ISSN 2186-8069

Vol. 39 No. 1
February 2014

毒性学ニュース

日本毒性学会
The Japanese Society of ToxicologyVol. 39 No. 1 FEBRUARY 2014

毒性学ニュースContents

日本毒性学会からのお知らせ淳）

     1

編集委員長就任にあたって      2

新学術雑誌 Fundamental Toxicological Sciences 刊行のお知らせ      3

日本毒性学会理事監事      4

日本毒性学会各種委員会委員長      4

第 41 回日本毒性学会学術年会のご案内（第 4 報）

     5

第 15 回日本毒性学会生涯教育講習会案内      9理事長就任の御挨拶（眞鍋日本毒性学会教育委員会からのお知らせ（第 2 報）

  10

第 40 回日本毒性学会学術年会要旨集の販売について     11

その他のお知らせ第 21 回 HAB 研究機構学術年会 
J. Toxicol. Sci. 投稿規定
動物実験に関する日本毒性学会指針
日本毒性学会会則
日本毒性学会評議員選出規程
日本毒性学会評議員推薦状（様式）日本毒性学会理事・監事選出規程
日本毒性学会常置委員会共通規程
日本毒性学会名誉会員・功労会員推薦規程
日本毒性学会学会賞選考規程
日本毒性学会奨励賞選考規程
日本毒性学会技術賞選考規程
日本毒性学会田邊賞選考規程
日本毒性学会ファイザー賞選考規程
日本毒性学会特別賞選考規程
入会案内／変更手続き
日本毒性学会認定トキシコロジストの認定制度規程
日本毒性学会認定トキシコロジストの認定資格更新に関する細則

米国毒性学会教育コースへの学会員派遣に関する規程   12

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理事長就任の御挨拶
日本毒性学会
この度，日本毒性学会の理事長という大役を仰せつか り，2014 年 1 月 か ら の2 年間余を務めさせて頂くことになりました。本学会
は，学会員数が 2,600 人を超え，国際的にも米国 SOT に次ぐ会員数を有する毒性学会としてさらに成長の途にあります。諸先輩方の大いなるご貢献により築かれた伝統を堅持すると共に，その上に新たな活動を展開すべく理事 ･ 監事の先生方と共に尽力する所存でございます。どうぞよろしくご指導，ご鞭撻の程お願い申し上げます。
さて，我々を取り巻く環境には，天然物質に加え極めて多種の合成化学物質が存在しています。先達のご指摘の通り，毒性学はこれら天然物質や合成化
学物質の生体への影響を科学的手法を用いて明らかにし，その情報を基にヒトを含む動物，植物さらには生態系への被害を予測するとともに未然に防ぐことを目的としており，幅広い分野での研究が不可欠な学際的学問です。したがって，毒性学を研究する
本学会は，産官学の研究者が結集し成長してきた歴史を有しています。官学ご出身の歴代の理事長に続き，産出身として初めて私が理事長を拝命した背景にはこのような歴史があるものと認識しております。
中世の医師パラケルススは「すべての物質は毒であり，毒でないものは有り得ず，まさに用量が毒と薬を区別する。」と述べています。化学物質の作用はいくつかの様式として発現し，例えば医薬品の場合には「患者に都合の良い生体作用」が薬効として活用されますが，「都合の悪い生体作用」は有害作用，副作用，あるいは毒性として認識されます。有害作
用には腫瘍誘発性，肝障害・腎障害等種々の組織障害，あるいは循環障害等の機能障害が含まれます。環境
汚染物質の場合には疫学調査やケーススタディによりヒトでの曝露レベル，有害事象の発生頻度を調べ
ヒトでのリスクを評価します。有害物質の場合にはヒトへの曝露を低減するために環境中の物質量を削減する施策が重要となります。
「ヒトの安全」を保証するためには動物実験等によりそれぞれの物質について有害作用の有無・特徴を把握し，有害作用の指標となる検査方法を見出すことが必要です。そのツールとして近年の研究の進展が

理事長

眞鍋

淳

目覚しいものにバイオマーカーがあります。適切なバイオマーカーは，その有害作用の検出に特異的か
つ高感度であることが求められ，従来の臨床検査項
目の他，遺伝子，たんぱく質や生体内代謝物も活用されるようになっています。国内では 2002 年より 10
年間，国立医薬品食品衛生研究所および独立行政法
人医薬基盤研究所を中心とした産官学共同プロジェ
クトで 150 化合物について遺伝子発現の変動解析が実施されました。また，翻訳に関わらない短い塩基配列の RNA（マイクロ RNA）が細胞や生体の機能や分化の制御に重要な役割を果たしていることが明らかとなりました。その他，細胞のエネルギー代謝や細胞周期等を評価できる複数のバイオマーカーを障害の診断や予測に用いる可能性も示唆されています。今後，これらの中から実用可能なバイオマーカーが確立されることが期待されます。
一方，バイオ医薬品では，免疫システムの主役である抗体を主成分とした医薬品（抗体医薬品）として 1986 年にマウスモノクロナール抗体が米国で認可されてから，副作用の少ないヒト抗体に近づけたキメラ抗体，ヒト型化抗体が医薬品として開発され市販されています。その他のバイオ医薬として遺伝子治療薬，核酸医薬品の開発が行われており，再生医療としてヒト iPS 細胞を用いた臨床試験開始が 2013
年に話題となりました。抗体医薬品開発には日米欧でそれぞれ指針が発出されており実験動物等を用いた標準的な安全性評価法が確立していますが，遺伝子治療薬，核酸医薬品，再生医療ではケースバイケー
スでの対応となっています。今後，それぞれのバイ
オ医薬品に関して臨床試験を含めた安全性評価法の標準化と確立に産官学のさらなる協力が重要となります。
以上のように，毒性学には守備範囲を更に拡大すべき社会的要請があります。遠藤仁先生の記された「学会の使命・概要」に有る通り，「学」，「産」，そして「官」が合流し成長してきた本学会は，現在「医学」や「社会」との連携を進める必然性を有する立場に置かれています。歴代の理事長，そして菅野前理事長が示されてきた方向性を過たず，これを再度十分に認識の上，日々拡大する学術的知見を横断的に統合し，継続的に社会生活の質向上につなげていく事を使命とし，日本毒性学会の活動をさらに進めたいと考えております。

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編集委員長就任にあたって
東京理科大学薬学部薬学科

鍜

冶

利

幸

図 ら ず も 今 期（ 平 成 26

J. Toxicol. Sci. 誌が一流国際学術誌の仲間入りする

年～ 27 年）の TheJournal

条件として，高いインパクトファクターは不可欠で

of Toxicological Sciences

あることは言うまでもありません。インパクトファ（J. Toxicol. Sci.）の編集委

クターを上昇させるためには様々なアイデアがある

員長を務めさせていただくだろうと思います。新しい編集委員会ではそうしたことになりました。これまアイデアを持ち寄り議論し，方針を決定・実行したで J.Toxicol.Sci.誌を含むいくつかの学術誌の編集委いと考えています。また，現在の年 6 回の発行を 12

員を歴任して参りましたが，委員長は初めての経験

回に毎月発行とすることも重要です。予算も必要なです。経験も見識も十分ではありませんが，日本毒ことであり，簡単なことではありませんが，これを性学会の学術誌を立派なものにしていくためにベス

明確に展望しなければなりません。そのために毎月トを尽くしますので，よろしくお願いします。

発行に必要な諸条件とその解決に向けた方針も新し

J. Toxicol. Sci. 誌は，永沼 章 前委員長のもとで飛躍的に発展してきたことは，皆様がご存知の通りでい編集委員会で早期に議論を開始したいと考えています。

す。投稿数は 5 倍以上に増加し，海外からの投稿も大

日本毒性学会は，J. Toxicol. Sci. に加えて，新たにきく増加しました。それにともない十分に価値のあ

FundamentalToxicologicalSciences（Fund.Toxicol.

る論文でなければ掲載されない学術誌となりました。

Sci.）を発行することを決定しました。この新学術2011 年にはインパクトファクターが付き，しかもそ誌の編集委員長には永沼 章 先生がご就任されます。

の値が十分に高かったことは，我々を大いに励ます

Fund. Toxicol. Sci. 発行の意義や J. Toxicol. Sci. とのものでした。また，J. Toxicol. Sci. 誌に綴じ込まれて違いは別にご案内することにいたしますが，両誌がいた「学会情報」は「毒性学ニュース」に名称変更

補完的に役割分担しつつ刺激し合う関係になることされ，解説記事や総説などが掲載可能となりました。

を期待しています。私は J.Toxicol.Sci. の編集委員長

一連の改革の成果を引き継ぎ，さらに前進させたいとして，本誌が Fund.Toxicol.Sci. の先輩学術誌としと思います。

てふさわしい学術誌になるよう汗をかいていく所存ですので，編集委員，Editorial Board および会員各位のご協力をお願いいたします。

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新学術雑誌 Fundamental Toxicological Sciences 刊行のお知らせ

日本毒性学会発行の J. Toxicol. Sci. は，会員の皆様

基 礎 的 な 毒 性 学 関 連 論 文 を 掲 載 す る こ と か ら，
のご協力のお陰で，年間の投稿論文数が 10 年前の 8

雑誌名は Fundamental Toxicological Sciences（Fund.

倍以上に増加しており 2013 年は 278 編の投稿があり

Toxicol. Sci.）とし，掲載論文を無料でダウンロードでました。しかし，2013 年に投稿された論文うち 62％

きるオンラインジャーナルとして発行します。Fund.

は却下と判定されています。この却下となった論文

Toxicol. Sci. では審査システムを簡略化し，判定は採の中には“薬毒物の毒性を単に検討したもの”或い択または却下のどちらかのみで原則として修正を要求

は“ある指標に対する影響のみを検討したもの”がしません。これに加えて冊子体を発行しないことから，数多く含まれています。J.Toxicol. Sci. の発刊当初は投稿から掲載までに要する期間は J. Toxicol. Sci. より

医薬品や化学物質等の毒性（安全性）を検討した論も大幅に短縮されることになります。したがいまして，文が掲載論文の大半を占めていましたが，近年はメ

毒性等を検討した論文だけでなくメカニズムに関する

カニズムに関する論文が中心となっており，単に毒論文の投稿先としても Fund. Toxicol. Sci. は大きなメ性のみを検討した論文等は雑誌の総ページ数制限のリットを有していると思われます。

ために閉め出されているというのが現状です。掲載

Fund. Toxicol. Sci. の投稿規定は 3 月中に学会ホー論文の多くがメカニズムに関する論文になっている

ムページに公表し，4 月上旬から投稿受付を開始するという状況は海外の毒性学関連学術雑誌も同様です

予定です（投稿規定の基本的な部分は J. Toxicol. Sci.

