学部・研究科等の現況調査表
教育2020 年７月
東京芸術大学目
１．美術学部
２．美術研究科
３．音楽学部
４．音楽研究科
５．映像研究科
６．国際芸術創造研究科

次
１－１
２－１
３－１
４－１
５－１
６－１

東京芸術大学美術学部

１．美術学部（１）美術学部の教育目的と特徴

・・・・・・・・・・・ １-２（２）「教育の水準」の分析・・・・・・・・・・・

分析項目Ⅰ

１-３

教育活動の状況 ・・・・・・・・・ １-３
必須記載項目１・・・・・・・・・・・・・１-３
必須記載項目２・・・・・・・・・・・・・１-３
必須記載項目３・・・・・・・・・・・・・１-４
必須記載項目４・・・・・・・・・・・・・１-６
必須記載項目５・・・・・・・・・・・・・１-８
必須記載項目６・・・・・・・・・・・・・１-10
必須記載項目７・・・・・・・・・・・・・１-11
必須記載項目８・・・・・・・・・・・・・１-12
選択記載項目Ａ・・・・・・・・・・・・・１-13
選択記載項目Ｂ・・・・・・・・・・・・・１-15
選択記載項目Ｃ・・・・・・・・・・・・・１-17
選択記載項目Ｄ・・・・・・・・・・・・・１-18
選択記載項目Ｅ・・・・・・・・・・・・・１-20

分析項目Ⅱ

教育成果の状況 ・・・・・・・・・ １-21
必須記載項目１・・・・・・・・・・・・・１-21
必須記載項目２・・・・・・・・・・・・・１-22
選択記載項目Ａ・・・・・・・・・・・・・１-23
選択記載項目Ｂ・・・・・・・・・・・・・１-24
選択記載項目Ｃ・・・・・・・・・・・・・１-25【参考】データ分析集

指標一覧 ・・・・・・・ １-26

- 1-1 -

東京芸術大学美術学部（１）美術学部の教育目的と特徴
東京芸術大学は、第３期中期目標・計画期間における教育内容及び教育の成果等に関する目標として、「長きに亘り培ってきた伝統的な芸術教育手法や、社会的要請を踏まえた芸術教育内容を継承しつつ、グローバル人材育成を推進するための世界水準の教育を実施
し、確固とした基礎技術や高い芸術性を備えることはもとより、芸術における国際展開やイノベーションの実践、現代社会と有機的な関係を持つことができる創造的人材を育成する」ことを掲げている。
この大学全体としての目標を踏まえつつ、前身となる東京美術学校以来 130 年を超える
歴史の中で、美術各分野において時代を代表する作家・研究者・教育者を輩出してきた美術学部においては、伝統の中で培われてきた創造性を身に付け、新たなる時代に対応し、優れたオリジナリティを発揮できる人材の育成をめざしており、以下を目的・特徴として、教育の推進および質の向上を図っている。
教育目的
１．本学部は、絵画（日本画・油画）・彫刻・工芸・デザイン・建築・先端芸術表現・芸術学等の領域において、これまで世界的な芸術家を輩出し、我国の芸術の指導的役割を果たしてきた。こうした伝統や遺産を継承しつつ、優れた芸術家、研究者、教育者を育成する。
２．本学部は、美術分野における教育研究を多方面から行いつつ日本の芸術文化の独自性を深めるとともに、多様な世界の芸術文化と交流しあう国際的な芸術教育の拠点づくりを行う。
３．本学部は、芸術表現の新たな研究領域や分野に積極的に取り組み、複合芸術表現
や新しいメディア芸術などについても積極的に教育に対応し、芸術を広く時代に開いていく表現者や研究者の育成を行う。
４．本学部は、教育研究の成果を社会に発信するとともに、芸術のある豊かな社会環
境の実現に貢献する。

教育の特徴
１．本学部における教育の最大の特徴は、主として工房やアトリエを中心として教員と学生が一体となって制作活動を行うことで、学生の制作能力や独創的な創造性の開発を図ることにある。
２．教育内容については、これまで蓄積してきた基本的な美術各分野の技法等を重視しながらも、現代に生きる学生が持つ個性や創造性を尊重して表現指導を行うことに留意している。
３．本学部は、前身である東京美術学校時代から蓄積した貴重な美術品を収蔵する東京芸術大学大学美術館と共同して、収蔵された各種美術品を積極的に取り入れた教育・研究を行う。

- 1-2 -

東京芸術大学美術学部

教育活動の状況（２）「教育の水準」の分析
分析項目Ⅰ

教育活動の状況＜必須記載項目１

学位授与方針＞【基本的な記載事項】
・

公表された学位授与方針（別添資料 2701-i1-1_美術学部のディプロマ・ポリシー[2019 年度]）

【第３期中期目標期間に係る特記事項】（特になし）＜必須記載項目２

教育課程方針＞【基本的な記載事項】
・

公表された教育課程方針（別添資料 2701-i2-1_美術学部のカリキュラム・ポリシー[2019 年度]）

【第３期中期目標期間に係る特記事項】（特になし）- 1-3 -

東京芸術大学美術学部＜必須記載項目３

教育活動の状況

教育課程の編成、授業科目の内容＞【基本的な記載事項】
・

体系性が確認できる資料（別添資料 2701-i3-1_美術学部・各学科の教育課程表）（別添資料 2701-i3-2_コース・ナンバリング[2019 年度]）
（別添資料 2701-i3-3_教職課程、博物館学課程(学芸員資格)[2019 年度]）

・

自己点検・評価において体系性や水準に関する検証状況が確認できる資料（別添資料 2701-i3-4_大学機関別認証評価・自己評価書(2017 年度)【抜粋】）（別添資料 2701-i3-5_第３期中期目標・計画期間における教育研究等に係る自己点検・評価書[2016-2019 年度]【抜粋】 ）【第３期中期目標期間に係る特記事項】〇

実技科目や演習等に重点を置いた実践的な少人数教育を中心としつつ、別添資
料 2701-i2-1 のカリキュラム・ポリシーおよび別添資料 2701-i3-1 の教育課程表
等で示す通り、専門科目／専門基礎科目／古美術研究旅行／教養科目・外国語科
目／保健体育科目／卒業制作・卒業論文を体系的に学修できるカリキュラムを構築しており、主として専門科目における実技や演習の一環として、以下に記載するように、社会実践や国際共同授業等によるアクティブラーニングを中心とした教育を実施することにより、主体性を持って多様な人々と協働する力や、予見の困難な時代の中で新たな価値を創造していく力を育てている。[3.1]〇

社会的課題の解決や、地域社会・産業界からのニーズに即した社会実践型の芸
術教育プログラムとして、茨城県取手市および市民との共同によるアートプロジ
ェクト、群馬県みなかみ町と NPO との連携による芸術よる地域の町づくり、株式
会社 NKB ゆがわら工房における公共施設に設置する作品の受注から施工までを体験するインターンシップ、株式会社ミマキエンジニアリングの協力による昇華転写システムプリントを使用したテキスタイルの製作、染色作家である斎藤孝子氏の染色工房の伝統技術等に係る事業・研究における実践を多数実施している(別添資料 2701-i3-6)。[3.2]〇グローバル人材の育成、多文化共生・異文化コミュニケーション、ダイバーシ
ティの促進など、学術動向やこれからの社会を踏まえた教育プログラムの充実として、海外大学・機関、国内他大学・機関、産業界・自治体等から多様な講師を招聘し、特別講義・演習・講評会等を実施している(別添資料 2701-i3-7)。 [3.3]- 1-4 -

東京芸術大学美術学部○

教育活動の状況

教育研究環境のグローバル化の促進として、毎年度、中国の広州美術学院、イギリスの AA スクールおよびロンドン芸術大学、ドイツのブレーメン芸術大学、
ポーランドのブロツワフ芸術大学、フランスのパリ国立高等美術学校等から卓越した芸術家・指導者・研究者を 30 名規模で招聘し、少人数教育・個人指導および幅広い芸術表現の学習を可能にしている。[3.3]○2017 年度より、SOMPO ホールディングス株式会社と連携し、「芸術×福祉」の視点を軸として、多様な人々が共生できる社会環境を創り出す人材育成を目的として履修証明プログラム「Diversity on the Arts Project （DOOR）」を開講している。本プログラムは、芸術やダイバーシティに関する知識を習得する講義に加えて、介護施設を活用したより実践的な実習などを展開し、社会人と東京藝術大学の学部生・大学院生が共に学修する場を設けている。本プログラムの修了生
は受講生がコミュニケーションの場を作るクリエイタとして、地域や医療福祉施設など多様性を持つ人々が存在する場所で活躍している(別添資料 2701-i3-8)。
[3.3]

○

社会実践型の学修の一環として、復興支援に係る取組を学生参加により実施しており、美術分野においては、研修旅行で郡山の仮設住宅を訪問し、シルクスク
リーンで制作した学生オリジナルのエコバック 45 枚を仮設住宅に暮らす人々へプレゼントする等の活動を実施した(別添資料 2701-i3-9)。[3.2] [3.3]○

教養教育の一環である外国語教育の充実として、言語・音声トレーニングセン
ターにおける TOEFL 対策科目の新規開講、ドイツ語・フランス語・イタリア語・
英語の特別集中講座の実施、グローバルサポートセンターにおける集中講義「Introduce Yourself as an Artist～自分と作品を世界に語ろう～」の実施、elearning システム(英語自習システム)の無償提供、英文ライティング・サポートの実施等、国際的な場で専門技能を発揮し、グローバルに活躍できる人材を育成する為の取組を総合的に推進した。[3.4]〇

学部・学科を超えた交流科目の推進により、幅広い教養を身につけるための教育の質の確保・充実を図った(別添資料 2701-i3-10)。[3.4]- 1-5 -

東京芸術大学美術学部＜必須記載項目４

教育活動の状況

授業形態、学習指導法＞【基本的な記載事項】
・

１年間の授業を行う期間が確認できる資料（別添資料 2701-i4-1_美術学部・研究科の学事歴[2019 年度]）

・

シラバスの全件、全項目が確認できる資料、学生便覧等関係資料（別添資料 2701-i4-2_Web シラバスの csv データ[2019 年度]）
（別添資料 2701-i4-3_美術学部・履修案内[2019 年度]）

