論説

どうしたら、洪水をわが身の危機と認識できるか？
水難学会会長 長岡技術科学大学大学院 教授 斎藤秀俊

筆者には、台風の季節がやってくると多くの相談が寄せられます。自治体や報道機関から寄せられる相談内容の多くは「どうしたら、洪水をわが身の危機と認識できるか？」です。「蛇の道は蛇」と申しますが、そういった話はどこかの大学の研究者に聞くよりも、災害に遭われた当事者に聞いた方が早いかと思います。

１. 基本的な考え方
かなり多くの人が日頃からおぼろげながらも「洪水をわが身の危機と認識」しているかと思います。そうすると、自治体や報道機関の相談の真意はどこにあるのかというと、かなり危機がすぐそばまで迫ってきているにも関わらず、あまり「認識していないであろう」と思われる比較的少数の人に対する心配なのではないかと拝察します。災害の危険度が高まるにつれて避難を始める方々はよしとして、公助としてどうしようもない、救助の手も付けられない状況になっても避難をしない方々への心配かと思います。
一つの例を示したいと思います。ため池への転落事故を防ごうと、農林水産省農村振興局が全国に対して「ため池総合サポートセンター」の開設を促しています。この事業に筆者も部外者ながら参加しつつ、少しずつ分かってきたことがあります。
●ため池が危ないから、もともと近づかない人が大多数（危険意識高い）●ため池に近づいても、柵があるからそれ以上踏み入れない人が大多数（危険意識高い）●柵は越えるためにあると思って、越える人が少数いて（危険意識低い）●柵を越えて、水に落ちる人が極まれにいて（直前まで危険意識低い）●水に落ちて命を落とす人が年間 20 人くらい（最期にわが身の危機を感じただろう）
わが国に１億２千万人強の人々がいて、ため池落水で命を落とすのは年間 20 人ほど。直前まで危険意識が低い、つまり災害の当事者になるまで身の危機と認識できないと思われる人が極少数はおられることになります。これを多いとみるか、少ないとみるか、億単位の税金をかけてすべての人の命を守り抜くのか、議論が分かれる所であります。ため池の転落事故は、繰り返される洪水でそのたびに住民の命が奪われる現実とかなり似たところがあります。

２.当事者になるまで認識ができない人
災害の当事者になるまで認識できない人の例を考えてみましょう。
江戸時代よりも前から半数が存在する全国のため池。農林水産省によれば、全国のため池の数は154,000 箇所ほどです。毎年 20 人前後が命を落とすため池でも、管理者が「近隣住民の命の危険」をあまり認識せずにここまで来ています。地域の住民も世代が変わり、構成が変わり、「わが身の危機」がすぐそこにあるという状況がほぼ受け継がれないままここまで来ています。中には「事故14が起こるかもしれない」などと考えもしない管理者の存在と住民の存在とが、たまたま組み合わさって不幸につながったりもします。
ため池で溺れて命を失った人は、いつ「わが身の危険」を認識したのでしょうか。あくまでも筆者の推測に基づいて、解説したいと思います。図１をご覧ください。ここには、柵と斜面と水面が写っています。農村にて普通に見ることができる典型的なため池です。

図１ 典型的なため池、ゴムの遮水シートが斜面に張ってある柵を越えてため池に侵入したとすれば、わざわざ越えるくらいですから「わが身の危険」という認識がないことでしょう。次に、ゴム敷きの斜面に足をのせた時にもまだ認識はないでしょう。なぜなら、写真に写っているような乾燥した斜面では両足で踏ん張ったとしても足を滑らせるような感覚が全くないからです。ところが、斜面と水面との境界に人が近づいて、そこに少しだけ足を入れた瞬間、吸い込まれるように滑落して水に落ちます。この時に初めて災害の当事者となり、「わが身の危険」を認識することになったことでしょう。

３. 洪水を例にしたらどう解釈できるか
令和元年台風第 19 号は、2019
年（令和元年）10 月６日にマリアナ諸島付近で発生し、同 12 日に日本に上陸しました。関東甲信越地方および東北地方などで記録的な大雨が降りました。昭和 54
年台風第 20 号以来、40 年ぶりに死者 100 人を越えました。
筆者は、この台風の進行にあわせて Yahoo! ニュースに災害関連の記事を適宜公開しました。記事へのアクセス数は数字（指数）として知ることができます。図２

図２ 台風の位置と台風のニュース記事アクセス指数の関係に示したように、台風位置と 100 を最大値としたアクセス指数として表現しました。それを追うことによって、どの時点で読者の当事者意識が発展してきたかを見て取ることができます。ちなみに、この５件を読んだ人によるアクセス数は延べ数百万に達します。これがまさに災害当事者の声です。

５

① 10 月 11 日

10:11

紀伊半島沖

「台風による冠水に注意

アクセス指数 62

自らの命を守るために準備できること救助は遅れます」

概要：台風第 19 号襲来に向けて、洪水や高潮による自宅周辺の冠水から命を守るために準備すべ
きこと、緊急時に自らの命を守る方法について解説。
② 10 月 12 日