が，毒性学において“単に毒性のみを検討した論文”とほとんど同じです）。本雑誌発刊の趣旨をご理解いの資料的価値は可成り高く，毒性学のさらなる発展

ただき，積極的に論文を投稿していただければ幸いのためにはこれらの論文を掲載する雑誌の存在が必です。

要と考えられます。そこで，この目的に合致した学術雑誌を J. Toxicol. Sci. の姉妹紙として本学会から刊



行することになりました。



編集委員会委員長



Fund. Toxicol. Sci. 誌 Editor-in-Chief

理事長

眞鍋

淳

鍜冶利幸
永沼

章

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Vol. 39 No. 1, 2014

日本毒性学会理事監事（任期 2014/1/1 ～ 2016 社員総会）
●理事長
眞鍋
淳
●理事
青木 豊彦
天野 幸紀
上野 光一
小野寺博志
鍜冶 利幸
菅野
純
北嶋

聡

熊谷 嘉人
佐藤 雅彦
関
二郎
苗代 一郎

第一三共㈱経営戦略部
エ ーザイ㈱ GR 機能ユニット非臨床部
日本サイト室興和㈱富士研究所安全性研究部
千葉大学大学院薬学研究院高齢者薬剤
学研究室（独）医薬品医療機器総合機構
東京理科大学薬学部環境健康学研究室
国 立医薬品食品衛生研究所安全性生物試験研究センター毒性部
国立医薬品食品衛生研究所安全性生物試験研究センター毒性部第五室
筑波大学医学医療系環境生物学分野
愛知学院大学薬学部衛生薬学講座
アステラス製薬㈱安全性研究所
武田薬品工業㈱

西川

秋佳

久田

茂

姫野誠一郎
広瀬 明彦
務台

衛

横井

毅

吉田

緑

和久井

信

●監事
落合
佐神

敏秋
文郎

 立医薬品食品衛生研究所安全性生
国物試験研究センターあ すか製薬㈱研究開発本部開発研究センター
徳島文理大学薬学部衛生化学教室
国立医薬品食品衛生研究所安全性生物試験研究センター総合評価研究室
田 辺三菱製薬㈱開発本部開発安全性情報部
名古屋大学大学院医学系研究科統合
医薬学領域
国立医薬品食品衛生研究所安全性生物試験研究センター病理部
麻布大学獣医学部比較毒性学研究室
日本エスエルシー㈱受託試験部
株式会社ボゾリサーチセンターつくば研究所

日本毒性学会各種委員会委員長（任期 2014/1/1 ～ 2016 社員総会）
●理事長
眞鍋
淳
●総務委員会北嶋聡

第一三共㈱経営戦略部
国 立医薬品食品衛生研究所安全性生物試験研究センター毒性部第五室○評議員選考小委員会
横井毅	名古屋大学大学院医学系研究科統合
医薬学領域○連携小委員会
菅野純	国立医薬品食品衛生研究所安全性生物試験研究センター毒性部●財務委員会
青木 豊彦●編集委員会鍜冶 利幸エ ーザイ㈱ＧＲ機能ユニット非臨床部
日本サイト室東 京理科大学薬学部環境健康学研究室○田邊賞選考小委員会（2014 年度）
小椋 康光 昭和薬科大学薬学部衛生化学研究室

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●教育委員会務台衛田 辺三菱製薬㈱開発本部開発安全性
情報部○生涯教育小委員会
鈴木 雅実
中外製薬㈱研究本部○基礎講習会小委員会
小野寺博志	（独）医薬品医療機器総合機構○認定試験小委員会
久米 英介	田辺三菱製薬㈱安全性研究所第二部
毒性情報グループ
●学術広報委員会
筑波大学医学医療系環境学生物学分野
熊谷 嘉人○学術小委員会
苗代 一郎 武田薬品工業㈱○広報小委員会
久田茂 	あすか製薬㈱研究開発本部開発研究センター○技術賞選考小委員会
船橋
斉 大日本住友製薬㈱前臨床部研究所

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第 41 回日本毒性学会学術年会のご案内（第 4 報）
1．会 期
平成 26 年（2014 年）7 月 2 日（水）～ 4 日（金）2．会 場
神戸コンベンションセンター
・神戸国際会議場〒 650-0046 神戸市中央区港島中町 6-9-1
TEL：078-302-5200
・神戸国際展示場〒 650-0046 神戸市中央区港島中町 6-11-1
TEL：078-302-1020
http://kobe-cc.jp/index.html
3.

テーマ「基礎研究から応用研究へのトランスレーション」

4．年会長
中村 和市（塩野義製薬株式会社）
5．企画委員（敬称略・五十音順）
青木 豊彦（エーザイ株式会社）
石塚真由美（北海道大学）
上野 光一（千葉大学）
漆谷 徹郎（同志社女子大学）
鍜冶 利幸（東京理科大学）
菅野純（国立医薬品食品衛生研究所）
熊谷 嘉人（筑波大学）
篠田 和俊（（独）医薬品医療機器総合機構）
鈴木勉（星薬科大学）
菅井象一郎（日本たばこ産業株式会社）高崎
渉（第一三共株式会社）
遠山 千春（東京大学）
中西剛（岐阜薬科大学）
永沼章（東北大学）西川 秋佳（国立医薬品食品衛生研究所）
野村
護（株式会社イナリサーチ）
姫野誠一郎（徳島文理大学）
福井 英夫（武田薬品工業株式会社）
堀井 郁夫（ファイザー，昭和大学）
横井毅（名古屋大学）
吉田 武美（（公）薬剤師認定制度認証機構）

6．特別企画（予定，敬称略）
     1）市民公開セミナー     テーマ：「食，サプリメント，くすり，環境の安全を考える」
     日 時：2014 年 7 月 5 日（土）       午後 1：30 ～ 5：00
     場 所：神戸国際会議場 メインホール
     2）年会長基調講演         年会長挨拶に際して     3）特別講演         （1）高橋和利（京都大学 iPS 細胞研究所）
         （2）Jan Willem van der Laan（EMA/CHMP）
         （3）Jonathan  Katz（NIH/NIDA/IRP）         （4）片岡一則（東京大学）
         
（5）William F. Hickey           （The Geisel School of Medicine at Dartmouth）
     4）教育講演
         （1）中面哲也（国立がん研究センター）         （2）福島昭治（日本バイオアッセイ研究センター）         （3）Kok-Wah Hew（Takeda Pharmaceutical Company Limited）
         （4）Ivan Rusyn（University of North Carolina）
         （5）Kenneth Hastings（Sanofi Aventis）
         （6）田辺信介（愛媛大学）
5）シンポジウム（21 セッション・仮題・順不同）     ・急性中毒の予後に影響するバイオマーカーの臨床および基礎毒性学的な考察（日本中毒学会との合同シンポジウム）     ・古くて新しい課題：重金属研究の新展開     ・In vitro 毒性試験としての iPS 細胞利用の有用性と留意点     ・ヒト iPS 細胞由来分化細胞を用いた医薬品安全性評価の課題と現状     ・ワクチンの安全性評価     ・毒性オミクス －遺伝子発現ネットワークを標的とした、治療、毒性、及びそれらの評価の新動向－     ・マイクロ RNA の毒性研究への新しい展開     ・実験動物福祉および実験動物モデルの新たな展開：
国際動向を探る     ・ナノマテリアルによる毒性とその安全性評価

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6     ・医薬品・化学物質開発において毒性病理学が果たす役割（日本毒性病理学会との合同シンポジウム）     ・タンパク質と共有結合する化学物質が引き起こす疾患とその制御システム     ・化学物質曝露と子どもの脳発達 ･･･ 発達神経毒性ガイドラインの現状と課題     ・環境化学物質と脳の毒性 / 発達神経毒性     ・トキシコゲノミクスの活用例と今後の展開     ・核酸医薬品の安全性評価     ・食品中の化学物質による肝肥大の発現機序と毒性学的意義：現状・課題・展望     ・発生・発達毒性におけるエピジェネティクス研究の新展開     ・膵炎・膵臓がんの非臨床及び臨床評価     ・次世代が切り拓く革新的免疫毒性学研究（日本免疫毒性学会との合同シンポジウム）     ・医薬品開発における Non-CYP 薬物代謝酵素の理解と実践     ・リプロダクティブヘルスからみた遅発影響 －生殖発生毒性試験から捉えられない指標－
6）ミニシンポジウム（4 セッション・仮題・順不同）     ・次世代が切り開く胎生期，発達期毒性研究     ・新たな地球環境の汚染とリスクアセスメント
     ・耐性の新たなメカニズム：農薬から抗がん剤，抗ウィルス薬まで
     ・次世代研究者セミナー －分子毒性学的アプローチと安全性評価－7）ワークショップ（10 セッション・仮題・順不同）     ・ヒト iPS 由来分化細胞を用いた安全性評価への期待     ・医薬品の副作用低減化におけるイメージングによる病態解析の実例と可能性     ・安全性評価を支える薬物動態試験のあり方     ・医薬品のがん原性評価に対する新たなアプローチ     ・食品関連化学物質のリスク評価上の問題点と今後の対応     ・複合型毒性試験の実施に関する現場での Q&A     ・医薬品の生殖発生毒性評価のためのパラダイム
シフト     ・医薬品の催不整脈作用のトランスレーショナル
リサーチ     ・臨床第 I 相試験を担保する安全域の考え方     ・眼科異常を共有するトランスレーショナル手法

Vol. 39 No 1

Vol. 39 No. 1, 20148） 就職活動支援プログラム －安全性研究紹介－     ＊以上の企画につきましては、変更もあり得ます。
年会ホームページ（HP）などで随時ご確認ください。年会 HP アドレスは，本案内の最後に記載しています。
7．一般講演1）一般演題（口演およびポスター）を募集します。
主発表者（プレゼンター）は本学会会員に限ります。現在非会員の方で発表を希望される方は，学会 HP 掲載の入会申込書にて，日本毒性学会事務局へ入会の手続を行って下さい。
    日本毒性学会ホームページ：http://www.jsot.jp/
2） 演題登録はインターネットを利用したオンライン登録のみです。下記 8 に記載する「演題登録要領」
を参照の上，年会 HP から登録して下さい。
演題申込締切日：2014 年 2 月 7 日 午後 1：00（予定）3）一般演題は口演またはポスター発表とします。
口演発表につきましては，発表と討論の時間を合わせて 10 ～ 15 分程度を予定しています。詳細は , 演題申込数を考慮の上できるだけ早い時
期にお知らせいたしますので，ホームページなどで随時ご確認ください。発表方法は液晶プロ
ジェクターのみです。ポスター発表は，毎日貼
替えでポスター展示を行い，途中に質疑応答時
間を設けます。
4）優秀研究発表賞
2014 年 3 月 31 日時点で 40 歳以下の方を対象として候補者を募集いたします。
応募者は演題申込時にその旨登録して下さい。
応募者はポスター発表に加え，別会場で口頭発表と質疑応答を行っていただきます。受賞者の発表は学術年会最終日に行います。受賞者には，賞状と副賞を授与します。
なお，2015 年度は優秀研究発表賞の年齢制限が35 歳になる予定です。