・協定等に基づく留学期間別日本人留学生数（別添資料 2701-i4-4_協定などに基づく留学期間別日本人留学生数(美術学部)[2016～18 年度]）

・

インターンシップの実施状況が確認できる資料（別添資料 2701-i4-5_「大学等におけるインターンシップに関する調査」の調査票[2017 年度]）

・

指標番号５、９～10（データ分析集）【第３期中期目標期間に係る特記事項】〇

少人数制による基礎から応用までの授業や作品制作等に係る個別指導を充実するとともに、工房の稼働環境を整備し、学生それぞれの技量に合わせて個別に指導を行う事で、教育効果の向上と安全管理を徹底している。 [4.1]
また、安全操業のために、安全講習内及び通常作業指導時において整理・整頓・
清潔・清掃の指導をより強化しており、機械使用法及び注意事項等の英語表記プリントの作成や、危険箇所の英語表記等により、外国人学生に対しても安全対策を強化している。[4.1]〇

産業界や地方自治体との連携プロジェクトをアクティブラーニングおよび実践的な学修の場として機能させており、デザイン科では、企業や自治体との産学連携を積極的に行う為に「デザインガレージ」を始動させ、社会実装型のデザイ
ン教育を行っており、「台東区/皮革産業活性化プロジェクト」「JAKUETS/幼児玩
具の可能性の具体化プロジェクト」「伊那市デザインプロジェクト」「Coop-deli/
日用品のブランディングプロジェクト」「 AGC(旭硝子）ガラスのある新しい暮ら
しのデザインプロジェクト」等、多数の連携プログラムを展開している。 (別添資料 2701-i3-6【再掲】)。[4.1][4.2]- 1-6 -

東京芸術大学美術学部〇

教育活動の状況

東京都教育委員会との連携による障害者美術への一般の人々の理解を促進・啓発する活動、青森県との連携による「ふるさとを愛する心を育む芸術体験事業」など、美術教育に関する普及活動についても、学生参加による教育プログラムの一環として実施している。[4.2]〇

言語・音声トレーニングセンターにおける TOEFL 対策科目において、自学自習
および模擬テストの受験のための TOEFL 受験に対応した e-Learning システムを活用したほか、希望した学生が自由に使える英語学習用 e-Learning システムを導入し、学生の語学学修環境の質を向上させた。[4.3]〇

指標番号９の「専任教員あたり学生数」について、2016 年度の約 11.4 名に対して 2019 年度は約 10.8 名と少人数教育の体制が促進されおり、また、ダイバーシティ推進室を中心とした取組の成果として、指標番号 10 の「女性教員の割合」
について、2016 年度の 7.9%に対して 2019 年度は 12.1%に増加している[4.4]〇

各学科・専攻におけるアトリエや工房、研究室を中心とした少人数のグループ
により、個々の学生の発展段階に応じた指導を行うなどきめ細やかな教育を行
い、授業の質の充実を図るため、各専門分野の優れた専任教員および非常勤講師を配置している(別添資料 2701-i4-6、4-7)。[4.4]〇

学修成果の可視化および社会への発信として、学生による国内及び海外における展覧会、学外における多様な制作・発表等活動の場を確保しており、教員からの講評や様々な観客等からの批評により、教育・指導の場としても機能している(別添資料 2701-i4-8)。
例えば、海外大学との交流展覧会を、韓国のソウル大学校、台湾赤粒画廊、タイのチェンマイ大学、ミャンマーのバガン漆芸技術大学、オーストラリアのメル
ボルン大学、フィンランドのユヴァスキュラ美術館等で開催したほか、地域・産学連携等による成果を、茨城県大子町の県北芸術祭、福島県磐梯山慧日寺資料館、
青森県酸ヶ湯温泉の旅館、上野動物園、浅草文化観光センター、天王洲セントラ
ルタワー、世界のカバン博物館等、各プロジェクトに係る場において展覧会等を開催することで多様な観客等に発信し、学修成果の可視化に基づく学習指導を行
いつつ、地域の活性化や社会への還元等に繋げている。[4.7]- 1-7 -

東京芸術大学美術学部＜必須記載項目５

教育活動の状況履修指導、支援＞【基本的な記載事項】
・

履修指導の実施状況が確認できる資料（別添資料 2701-i5-1）

・

学習相談の実施状況が確認できる資料（別添資料 2701-i5-2）

・

社会的・職業的自立を図るために必要な能力を培う取組が確認できる資料（別添資料 2701-i5-3、5-4、5-5）

・履修上特別な支援を要する学生等に対する学習支援の状況が確認できる資料（別添資料 2701-i5-6）【第３期中期目標期間に係る特記事項】〇

2016 年度に「Art の力賞」「早暁賞」、2017 年度に「宮田亮平奨学金」を創設
し、従来からの奨学金制度も含め、美術学部の学生を年間 50～60 名程度採用している(別添資料 2701-i5-7)。[5.1]
また、海外留学を希望する学生に対し 40 万円を一括給付する「海外留学支援奨学金」制度および、外部語学試験で成績を得た者を対象とする「語学学習奨励奨学金」を毎年度実施している(別添資料 2701-i5-8)。[5.1]
加えて、油画専攻独自の制度として、公益財団法人石橋財団からの寄付助成により、海外留学や海外でのリサーチ・創作研究活動を希望する優秀な学生に渡航費および現地での活動資金を援助している(別添資料 2701-i5-9)。[5.1]〇

工房や研究室を中心とした少人数の教育環境を基盤として、多数の展覧会・講評会等の開催や、個々の学生の発展段階に応じた教育等により、学修成果の可視化と適切な履修指導に繋げている(別添資料 2701-i4-6～4-8【再掲】)。[5.2]〇2019 年度に「キャリア支援室」を立ち上げ、他の学内組織と連携し、アーティ
ストや研究者として社会で活動していく為の知識・スキルの修得に繋がる多様な講座や、卒業生との懇談会等を開催している。また、民間企業等による就職説明会や各種セミナー等も多数開催している(別添資料 2701-i5-3、5-4)。 [5.3]加えて、各種展覧会や演奏会の補助業務などを通じて、学生の職業観、勤労観を涵養するとともに経済的支援を行う「学内ワークスタディ」により、毎年度、全学で約 400 名の学生を支援している(別添資料 2701-i5-5)。 [5.1][5.3]- 1-8 -

東京芸術大学美術学部〇

教育活動の状況2017 年度より毎年度、シャネルやセリーヌ等フランスを代表するラグジュアリ
ーブランド 81 社と歴史的文化施設 14 団体により構成される文化機関「コルベール委員会」との連携により、学生を対象にコンペを行う本学限定のアワードを設立し、入賞した学生作品の展覧会を本学大学美術館で行うとともに、上位入賞学生はパリでの展示に招待される（別添資料 2701-i5-10）。[5.1][5.3]〇2019 年度より、本学とブルガリジャパン株式会社が連携して行う文化支援プロ
ジェクト「BVLGARI MECENATE/ブルガリ メチェナーテ」を開始した。本企画は、若い作家に芸術活動のチャンスを提供すること、日本の伝統的美術・工芸技術技法の継承に役立つこと、古き良き技術とコンテンポラリーの融合・出逢いを目的としている。作品プランの公募を在学生・卒業生を対象として行い、優秀作品には奨学金やメディア掲載の機会が与えられる（別添資料 2701-i5-11）。[5.1][5.3]〇2018 年 10 月、東京藝術大学と株式会社小学館との共同事業として、本学上野キャンパス内に「藝大アートプラザ」を開設した。
藝大アートプラザでは、本学の学生・卒業生等の作品を「常設展」および「企画展」の形式により展示・販売しており、基本的に売上の 50％が当該作家に還元される仕組みであり、教育研究成果を広く社会に発信するとともに、作家としての活動を支援している。「常設展」では、卒業生の作品を中心に取り扱っており、作品が購入されるとそこを埋めるように新たな作品を並べ、多くの若手作家の支援に繋げるとともに、陳列棚の表情を日々変えることで、幅広い方々に日常的に通ってもらえる場所となるようにしている。「企画展」では、主に現役学生を対象として毎回異なるテーマを設定したアートコンペを行い、受賞者には賞金が授与されるとともに、受賞・入選作品を展示・販売している。2019 年 4 月～5 月に開催した「藝大の猫展」では、「猫」をテーマとした作品を広く学生から募集し、入選者 49 名の作品をその他の関係作家の作品と共に展示・販売し、期間中に約572 万円を売り上げ、約 276 万円が作家に還元された。また、「常設展」・「企画展」のいずれでも、絵画・彫刻・工芸等の美術作品だけでなく、音楽分野等も含
め、総合芸術大学ならではの多様な作品を展示・販売している。
加えて、芸術と社会との新しい出会いの場として設立された藝大アートプラザ
では、毎年度、学生の制作活動の一端を学外に発信することを目的として、アー
トコンペとして「藝大アートプラザ大賞」を開催しており、本コンペの受賞作品、入選作品は、藝大アートプラザにて開催される「藝大アートプラザ大賞展」にて展示・販売している。[5.1][5.3]- 1-9 -

東京芸術大学美術学部＜必須記載項目６

教育活動の状況

成績評価＞【基本的な記載事項】
・

成績評価基準（別添資料 2701-i6-1_美術学部規則）（別添資料 2701-i6-2_東京藝術大学成績評価に関する申合せ）

・

成績評価の分布表（別添資料 2701-i6-3_成績評価の分布表(美術学部)[2019 年度]）

・

学生からの成績評価に関する申立ての手続きや学生への周知等が明示されている資料（別添資料 2701-i6-4_成績評価に関する申立て等に係る資料）【第３期中期目標期間に係る特記事項】〇

