IEEJ：2024 年 3 月掲載
特別速報レポート

禁無断転載

2024 年 3 月 7 日

国際エネルギー情勢を見る目（679）

国際石油市場の需給調整の歴史を振り返る
一般財団法人日本エネルギー経済研究所
専務理事 首席研究員
小山 堅

原油価格の奇妙な安定が続いている。昨年 10 月のハマスによるイスラエルへの奇襲攻撃開始とそれに対するイスラエルの反撃で始まった「ガザ危機」において、当初は原油価格は上昇し、ブレントは 90 ドルを上回る展開となった。しかし、ガザ危機の深刻化や紛争の拡散・拡大が続いても、中東の石油供給に大きな支障は出ない、との認識が広まると、11月以降は、ブレントは 80 ドル台の前半、WTI は 80 ドルを挟む形での展開が基本的に続くようになった。もちろん、現実の市場展開に応じて、この中心的な価格水準から乖離した価格となることもある。しかし、この 4 か月余りは基本的に上述した 80 ドル近傍での安定した原油価格が続いているのである。特に、今年 2 月初めくらいからの原油価格は極めて動きが小さくなっており、ブレントでは、80～83 ドルの狭いレンジでの推移となっている。
この安定は何が原因なのだろうか。第 1 に考えられるのは、需給に大きな波乱要因がなく、需給バランスが安定していること、あるいは、波乱要因があったとしても、それらが相互に力を打ち消しあい、一種の均衡的な状況にあること、などである。2024 年に入って、世界の石油需要は着実な増加を続けている。各種見通しによって需要増大の幅にも差があるが、平均値を取ると前年比 150 万 B/D 以上の増加が見込まれている。しかし、同時に米国を中心にして非 OPEC の生産が順調に拡大しており、石油需要の伸びに匹敵するような水準の拡大が予想されている。こうした中で、ダウンサイドリスクとしては、世界経済の減速や中国経済の不振による需要低迷などが考えられ、逆にアップサイドリスクとしては、中東情勢の悪化が石油供給に何らかの影響を及ぼす可能性、などが市場関係者の意識するところとなっている。これらの需給要因やアップ・ダウン双方のリスク要因が一種の均衡状態をもたらしている結果として原油価格に大きな動きが出ない、という理由が考えられるのである。言い換えるならば市場を大きく動かす「材料」がない、ということでもある。
しかし、その上で、もう一つ重要な役割を果たしていると考えられるのが OPEC プラスの存在であり、その需給調整機能である。サウジアラビアを盟主とする OPEC に、ロシアなどの一部の主要非 OPEC 産油国が加わって構成される OPEC プラスは、2016 年末以降の国際石油市場において、需給調整役としての存在感を高めてきた。ここで産油国グループが需給調整をする、という場合には、まずは石油収入に依存する産油国にとって、原油価格を防衛、下支えするための需給調整、ということが前面に出てくる。OPEC プラスの例でいえば、コロナ禍による原油大暴落に対応するため実施した 2020 年 5 月からの史上最大の協調減産などが最も代表的な事例であると言える。そして、価格防衛のためだけでなく、価格上昇の抑制や低下のための需給調整も OPEC プラスに期待されてきた。2021 年後半からの原油価格上昇とウクライナ危機によるその加速化の中で、巨大な余剰生産能力を保有するサウジアラビアなどに対する原油価格引き下げのための増産要請の声が世界で上がったことは記憶に新しい。原油価格が大幅に上昇する時にも、OPEC プラスなどの需給調整役の存在感は世界的に大きく高まるのである。
今や国際石油市場の需給調整役として、ニュースのヘッドラインを飾る OPEC プラスであるが、その発足は先述の通り、2016 年末の産油国間の「協力宣言」によるもので、まだ10 年も経っていない「若い」グループである。しかし、国際石油市場の歴史は、ある意味
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で価格変動との戦いの歴史でもあり、極端な価格変動による負の影響を回避するための仕組みや取組みをどう工夫するか、という歴史でもあった。それだけ、原油価格の変動がもたらす、経済や産業への影響が大きく、それを何とかしなければならない、という切迫感や真剣度がこの問題に付きまとってきた、ということができるだろう。