毒性学ニュース

8．演題登録要領
演題登録はインターネットを利用したオンライン登録のみです。締め切り間際はアクセス集中によりサーバ処理能力が極端に低下します。そのため，登録に時間を要する，あるいは登録が完了できないといった事態が生じることが予測されますので，演題募集要項と年会 HP を熟読した上で，余裕をもって登録して下さい。
◆登録方法ならびに登録確認・訂正◆
年会 HP にアクセスし，演題募集のメニューより案内に従って，次の流れのように登録を進めて下さい。
なお，演題登録は発表者本人が行って下さい。
発表者個人情報登録→共著者・演題情報登録→登録
内容確認→登録完了
1）発表者個人情報登録
発表者は本学会会員に限ります。登録には会員
番号（5 桁）が必要です。
パスワード（半角英数）は登録内容の確認や変更を行うときに使用します。4 文字以上 10 文字以内で入力して下さい。なおパスワードは「登録内容の変更」により変更することが可能です。
入力したパスワードは各自で大切に記録・保管して下さい。
2）共著者・演題情報登録
2 － 1）共著者情報登録       共著者の氏名・所属を入力して下さい。
       共著者数は最大 20 名，所属機関名は最大
15 施設まで登録可能です。
2 － 2）演題カテゴリー登録       次の中から発表内容に適したものを選択して下さい。
101．医薬品102. ワクチン103．農薬104．金属105．工業化学物質
106．トキシン
107．食品・食品添加物
108．環境化学物質
109．発がん性物質
110．内分泌攪乱化学物質
111．新規物質（ナノマテリアル等）
199．その他の物質
201．脳神経Vol. 39 No. 1, 2014

7

202．肝臓203．腎臓204．皮膚
205．感覚器
206．消化器
207．呼吸器
208．循環器
209．生殖器
210．内分泌系
299．その他の組織，系
301．一般毒性
302．生殖毒性
303．遺伝毒性304．発がん305．行動毒性
306．免疫毒性
307．中毒（急性毒性）
308．依存性（慢性毒性）
309．細胞毒性
310．発生毒性311. 発達毒性
312．酸化ストレス
313．炎症
314．アポトーシス
315．エピジェネティクス
316. マイクロ RNA
399．その他の毒性指標（バイオマーカー等）
401．蓄積・排泄402．キネティクス
403．薬物代謝404．毒性発現機構
405．毒性病理学
406．分子毒性学
407．毒性関連遺伝子
408．安全性評価
409．毒性試験法
410．分析法
411. 幹細胞412．モデル動物
413．遺伝子多型
414．高感受性集団
415．オミクス
416．疫学・臨床毒性学
417．情報（含リスクコミュニケーション）
418．代替法499．その他の機構，手法

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2 － 3）演題情報
       発表形式を「口演」，「ポスター」，「どちらでも可」の中から選択して下さい。優秀研
究発表賞に応募する場合は「ポスター」を選択して下さい。
       優秀研究発表賞への応募の有無を選択して下さい。
2 － 4）抄録作成要領       文字数は全角で 800 文字以内（半角英数
字は 2 文字を 1 文字に換算）です。本文
中に演題名・所属・氏名・図表等を入れないで下さい。
3）登録内容確認・訂正
登録の最後に登録情報の確認画面が表示されますので，内容を確認・訂正して下さい。後日改めて確認・訂正を行なう場合は，登録時に入力したパスワードを用いて確認・訂正画面を表示させることができます。
4）登録完了登録が完了すると受付番号が表示されます。登録したメールアドレス宛てに演題登録完了メー
ルが送信されますので確認して下さい。翌日まで経過してもメールが届かない場合は事務局までご連絡下さい。
9．参加登録および参加費
事前参加申込締切日：
2014 年 4 月 18 日 午後 1：00（予定）
1）参加費
学会員

事前登録
10,000 円

当日受付
12,000 円

非学会員

13,000 円

15,000 円

学生会員

3,000 円

4,000 円＊ 共催 ･ 協賛学会会員

11,000 円

13,000 円

懇親会（一般）8,000 円

10,000 円

懇親会（学生）4,000 円

5,000 円＊は次の学会会員の方です。（順不同）
共催学会
日本毒性病理学会
日本免疫毒性学会（一社）日本中毒学会
協賛学会（公社）日本薬理学会（公社）日本薬学会
日本衛生学会
日本薬物動態学会
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Vol. 39 No. 1, 2014

日本環境変異原学会（公社）日本実験動物学会（一財）日本製薬医学会
日本医薬品情報学会
比較眼科学会
日本先天異常学会
2） 振込み方法
・クレジットカード・コンビニエンスストア※お支払等詳細については年会 HP をご覧ください。
10．懇親会次の通り懇親会を開催いたしますので，是非ご参加下さい。
日時：2014 年 7 月 3 日（木） 午後 6：30 より（予定）会場：神戸ポートピアホテル（年会会場隣り）
本館 B1 階「偕楽（かいらく）」（予定）
11. 展示・ランチョンセミナー等の募集ランチョンセミナースポンサー，広告掲載，展示
出展を募集します。詳細はホームページ（http://
www.jsot2014.com/contents/company.html）に掲載しておりますのでご覧下さい。
12. 年会事務局
〒 060-0818 札幌市北区北 18 条西 9 丁目
北海道大学 大学院獣医学研究科 環境獣医科学講座 毒性学教室
事務局長：石塚真由美 教授
TEL：011-706-6949 FAX：011-706-5105
E-mail：secretariat@jsot2014.com
13. 第 41 回日本毒性学会学術年会ホームページ
http://www.jsot2014.com/

毒性学ニュース

Vol. 39 No. 1, 20149第 15 回日本毒性学会生涯教育講習会案内
日本毒性学会

本講習会は 3 コースを一日で学習するフレームで開催いたします。講習内容は，①トピックス（新しい科学及び技術に関する最新のトピックスを学習する），②臓器毒性（各種臓器の毒性反応についてメカ
ニズムを含め深く学習する），③ SD 育成講座（試験責任者として試験結果の解釈・理解・評価を深める
為の知識を学習する）で構成します。また，環境毒性についても，講習内容に加えていきます。
なお，本講習会は，JSOT 認定講習会となっており，
認定トキシコロジスト認定試験受験資格の評点獲得，および認定トキシコロジスト資格更新の際の評点獲得の対象となります。詳細は毒性学ニュースまたは
ホームページの『認定トキシコロジストの認定制度規程』をご覧下さい。
受講を希望される方は，右記の参加申込方法でお申し込み下さい。参加費入金の確認後，追って受講案内及び資料をお送り致します（6 月中旬頃）。
1．日 時2014 年 7 月 5 日（土）①トピックス：新しいアプローチ
毒性試験における最新の手法・技術の導入：新しい科学進展に伴う科学的技術－
 米国 SOT 学会での Continuing Education Courseの議題をもとに－
吉成 浩一 先生（東北大）
大村
功 先生（アステラス製薬）②臓器毒性：眼毒性・聴覚毒性
眼毒性：
河内 眞美 先生（大日本住友製薬）
聴覚毒性：
久世
博 先生（ボゾリサーチ）③ SD 育成講座
環境毒性：
中西
剛 先生（岐阜薬科大）非病理学者のための病理学講義：
義澤 克彦 先生（関西医科大）

教育委員会委員長

務台衛

生涯教育小委員会委員長

鈴木

雅実

2．会 場
神戸国際会議場 3 階「国会会議室（301）」（〒 650-0046 神戸市中央区港島中町 6-9-1）
3．参加申し込みおよび参加費
1）申込期間2014 年 3 月 1 日（金）～ 5 月 23 日（金）2）申込方法会 員の方は本号に同封の郵便振替用紙に必要事項をご記入の上お申し込み下さい。
非 会員の方は郵便局備付けの郵便振替用紙に氏名，所属，受講案内送付先住所，連絡先電話番号をご記入の上，下記振替口座までお振込み下さい。
振替口座番号：00150-9-426831
加入者名：日本毒性学会
3）参加費（１日フルコースとして設定）
会 員 5,000 円（当日 7,000 円）
非会員 7,000 円（当日 10,000 円）
認定ﾄｷｼｺﾛｼﾞｽﾄ 3,000 円（当日 5,000 円）＊お 振込いただきました参加費は，理由のいかんにかかわらず返金致しませんのでご了承下さい。
＊領 収書につきましては，振込時の振替払込請求書兼受領証に代えさせていただきます。
準備の都合上，事前申込をお願いします。

4．問い合わせ先
  日本毒性学会教育委員会
  〒 102-0074 東京都千代田区九段南 2-1-30
イタリア文化会館ビル 8F
株式会社メディカルトリビューン内
  TEL：03-3239-7264 ／ FAX：03-3239-7225
  e-mail：jsothq@jsot.jp

Vol. 39 No 1

毒性学ニュース

10

Vol. 39 No. 1, 2014

日本毒性学会教育委員会からのお知らせ（第 2 報）

本学会教育委員会の各種事業は下記の要領で実施「第 17 回日本毒性学会認定トキシコロジスト認定試験」

する予定です。詳細は決まり次第，学会ホームペー

我が国の安全性試験の信頼性向上とトキシコロジー

ジおよび毒性学ニュースでお知らせします。

の進歩に寄与するため，質の高い専門家を認定するた

なお，学会主催講習会は，トキシコロジーに関するめの認定試験です。書類審査で受験資格を得た上で受知識（基礎知識）を幅広く学習する基礎教育講習会と験して下さい。

トキシコロジストとしての知識をアップデート・ブ

受験資格の詳細は毒性学ニュース，学会ホームペー

ラッシュアップする生涯教育講習会として位置付けジの『日本毒性学会認定トキシコロジストの認定制度することを基本方針として開催いたします。

規定』をご覧下さい。
尚，原則として会員歴では 2011 年以前に入会された「第 17 回日本毒性学会基礎教育講習会」

方に受験資格がございます。

本講習会はトキシコロジストの系統的な基礎教育
あるいは再教育を目的としております。集中講義に
よってトキシコロジー全般にわたる理解を深めたう
えで，秋季に開催されます第 17 回日本毒性学会認定
トキシコロジスト認定試験受験にお役立て下さい。
3 日間をかけて 10 名ほどの先生方に講義していただ
きます。
1．日

時
場

学 生 会 員：  5,000 円
員： 30,000 円

学生非会員： 8,000 円
認定トキシコロジスト :  20,000 円（2 ～ 3 日受講）                                            10,000 円（1 日受講）
4．テキスﾄ「［新版］トキシコロジー」（朝倉書店 , 2009 年刊）の内容を中心に講義を行います。参加者はあらかじめ書店等で購入することをお勧めします。
正誤表は学会ホームページに掲載されていま

Vol. 39 No 1

昭和大学

旗の台キャンパス（予定）3．受験料

1999 年，2004 年，2009 年 に 認 定 ト キ シ コ ロ ジ ス
170，262 ～ 303，416 ～ 456） は 2014 年 が 資 格 更 新の時期となります。詳細は後日ご連絡いたしますの