専門実技科目の成績については、芸術評価は個々の教員によって観点が異なる
ため、担当教員だけでなく当該科あるいは専攻の複数の教員の評価を総合して判定することにより、透明性・客観性の確保を図っている。美術学部の場合は、当該科・専攻のほぼすべての教員が参加する講評会で、学生が自らの作品について
プレゼンテーションを行い、その際に教員同士あるいは教員・学生間のディスカッションを行った上で、教員間の合議によって成績評価をしている。また、講評会に、他学科・専攻の教員や、海外大学・国内他大学・産業界等から外部の専門家を招聘するなど、第三者の視点も取り入れることで、評価の厳格化を図っている(別添資料 2701-i6-5)。[6.1]〇

各学生の学修成果は、国内及び海外における展覧会、学内外における多様な制
作・発表等活動の場によって可視化および社会に発信されており、その機会における教員および外部専門家による講評等を踏まえ、成績評価が行われている(別添資料 2701-i4-8【再掲】)。[6.2]- 1-10 -東京芸術大学美術学部＜必須記載項目７

教育活動の状況卒業（修了）判定＞【基本的な記載事項】
・

卒業又は修了の要件を定めた規定（別添資料 2701-i7-1_美術学部・卒業要件単位(履修案内より抜粋)）

・

卒業又は修了判定に関する教授会等の審議及び学長など組織的な関わり方を含めて卒業（修了）判定の手順が確認できる資料（別添資料 2701-i7-2_卒業および卒業試験に係る規定(学則および美術学部規則より抜粋)）【第３期中期目標期間に係る特記事項】〇

学位授与方針に従って卒業認定基準を規定し、具体的な卒業要件単位数や履修
年次、履修方法等については、入学時に配布する履修案内等やオリエンテーショ
ン、ウェブサイト等を通じて学生に周知を図っている(別添資料 2701-i7-1 および別添資料 2701-i4-3【再掲】)。[7.1]○

美術学部では、芸術学科を除き「卒業制作」又は「卒業設計」を４年次の必修科目とし、卒業要件としている。卒業制作は、毎年度１月下旬に本学の大学美術館や東京都美術館等にて開催される卒業・修了作品展で一般公開されている。芸術学科では「卒業論文」を４年次の必修科目とし、卒業要件としている。卒業制
作の評価にあたっては、各科で全専任教員が各作品を見て採点を行い、外部からのゲスト講評者からのコメントを合議の際の参考にするなどの過程を経て、客観性を高めている(別添資料 2701-i7-2)。[7.2]○

卒業・修了作品展の実施にあたっては、美術学部教授会に「卒業・修了作品展
運営委員会」を置き、計画・運営を実施することにより、学生の卒業制作が適切な環境で展示され、また、一般公開の魅力的な展覧会としても機能するようにしており、同展覧会は毎年度約２万人の入場者数を記録している (別添資料 2701i7-3)。[7.0][7.1]- 1-11 -東京芸術大学美術学部＜必須記載項目８

教育活動の状況

学生の受入＞【基本的な記載事項】
・

学生受入方針が確認できる資料（別添資料 2701-i8-1_美術学部のアドミッション・ポリシー[2019 年度]）

・入学者選抜確定志願状況における志願倍率（文部科学省公表）

・

入学定員充足率（別添資料 2701-i8-2_入学定員充足率(美術学部)[2016-19 年度]）

・

指標番号１～３、６～７（データ分析集）【第３期中期目標期間に係る特記事項】○

入試情報の発信に係る特設 Web サイトを新設し、毎年度の新入生アンケート等の結果に基づき同サイトのコンテンツを調整しているほか、Twitter を用いて本学入試に係るニュースを配信するなど、情報発信・入試広報の強化・充実に努めている。また、2019 年度には、本学全体の Web サイトをリニューアルし、受験生も含めて社会に向けた情報発信を強化した(別添資料 2701-i8-3)。[8.1] [8.2]○

美術学部志願者のうち外国人留学生の数について、2010～15 年度の平均 22 名
に対し、2016 年度～19 年度は平均 34 名と、約 1.5 倍に増加している。 [8.1]○

美術学部の入試説明会では、希望者が自作品を持ち込み講師が講評を行う、教員による学部入試合格作品の評価・解説を行う、構内に実際の入試合格作品を展示する等、様々な情報発信を実施している。また、入試説明会の資料や動画を Webで公開しているほか、美術を専門科目としている全国の高等学校へ、各学科等のパンフレットを郵送している。加えて、公開講座として「デッサンコンクール」
を開催し、受験生を対象にした実践的な講習を行い、作品の評価付けと講評会を行っている。[8.1]○

多角的・総合的な審査の実現のため、2019 年度入試(2018 年度実施)から、美術学部絵画科油画専攻の入試において、面接審査を導入した。[8.2]
また、先端芸術表現科においては国際バカロレア資格の活用を含む帰国子女入試を実施してきたが、この度、入試運営委員会にて帰国子女入試の拡大について検討し、2020 年度入試(2019 年度実施)より油画科・工芸科・デザイン科・建築科においても導入をすることを決定し、実施した。 [8.2]- 1-12 -東京芸術大学美術学部＜選択記載項目Ａ

教育活動の状況

教育の国際性＞【基本的な記載事項】
・ 協定等に基づく留学期間別日本人留学生数（別添資料 2701-i4-4_協定などに基づく留学期間別日本人留学生数(美術学部)[2016～18 年度]【再掲】）・

指標番号３、５（データ分析集）【第３期中期目標期間に係る特記事項】〇

グローバル人材の育成、多文化共生・異文化コミュニケーション等に係る教育プログラムの充実として、海外大学・機関からの多様な講師の招聘による特別講
義・演習・講評会等の開催や、海外大学との交流展覧会等を実施している(別添資
料 2701-i3-6【再掲】、3-7【再掲】)。 [A.1]○2016 年度以降、新たに、チューリッヒ芸術大学、メルボルン大学ビクトリア・
カレッジ・オブ・アート、淑明女子大学校、ミュンスター美術アカデミー、アテネ国立芸術大学、ヴァイマル古典財団、ヴュルツブルク・シュヴァインフルト応
用科学大学、オスロ国立芸術アカデミー、上海大学上海美術学院、浙江師範大学
美術学院、コリングデザイン大学、ミュンヘン美術アカデミー、湖北美術学院と国際交流協定を締結し、共同授業や交換留学等の取組を進めている。 [A.1]○

全学として海外実践研修型授業への学内助成事業「アーツ・スタディ・アブロ
ード・プログラム(ASAP)」を毎年度実施し、参加学生を「海外派遣奨学金」により支援することで、海外における学生の教育研究活動を促進している。この仕組
みにより、美術学部の学生が、イギリスのロンドン芸術大学および AA スクール、
デンマークのコリング・デザインスクール、ウガンダのマケレレ大学、シンガポ
ールのラサール芸術大学、韓国伝統文化大学校との共同授業等に参加し、海外での実践的な学修・経験を積んだ(別添資料 2701-iA-1)。[A.1]○2015 年度～2019 年度の５年間、「Global Arts Crossing ～中東地域との戦略
的芸術文化外交～」として「大学の世界展開力強化事業(中東)」の採択を受け、トルコのミマール・シナン美術大学およびアナドール大学、イスラエルのベツァ
ルエル美術アカデミーとの国際共同プロジェクトを実施し、学生の相互派遣や国際共同ワークショップ等を展開した(別添資料 2701-iA-2-1～A-2-4)。[A.1]- 1-13 -東京芸術大学美術学部○

教育活動の状況2016 年度より、「日 ASEAN 芸術文化交流が導く多角的プロモーション」として「大学の世界展開力強化事業(ASEAN)」の採択を受け、カンボジア、ラオス、ミャ
ンマー、ベトナム、タイの５カ国に所在する８校の国立芸術系大学と連携し、相互の課題解決や特色を踏まえた交流を進める国際共同プロジェクトを展開している。美術学部の学生は、ラオス国立美術学校との国際共同アートプロジェクト
や、ミャンマーのバガン漆芸技術大学との交流授業・共同展覧会等に参加し、海外における実践的な学修・経験を積んだ。(別添資料 2701-iA-3-1,A-3-2)。[A.1]○

教養教育の一環である外国語教育の充実として、言語・音声トレーニングセン
ターにおける TOEFL 対策科目の新規開講、ドイツ語・フランス語・イタリア語・
英語の特別集中講座の実施、グローバルサポートセンターにおける集中講義「Introduce Yourself as an Artist～自分と作品を世界に語ろう～」の実施、elearning システム(英語自習システム)の無償提供、英文ライティング・サポートの実施等、国際的な場で専門技能を発揮し、グローバルに活躍できる人材を育成する為の取組を総合的に推進した。[A.1]〇

海外留学を希望する学生に対し 40 万円を一括給付する「海外留学支援奨学金」
制度および、外部語学試験で成績を得た者を対象とする「語学学習奨励奨学金」
を毎年度実施している(別添資料 2701-i5-8【再掲】)。[A.1]
加えて、油画専攻独自の制度として、公益財団法人石橋財団からの寄付助成により、海外留学や海外でのリサーチ・創作研究活動を希望する優秀な学生に渡航費および現地での活動資金を援助している(別添資料 2701-i5-9【再掲】)。[A.1]○

特設 web サイト「GEIDAI×GLOBAL」(https://global.geidai.ac.jp/)において、大学全体のグローバル化に向けた取組・事業の紹介、国際共同授業や学生の海外
留学・海外研修に係るレポート・体験記、外部語学試験で好成績を得て「語学学習奨励奨学金」の採択を受けた学生による「藝大生の語学学習法」、海外留学の手引きや奨学金情報、外国人留学生向けの各種案内等の様々な情報・コンテンツを公開している(別添資料 2701-iA-4)。[A.1]- 1-14 -東京芸術大学美術学部＜選択記載項目Ｂ