あと、もう一つ、そもそも、なぜ原油価格がそれほど変動するのか、という問題もある。
従来の石油市場分析においては、例えば、石油の需要も供給も短期的な価格弾力性が小さいことなどが指摘されてきた。必須の物資である石油（例えばガソリン）は、たとえ価格が 10％上がったからと言って、すぐに需要が低下するわけではない。高くても買わざるを得ない面がある。供給も価格が上昇したからと言って、すぐに原油生産を増加させることは（余剰生産能力の活用は別として）できない。価格上昇に反応して投資が行われ、のちに供給が拡大することになる。この状況下では価格は大きく変動しやすくなる。逆に一定期間の高価格は供給を刺激し（逆に低価格は投資を削減し）中期的には構造として需給緩和をもたらす（その逆もある）。サイクル性を持って価格の変動が行き過ぎる、ということも起こるのである。そして、もう一点重要なのは、市場において、結果として常に存在してきた余剰生産能力を誰がどう管理するか、という問題である。この管理が機能しなければ、市場に石油が溢れ、原油価格は暴落する可能性が常に石油市場に内包されてきた。
だからこそ、国際石油市場では、余剰能力を管理し、需給を調整する役割が必要である、との認識が持たれ、それを誰かが実施するという歴史を繰り返してきた。19 世紀後半に始まった国際石油市場の歴史は原油価格の乱高下に彩られているが、それに対応する形で登場したのが、スタンダード石油による市場支配とその下での市場管理であった。スタンダード石油が解体された後、メジャー間の市場分割・調整のためにまとめられた「アクナキャリー協定」もその試みの一つと見ることができる。また、テキサスで原油生産が本格化し、急拡大する中で、価格暴落を回避するために工夫された「テキサス鉄道委員会」による生産割当・需給調整も、のちに OPEC がこれを参考にするなど、その重要な例となった。
さらに、第 2 次大戦後に中東の巨大油田が次から次に開発されて石油供給が急拡大する中、需給調整を通した市場の安定化に極めて大きな役割を果たしたのが、「セブンシスターズ」と言われた巨大メジャーによる中東石油の「Joint Control」であった。メジャー各社は、中東各国の石油操業会社の資本に相乗りし、相互監視と相互管理を行った。この仕組みは1950 年代から 60 年代にかけての石油市場の安定に大きな役割を果たしたと言える。
1970 年代に入って、もともとセブンシスターズに対抗するために創設された OPEC が石油資源の主権を取り返し、国際石油市場を動かす中心に座ることとなった。しかし、逆にこのことによって、OPEC はメジャーに代わって需給調整役を行うことを余儀なくされ、現在に至っているともいえる。OPEC の生産調整は、OPEC としての国別生産枠の設定などを巡って加盟国間の調整に困難を抱え続けてきた。その中、需給調整の実効性を上げるため、サウジアラビアが単独で需給調整（減産）する「スイングプロデューサー」を引き受けることもあった。しかし、この役目はサウジアラビアにとってあまりに負担が大きく、サウジアラビアは市場シェア奪回に乗り出して 1986 年の原油暴落を招くことにもなった。
OPEC 生産調整の歴史は 1990 年代以降も続いてきたが、そこに新しい 1 ページを加えたのが OPEC プラスの発足である。2000 年代半ば以降の米国シェールオイルの未曽有の大増産に対応するには、もはや OPEC だけではその負担に耐え切れず、もう一つの主要産油国であるロシアとの連携を図るしかない、という選択が為されたのである。
こうして見ると、興味深いことに、一つの生産調整の仕組みはそれがもたらす負担があまりに大きくなると破綻するか、全く新しいものを必要とする、ということが分かる。現在の OPEC プラスの仕組みがどこまで続き、機能していくかは現時点では定かではないが、歴史は、OPEC プラスの将来についても一つの示唆を与えていくように思われるのである。
以上
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