一 般 会 員： 25,000 円

す。

場

トに認定された方（認定トキシコロジスト No.149 ～1 号館（予定）

3．参加費

会

2014 年 10 月 5 日（日）（予定）
2．会「認定トキシコロジスト資格の更新」

東京大学農学部

非時

30,000 円

2014 年 8 月 7 日（木）～ 9 日（土）（予定）
2．会

1．日

でご確認下さい。
毒性学ニュース，学会ホームページの『日本毒性学会認定トキシコロジストの認定資格更新に関する細則』をご覧下さい。

毒性学ニュース

Vol. 39 No. 1, 201411

第 40 回日本毒性学会学術年会要旨集の販売について
第 40 回日本毒性学会学術年会の要旨集を 1 部 3,500 円（税・送料込）で販売します。ご希望の方は郵便局に備付
けの郵便振替用紙に必要事項をご記入の上，下記口座までお振り込み下さい。ご納入確認後，要旨集を発送致します。
なお，学術年会（第 32 回以降）の要旨はオンライン（J-STAGE）でも閲覧が可能です（http://www.jstage.jst.
go.jp/browse/toxp/-char/ja）。
振込先：口 座 番 号

00150-9-426831

加入者名

日本毒性学会

要旨集価格

3,500 円

通信欄記入事項：①住所（1 部）②氏名（団体の場合は機関名・部署等）③電話番号④第 40 回学術年会要旨集希望の旨※通信欄のご記入住所へ送本いたします。詳細なご記入をお願いいたします。
問い合わせ先：日本毒性学会事務局〒 102-0074

東京都千代田区九段南 2-1-30
イタリア文化会館ビル 8F
株式会社メディカルトリビューン内

TEL：03-3239-7264

FAX：03-3239-7225

E-mail：jsothq@jsot.jp

Vol. 39 No 1

毒性学ニュース

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その他のお知らせ第 21 回 HAB 研究機構学術年会
研究開発生産性を向上する創薬戦略と革新的技術の進展
学術年会長 森脇 俊哉（武田薬品工業㈱）日 時 2014 年 5 月 16 日（金）・17 日（土）会 場 昭和大学 上條講堂
お問い合わせ・お申込み先
特定非営利活動法人 HAB 研究機構
〒 113-0032 東京都文京区弥生 2-4-16
学会センタービル 4F
TEL/FAX 03-3815-1909
E-mail secretariat ＠ hab.or.jp
最新情報はホームページにて（http://www.hab.or.jp）随時，
公開しております。
招待講演Ⅰ「オープンイノベーション」
オープンイノベーションを通じた新薬開発と将来展望
藤本 利夫 （日本イーライリリー㈱）招待講演Ⅱ「臨床試験効率化」
創薬生産性向上を目指した臨床試験の現状と課題
川上 浩司（京都大学大学院）
招待講演Ⅲ「トランスレーショナルサイエンス」
創薬におけるトランスレーショナル研究の現状と課題
豊柴 博義（武田薬品工業㈱）招待講演Ⅳ「ドラッグリポジショニング研究」
Drug Repositioning とアンメットメディカルニーズ
塩村仁（ノーベルファーマ㈱）招待講演Ⅴ「コンパニオン診断薬の開発」
個別化医療における診断薬の役割と診断薬に関する厚生労働省通達のインパクト
小崎丈太郎（㈱日経 BP）
シンポジウムⅠ「細胞，組織培養技術の発展と実用化」
横田 耕一（東洋合成工業㈱）安田哲（第一三共㈱）青山 和誠（武田薬品工業㈱）山田 泰弘（田辺三菱製薬㈱）シンポジウムⅡ「iPS 細胞技術の発展と創薬・治療への応用」
宮本 憲優（エーザイ㈱）小島肇（国立衛研）関野 祐子（国立衛研）
高橋淳（京都大学 iPS 細胞研究所）
シンポジウムⅢ「バイオマーカーを用いた新薬開発の加速化」
野地 博行（東京大学大学院）
藤枝 裕介（アスビオファーマ㈱）宮野悟（東京大学医科学研究所）

Vol. 39 No 1

Vol. 39 No. 1, 2014

第 24 回市民公開シンポジウム
予防接種の大切さ －日本の未来である子供を守る予防
接種の正しい理解のために－
ランチョンプリゼンテーション：年会 1 日目昼食時には，細胞アッセイ研究会会員など約 20 名からポスター発表をしていただきます。

J. Toxicol. Sci. 投稿規程
The Journal of Toxicological Sciences（略称：J. Toxicol.
Sci.）は医薬品，食品添加物，食品汚染物質，環境汚染物質をはじめ様々な物質の毒性とその発現機構，生体応答，安全性評
価，分析法など毒性学全般にわたる研究成果を掲載する学術雑誌である。本誌に投稿される論文は英語で執筆され，その内容が未発表及び未投稿で独創的な知見を含み，さらに，内容を充分に理解出来るネィティブスピーカーよって英文チェックを受けたものに限る。なお，投稿者は日本毒性学会の会員である必要はない。
1．論文の種類（1）Original Article：独創的研究によって得られた新知見を含む論文。文字数の制限はない。
（2）Letter：原則として刷り上がり 3 頁以内。公表する価値は十分あるものの Original Article としてはデータ的に不十分な研究成果，十分な考察や意義付けはできないが興味深い現象，ネガティブデータだが学術的重要性が高いと思われる知見などを掲載する。
（3）Toxicomics Report：刷り上がり 3 頁以内。毒性や生体応答に関わる遺伝子および蛋白質に関する独創的な知見を掲載する。対象となる物質によって発現量が変動する遺伝子群（または蛋白質群）に関するデータ（DNA アレイ分析の結果など）や毒性発現に影響を与える遺伝子（または蛋白質）の同定などが該当する。DNA アレイ分析結果などは 1 つの物質について１論文，毒性発現に関わる遺伝子の同定は 1 つの遺伝子について１論文とすることができる。また，毒性に関わる遺伝子の新たな多型の発見や，既存の遺伝子多型と薬効等との関連性を検討した結果（ネガティブデータでも可）なども掲載対象とする。本論文種は情報提供を目的としたものなので，考察や意義付けが充分にされていなくても良い。
（4）Review 及び Minireview：編集委員会が執筆を依頼する。
興味深い最新の知見を全般的に紹介する総説を Review とし，主として著者らの最近の研究を紹介する総説を Minireview とする。Review は頁数に制限を設けないが，Minireview は刷り上がり３頁以内とする。
（5）Special Issue：一冊買い上げの形で研究成果等を本誌のSpecial Issue として発行することができる（原則として 50
ページ以上）。詳細については電子メールで編集部に問い合わせること。
2．原稿の構成
A4 判に上下左右に 2 ｃｍの余白を取り，11 ポイントの活字でシングルスペースで記述する。刷り上がりページ数が定められている論文種の場合は，刷り上がり 1 頁の文字数がスペースを含めて約 4,700 字となることを考慮して原稿を作成する。表題頁を１頁として頁数の通し番号を下部中央に記す。
（1）第１頁（表題ページ）に表題，著者名，所属機関名とその所在地，論文種別，running title（スペースを含めて 70 文字以内），カテゴリー（下記３参照）を記す。次いで日本語で，連絡著者の氏名，所属機関及び住所，電話番号，E-mail
アドレス（必須）を記載し，さらに，英文チェックを受けた
ネィティブスピーカーの氏名（または会社名）及び住所を記入する。
（2）第２頁に 250 語以下のアブストラクト及び３〜６語のキー
ワードを記す。アブストラクトは改行しない。
（3）第３頁以後に Introduction，Materials and Methods，Results，Discussion，Acknowledgments，References の順番で本文を記述する。Results と Discussion をまとめて Resultsand Discussion として記述してもよい。
（4）略語：初出時に一旦スペルアウトし，その直後に略語を（ ）内に示し，以下その略語を用いる。
（5）単位：次のように使用する。μm, mm, cm, m, Å , μg, mg, g,
kg, μl, ml, l, mmol, mol, μM, mM, M, ppm, mol/l, mg/ml, % ,sec, min, hr, S.D., S.E., s.c., i.c., i.m., i.v., i.p., p.o., Bq, Ci, Sv,
Gy, cpm, ℃ .
（6）使用した試薬及び機器：会社名，都市（州），国名を記載する。
（7） 表：本文と同じワープロソフトを用いて A ４判の大きさで作成し，アラビア数字で一連の通し番号を付ける（例，Table 1.）。タイトルは表の上部に，注釈は表の下部にそれぞれ直接記入する。
（8）図：著者の作製した図をそのまま版下に用いる。図の原稿は１つずつＡ４判 1 ページに収まるように作成し，アラビ
ア数字で一連の通し番号をつける（例，Fig. 1.）。図のタイ
トルおよび注釈は別紙にまとめて Legends として記載する。
論文が採用された際には，全ての図の電子ファイルを提出する必要がある。
（9）文献の引用：本文中に文献を引用する際は，著者名および年号を（ ）内に記す［例，（Smith, 1999）または（Jones
and Cohen, 2003）］。著者が 3 名以上の場合は筆頭著者のみを表示する［例，（Smith et al., 2004）］。引用した論文はア
ルファベット順に並べて論文末尾に References として一覧表示する。記載順序は，雑誌の場合は著者氏名，年号，論文名，雑誌名の略称，巻，頁とし，単行本の場合は著者氏名，
年号，論文名，書名，編著者名，頁，発行所，所在都市名とする。雑誌名の略称は，その雑誌が定めているものがある場
合はそれを用い，それ以外は Chemical Abstract に準ずる。
（例）
Kennedy, M.L., Smith, J.K. and Jones, W.T.（2005） : The
pharmacokinetics of methylmercury in new bornrats. J. Toxicol. Sci., 30, 126-135.
Steel, J.M. and Whiteny, M.C.（2003）: The effect of diethylstilbestrol on reproductive system in rat offspring.
In Toxicology of Diethylstilbestrol（Walton, W.H., ed.）,pp.551-564, Thomson Press, New York.