教育活動の状況

地域連携による教育活動＞【基本的な記載事項】（特になし）【第３期中期目標期間に係る特記事項】○

1999 年より、取手アートプロジェクト（TAP=Toride Art Project）として、市民と取手市、東京芸術大学の三者が共同で、芸術による文化都市を目指す取手のまちをフィールドとして、アーティストの活動支援と、市民の芸術体験・創造活
動の仕組みづくりにより、芸術表現を通じた新しい価値観の創造を目指した活動を展開している。
2018 年度に、本学・取手キャンパスの学生食堂について、学生や教員らの作品を展示するギャラリーを併設する形でリニューアルを実施した。地元の農産物を食材に使い、市民が気軽に入れる創造・交流の拠点とすることにより、地域連携の促進と教育研究成果の発信を連動させている。
また、2018 年度より、経済産業省の支援を受け「半農半芸と食・教育・観光 創造型体験サービス産業人材育成事業」を新たに開始した。同事業では、「農」と「芸術」を体感する仕組みを取り入れた食・教育・観光による創造型体験サー
ビス産業を担う人材の教育プログラムを開発し、実践を基礎とする先駆的教育環
境の整備を進めており、プログラムの一部では上述の食堂を活用し、地域と連携した取組を進めている。
2019 年度には、茨城県取手の取手駅・駅ビル内に、新たなアート施設「たいけん美じゅつ場」をオープンし、施設内には「オープンアーカイブ」と呼ばれる展
示空間や工作室、ライブラリー等を設け、本学の新たな教育研究拠点としつつ、成果の恒常的な発信にも活用している(別添資料 2701-iB-1)。[B.1]〇

2018 年度に香川県・長野県、2019 年度に長崎県と、活力ある地域づくりや人材育成・交流を図り、地域社会の発展に寄与することを目的とした連携・協力に関する基本協定を締結した(別添資料 2701-iB-2)。[B.1]○

我が国の芸術文化の振興・持続的な発展や、国際展開等を推進するため、大学の枠を超えた連携・協力により、芸術実践活動や人材育成共同プログラム等をダ
イナミックに展開することを目的に、2016 年 7 月に、「芸術系大学コンソーシア
ム」を本学主導により新たに設立した。2019 年度末時点で、58 大学が加盟している(国立４・公立 11・私立 43) (別添資料 2701-iB-3)。[B.1]- 1-15 -東京芸術大学美術学部

教育活動の状況本コンソーシアムでは、特設ウェブサイトを構築し、各大学の特色や取組等の情報発信を行うとともに、文化庁とも連携し、「文化芸術アソシエイツ育成プロ
グラム」事業として、カリキュラム開発やプログラム研修会を開催した。同研修会では、芸術系大学連携による「アーツプロジェクト」を実施し、宮城県気仙沼
市及び熊本市において、各地域の教育委員会等と連携しながら、地元の小中学生を対象とした楽器の実技指導や美術作品制作補助を行ったほか、若手芸術家と被災地の子供とのコラボレーションによる「復興のためのファンファーレ」、「復興の歌」の作曲・演奏を行った。さらに、文化庁庁舎における「Artsin Bunkacho」
開催の他、小学生を対象とし、日本の伝統文化体験である「日本舞踊」のワークショップを実施するなど、芸術による地域活性化・復興支援等に資する取組を数多く実施した。
2019 年度には、「文化庁 文化芸術による子供育成総合事業」として「芸術系教科等担当教員等研修」を実施した。他教科に比べ、学校内における研鑽の機会が乏しい美術や音楽といった芸術系教科等担当教員を対象に、文化と教育両分野の一体的な学習プログラムを提供した。 [B.1]〇

社会的課題の解決や、地域社会・産業界からのニーズに即した社会実践型の芸
術教育プログラムとして、産学連携・地域連携の共同事業・研究・アートプロジ
ェクトを多数実施している。また、学術動向やこれからの社会を踏まえた教育プ
ログラムの充実として、国内他大学・機関、産業界・自治体等から多様な講師を招聘し、特別講義・演習・講評会等を実施している (別添資料 2701-i3-6【再掲】、
3-7【再掲】)。[B.1]- 1-16 -東京芸術大学美術学部＜選択記載項目Ｃ

教育活動の状況

教育の質の保証・向上＞【基本的な記載事項】（特になし）【第３期中期目標期間に係る特記事項】〇

大学全体として、毎年度２回の授業評価アンケートを行い、その回答結果を各教員にフィードバックし、各教員には学生からの指摘を確認してもらった上で授業評価への対応アンケートに回答してもらい、授業改善に役立てている。また、教育担当理事を中心とする教育推進室でアンケートの結果報告を行い、課題と対策について検討している。[C.1]○

美術学部では、各学科・専攻において公開型講評会等を行い、教育および評価の透明性を図るとともに、教員同士の相互評価および授業内容等について共有・意見交換をしている。また、外部評論家、美術家等をゲストに招き、教育現場に外部からの評価・意見を積極的に取り入れている。加えて、国際共同プログラム
や産学・地域連携プロジェクト等においても、成果発信の為の一般展示や、連携相手も含めた形での講評会等を行い、幅広い批評の機会としている（別添資料
2701-i6-5【再掲】）。[C.1] [C.2]○

教員・学生および教育現場の運営を支える事務職員の国際対応力向上に係るＳ
Ｄとして、毎年度継続的に、e ラーニングシステムによる英語学習、2 週間～１カ月間の英国等における海外語学研修、ビジネス英文書研修等を実施している。
また、2017 年度から、外国人留学生と職員との交流授業を実施しており、本学に在籍する外国人留学生をチューターとして、週 1 回・45 分(年間で計 20 回程度)、
研修受講者と留学生で少人数のグループを組み、様々なトピックに沿って英語でディスカッションを行い、スピーキング・リスニング・ボキャブラリーの各能力を総合的に向上させると同時に、異文化理解を深めることに繋がっている。[C.1]〇

教育研究および大学運営等のグローバル化に係る総合的・多角的な自己評価・
第三者評価として、毎年度、「スーパーグローバル大学創成支援事業自己評価書」
および「外部評価書」を学内委員会・外部委員会により策定し、各年度の取組を振り返るとともに、今後に向けた課題・展望を整理し、持続的な改善に繋げている(別添資料 2701-iC-1、C-2)。[C.2]- 1-17 -東京芸術大学美術学部＜選択記載項目Ｄ

教育活動の状況

学際的教育の推進＞【基本的な記載事項】（特になし）【第３期中期目標期間に係る特記事項】○

クロス・アポイントメント制度等により、海外一流大学等から卓越した芸術家・指導者を「東京藝術大学卓越教員」として継続的に招聘・配置することにより、指導体制の強化・充実を図りつつ、教員の多様性を向上させている。また、特別講義等を他学部・研究科の学生も参加可能な形で開催することにより、グローバ
ルかつ学際的な教育の推進に繋げている。(別添資料 2701-iD-1) [D.1]○

海外大学・機関、国内他大学・機関、産業界・自治体等から、アーティスト・研究者・実務家等の多様な講師を招聘し、幅広い学問分野の特別講義等を実施している(別添資料 2701-i3-7【再掲】)。[D.1]○2016 年度より、芸術と科学が互いに重なり合い共有できる力を探求するための、多様なアプローチの展開を目的とした学長直属の「Arts Meet Science プロ
ジェクト」を展開している。[D.1]2016 年 9 月には第 1 回目の公開イベント「芸術と科学に共通するバックグラン
ドとは何か？」を、パネリストに、様々なバックグラウンドを持つ世界的なアーティストであるヨーヨー・マ氏、音楽家であり科学者でもあるトーマス・コーン
バーグ氏等を招いて開催した。
2019 年度には第 3 回目のイベントとして、「美と科学；より豊かな社会を目指して」をテーマに、沖縄科学技術大学院大学学長ピーター・グルース氏らをゲストに迎え、また、本学と東京大学医学部の現役生も登壇し、講演・ディスカッシ
ョン・演奏を実施した。

○

2016 年度、順天堂大学と包括連携協定を締結し、音楽セラピー等の共同研究の推進や、解剖・病理分野と美術解剖学における連携、順天堂医院におけるホスピ
タルアート・ヒーリング アートの展開など、医学・医療と芸術の融合および相乗効果の最大化を目指した取組を学生の参加も含めて進めている。[D.1]○

共通工房において全科・全学年を対象とした素材表現演習を開講しており、工芸科・デザイン科・絵画科・建築科等の幅広い学生が金属造形技法や木材造形技- 1-18 -東京芸術大学美術学部

教育活動の状況法を体験し、学科を超えた交流を促進している。授業内で制作された作品は学内で展示発表している。[D.1]○

共同利用施設・附属センターとして、芸術情報センター、言語・音声トレーニ
ングセンター、大学美術館、演奏芸術センター、社会連携センター、グローバル
サポートセンターを設置しており、それぞれが有する人材・資源・ネットワーク
等を活用した様々な授業科目を開設し、学際的な教育プログラムを提供している（別添資料 2701-iD-2）。[D.1]〇

学部・学科を超えた交流科目を多数開設することにより、学際的な教育を推進
し、幅広い教養を身につけるための教育の質の確保・充実を図っている(別添資料
2701-i3-10【再掲】)。[D.1]- 1-19 -東京芸術大学美術学部＜選択記載項目Ｅ