11:32

「冠水してきた

車で避難途中に冠水したら躊躇せず車外へ

静岡県上陸

アクセス指数 26
そして歩いて避難」

概要：車の場合も人の膝上の深さで流れがあれば流される。車に乗っていて冠水したら、車外に避難するべきかどうか。
③ 10 月 12 日
「東北地方

19:32

東北東沖

アクセス指数 28

台風大雨で過去に大洪水が就寝は２階以上で」

概要：東北地方の洪水に要警戒。土曜日夜半から日曜日未明にかけて東北地方は洪水に要注意、あまり心配がなくても就寝は２階以上で行うこと。
④ 10 月 13 日

9:12

北海道東方海上「洪水リスクこれから本番

アクセス指数 100

流域の長い河川は特に注意」

概要：台風が過ぎ去っても、水害による溺水リスクはまだ続く。そして洪水リスクはこれから本番という河川もある。
⑤ 10 月 13 日

12:00

「洪水の救助活動

北海道東方海上どう進む？

アクセス指数 35

救助が来るまでしっかり命をつないで」

概要：２階以上に垂直避難した方から救助活動が始まっている。救助が来るまでしっかり命をつないで。
Yahoo! ニュースのアクセス数の推移から、「当事者になる前から危機を認識する」行為と「当事者になってから危機を認識する」行為が見て取れます。
まず、①のように、これから日本列島に上陸するという時には、多くの読者の関心を引き付けたようで、アクセス指数が伸びました。当然、大きな災害が発生していないので、このアクセス数の大部分は「当事者になる前から危機を認識する」行為だと考えられます。
ところが、②と③では台風が上陸して日本列島を縦断しているにもかかわらず、それほどアクセス指数は伸びていません。②関連では多くの人の周辺において、車両が流されるほどの冠水に至っておらず、また③関連では洪水の危機が明確になっている人は少数だったと思われます。当事者になる前から危機を認識している人々の避難などの準備は終わっていて、事実としての推移を見守っているところだったのでしょう。
④では大きな河川の増水が流域全体で発生し始めています。避難をせずに自宅で時間を過ごし、気がついたら間近で氾濫の恐れが迫っていたのでしょう。「流域洪水」という広範囲に及ぶリスクに対してより多くの人が当事者意識を持った時間帯だったと思われます。でも台風は北海道東方のはるかかなたに去っていました。
⑤については、逃げ遅れて垂直避難により救助を待っている人に向けた記事です。多くの人が避難所に向かった中で、こういう記事が必要だったという人が少なからずいたということでしょう。

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論 説

どうしたら、洪水をわが身の危機と認識できるか？

４. 危機を認識している当事者に何を届けるかため池転落事故にも洪水災害にもおおよそ共通していることがあります。当事者になる前から危機を認識できる人と当事者になってから危機を認識する人です。それぞれのグループに届ける情報の内容はおのずと違っているのですが、筆者はここが社会全体でよく理解されていないと考えています。
当事者になる前から危機を認識できる人にとっては、①はたいへん重要な情報だったと思います。
そして当事者になる前から危機を認識できる人と当事者になってから危機を認識する人に共通する話題が④で、まさにここでアクセス指数が山場を迎えたわけです。
その一方で、⑤はまさに洪水に巻き込まれた災害の当事者に届けなければならない情報だったと感じます。この情報には「自助の方策」がふんだんに盛り込まれており、「洪水をわが身の危機と認識」した人々が欲したわけです。アクセス指数は低くなりますが、洪水の中助けを待つ人にとっては本当に欲しい情報となったことでしょう。
警戒レベル５で取るべき行動は、「命の危険が迫っているため直ちに身の安全を確保してください」とされています。
「身の安全の確保」の具体的な方策は何でしょうか。もし一人でも犠牲者を出さないと社会が希望するならば、災害当事者に対してこの方策を具体例を示しながら伝える必要があると考えます。
例えば水難学会では、Yahoo! ニュースを通じて洪水による溺水から命を守る方策を大雨の度に具体例を示しながら情報提供しました。
★大雨特別警報★避難指示

避難に必要な緊急浮き具の準備を

緊急浮き具を携行して命を守る行動を2020 年７月４日
2020 年７月６日

併せて 100 万に近いアクセス数となりました。この記事では、避難袋となるようなリュックサックや厚手のジャケットなどが浮いて呼吸を確保するための最終手段に使えることを伝えています。

５. さ い ご に
わが国に１億２千万人強の人がいて、洪水災害で命を落とすのは年間 10 人から 100 人。これを多いとみるか、少ないとみるか、億単位の税金をかけてすべての人の命を守り抜くのか。
当然、大多数となる、災害の当事者になる前から危機を認識できる人には薄く広く税金を使うことによって、早期に避難を促して身の安全の確保を確実に実施すべきだと考えます。一方、少数ながらも災害の当事者になってから危機を認識する人も見放すことなく、自助で事態が収束するまで待つことを期待して、具体にどのような方策で生き抜くことができるのか、情報として集中して届け続けることが重要なのではないでしょうか。
少なくとも洪水災害に関しては、各地で救助活動の実績を積んでいる消防職員が多くを占める水難学会のノウハウは自助で生き抜くために使えると信じています。

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