（10）Supplemental Data：一部のデータ（Method の詳細，追加データ，DNA マイクロアレイ解析の詳細結果など）をSupplemental Data として投稿論文に添付することができる。Supplemental Data はオンライン版にのみ掲載される。
3．カテゴリー第１頁（表題ページ）に下記の中から該当するカテゴリー（5つ以内）を選んで，関連性の高いものから順番に記号を記載すること。
 1 医薬品 A2 農薬 A3 金属 A4 工業用化学物質 A5 トA
キシン A6 食品添加物 A7 食品汚染物質 A8 環境汚染物
質 A9 発がん性物質 A10 内分泌攪乱物質 A11 ナノマテ
リアル
B1 脳神経系 B2 肝臓 B3 腎臓 B4 皮膚 B5 感覚器 B6
消化器 B7 呼吸器 B8 循環器 B9 生殖器 B10 胎児
C1 一般毒性 C2 生殖毒性 C3 遺伝毒性 C4 発がん C5
行動毒性 C6 免疫毒性 C7 薬物中毒 C8 薬物依存性 C9
細胞毒性 C10 酸化ストレス C11 炎症
D1 蓄積・排泄 D2 キネティクス D3 薬物代謝 D ４発達毒性 D5 生体（細胞）応答 D6 毒性病理学 D7 毒性生化学 
D8 分 子 毒 性 学 D9 毒 性 関 連 遺 伝 子 D10 安 全 性 評 価
D11 毒性試験法 D12 分析法 D13 オミクス D14 統計解析法
4．著作権
本誌に掲載された論文の著作権は日本毒性学会に帰属するものとする。転載時には，その都度本編集部の許可を必要とする。
5．ヒトや動物を対象とした論文
人体ならびにヒト組織を対象とした論文は「ヘルシンキ宣言」（1964 年 発 行，2002 年 改 訂：http : //www.wma.net/e/policy/
b3.htm）の倫理基準に，またヒト遺伝子に関する論文は「ヒトゲノム・遺伝子解析研究に関する倫理指針」（http : //www.
mext.go.jp/a_menu/shinkou/seimei/genomeshishin/）に従い，かつ，何れの場合も所属機関の倫理委員会の承認を得て実施されたものに限って投稿を受け付ける。また，動物を対象とした

6．投稿原稿の送付
原 稿 は オ ン ラ イ ン 投 稿 シ ス テ ム（https://www.e-kenkyu.
com/jtoxicol-scied/）から投稿すること。その他の方法による投稿は受け付けない。投稿原稿は Microsoft Word ファイルまたは PDF ファイルに限る。表および図は本文の末尾に貼り付け，一つのファイルとして投稿すること。本文と図表が別ファイルになっている論文の投稿は受け付けない。投稿時に原稿と別にカバーレター（日本語可）を添付することができる。
7．その他（1）採用が決定した場合には，Microsoft Word で作成した最終原稿（本文および表）ファイルと図のファイルを提出する必要がある。
（2）著者校正を１回行うが，誤植のみの訂正とし，追加や書き改めは認めない。
8．Executive Editors
若干名の Executive Editor をおく。Executive Editor の選
考は編集委員会に設けられた Executive Editor 小委員会が行う。Executive Editor が責任著者になっている論文または Executive Editor が推薦する論文は編集委員会の審査を受けることなく採用する。Executive Editor はこれらの論文を編集部に送付する前に，自身と所属の異なる 2 名の専門家に査読を依頼しなければならない。掲載論文にはその論文を投稿または推薦した Executive Editor の氏名が記載される。
9．掲載料
掲載料は以下の表を参照のこと（消費税別）。別刷は別途申し受ける（有料：実費）。請求書は発行後に責任著者宛に送付する。

掲載料（円／頁）

カラー写真 c（円／頁）

Original Article

6,000

40,000

Letter

12,000 a

40,00016,00040,000Special Issue

20,00040,000

招待総説

無料

20,000

Reporta

論文は文部科学省など公的機関の策定した動物実験ガイドラ
インに従って実施されたものに限る。いずれも当該論文がこれらに従って実施されたことを本文中に明記する必要がある。

b：4 頁目からは 16,000 円／頁。

b

：Toxicomics Report。

c：図等も含む。

動物実験に関する日本毒性学会指針
昭和 60 年 7 月 10 日制定
平成 2 年 6 月 12 日採諾
平成 18 年 1 月 13 日改訂
平成 18 年 7 月 2 日改訂
平成 24 年 1 月 1 日改訂

1．目 的
   動物実験に関する本学会指針は，日本毒性学会会員が，動物実験を計画実施する際に「研究機関等における動物実験等の実施に関する基本指針」（平成 18 年 6 月 1 日 文部科学省告示第71 号），「厚生労働省の所管する実施機関における動物実験等の実施に関する基本指針について」（平成 18 年 6 月 1 日 大臣
官房科発第 0601005 号）あるいは「農林水産省の所管する研究機関等における動物実験等の実施に関する基本指針」（平成 18
年 6 月 1 日 18 農会第 307 号）に定められている事項のほか，遵守すべき基本的事項を定め，科学的，倫理的観点から適正な実験動物の飼養と動物実験を実施することを目的とする。

5．実験終了後の処置
   実験終了後の動物の取り扱いについては「実験動物の飼養及び保管並びに苦痛の軽減に関する基準」（平成 18 年 4 月 28 日
環境省告示第 88 号）に従い動物をすみやかに苦痛から開放するように努めなければならない。

2．適用範囲   この指針は会員によって行われる実験動物を用いる全ての動物実験に適用されるものとする。

7．その他
   本指針に示されていない必要事項については，会員の所属する各研究機関における動物実験に関する諸規程および「動物の愛護及び管理に関する法律の一部を改正する法律」（平成 17 年
6 月 22 日 法律第 68 号）を遵守するものとする。

3．動物実験の取り扱い
   動物実験は適正に整備，管理された実験動物施設において飼育，管理方法に関する知識を十分にもって取り扱いがなされなければならない。また，適切な飼育環境（ケージの大きさ，収容動物数，温湿度，照明など）のもとに実験を計画しなければならない。
4．実験実施上の配慮
   実験の実施は動物福祉の立場から，動物の不安や苦痛を極力軽減するよう努めなければならない。また，研究目的の達成に必要な範囲において，動物実験に代わる方法を利用することを考慮する。動物実験が必要な場合には，必要な最小限の実験にとどめ，適正な動物種の選択，使用動物数および実験方法について十分な配慮が必要である。

6．安全管理上の配慮
   物理的，化学的に注意を要する試料，または病原体を用いた動物実験を実施する場合には，施設管理者と協力し，一般留意事項，関係規則等を遵守して，安全の確保及び環境汚染の防止のため十分な処置を講じなければならない。

付則
本規程は平成 24 年 1 月 1 日から施行する。

日本毒性学会会則
昭和 55 年 6 月 6 日制定
昭和 56 年 6 月 12 日改定
昭和 60 年 11 月 16 日改訂
平成  9 年 7 月 24 日改定
平成 10 年 6 月 18 日改定
平成 15 年 7 月 19 日改定
平成 17 年 6 月 30 日改訂
第一章
総
則
第1条
 本会は日本毒性学会（The Japanese Society of Toxicology）と称し，JSOT と略称する。
第2条
 本会は事務局を東京都千代田区九段南 2-1-30 イタリア文化会館ビル 8F 株式会社メディカルトリビューン内に置く。
第二章
目的および事業第3条
本会は毒性領域の研究の進歩発展を図ることを目的とする。
第4条
本会は前条の目的を達するため次の諸事業を行う。
１. 学術集会の開催
２. 会誌の発行
３. トキシコロジストの教育および資格認定
４. その他本会の目的達成に必要な事業
第三章
会
員
第5条
本会の会員は次のとおりとする。
１. 一般会員
２. 学生会員
３. 名誉会員
４. 功労会員
５. 賛助会員
第6条
   一般会員は毒性領域の研究活動に従事し，会員としての資格を認められたものとする。一般会員は総会における議決権を有する。評議員は学会役員の選挙権，被選挙権および総会における議決権を有する。
第7条
   学生会員は毒性領域の学部あるいは大学院に在籍するもの
で，学生会員としての資格を認められたものとする。
第8条
第 5 条に規定する名誉会員および功労会員は，別に定める
名誉会員および功労会員の推薦規程に基づき，理事 ･ 評議員の推薦により，理事会の議を経て総会で決定されるものとする。名誉会員および功労会員は評議員会に出席できるが，議決権は持たない。

平成 18 年
平成 19 年
平成 21 年
平成 22 年
平成 24 年
平成 26 年7 月 4 日改定
1 月 16 日改定
7 月 7 日改定
6 月 17 日改定
1 月 1 日改定
1 月 1 日改定

第9条
   賛助会員は本会の事業を援助する団体および個人とする。
尚，団体は賛助会員としては所属できるが，一般会員として所属することはできない。
第 10 条一般会員，学生会員，名誉会員および功労会員は会誌（Supplement を除く）の配布を受け，また会誌および学術集会に研究成果を発表し，学会が行うその他の事業に参加することができる。賛助会員は会誌（Supplement を除く）の配布をうけ，本会ホームページ上に賛助会員名と URL が掲載される。
第 11 条一般会員の年会費は 7,000 円，ただし第 14 条に定めた評議員の年会費は 10,000 円，学生会員の年会費は 3,000 円とし，名誉会員および功労会員は会費納入の義務はないものとする。賛助会員の年会費は 100,000 円（1.0 口）以上とし，賛助会員の希望により 0.2 口単位で増やすことができる。会費は各年度の初めに納入するものとする。
第 12 条会員は次の場合には会員の資格を喪失する。
１. 退会の届出をしたとき。
２. 会費を 2 年度分以上延滞し，かつ催告に応じないとき。
第四章役
員
第 13 条本会には次の役員をおく。
理事長 1 名年会長 1 名理 事 20 名以内
監 事 2名評議員 若干名
第 14 条年会長は理事会，評議員会の推薦により総会の承認を得て選出される。理事および監事は別に定める理事・監事選出規程により選出され，総会の承認を得る。理事長は理事の互選により選出される。理事長は，前期理事長および本会の運営に必要な 2 名以内の評議員を理事に指名することができる。
評議員は別に定める評議員選出規程により選出される。

第 15 条理事長は本会を代表し会務を掌理する。理事は理事会を組織し，会務を執行する。
第 16 条年会長は学術年会を主宰し，評議員会および総会の議長となる。また年会長は第 19 条に規定する任期の間は理事会に出席するものとする。
第 17 条
監事は会計を監査する。また，理事会に出席して意見をのべることができる。
第 18 条評議員は評議員会を組織し，本会の運営に必要な諸事項を審議する。
第 19 条
役員の任期は 1 月 1 日より始まり 2 ケ年とする。ただし年会長の任期は前年度の学術年会終了の翌日より当該年度の学術年会終了の日までとする。

第六章
会
計
第 24 条本会の年度は 1 月 1 日に始まり，12 月 31 日に終る。
第 25 条本会の経費は，本会会費，各種補助金，寄付金，その他をもって充てる。
第 26 条
収支の決算および予算は，評議員会の議を経て総会の承認を得なければならない。
第七章
雑則第 27 条本会則を変更するには，評議員会の議を経て総会の承認を得なければならない。
第 28 条
本会則の実施に関する必要な事項は別に定める。
付

第五章

会

議

第 20 条本会には総会，評議員会，理事会を置く。
第 21 条
総会は一般会員および学生会員によって構成され，理事長の召集により開催される。
第 22 条評議員会，理事会は理事長の召集により開催される。理事
現在数の 2 ／ 3 以上から会議に付議すべき事項を示して理事会の開催を要求されたときは，理事長はその請求があった日
から 30 日以内に理事会を召集しなければならない。
第 23 条理事長は評議員会および総会の承認を得て委員会を設けることができる。委員は評議員の中から理事長が委嘱する。