教育活動の状況リカレント教育の推進＞【基本的な記載事項】
・

リカレント教育の推進に寄与するプログラムが公開されている刊行物、ウェブ
サイト等の該当箇所（別添資料 2701-i3-8【再掲】、2701-iE-1～iE-3）

・

指標番号２、４（データ分析集）【第３期中期目標期間に係る特記事項】○

2017 年度より、SOMPO ホールディングス株式会社と連携し、「芸術×福祉」の視点を軸として、多様な人々が共生できる社会環境を創り出す人材育成を目的として履修証明プログラム「Diversity on the Arts Project （DOOR）」を開講している。本プログラムは、芸術やダイバーシティに関する知識を習得する講義に加えて、介護施設を活用したより実践的な実習などを展開し、社会人と東京藝術大学の学部生・大学院生が共に学修する場を設けている。修了生は、コミュニケーションの場を作るクリエイタとして、地域や医療福祉施設など多様性を持つ人々が存在する場所で活躍している(別添資料 2701-i3-8【再掲】)。[E.1]○2017 年度より、多様な感性を育む「美術」においてその「授業」の具体的な内容をリサーチすることで、授業そのものの多様性を通じ美術・芸術について教育
現場の理解を深め美術界全体の活性化に繋げることを目標とし、「全国美術・教育リサーチプロジェクト」を実施している。2018 年度には、 幼稚園から大学までの美術教育の流れを体感する展覧会・シンポジウム「美術の授業ってなんだろう？」を開催し、2019 年度には、国外の事例や作品も含めて調査を行い、美術教
育のあるべき姿を考えることを通じて美術と社会の関係性を考え、これからの時代に必要な美術教育のビジョンを描くため、展覧会・シンポジウム「こんな授業を受けてみたい！」を開催した(別添資料 2701-iE-1)。[E.1]○2019 年度、「文化庁 文化芸術による子供育成総合事業」として「芸術系教科等担当教員等研修」を実施した。他教科に比べ、学校内における研鑽の機会が乏しい美術や音楽といった芸術系教科等担当教員を対象に、文化と教育両分野の一体的な学習プログラムを提供した。[E.1]○

一般市民や子供たちを対象とした様々な公開講座を継続的に開催し、2016～19
年度で計 174 件を実施し、4,464 名を集客した。また 2019 年度より、企業人や経営者がアートを学ぶ「出前講座」を開講し、芸術文化が有する力を様々な業界・組織の経営や現場に繋げている(別添資料 2701-iE-2-1,E-2-2、E-3)。[E.1]- 1-20 -東京芸術大学美術学部

分析項目Ⅱ

教育成果の状況

教育成果の状況＜必須記載項目１

卒業（修了）率、資格取得等＞【基本的な記載事項】
・標準修業年限内卒業（修了）率（別添資料 2701-ii1-1_標準修業年限内卒業率(美術学部) )[2016～19 年度]）

・ 「標準修業年限×1.5」年内卒業（修了）率（別添資料 2701-ii1-2_「標準修業年限×1.5」年内卒業率(美術学部)[2016～19 年度]）
・

指標番号 14～20（データ分析集）【第３期中期目標期間に係る特記事項】〇

国内外の様々な展覧会・コンペティション・コンクール・学会等において、美術学部の学生および卒業生が多数の受賞をしており、本学における学修の成果を発揮している(別添資料 2701-ii1-3)。[1.2][1.3]〇

本学学生の活動・活躍については、新聞・Web・テレビ等のメディアからの注目を集め、多数の記事や番組等が報じられており、教育成果の社会発信および本学のプレゼンス向上に繋がっている (別添資料 2701-ii1-4)。[1.2][1.3]〇

教育成果の社会への発信として、国内および海外において多数の展覧会・学会発表等の活動を実施している(別添資料 2701-i4-8【再掲】)。
例えば、海外大学との交流展覧会を、韓国のソウル大学校、台湾赤粒画廊、タイのチェンマイ大学、ミャンマーのバガン漆芸技術大学、オーストラリアのメル
ボルン大学、フィンランドのユヴァスキュラ美術館等で開催したほか、地域・産学連携等による成果を、茨城県大子町の県北芸術祭、福島県磐梯山慧日寺資料館、
青森県酸ヶ湯温泉の旅館、上野動物園、浅草文化観光センター、天王洲セントラ
ルタワー、世界のカバン博物館等、各プロジェクトに係る場において展覧会等を開催することで多様な観客等に発信し、教育成果を公開するとともに、地域の活性化や社会への還元等に繋げている。[1.1][1.3]- 1-21 -東京芸術大学美術学部＜必須記載項目２

教育成果の状況

就職、進学＞【基本的な記載事項】
・

指標番号 21～24（データ分析集）【第３期中期目標期間に係る特記事項】〇

指標 21 の進学率は、毎年度 50%前後の高い数字で推移しており、本学大学院または海外の大学院へ留学する者が多く、高い専門性を基盤として継続的にステップアップを志す者が多いことが分かる。[2.1]〇2016 年度～2018 年度の進路状況調査の集計・分析結果では、美術学部・研究科の卒業・修了生の大半は、独立か就職(正規雇用・非正規雇用)か等の形態によらず、社会において専門技能・知識を活かして「アーティストとしての活動」を実施していることが分かる(別添資料 2701-ii2-1)。[2.1]
一時的な仕事・任期付雇用等の割合の多さも、卒業・修了後にひとつの活動に絞るわけではなく、キャリアの段階やタイミングに応じて、様々な活動・仕事の組み合わせやバランス(＝ポートフォリオ)を柔軟に変化させていくキャリアモデ
ルとして説明ができ、本学における学修・経験を基盤として、自身の能力を社会において最大限活かせるような活動形態をとっている。[2.1]〇

本学の卒業・修了生の活動・活躍については、歴代の同窓生も近年の若手アーティストも含め、新聞・Web・テレビ等のメディアからの注目を集め、多数の記事や番組等が報じられており、国内外で社会や文化に大きく影響を与えるとともに、教育成果の社会発信および本学のプレゼンス向上に繋がっている (別添資料
2701-ii2-2)。[2.2]- 1-22 -東京芸術大学美術学部＜選択記載項目Ａ

教育成果の状況卒業（修了）時の学生からの意見聴取＞【基本的な記載事項】
・

学生からの意見聴取の概要及びその結果が確認できる資料（別添資料 2701-iiA-1_学習と学生生活アンケート 2016・2018(美術学部・抜粋)）【第３期中期目標期間に係る特記事項】〇

学習と学生生活アンケートにおいて、「あなたは、入学前に比べて自分の能力が向上したと思いますか。」という設問について、「考えていた以上に向上した」
または「向上した」と回答した卒業年次学生(学部４年生)は、2016 年度の 68.0％
に対して、2018 年度は 73.9％と数値が向上した。
また、「カリキュラムの構成」について「満足している」または「まあ満足している」と回答した卒業年次学生(学部４年生)は、2016 年度の 60.0％に対して、2018 年度は 73.9％と数値が向上した(別添資料 2701-iiA-1)。[A.1]〇

上記アンケートにおいて、卒業年次学生(学部４年生)からの「大学への要望や期待すること」として、「授業方法の工夫や改善」は、2016 年度の 40.0％に対して、2018 年度は 26.1％と数値が改善した。また、「実習室や練習室の充実」についても、同 36.0％から 26.1％に数値が改善した(別添資料 2701-iiA-1)。[A.1]〇

また、上記アンケート結果等の学生の要望を踏まえ、学習環境・学生生活環境の改善として、2018 年度および 2019 年度に、以下の施策を実施した。
2018 年 9 月、附属図書館を国際藝術リソースセンターとしてリニューアルし、
図書館としての基本性能が大幅に補強され、収容能力は従来の 1.6 倍となり、学生からの要望が多かった開架率は 19％（7 万冊）から 50％（18 万冊）に増加した。新設した「ラーニングコモンズ」は、用途に応じて自由に組み替えられるオ
リジナルの家具を配置しており、空間・壁面を利用したコンサート、展示、ワー
クショップ等のイベントにも対応できる本学ならではのスペースである。これにより、2018 年度アンケートでは、図書館に係る満足度が大きく向上した。[A.1]2019 年度は、学生サポートの充実としてキャリア支援室を設置したほか、保健管理センターの機能充実として、自分の特性に悩みを持つ学生に対してスタッフによる相談日を増やし、その才能を開発する支援、大学生活への適応に問題を抱えている場合の解決に向けた支援等を充実させた。[A.1]
その他、2019 年度に、外国語科目の充実として、言語・音声トレーニングセン
ターやグローバルサポートセンターにおける特別講座を拡充した。[A.1]- 1-23 -東京芸術大学美術学部＜選択記載項目Ｂ

教育成果の状況卒業（修了）生からの意見聴取＞【基本的な記載事項】
・卒業（修了）後、一定年限を経過した卒業（修了）生についての意見聴取の概要及びその結果が確認できる資料（別添資料 2701-iiB-1、B-2）【第３期中期目標期間に係る特記事項】〇

2019 年度に「キャリア支援室」を立ち上げ、在学生が卒業後の具体的なイメージを描く力を育むためのガイダンスを懇談会形式で開催した。また、ダイバーシ
ティ推進室においても、若手教職員や学生にとって身近な立場からの経験談や助言を与えるため、卒業生が経験を語る会［美術編］等を開催し、本学を卒業して各分野で活躍する若手の OG を講師に迎え、女性のキャリア設計やライフイベン
トと仕事の両立に関する体験談を交えたトークセッションを実施した。卒業・修了生から在学生に、社会において役立つ知識や技術等について直接伝えつつ、大学の教育プログラムや学生支援の方策に係る意見聴取の場としても機能させた(別添資料 2701-iB-1)。[B.0][B.1]〇2016 年 12 月に、かつて本学で学び、現在母国の芸術系大学で教鞭を執る元留学生を招き「Global Homecoming」を開催した。「藝大で学ぶということ」をテーマとしてフォーラム等を行い、また、個別のインタビューを実施し、本学の教育の特徴や、その成果について意見を聴取し、外国人留学生に対する支援の改善や、大学全体のグローバル展開や国際交流の促進に繋げた(別添資料 2701-iB-2)。
[B.0][B.1]- 1-24 -東京芸術大学美術学部＜選択記載項目Ｃ

