔合同授業を実施している。
表１

京都府北部における高等学校の学舎制

新高校・学舎名

旧高校名（令和 3 年度 3 年生）

京都府立宮津天橋高等学校
宮津学舎

京都府立宮津高等学校

加悦谷学舎

京都府立加悦谷高等学校

研修会後に実施した教員質問紙の回答結果を示す（図1）。令和元年度に実施した教員研修会後の教員質問紙の結果と比較して、質問項目 B（先生方の ICT スキル）の数値は向上しており、教員の ICT 活用が進んでいると考えられる。しかし、質問項目 C（先生方の不安や負担感）
からは、遠隔合同授業推進に向けた機器操作などについての不安が大きく、ICT 活用に向けた支援が必要であることが分かった。これらを意識しながら、令和 3 年度開講の遠隔合同授業に向けて最終準備を行った。

京都府立丹後緑風高等学校

高等学校

網野学舎

京都府立網野高等学校

4.0

久美浜学舎

京都府立久美浜高等学校

3.5

R2

R1

3.0

1.2 これまでの研究を踏まえて遠隔合同授業を進めていく上で、これまでの試行・実2.5

践から得られた手法や留意点を各学舎の教員に周知していく必要がある。それによって、遠隔合同授業への理解2.0が深まり、担当教員の授業準備等の負担軽減にもつなが1.5る。また、機器不調や回線切断等のトラブル対処が必須となるため、教員全体の ICT 活用能力の向上も必要になってくる。これらを踏まえ、遠隔合同授業のスムーズな

図１

実施に向け、授業を担当できる教員の育成を目指し、教値、回答数：25 人／R1・73 人／R2、A：遠隔教育全般、教員質問紙の結果（教員研修会後、4 件法平均員研修モデルの開発と評価に取り組んだ。

B：先生のスキル、C：先生の不安や負担感）
2.2 単位認定を伴う遠隔合同授業
令和 3 年度から、宮津天橋高校では「英語活用」を、

２．実践内容2.1 教員研修会（令和 2 年 12 月）

丹後緑風高校では「物理基礎」を、単位認定を伴う遠隔これまでの研究から、生徒同士の交流や活動を図った合同授業として実施している（写真 2）。4 月の授業開始

授業計画を作成すること、音声や画像の設定に注意する

以降、回線の切断が発生することがあったが、切断の発こと、この 2 点について留意しながら遠隔合同授業を進生を見越した授業打ち合わせや、業者による機器調整にめていかなくてはならないと分かった。これらを踏まえ、より、概ねスムーズに進めることができた。普段から学ＩＣＴ活用実践事例集 ＩＣＴ夢コンテスト２０２１− 48 −

舎間の担当者同士でこおける生徒の学びを保障する一助となっている（写真 5・

まめに連絡を取り、対Teams を用いたオンライン講習配信）。

面や電話に加え Teams（Office365）などを用

３．成果（生徒質問紙による分析結果）
令和 2 年度の試行の際、受講生徒を対象として質問紙いてこまめに日々の成果や課題を共有してい調査を行った。令和元年度試行時の回答平均値と比較したことで、スムーズなて、全体的に数値が向上していた（図 2）。これまでの教写真２実施に繋げられた。

英語活用員研修を通して、教員が遠隔教育システムの全体像を把さらには月 1 回程度、遠隔教育システムを活用して開握して試行（研修）に参加し、電子黒板等の機器操作や催した遠隔教育担当者会議（4 学舎・京都府教育委員会）

授業設計に余裕を持てていることが大きな要因ではないにおいて、実践報告を行い成果と課題を共有し、さらにかと推測している。教員の ICT 活用能力の向上に伴い、試行や研修の方向性についても打ち合わせを行い、4 学

生徒も ICT を活用した授業に習熟してきている。年度比舎の教員が一体となって遠隔合同授業を推進することが較でのグラフは同様の形状であり、回答点数の低い音声できた。これまでの教員研修会や会議を通しての実践がが聞き取りにくい点（A-3）、モニターを通した交流不足教員の授業力向上に繋がっていると考えている。

（B-2、B-6、D-2）が課題である。
4.0

2.3 令和 4 年度開講予定科目の試行
令和 4 年度から、今3.5

年度開講科目（2.2）の3.0

授業に加えて、宮津天橋高校では「看護理数」

2.5（写真 3）を、丹後緑

2.0

風高校では「ビジネス

1.5

基礎」
（写真 4）および

当予定教員が遠隔教育システムに習熟すること、生徒の図２

科目選択の一助とすることをねらいとして、令和 3 年度

生徒質問紙結果（遠隔授業後、4 件法平均値、回答数：28 人／R1・13 人／R2、A：映像・音声、B：

1 学期に試行した。電子黒板の活用に向けた授業資料作

先生や生徒同士の交流、C：遠隔での講習、D：普段り、カメラや生徒の学習活動を意識した授業設計がなさの授業との比較）れており、担当予定教員の経験値の向上に繋がったと感４．今後に向けて不安、授業準備への負

昨年度の教員質問紙の結果、及び今年度の遠隔合同授担感が大きいことが予業の成果と課題をもとに、教員研修会（令和 3 年 12 月）

想される。担当者へのの準備・運営を行う。令和 4 年度開講科目の教員を対象

細やかな支援に加えて、とし、1 高校に集まり高校間を接続して実施する（表 1）。

今年度実施している遠具体的な内容として、①今年度授業担当者による実践報

隔合同授業における成告、②担当予定者による模擬授業（録画の事前視聴・当果と課題を共有してい日の模擬授業配信）を受講した上での研究協議を行う。

くことが求められていこの後、寺嶋 浩介 准教授からの講評、指導助言をいた

写真４

ビジネス基礎

だく。研修会後には質問紙調査を行い、これまでの 2 年

る。

間の回答結果との比較・分析を通して、令和 4 年度実施
2.4 遠隔合同授業以外での遠隔システム活用事例の遠隔合同授業の改善に繋げる。

遠隔教育システムを導入し京都府立学校では、令和 4 年度から BYOD が順次実施

た教室には、電子黒板・モニされる。遠隔合同授業だけではなく、様々な授業においター等が整備され、普段からて端末を活用した授業を計画していくことが求められて

ICT 教室として利用している。

いる。本研究を通して得られた知見が先生方へ広まり、これまでの教員研修の効果も端末や各種 ICT 機器を活用した授業設計にも生かされるあり、対面授業や会議等でのことで、生徒の個別最適・協働的な深い学びに繋がるこ活用に加え、オンラインによ写真５る講習が普及し、コロナ禍に季講習（令和 3 年 8 月）とを願っている。

オンライン夏京都府立宮津天橋高等学校・安見 孝政，藤田 あゆみ，四方 翔磨，京都府立丹後緑風高等学校・中根 新− 49 −高等学校

じている。課題としては、機器操作やトラブル対応へのR1

A-1
A-2
A-3
A-4
A-5
B-1
B-2
B-3
B-4
B-5
B-6
C-1
C-2
C-3
D-1
D-2
D-3

写真３ 看護理数「福祉入門」を遠隔合同授業として開講予定である。担R2