則
平成 26 年 1 月 1 日改定の本会則は同日から施行する。

日本毒性学会評議員選出規程
昭和 56 年 6 月 12 日制定平成 2 年 6 月 13 日改定平成 9 年 7 月 24 日改定平成 10 年 6 月 18 日改定

第1条
評議員は評議員候補者を推薦することができる。候補者の資格は，会員歴が原則として 5 年以上であり，かつ，毒性学会
関連領域における研究歴が 6 年制大学卒業者では 5 年以上，4年制大学卒業者では 7 年以上，その他の学歴を有する会員に於いてはこれに準ずる年数の研究歴を有するものとする。ただし，教育および研究機関の毒性学関係部門の教授，部長およびこれに準ずる責任者の場合は会員歴が 5 年に満たなくても差しつかえないものとする。
第 2 条
評議員候補者の推薦に際しては 4 月末日までに次の書類を理事長（事務局宛）に提出するものとする。
１．評 議員 2 名以上の連名による推薦状（この様式にて，理事長（事務局宛）へご送付下さい。（注：コピーを 4部添付のこと））２．履歴書（最終学歴以降，および専門分野と専攻テーマを記載のこと）
３．業績目録（毒性関連論文および筆頭論文を含む）（以上各一通）第 3 条
理事長は推薦された候補者について，評議員選考委員会に諮り，候補者を決定し，理事会の議を経て評議員会および総会の承認を得るものとする。
第4条
 任期を満了する評議員の再任に際しては，理事長は当該評議員の任期中の学会への貢献度を考慮して再任候補者を決定し，理事会の議を経て評議員会および総会の承認を得るものとする。

平成 20 年 6 月 27 日改定
平成 21 年 7 月 7 日改定
平成 24 年 1 月 1 日改定

付

記
評議員候補者は最近 5 年間に年会発表または本学会機関誌への投稿が少なくとも 1 報はあること。
業績目録その他の提出資料による研究歴の確認が困難な場
合に，研究歴証明書の提出を求める場合がある。なお本証明書
は所属長が作成する。
任期は評議員会及び総会で承認を受けた翌年の 1 月 1 日から翌々年の 12 月 31 日までの 2 年間とする。
再任候補者の選定は任期中の評議員会への出席の有無で判断するが，以下の活動内容も考慮する。評議員会への出席ならびにこれらの活動のいずれも認められない場合は，再任を認めない。
1．学術年会での発表
2．学会誌への投稿
3．基礎教育講習会の講師
4．学会委員会での活動

但し，海外派遣等，やむを得ない業務上ならびに社会通念上の理由により上記活動が困難な場合は，申立て書を提出すれば再任を認める。
付則平成 24 年 1 月 1 日改定の本規程は同日から施行する。

日本毒性学会評議員推薦状（様式）
1．候補者

生年月日（西暦）

会員番号     19

しめい

現職（機関名と職名）

年

月

日

氏 名

2．推薦者（現評議員 2 名の署名・捺印）
氏

名

印

氏

名

印

3．研究歴

年間

 究歴証明書が必要な場合，6 年制大学卒業者では 5 年（以上），4 年制大学卒業者では 7 年（以上）研の研究歴を記載し添付。また，研究歴証明書の添付が困難な場合は，その理由を述べた申し立て書を添付。

4．業績目録
別紙添付

5．会員歴

6．備

年間

（西暦

年～

）

考
・過去 5 年間の本学会機関誌への投稿論文数
（別刷または第 1 頁のコピーを添付すること）

報

・過去 5 年間の本学術年会での発表演題数（要旨のコピーを添付すること）

報

・上記候補者の全ての投稿論文の内，毒性関連の論文数報

日本毒性学会理事・監事選出規程
昭和 60 年 11 月 16 日制定
平成 9 年 7 月 24 日改定
平成 24 年 1 月 1 日改定

第1条
理事および監事は原則として評議員の中から評議員による選挙によって選出される。ただし，理事または監事を通して連続二期務めた者，および就任時満 66 歳以上の者は被選挙資格がないものとする。

第4条
第 2 条および第 3 条の規程により選出された理事または監事
は，やむをえない事情がある限り，日本毒性学会会則第 14 条の規程にかかわらず総会の承認を待たずに理事または監事に就任することができる。

第2条
第 1 条にもかかわらず以下に該当する者は理事となることができる。ただし，理事長となることはできない。
1．前期の理事長
2．会 の運営に必要と判断され，理事長により指名された 2名以内の者。

第5条
選挙の細則は別に定めるものとする。
付則
平成 24 年 1 月 1 日改定の本規程は同日から施行する。

細第3条
理事または監事に欠員が生じ，補充の必要がある場合には次点者から繰り上げる。その任期は前任者の残余の期間とする。

則平成 7 年 7 月 17 日 平成 7 年度理事・監事会にて了承
1．同一点の得票者の優先順位は生年月日順。

日本毒性学会常置委員会共通規程
平成 11 年 7 月 22 日制定
平成 12 年 6 月 29 日改定
平成 21 年 1 月 9 日改定
平成 24 年 1 月 1 日改定

第1条
日本毒性学会に，会則第 23 条に基づき次の委員会を置く。
1．総務委員会
2．財務委員会
3．編集委員会
4．教育委員会
5．学術広報委員会
第2条
委員会委員長は理事のなかから理事長が指名する。
第3条
委員会委員は各委員会委員長が理事長と協議のうえ決定し，理事会の議を経て理事長が委嘱する。
第4条
各委員会には，理事会の承認を得て，小委員会を置くことができる。
第5条
小委員会委員長はその小委員会を所管する委員会委員長が理事長と協議のうえ決定し，理事会の議を経て理事長が委嘱する。  
第6条
小委員会委員は各小委員会委員長が理事長および所属委員会委員長と協議の上，決定し，理事会の承認を得て，理事長が
委嘱する。

第7条
各委員会，および小委員会内規は別に定める。
第8条
委員会委員長は必要に応じてその所管する小委員会に出席し，意見を述べることができる。
第9条
小委員会委員長は審議結果を所属委員会委員長に報告し，委員長は当該委員会の承認を得て，これを理事長に報告する。
第 10 条委員会委員長，小委員会委員長および委員の任期は 1 期 2 年とし，役員の任期と連動する。但し，田邊賞選考小委員会委員の任期は別に定める。
第 11 条
本規程の変更には理事会の承認を要する。
付則
平成 24 年 1 月 1 日改正の本規定は同日から施行する。

日本毒性学会名誉会員・功労会員推薦規程
平成 5 年 7 月 29 日制定
平成 9 年 7 月 24 日改定
平成 15 年 7 月 19 日改定
平成 17 年 6 月 30 日改定
平成 18 年 1 月 13 日改定
平成 24 年 1 月 1 日改定

第1条
日本毒性学会名誉会員として推薦される者は，15 年以上の正会員歴を有する年齢満 70 歳以上の功労会員で，次の各号の一に該当する者とする。
（1）毒性学の研究分野において学術上の功績が特に大である者。
（2）毒性学および本会の発展に顕著な功績がある者。
2．前 項の規程にかかわらず，理事会は特段の審議を行い，特定の者を名誉会員とすることができる。
第2条
日本毒性学会功労会員として推薦される者は，年齢満 65 歳以上の正会員で，次の各号の一に該当する者とする。
（1）理事・監事として 3 期以上務めた者。
（2）本会の理事長を務めた者。
（3）本会の学術年会長を務めた者。
（4）評議員として 25 年以上任期を務め，かつ，常置委員会
委員または小委員会委員長を務めた者。
2．前 項の規程にかかわらず，理事会は特段の審議を行い，特定の者を功労会員とすることができる。

第3条
理事・評議員は名誉会員および功労会員の推薦に際して，下記の書類を 4 月末日までに理事長に提出するものとする。
（1）理事・評議員 2 名以上による推薦書（2）被推薦者の履歴（3）推薦理由書
第4条
理事長は第 3 条の手続きにより名誉会員および功労会員に推薦された者について，名誉会員および功労会員選考委員会に諮って候補者を決定し，理事会の議を経て総会の承認を得るも
のとする。
付

則
平成 24 年 1 月 1 日改定の本規程は同日から施行する。

日本毒性学会学会賞選考規程
平成 18 年 7 月 4 日制定
平成 19 年 6 月 28 日改正
平成 19 年 12 月 13 日改正
平成 24 年 1 月 1 日改定

第1条 設 置日本毒性学会は学会賞を設ける。
第 2 条 授賞の対象
毒性学に関連する顕著な研究業績をあげ，かつ日本毒性学会の発展充実に大きく貢献した本会会員に授与する。ただし，推薦される研究課題で既に他学会等の賞を受けているものは対象とならない。
第 3 条 候補者の資格
現に 10 年以上継続して日本毒性学会の会員であり，授賞年
度の 4 月 1 日に満 65 歳以下である者。
第4条 表 彰授賞者数は毎年 1 名とし，賞状および副賞を授与する。授賞式は当該年度の日本毒性学会学術年会総会にて行う。
第 5 条 受賞講演
受賞者は当該年度の日本毒性学会学術年会にて受賞講演を行う。
第 6 条 候補者の推薦
評議員 1 名の推薦を必要とする。推薦者は，授賞候補者に関する所定書類を日本毒性学会理事長（事務局宛）に 12 月 31 日までに提出する。
1．推薦書（候補者氏名，略歴，会員歴等を所定の用紙に記入したもの）
2．推薦理由（2,000 字以内）
3．学会賞の対象となる業績目録  原著論文（J. Toxicol. Sci. 掲載論文に丸印を付ける），総説・著書
4．過去 5 年間に日本毒性学会学術年会で発表した一般講演
演題リスト（共同著者となっている演題を含む）

第7条 選 考1．学会賞の選考は，学術広報委員会内に設けられた学会賞
等選考小委員会（7 名）が行う。
2．選考小委員会委員長は理事長と学術広報委員長が協議の上指名し，委員は学術広報委員長と小委員会委員長が協議の上，指名する。委員の任期は 1 年とし，再任はさまたげない。
3．候補者と同一の講座（大学以外の機関はこれに準ずる部局）に所属する者および推薦者は，その年度の選考小委
員会委員長及び選考委員にはならないものとする。
4．選考小委員会は授賞者を選定し，学会賞等選考委員長は，該当者なしの場合を含めて学術広報委員長及び理事長に報告する。
5．選考方法等に関する申し合わせは別途定める。
付

則
平成 24 年 1 月 1 日改定の本規程は同日から施行する。

日本毒性学会奨励賞選考規程
平成 18 年 7 月 4 日制定
平成 19 年 6 月 28 日改正
平成 19 年 12 月 13 日改正
平成 24 年 1 月 1 日改正