教育成果の状況

就職先等からの意見聴取＞【基本的な記載事項】
・

就職先や進学先等の関係者への意見聴取の概要及びその結果が確認できる資料（別添資料 2701-iiC-1）【第３期中期目標期間に係る特記事項】〇

2017 年 2 月に、「企業から見た東京藝術大学」として、本学の卒業・修了生が就職した企業や関係のある企業等を対象に、本学が定めるディプロマ・ポリシーに基づく教育の成果等に関するアンケートを行い、本学の卒業・修了生が有する
学習成果等について調査・分析を実施した。
結果は、５段階評定のうち「とてもあてはまる」、「まああてはまる」という肯定的意見が、「芸術に関する基礎知識や理論を身につけている」「大学において専攻した分野の専門的かつ応用力のある知識・技術がある」「企画・アイディ
アなどの創造力がある」及び「行動力・実行力がある」の４項目について 80％以
上、その他２項目でも 70％以上の評価を得たほか、すべての評価項目の平均においても 61.8％という評価を得た(別添資料 2701-iiC-1)。[C.1]〇2019 年 9 月に、第４期中期目標・計画の策定等に向けて実施予定である本調査に先立つ予備的調査のひとつとして、東京藝大の卒業・修了生を近年採用した民間企業３社(情報通信, IT, 製造・サービス)を対象として調査を実施した。
その結果、本学の卒業・修了生の強みとして「企画力、クリエイティブ力」等が挙げられ、その強みや特性が業務においても活かされているとの回答があった。今後更に詳細な調査を実施していく段階ではあるものの、本学の卒業・修了
生に対する期待・ニーズは高く、今後ますます必要とされている人材であることが確認できた (別添資料 2701-iiC-2)。[C.1]- 1-25 -東京芸術大学美術学部【参考】データ分析集
指標
番号

区分

１．学生入学・在籍状況データ

２．教職員データ

３．進級・卒業
データ

４．卒業後の進路
データ

※

指標一覧
データ・指標指標の計算式1

女性学生の割合

女性学生数／学生数2

社会人学生の割合

社会人学生数／学生数

3

留学生の割合留学生数／学生数

4

正規課程学生に対する科目等履修生等の比率

科目等履修生等数／学生数

5

海外派遣率

海外派遣学生数／学生数

6

受験者倍率

受験者数／募集人員

7

入学定員充足率

入学者数／入学定員

8

学部生に対する大学院生の比率

大学院生総数／学部学生総数

9

専任教員あたりの学生数

学生数／専任教員数10

専任教員に占める女性専任教員の割合

女性専任教員数／専任教員数11

本務教員あたりの研究員数

研究員数／本務教員数12

本務教員総数あたり職員総数

職員総数／本務教員総数13

本務教員総数あたり職員総数（常勤、常勤以外別）

職員総数（常勤）／本務教員総数
職員総数（常勤以外）／本務教員総数

14

留年率

留年者数／学生数

15

退学率

退学者・除籍者数／学生数

16

休学率

休学者数／学生数

17

卒業・修了者のうち標準修業年限内卒業・修了率

18

標準修業年限内での卒業・修了者数／卒業・修了者数
卒業・修了者のうち標準修業年限×１．５年以内で 標準修業年限×１．５年以内での卒業・修了者の卒業・修了率
数／卒業・修了者数

19

受験者数に対する資格取得率

合格者数／受験者数

20

卒業・修了者数に対する資格取得率

合格者数／卒業・修了者数

21

進学率

進学者数／卒業・修了者数

22

卒業・修了者に占める就職者の割合

就職者数／卒業・修了者数

23

職業別就職率

職業区分別就職者数／就職者数合計

24

産業別就職率

産業区分別就職者数／就職者数合計

部分の指標（指標番号８、12～13）については、国立大学全体の指標のため、学部・研究科等ごとの現況調査表の指標には活用しません。

- 1-26 -東京芸術大学美術研究科

２．美術研究科（１）美術研究科の教育目的と特徴（２）「教育の水準」の分析
分析項目Ⅰ・・・・・・・・・・ ２-２

・・・・・・・・・・・

２-３

教育活動の状況 ・・・・・・・・・ ２-３
必須記載項目１・・・・・・・・・・・・・２-３
必須記載項目２・・・・・・・・・・・・・２-３
必須記載項目３・・・・・・・・・・・・・２-４
必須記載項目４・・・・・・・・・・・・・２-６
必須記載項目５・・・・・・・・・・・・・２-８
必須記載項目６・・・・・・・・・・・・・２-10
必須記載項目７・・・・・・・・・・・・・２-11
必須記載項目８・・・・・・・・・・・・・２-13
選択記載項目Ａ・・・・・・・・・・・・・２-14
選択記載項目Ｂ・・・・・・・・・・・・・２-16
選択記載項目Ｃ・・・・・・・・・・・・・２-17
選択記載項目Ｄ・・・・・・・・・・・・・２-18
選択記載項目Ｅ・・・・・・・・・・・・・２-19

分析項目Ⅱ

教育成果の状況 ・・・・・・・・・ ２-20
必須記載項目１・・・・・・・・・・・・・２-20
必須記載項目２・・・・・・・・・・・・・２-21
選択記載項目Ａ・・・・・・・・・・・・・２-22
選択記載項目Ｂ・・・・・・・・・・・・・２-23
選択記載項目Ｃ・・・・・・・・・・・・・２-24【参考】データ分析集

指標一覧 ・・・・・・・ ２-25

- 2-1 -

東京芸術大学美術研究科（１）美術研究科の教育目的と特徴
東京芸術大学は、第３期中期目標・計画期間における教育内容及び教育の成果等に関する目標として、「長きに亘り培ってきた伝統的な芸術教育手法や、社会的要請を踏まえた芸術教育内容を継承しつつ、グローバル人材育成を推進するための世界水準の教育を実施
し、確固とした基礎技術や高い芸術性を備えることはもとより、芸術における国際展開やイノベーションの実践、現代社会と有機的な関係を持つことができる創造的人材を育成する」ことを掲げている。
この大学全体としての目標を踏まえつつ、これまで美術各分野において数多の時代を代表する作家・研究者・教育者を輩出してきた大学院美術研究科においては、こうした伝統の中で培われてきた創造性を身に付け、新たなる時代に対応し、優れたオリジナリティを発揮しつつ、国内外の美術各分野で指導的な立場に立つことができる人材の育成をめざし、以下を目的・特徴として、教育の推進および質の向上を図っている。
１．創作者・研究者として指導的な役割を期待される個々人の才能を伸ばすため、個人の意志と創造力を重視した創作研究の実践に特に配慮した教育を行う。この中で徹底した実技教育を実施し、カリキュラムもそれを重視した構成を採用している。
２．自由で斬新な創造性を発現するための創作研究を行うため、教員の指導のもとにある研究室のほかに、各種アトリエや工房などの教育環境の充実に特に配慮している。
３．現代の美術が求められる社会性という観点から、大学構内という枠を超えて、学生が主体的かつ積極的な創作活動をおこなうための環境の提供に努め、学外に複数の創作拠点を確保し、様々な面での社会交流の中で学生の創造力を伸ばす試みを行っている。これは大学の社会貢献という観点にも貢献するものである。
４．創作者・研究者として活動することが期待される個々人の才能を伸ばすには、互いに切磋琢磨する研究環境の充実が重要と認識し、そのために各種奨励制度等を用意すると同時に、講評会などの場を活用している。
５．高いレベルの創作研究活動を学生に要求するには、教員が率先垂範して高度な創作研究活動を行うことが必須であり、そのための体制を確保している。

- 2-2 -

東京芸術大学美術研究科

教育活動の状況（２）「教育の水準」の分析
分析項目Ⅰ

教育活動の状況＜必須記載項目１

学位授与方針＞【基本的な記載事項】
・

公表された学位授与方針（別添資料 2702-i1-1_美術研究科のディプロマ・ポリシー[2019 年度]）

【第３期中期目標期間に係る特記事項】（特になし）＜必須記載項目２

教育課程方針＞【基本的な記載事項】
・

公表された教育課程方針（別添資料 2702-i2-1_美術研究科のカリキュラム・ポリシー[2019 年度]）

【第３期中期目標期間に係る特記事項】（特になし）- 2-3 -

東京芸術大学美術研究科＜必須記載項目３

教育活動の状況

教育課程の編成、授業科目の内容＞【基本的な記載事項】
・

体系性が確認できる資料（別添資料 2702-i3-1_美術研究科(修士課程)の教育課程表[2019 年度]）
（別添資料 2702-i3-2_美術研究科(博士後期課程)の教育課程表[2019 年度]）
（別添資料 2702-i3-3_コース・ナンバリング[2019 年度]）
（別添資料 2702-i3-4_教職課程・博物館学課程(学芸員資格)[2019 年度]）

・

自己点検・評価において体系性や水準に関する検証状況が確認できる資料（別添資料 2702-i3-5-1_大学機関別認証評価・自己評価書(2017 年度)【抜粋】）（別添資料 2702-i3-5-2_第３期中期目標・計画期間における教育研究等に係る自己点検・評価書[2016-2019 年度]【抜粋】 ）・

研究指導、学位論文（特定課題研究の成果を含む。）指導体制が確認できる資料（別添資料 2702-i3-6_大学院美術研究科規則 ）【第３期中期目標期間に係る特記事項】〇

別添資料のカリキュラム・ポリシーおよび教育課程表、研究科規則等で示す通り、実技科目や演習等に重点を置いた実践的な少人数教育・研究指導体制を構築している。また、カリキュラムの一環として、以下に記載するように、社会実践
や国際共同授業等の場を多数用意することにより、新たなる時代に対応し、優れたオリジナリティを発揮しつつ、国内外の美術および芸術諸分野で指導的な立場に立つことができ、社会を牽引していく人材を育てている。[3.1]〇2016 年度、芸術と社会とを繋ぐ人材の育成を強化する為、修士課程にグローバ
ルアートプラクティス専攻を新たに設置し、カリキュラムの一環として毎年度、パリ国立高等美術学校およびロンドン芸術大学との国際共同授業「グローバルア
ート国際共同カリキュラム」を実施している(別添資料 2702-i3-7-1～4)。
国際共同カリキュラムでは、海外大学及び本学学生が双方の国を訪れ、リサー
チやディスカッション等を通して協働で作品制作等を実施し、それらはフランス
世界遺産シャンボール城や、３年に１度開催される国際芸術祭「瀬戸内国際芸術祭」等において発表され、多くの来場者や評論家等から高い評価を受ける等、国際水準での教育研究成果を挙げている。[3.2][3.3][3.5]〇

社会的課題の解決や、地域社会・産業界からのニーズに即した社会実践型の芸- 2-4 -

東京芸術大学美術研究科

教育活動の状況術教育として、自治体・市民との協働によるアートプロジェクトや、企業との協働によるインターンシップ、文化財(絵画・彫刻・工芸・建築等)の保存修復に係る事業・研究の実践等を多数実施している(別添資料 2702-i3-8)。[3.2]〇グローバル人材の育成、多文化共生・異文化コミュニケーション、ダイバーシ
ティの促進など、学術動向やこれからの社会を踏まえた教育プログラムおよび、幅広い教養を身に付けるための機会の充実として、海外大学・機関、国内他大学・機関、産業界・自治体等から多様な講師を招聘し、特別講義・演習・講評会等を実施している(別添資料 2702-i3-9)。 [3.3][3.4]○

教育研究環境のグローバル化の促進として、毎年度、中国の広州美術学院、イギリスの AA スクールおよびロンドン芸術大学、ドイツのブレーメン芸術大学、
ポーランドのブロツワフ芸術大学、フランスのパリ国立高等美術学校等から卓越した芸術家・指導者・研究者を 30 名規模で招聘し、少人数教育・個人指導および幅広い芸術表現の学習を可能にしている。[3.3][3.4]○社会実践型の学修の一環として、復興支援に係る取組を学生参加により実施しており、美術分野における一例としては、「東日本大震災被災文化財レスキュー
プロジェクト」を実施し、陸前高田市立博物館所蔵の絵画作品の安定化処置を行
い、津波の被害に遭い、汚損・塩害による作品の損傷に対し、研究室全体で修復作業に取り組んだ(別添資料 2702-i3-10)。[3.2] [3.3]○

美術研究科の全専攻から横断的に履修者を募り、シカゴ美術館附属美術大学との国際共同プログラムを毎年度実施している。日本とシカゴを行き来し、両国の文化の共通点や差異を学び、テーマを糸口に社会参加を前提としたフィールドワ
ークやワークショップ、スタジオ内外での制作活動などを行うことで、各々が複合的な視野を広げその表現を新たにし、深め、発表している。[3.5]○

外国語教育の充実として、言語・音声トレーニングセンターにおける TOEFL 対策科目の新規開講、ドイツ語・フランス語・イタリア語・英語の特別集中講座の実施、グローバルサポートセンターにおける集中講義「Introduce Yourself as
an Artist～自分と作品を世界に語ろう～」の実施、e-learning システム(英語自習システム)の無償提供、英文ライティング・サポートの実施等、グローバルに活躍できる人材を育成する為の取組を総合的に推進した。[3.4]- 2-5 -

東京芸術大学美術研究科＜必須記載項目４

教育活動の状況

授業形態、学習指導法＞【基本的な記載事項】
・

１年間の授業を行う期間が確認できる資料（別添資料 2702-i4-1_美術学部・研究科の学事歴[2019 年度]）

・

シラバスの全件、全項目が確認できる資料、学生便覧等関係資料（別添資料 2702-i4-2_Web シラバスの csv データ[2019 年度]）
（別添資料 2702-i4-3-1,4-3-2_美術研究科・履修案内[2019 年度]）

・協定等に基づく留学期間別日本人留学生数（別添資料 2702-i4-4_協定などに基づく留学期間別日本人留学生数(美術研究科)[2016～18 年度]）

・

インターンシップの実施状況が確認できる資料（別添資料 2702-i4-5_「大学等におけるインターンシップに関する調査」の調査票[2017 年度]）

・

指標番号５、９～10（データ分析集）（海外派遣率、専任教員あたりの学生数、専任教員に占める女性教員の割合）【第３期中期目標期間に係る特記事項】〇

海外大学との共同プロジェクトや海外実践型の教育プログラムの充実により、修士課程に係る指標番号５の「在学生の海外派遣率」について、第２期よりも数値が大きく向上しており、第３期中においても、2016 年度の 12.5％に対して 2018年度は 18.0％と増加している。[4.1][4.2]〇

作品制作・研究等に係る工房の稼働環境を整備し、学生それぞれの技量に合わせて個別に指導を行う事で、教育効果の向上と安全管理を徹底している。
また、安全操業のために、安全講習内及び通常作業指導時において整理・整頓・
清潔・清掃の指導をより強化しており、機械使用法及び注意事項等の英語表記プリントの作成や、危険箇所の英語標記等により、外国人学生に対しても安全対策を強化している。[4.1]〇

産業界や地方自治体との連携プロジェクトを専門分野と社会とを結び付ける
実践およびキャリア開発の場として機能させており、デザイン専攻では、企業や自治体との産学連携を積極的に行う為に「デザインガレージ」を始動させ、「台東区/皮革産業活性化プロジェクト」「JAKUETS/幼児玩具の可能性の具体化プロジ- 2-6 -

東京芸術大学美術研究科

教育活動の状況ェクト」「伊那市デザインプロジェクト」「Coop-deli/日用品のブランディング
プロジェクト」「 AGC(旭硝子）ガラスのある新しい暮らしのデザインプロジェク
ト」等、多数の連携プログラムを展開している。
また、東京都教育委員会との連携による障害者美術への一般の人々の理解を促
進・啓発する活動、青森県との連携による「ふるさとを愛する心を育む芸術体験事業」など、美術教育に関する普及活動についても、学生参加による社会実践として実施している(別添資料 2702-i3-8【再掲】)。[4.1][4.2][4.5]〇

言語・音声トレーニングセンターにおける TOEFL 対策科目において、自学自習
および模擬テストの受験のための TOEFL 受験に対応した e-Learning システムを活用したほか、希望した学生が自由に使える英語学習用 e-Learning システムを導入し、学生の語学学修環境の質を向上させた。[4.3]〇

指標番号９の「専任教員あたり学生数」について、2016 年度の約 5.5 名に対して 2019 年度は約 5.1 名と少人数教育の体制が促進されおり、また、ダイバーシテ
ィ推進室を中心とした取組の成果として、指標番号 10 の「女性教員の割合」について、2016 年度の 7.0%に対して 2019 年度は 16.3%に増加している[4.4]〇

各専攻におけるアトリエや工房、研究室を中心とした少人数のグループにより、個々の学生の特性に応じた研究指導を行うなどきめ細やかな教育を行い、授業の質の充実を図るため、各専門分野の優れた研究指導教員(専任教員)および研究指導補助教員を配置している(別添資料 2702-i4-6-1,4-6-2,4-7)。[4.4][4.5]〇

学修成果の可視化および社会への発信として、国内外における展覧会等、多様な制作・発表の場を確保しており、教員からの講評や様々な観客等からの批評により、教育・指導・キャリア開発の場として機能している(別添資料 2702-i4-8)。
例えば、海外大学との交流展覧会を、韓国のソウル大学校、台湾赤粒画廊、タイのチェンマイ大学、ミャンマーのバガン漆芸技術大学、オーストラリアのメル
ボルン大学、フィンランドのユヴァスキュラ美術館等で開催したほか、地域・産学連携等による成果を、茨城県大子町の県北芸術祭、福島県磐梯山慧日寺資料館、
青森県酸ヶ湯温泉の旅館、上野動物園、浅草文化観光センター、天王洲セントラ
ルタワー、世界のカバン博物館等、各プロジェクトに係る場において展覧会等を開催することで多様な観客等に発信し、学修成果の可視化に基づく研究指導を行
いつつ、地域の活性化や社会への還元等に繋げている。[4.5][4.7]- 2-7 -

東京芸術大学美術研究科＜必須記載項目５

教育活動の状況履修指導、支援＞【基本的な記載事項】
・

履修指導の実施状況が確認できる資料（別添資料 2702-i5-1）

・

学習相談の実施状況が確認できる資料（別添資料 2702-i5-2）

・

社会的・職業的自立を図るために必要な能力を培う取組が確認できる資料（別添資料 2702-i5-3、5-4、5-5）

・履修上特別な支援を要する学生等に対する学習支援の状況が確認できる資料（別添資料 2702-i5-6）【第３期中期目標期間に係る特記事項】〇

2016 年度に「Art の力賞」「早暁賞」、2017 年度に「あさかぜ賞」を創設し、従来からの奨学金制度も含め、美術研究科の学生を年間 50～60 名程度採用している(別添資料 2702-i5-7)。[5.1]
また、海外留学を希望する学生に対し 40 万円を一括給付する「海外留学支援奨学金」制度および、外部語学試験で成績を得た者を対象とする「語学学習奨励奨学金」を毎年度実施している(別添資料 2702-i5-8)。[5.1]
加えて、油画専攻独自の制度として、公益財団法人石橋財団からの寄付助成により、海外留学や海外でのリサーチ・創作研究活動を希望する優秀な学生に渡航費および現地での活動資金を援助している(別添資料 2702-i5-9)。[5.1]〇

工房や研究室を中心とした少人数の教育環境を基盤として、多数の展覧会・講評会の開催や、個々の学生の発展段階に応じた教育等により、学修成果の可視化と適切な履修・研究指導に繋げている(別添資料 2702-i4-6～4-8【再掲】)。[5.2]〇

入学からの経過期間が１年未満の外国人留学生全員に対して、各研究室に配置した大学院生のチューターが修学・生活支援を実施しており、また、チューター
自身にとってもキャリアおよび職能開発の機会となっている。[5.1][5.3]〇2019 年度に「キャリア支援室」を立ち上げ、他の学内組織と連携し、アーティ
ストや研究者として社会で活動していく為の知識・スキルの修得に繋がる多様な講座や、修了生との懇談会等を開催している。また、民間企業等による就職説明会や各種セミナー等も多数開催している。(別添資料 2702-i5-3、5-4)。 [5.3]加えて、各種展覧会や演奏会の補助業務などを通じて、学生の職業観、勤労観- 2-8 -