第1条 設 置日本毒性学会は奨励賞を設ける。
第 2 条 授賞の対象
毒性学に関する研究において独創的な研究業績をあげつつあり，将来が期待される本会会員に授与する。ただし，推薦される研究課題で既に他学会等の賞を受けているものは対象とならない。
第 3 条 候補者の資格
現に 3 年以上継続して日本毒性学会の会員であり，授賞年度の 4 月 1 日に満 40 歳以下である者。
第4条 表 彰授賞者数は毎年 3 名以内とし，賞状および副賞を授与する。
授賞式は当該年度の日本毒性学会学術年会の総会にて行う。
第 5 条 受賞講演
受賞者は当該年度の日本毒性学会学術年会にて受賞講演を行う。
第 6 条 候補者の推薦
評議員 1 名の推薦を必要とする。推薦者は，授賞候補者に関する所定書類を日本毒性学会理事長（事務局宛）に 12 月 31 日までに提出する。
1．推薦書（候補者氏名，略歴，会員歴等を所定の用紙に記入したもの）
2．推薦理由（2,000 字以内）
3．奨励賞の対象となる業績目録  原著論文（J. Toxicol. Sci. 掲載論文に丸印を付ける），総説・著書
4．過去 3 年間に日本毒性学会学術年会で発表した一般講演
演題リスト（共同著者となっている演題を含む）

第7条 選 考1．奨励賞の選考は，学術広報委員会内に設けられた学会賞
等選考小委員会（7 名）が行う。
2．選考小委員長は理事長と学術広報委員長が協議の上指名し，委員は学術広報委員長と学会賞等選考小委員長が協議の上，指名する。委員の任期は 1 年とし，再任はさまたげない。
3．候補者と同一の講座（大学以外の機関はこれに準ずる部局）に所属する者および推薦者はその年度の選考委員長
及び選考委員にはならないものとする。
4．選考小委員会は授賞者を選定し，学会賞等選考小委員長
は，該当者なしの場合を含めて学術広報委員長及び理事長に報告する。
5．選考方法等に関する申し合せは別途定める。
付

則
平成 24 年 1 月 1 日改定の本規程は同日から施行する。

日本毒性学会技術賞選考規程
平成 23 年 7 月 12 日制定
平成 24 年 1 月 1 日改定
平成 24 年 6 月 8 日改定

第1条 設 置日本毒性学会は，社会への実務的貢献の推進と若手育成を目的とし，技術賞を設ける。
第2条 対 象
日本毒性学会・技術賞は，本学会の機関誌または学術年会における発表を通して，毒性評価技術の開発において優れた貢献をした本学会会員である若手（40 才以下）研究者個人に贈られる。
第3条 表 彰日本毒性学会・技術賞は，賞状および副賞とし，原則として
年間 3 人以内とし，学術年会の際に表彰する。ただし適任者がいない場合は選出しないことがある。

第4条 選 考1．日本毒性学会・技術賞を選考するために，学術広報委員
会内に技術賞選考小委員会を設ける。
2．技術賞選考小委員長は理事長と学術広報委員長が協議の上指名し，委員は学術広報委員長と選考小委員長が協議の上，指名する。選考小委員長および委員の任期は 1 年とし，再任はさまたげない。
3．選考小委員会は本学会の前年およびそれ以前の機関誌または学術年会における発表を選考の参考にして授賞者を選定する。本学会以外に関連する発表がある場合はその内容を考慮に入れる。
4．候補者と関連のある委員は最終選考からは辞退するものとする。
5．選考小委員長は，該当者なしの場合を含めて 4 月末日までに学術広報委員長および理事長に報告する。
6．技術賞に係る経費は，振興基金から支出する。
付則
平成 24 年 6 月 8 日改定の本規程は同日から施行する。

日本毒性学会田邊賞選考規程
平成 6 年 6 月 10 日制定
平成 9 年 7 月 24 日改定
平成 11 年 7 月 22 日改定
平成 14 年 6 月 19 日改定
平成 16 年 7 月 5 日改定

第1条 設 置日本毒性学会は田邊賞を設ける。
第2条 対 象
日本毒性学会田邊賞は，本学会の機関誌（Regular issue）に優れた研究，または，将来性のある研究の原著論文（Original
Article）を発表した本学会会員に贈られる。
第3条 表 彰日本毒性学会田邊賞は，賞状および副賞とし，原則として年間 4 編以内とし，学術年会の際に表彰する。ただし，適任者がいない場合は選出しないことがある。

平成 18 年 7 月 2 日改定
平成 19 年 2 月 16 日改定
平成 24 年 1 月 1 日改定
平成 25 年 6 月 18 日改定

第4条 選 考1．日本毒性学会田邊賞を選考するために，編集委員会内に
日本毒性学会田邊賞選考小委員会を設ける。
2．選考小委員会委員長は理事長と編集委員長が協議の上指名し，委員は編集委員長と小委員会委員長が協議の上，指名する。委員の任期は１年とし，再任はさまたげない。
3．選考対象者と同一の講座（大学以外の機関はこれに準ずる部局）に所属する選考委員はその年度の選考小委員会
委員長にはならないものとする。
4．選 考の対象となる論文は前年の機関誌（Regular issue）に掲載された Original Article とする。
5．学会事務局は，毎年前年度該当論文のリストを選考委員に送付する。
6．選考小委員会は受賞候補者を選定し，本委員会委員長は，該当者なしの場合を含め，編集委員長を経て理事長に報
告する。
付

則
平成 25 年 6 月 18 日改定の本規程は同日から施行する。

日本毒性学会ファイザー賞選考規程
平成 22 年 6 月 13 日制定
平成 24 年 1 月 1 日改定

第1条 設 置日本毒性学会はファイザー賞（英名：Pfizer Highly Cited
Paper Award）を設ける。
第 2 条 授賞の対象
授賞年度の 3 年前の 1 年間（1 月～ 12 月）に本学会の機関誌である Journal of Toxicological Sciences の Regular Issueに掲載された原著論文（Original Article，Toxicogenomics/
proteomics Report，Letter）の中で，授賞年度の前年および前々年の 2 年間における被引用回数が多い論文（上位 3 編）を発表
した本学会会員に授与する。
第3条 表 彰3 編に賞状（会員である共著者全員）および副賞（1 編につき 15 万円 : ファイザー（グローバル）が提供）を授与する。
授賞式は授賞年度に開催される日本毒性学会学術年会総会にて行う。

第 4 条 選考方法
ファイザー賞の選考は，以下の規程に従い編集委員長が行う。
（1）被 引用回数は，授賞年度の 4 月 1 日の時点で Thomson
Reuters 社の ISI Web of Science に公表されている値とする。
1．ISI Web of Science による集計対象となっていない
雑誌等への被引用回数は対象としない。
2．当該論文の著者自身が共著者となっている他論文への被引用回数は対象に含める。
3．第 2 条に定める「授賞年度の前年および前々年の 2年間における被引用回数」は，ISI Web of Scienceに公表される当該 2 年間の被引用回数とし，実際の値と異なっていてもそれを考慮しない。
（2）選考の対象となる論文を被引用回数により順位付けし，上位 3 編を授賞論文とする。ただし，同順位に複数の論文が存在するために授賞論文を 3 編に絞ることができな
い場合は , それら全てを授賞論文とし，副賞（賞金）は同順位（授賞論文中の最下位）となった論文に均等配分する。
（3）如何なる理由においても，選考結果に対する異議は受け付けない。
（4）編集委員長は，選考結果を 4 月末日までに理事長に報告する。
付則平成 24 年 1 月 1 日改定の本規程は同日から施行する。

日本毒性学会特別賞選考規程
平成 25 年 12 月 16 日制定

第1条 設 置日本毒性学会は特別賞を設ける。
第 2 条 授賞の対象
社会における毒性学の認知度の向上，発展，充実に大きく貢献した非会員の研究者に授与する。
第3条 表 彰授賞者数は毎年最大 1 名とし，賞状および副賞を授与する。
授賞式は当該年度の日本毒性学会学術年会総会にて行う。
第 4 条 受賞講演
別途定める。
第 5 条 候補者の推薦
理事 1 名の推薦を必要とする。推薦者は，授賞候補者に関する所定書類を日本毒性学会理事長（事務局宛）に 12 月 31 日までに提出する。
1．推薦書（候補者氏名，略歴等を所定の用紙に記入したもの）
2．推薦理由（1,000 字以内）
3．学会賞の対象となる業績目録：原著論文，総説・著書

第6条 選 考1．特別賞の選考は，学術広報委員会内に設けられた特別賞
等選考小委員会（若干名）が行う。
2．選考小委員会委員長は理事長と学術広報委員長が協議の上指名し，委員は学術広報委員長と小委員会委員長が協議の上，指名する。委員の任期は 1 年とし，再任はさまたげない。
3．候補者と同一の講座（大学以外の機関はこれに準ずる部局）に所属する者および推薦者は，その年度の選考小委
員会委員長及び選考委員にはならないものとする。
4．選考小委員会は授賞者を選定し，特別賞等選考委員長は，該当者なしの場合を含めて学術広報委員長及び理事長に報告する。
5．選考方法等に関する申し合わせは別途定める。
付

則
平成 25 年 12 月 16 日制定の本規程は同日から施行する。

日本毒性学会特別賞候補者推薦要領

社会における毒性学の認知度の向上，発展，充実に大きく貢献した非会員の研究者に日本毒性学会特別賞を授与する。
候補者の資格
日本毒性学会非学会員。
推薦者の資格
日本毒性学会理事 1 名。
表彰
授賞者数は毎年，最大 1 名とし，賞状および副賞を授与する。
授賞式は日本毒性学会学術年会の総会終了後に行う。
受賞講演
受賞者（或いは代理人）は日本毒性学会学術年会にて受賞講
演（15 分程度）を行う。

候補者の推薦推薦者は，受賞候補者に関する下記事項を所定用紙に記入
し，日本毒性学会理事長宛（事務局）に電子メールで提出する。
1．推薦書（候補者氏名，授賞タイトルを所定の用紙に記入したもの）
2．推薦理由（1,000 字以内）
3．特別賞の対象となる業績目録：原著論文，総説・著書，主催，発表等
推薦書類の送付先
日本毒性学会事務局
推薦締切
授賞の前年度最終日 12 月 31 日

入

会

案

1．
「日本毒性学会会則」を熟読の上，本会ホームページの
「入会案内」（http://www.jsot.jp/about/admission.html）より入会申請フォームでお申し込み下さい。
    入会にあたり，本学会評議員１名の推薦が必要となります。
学生会員として入会を希望される方は，評議員の推薦に加え，所定欄に所属研究室指導教員 1 名の推薦が必要です。
評議員については「評議員リスト」（http://www.jsot.jp/
about/list_counclilor.html）をご覧下さい。評議員の e-mail
アドレスは評議員の先生に直接お尋ね下さい。
2．入会受付後，事務局より年会費の郵便振替用紙をご送付いたします。
3．年会費の納入が確認された時点で入会が完了し，会員として登録されます。

変

更

手

内

4．本会の年度は 1 月 1 日から 12 月 31 日です。  
5．機関誌「The Journal of Toxicological Sciences」はご指定の住所宛にご送付いたします。尚，年度の途中から入会された場合，希望者には入会年の機関紙 No.1 からご送付いたしますので，入会申請フォームのバックナンバー欄に希望の有無のチェックを入れて下さい。
6．年会費および会員の種別は次の通りです。
一般会員 7,000 円
学生会員 3,000 円＊本年度入会希望の方は，12 月 20 日までに年会費のお振込みをお願いします。それ以降にお振込みいただいた場合は，次年度入会となりますのでご了承下さい。

続き

ご登録内容の変更は，本会ホームページの「会員専用」ページ（https://sct.mtpro.jp/user/jsot/）へログインし，手続きを行って下さい。
退会手続きは，本会ホームページの「会員専用」ページ（https://sct.mtpro.jp/user/jsot/）へログインし , 手続きを行って下さい。    

日本毒性学会認定トキシコロジストの認定制度規程
平成 9 年 7 月 24 日制定
平成 15 年 7 月 19 日改正
平成 19 年 1 月 16 日改正

1．目 的 日本毒性学会（JSOT）は化学物質の毒性試験に関する基準（GLP）の施行に伴う安全性試験の信頼性確保の重要性に鑑みて，わが国の安全性試験の信頼性向上と毒性学の進歩に寄与するため，JSOT 認定トキシコロジストの認定制度を設けて，質の高い専門家を認定する。

平成 21 年 7 月 5 日改正
平成 23 年 1 月 14 日改正
平成 24 年 1 月 1 日改正（ハ）別表の受験資格評点基準に従って総合点が 80 点以上に達していること。
（ニ）上記のうち，基準に満たない要件があるものについても，理事長が特に認めた場合，受験資格を与える
場合がある。
（4）認定試験は原則として年 1 回実施し，筆記試験とする。
（5）受験料は 3 万円とする。
（6）資格審査および試験実施細目については別に定める。

2．認定試験小委員会
 認定試験を実施するため，JSOT 教育委員会の下に認定試
験小委員会（以下試験委員会という）を設置する。試験委員会に関する細則は別に定める。

4．認 定（1）合 格者は認定を受けるために認定料を支払わなければならない。認定料は 2 万円とする。
（2）JSOT 認定トキシコロジストに適格でない事由が生じた
場合，認定を取り消すことがある。

3．認定試験
（1）JSOT 認定トキシコロジストとして認定を受けようとする者は，JSOT が行う書類審査ならびに認定試験に合格しなければならない。
（2）書 類審査および認定試験は試験委員会が行い，認定は
理事会が行う。
（3）書類審査の基準は次の通りとする。
（イ）出願時に 3 年以上継続して JSOT の会員であること。
（ロ）出願時に 6 年制大学卒業後 5 年以上，4 年制大学卒
業後 7 年以上，短期大学卒業後 10 年以上，高等学校卒業後 12 年以上，およびそれ以外の者ではこれに準ずる年数の毒性学領域における実績を有する者であること。毒性学領域における実績期間には，毒性学関連の職歴および大学院等における毒性学
関連の研究期間を含めるものとする。ただし，修学期間，就業期間および研究実績期間の重複は多重に計上しない。その他，大学等への入学前の実績期間
や複数の大学等での修学の取り扱い等については
事務局に事前に問い合わせること。

5．認定資格更新
 認 定 資 格 取 得 後 5 年 毎 に 資 格 更 新 を 行 う。 資 格 更 新 に関する細則は別に定める。
6．その他
 この規程の改定は教育委員会の議を経て，JSOT 理事会の承認を得るものとする。
付則

平成 24 年 1 月 1 日改定の本規程は同日から施行する。

（付）日本毒性学会（JSOT）認定トキシコロジスト受験資格のための評点基準
種

別

論

文

学会活動
JSOT 主催講習会

評

点

項

目

参

加

毒性学関連論文 2）

発

表 1）

10（5）／編JSOT 学会
JSOT 認定学会 3）
JSOT 認定講習会 4）

10 ／回
5 ／回
5 ／回

基礎教育講習会（1998 年以降）5）
生涯教育講習会

40 ／回
5 ／回

1）発表におけるかっこ内数字は筆頭者でない共同発表の点数を示す。
2）レフリー制度が整っている学術誌に限る。
3）IUTOX, ASIATOX, SOT, EUROTOX, JSOT 共催学会 , JSOT 協賛（後援は除く）学会
4）日本学術会議トキシコロジー分科会シンポジウム，応用トキシコロジーリカレント講座等
5）1997 年以前の参加は 10 ／回

10（5）／回日本毒性学会認定トキシコロジストの認定資格更新に関する細則
平成 12 年 6 月 29 日制定
平成 15 年 7 月 19 日改正
平成 19 年 1 月 16 日改正
平成 21 年 7 月 5 日改正
平成 23 年 1 月 14 日改正
1．本細則は日本毒性学会（JSOT）認定トキコロジストの認定制度規程に基づき制定されたものである。
2．認 定資格の継続を希望する者は，理事長宛に資格更新の申請を行うものとする。
3．資格更新者は下記の基準を満たす者とする。
（1）資格更新申請時にも JSOT 会員であること。
（2）資 格更新申請時において，過去 5 年間に別に定める
評点基準に従って総合点が 80 点以上であること。
（3）資格更新申請時において，以下の評点基準のカテゴリー
Ⅱに定める学会に，過去 5 年間に 1 回以上参加していなくてはならない。但し，65 歳以上の場合，あるいは特別な事情により理事長が認めた場合に限り本基準は免除される。（本基準項目は，平成 26 年の更新該当者から適用する。）（4）資 格更新時に実施する資格更新試験に合格すること。
ただし，本試験は過去 5 年間に出題された認定試験
問題の中から認定試験小委員会で選出した問題を申請者に送付し，一定期間後に回収することで実施する。
80％以上の正答を以て合格とする。なお，この基準に満たなかった者においては一回を限度に再試験を行い，その結果正答率が 80％以上に達した場合には合格とする。
4．理 事長は資格更新申請を受け，教育委員会委員長を経て
認定試験小委員会に審査を委嘱する。

カテゴリー

1）

評

平成 24 年 1 月 1 日改正
平成 24 年 7 月 5 日改定
平成 24 年12月 12日改定

5．認 定試験小委員会は資格更新申請者からの申請が上記 3．
の基準を満たしているか否かを審査し，その結果を，教育委員会委員長を経て理事長に答申する。
6．理 事長は答申案を理事会に諮り，資格更新者を決定し，
申請者に通知する。
7．申請者は通知日より 2 ヶ月以内に更新料（当分の間 2 万円）
を学会に納入する。
8．理事長は更新料が納入されたことを確認し，認定書を交付する。
9．資格更新時に止むを得ざる理由により手続きが出来なかった者の取り扱いについては理事長が判断する。
10．65 歳 * 時点で認定トキシコロジストとして有資格者であり，且つ 15 年以上の認定資格歴のある者は，「名誉トキシコロ
ジスト」としての表彰を受けることができる **。
11．細則の改定は認定試験小委員会の議を経て，理事会の承認を得る必要がある。
付則：平成 24 年 12 月 12 日改定の本規程は同日から施行する。
＊ ：更新年の 12 月 31 日に 65 歳である者＊＊：本 表彰は 66 歳以降における認定資格の更新に関わらず，本条項該当者の申請に基づき行われるが，表彰のための費用は徴収しない。

評

点

基

点

項

目

準
評

点

上限（5 年間）

I認定試験の問題作成

20 ／回

80

II

学会活動
JSOT 参加／発表
JSOT 認定学会 1） 参加／発表

5 ／回

25

III

JSOT 公認講習会 2）（講師を含む）

5 ／回

25

IV

毒性学関連論文 3）

5 ／編

25

IUTOX, ASIATOX，SOT, EUROTOX，JSOT 共催学会，JSOT 協賛（後援は除く）学会
JSOT 基礎教育講習会・生涯教育講習会，日本学術会議トキシコロジー分科会シンポジウム，応用トキシコロジーリカレ
ント講座等
3）
レフリー制度が整っている学術誌に限る
2）

米国毒性学会教育コースへの学会員派遣に関する規程
平成 24 年 1 月 4 日制定
平成 24 年 11月 8 日改定

1．設置目的日本毒性学会は，米国毒性学会（Society of Toxicology, SOT）の学術年会時に開催される教育コース（Continuing Education
Courses）に学会員を派遣する事業を行う。本事業の目的は，当学会の次代リーダー候補に研鑽の機会を提供すること，および
教育コースの受講成果を当学会に還元させることにより当学会の生涯教育システムの質や情報量を充実させることにある。
2．対象
派遣する学会員は以下の条件のいずれかを満たす者とする。
1）JSOT 認定トキシコロジスト資格保有者，当学会評議員あるいは会員歴 10 年以上の正会員（原則 45 歳以下とする）で，
本人以外の当学会評議員の推薦を受けられる者
2）1）に準じる者で，教育委員長が派遣を審査すべきと判断した者  対象人数は毎年 2 名を原則とするが，教育委員長の判断で増減できるものとする。
3．派遣者の便益および経費
当学会は派遣者に対し以下の費用を給付する。
1）当年の SOT への参加費用および SOT の教育セミナー（教育委員会が指定するコース）への参加費用
2）派遣者の日本国内の居住地と SOT 年会開催地間のエコノミークラス往復航空運賃及び宿泊費（旅行会社が企画する参加ツアーの金額を目安に理事長決裁とする）  3）派遣に関する諸費用は振興基金から支出する
4．派遣者の責務
派遣対象となった者は，以下の責務を求められるものとする。
1）当年の SOT の教育セミナーの中から教育委員会が指定するセミナーを受講すること。
2）当年または翌年の当学会主催の生涯教育講習会等で講師を務め，受講した SOT 教育コースの内容を報告すること。
5．選考方法
選考は，公募および理事会の推薦により行う。いずれの場合も下記の 1）～ 4）の書類の教育委員会事務局への提出が必要である。
教育委員会は，これら書類を基に，また候補者の専門分野，業績等を考慮して審査し，教育コース毎に派遣候補者を選出する。
理事長の決裁をもって派遣者の決定とする。
1）申請書（形式自由，希望するセミナーを明記）
2）履歴書〔生年月日，当学会の会員番号，最終学歴，職歴（業務内容を簡潔に付記する），現在の専門分野，    学会歴（入会年度，認定トキシコロジスト合格年，評議員歴等）〕
3）研究業績一覧（直近 5 年を中心に）
4）学会評議員の推薦状
付則

平成 24 年 11 月 8 日制定の本規程は同日から施行する。

2014 年 2 月 1 日

印刷2014 年 2 月 1 日

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人
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淳
鍜 冶 利 幸日本毒性学会〒 102-0074

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