東京芸術大学美術研究科

教育活動の状況を涵養するとともに経済的支援を行う「学内ワークスタディ」により、毎年度、全学で約 400 名の学生を支援している(別添資料 2702-i5-5)。 [5.1][5.3]〇2017 年度より毎年度、シャネルやセリーヌ等フランスを代表するラグジュアリ
ーブランド 81 社と歴史的文化施設 14 団体により構成される文化機関「コルベール委員会」との連携により、美術学部・研究科の学生を対象にコンペを行う本学限定のアワードを設立し、入賞した学生作品の展覧会を本学大学美術館で行うとともに、上位入賞学生はパリでの展示に招待される（別添資料 2701-i5-10）。
[5.1][5.3]〇2019 年度より、本学とブルガリジャパン株式会社が連携して行う文化支援プロ
ジェクト「BVLGARI MECENATE/ブルガリ メチェナーテ」を開始した。本企画は、若い作家に芸術活動のチャンスを提供すること、日本の伝統的美術・工芸技術技法の継承に役立つこと、古き良き技術とコンテンポラリーの融合・出逢いを目的としている。作品プランの公募を在学生・卒業生を対象として行い、優秀作品には奨学金やメディア掲載の機会が与えられる（別添資料 2701-i5-11）。[5.1][5.3]〇2018 年 10 月、東京藝術大学と株式会社小学館との共同事業として、本学上野キャンパス内に「藝大アートプラザ」を開設した。
藝大アートプラザでは、本学の学生・卒業生等の作品を「常設展」および「企画展」の形式により展示・販売しており、基本的に売上の 50％が当該作家に還元される仕組みであり、教育研究成果を広く社会に発信するとともに、作家としての活動を支援している。「常設展」では、卒業生の作品を中心に取り扱っており、作品が購入されるとそこを埋めるように新たな作品を並べ、多くの若手作家の支援に繋げるとともに、陳列棚の表情を日々変えることで、幅広い方々に日常的に通ってもらえる場所となるようにしている。「企画展」では、主に現役学生を対象として毎回異なるテーマを設定したアートコンペを行い、受賞者には賞金が授与されるとともに、受賞・入選作品を展示・販売している。
加えて、芸術と社会との新しい出会いの場として設立された藝大アートプラザ
では、毎年度、学生の制作活動の一端を学外に発信することを目的として、アー
トコンペとして「藝大アートプラザ大賞」を開催しており、本コンペの受賞作品、入選作品は、藝大アートプラザにて開催される「藝大アートプラザ大賞展」にて展示・販売している。[5.1][5.3]- 2-9 -

東京芸術大学美術研究科＜必須記載項目６

教育活動の状況

成績評価＞【基本的な記載事項】
・

成績評価基準（別添資料 2702-i6-1_美術研究科規則(抜粋)）（別添資料 2702-i6-2_東京藝術大学成績評価に関する申合せ）

・

成績評価の分布表（別添資料 2702-i6-3_成績評価の分布表(美術研究科)[2019 年度]）

・

学生からの成績評価に関する申立ての手続きや学生への周知等が明示されている資料（別添資料 2702-i6-4_成績評価に関する申立て等に係る資料）【第３期中期目標期間に係る特記事項】〇

専門実技の成績については、芸術評価は個々の教員によって観点が異なるため、担当教員だけでなく当該専攻の複数の教員の評価を総合して判定することにより、透明性・客観性の確保を図っている。美術研究科の場合は、ほぼすべての教員が参加する講評会で、学生が自らの作品についてプレゼンテーションを行い、その際に教員同士あるいは教員・学生間のディスカッションを行った上で、教員間の合議によって成績評価をしている。また、講評会に海外大学・国内他大学・産業界等から外部の専門家を招聘するなど、第三者の視点も取り入れること
で、評価の厳格化を図っている(別添資料 2702-i6-5)。[6.1]〇

各学生の学修成果は、国内及び海外における展覧会、学内外における多様な制
作・発表等活動の場によって可視化および社会に発信されており、その機会における教員および外部専門家による講評等を踏まえ、成績評価が行われている(別添資料 2702-i4-8【再掲】)。[6.2]- 2-10 -東京芸術大学美術研究科＜必須記載項目７

教育活動の状況卒業（修了）判定＞【基本的な記載事項】
・

卒業又は修了の要件を定めた規定（別添資料 2702-i7-1-1,7-1-2_美術研究科・修了要件(履修内規)）・卒業又は修了判定に関する教授会等の審議及び学長など組織的な関わり方を含めて卒業（修了）判定の手順が確認できる資料（別添資料 2702-i7-2_学位規則・学位審査規則）

・

学位論文の審査に係る手続き及び評価の基準（別添資料 2702-i7-2【再掲】）（別添資料 2702-i7-3_学位論文等評価基準(美術研究科)）

・修了判定に関する教授会等の審議及び学長など組織的な関わり方が確認できる資料（別添資料 2702-i7-2【再掲】）・

学位論文の審査体制、審査員の選考方法が確認できる資料（別添資料 2702-i7-2【再掲】）【第３期中期目標期間に係る特記事項】〇

学位授与方針に従って修了要件を規定し、具体的な必修科目・履修方法等および、修士論文等・博士論文等に係る提出時期・方法・手続きや、審査・判定体制
および評価方法については、入学時に配布する履修案内等やオリエンテーショ
ン、ウェブサイト等を通じて学生に周知を図っている(別添資料 2702-i7-1、7-2、7-3 および別添資料 2702-i4-3【再掲】)。[7.1] [7.2]○

博士後期課程においては、毎年度 12 月に本学の大学美術館等で「博士審査展」を開催している。審査展は、博士後期課程の最終審査を一般公開するものであり、博士学位の取得を目指す学生達にとって最終関門であると共に、大学院在学中の集大成としての作品、研究を発表し、今後、作家・研究者として活動していく上で、出発点となる展覧会でもあり、審査展の期中には各学生による「博士論文発表会」が実施される(別添資料 2702-i7-4)。[7.0][7.2]
博士審査展の実施にあたっては、美術研究科に「博士審査展運営委員会」を置
き、計画・運営を実施することにより、学生の作品等が適切な環境で展示され、また、一般公開の魅力的な展覧会としても機能するようにしており、同展覧会は毎年度約 5,000 人の入場者数を記録している。(別添資料 2702-i7-5)。[7.0][7.2]- 2-11 -東京芸術大学美術研究科○

教育活動の状況

修士課程の修了制作については、毎年度１月下旬に本学の大学美術館や東京都美術館等にて開催される卒業・修了作品展で一般公開されている。修了制作の評価にあたっては、各専攻で全専任教員が各作品を見て採点を行い、外部からのゲスト講評者からのコメントを合議の際の参考にするなどの過程を経て、客観性を高めている。[7.2]○

卒業・修了作品展の実施にあたっては、美術研究科に「卒業・修了作品展運営委員会」を置き、計画・運営を実施することにより、学生の修了制作が適切な環境で展示され、また、一般公開の魅力的な展覧会としても機能するようにしており、同展覧会は毎年度約２万人の入場者数を記録している(別添資料 2702-i7-6)。
[7.0][7.1]- 2-12 -東京芸術大学美術研究科＜必須記載項目８

教育活動の状況

学生の受入＞【基本的な記載事項】
・

学生受入方針が確認できる資料（別添資料 2702-i8-1_美術研究科のアドミッション・ポリシー[2019 年度]）

・入学者選抜確定志願状況における志願倍率（文部科学省公表）

・

入学定員充足率（別添資料 2702-i8-2-1,8-2-2_入学定員充足率(美術研究科)[2016-19 年度]）

・

指標番号１～３、６～７（データ分析集）【第３期中期目標期間に係る特記事項】○

入試情報の発信に係る特設 Web サイトを新設し、毎年度の新入生アンケート等の結果に基づき同サイトのコンテンツを調整しているほか、Twitter を用いて本学入試に係るニュースを配信するなど、情報発信・入試広報の強化・充実に努めている。また、2019 年度には、本学全体の Web サイトをリニューアルし、受験生も含めて社会に向けた情報発信を強化した(別添資料 2702-i8-3)。[8.1] [8.2]○

美術研究科修士課程の在籍学生のうち外国人留学生の割合について、2010～15
年度の平均約 5.7％(最大 6.4％～最小 5.1％)に対し、2019 年度は 18.4％まで数値が大きく増加しており、多様性が向上している。 [8.1]
また、同課程の外国人留学生志願者数について、2010～15 年度の平均 64 名に対し、2019 年度は 270 名と、4 倍以上に増加している。 [8.1]○

美術研究科博士後期課程においても、在籍学生のうち外国人留学生の割合は、
2010～15 年度の平均約 17.7％(最大 23.8％～最小 11.6％)に対し、2016～19 年度
は平均約 22.3％(最大 24.0％～最小 20.7％)まで数値が増加している。 [8.1]
また、同課程の外国人留学生志願者数について、2010～15 年度の平均 19 名に対し、2019 年度は 36 名と、約 1.9 倍に増加している。 [8.1]○2016 年度に設置したグローバルアートプラクティス専攻では、一学年の定員 18名のうち 6 名については、「外国人留学生入試」により募集している。同入試にでは、ポートフォリオ、研究内容補足資料(映像資料、音響資料、印刷資料)および自己紹介ビデオによる「書類審査」と、Skype によるオンライン面接により合否を判定している為、入試時の渡日を必要とせず、国際的に志願者を集め、適切な入学者を確保するための制度としている。[8.1][8.2]- 2-13 -東京芸術大学美術研究科＜選択記載項目Ａ

教育活動の状況

教育の国際性＞【基本的な記載事項】
・

協定等に基づく留学期間別日本人留学生数（別添資料 2702-i4-4_協定などに基づく留学期間別日本人留学生数(美術研究科)[2016～18 年度]【再掲】）・

指標番号３、５（データ分析集）【第３期中期目標期間に係る特記事項】〇

パリ国立高等美術学校、ロンドン芸術大学、シカゴ美術館附属美術大学との国際共同授業「グローバルアート国際共同カリキュラム」を毎年度実施しており、海外大学及び本学学生が双方の国・都市を訪れ、各大学の教員による特別講義や、リサーチ、ディスカッション、ワークショップ等を通して協働で作品制作を実施
し、国際芸術祭等で成果を発表している(別添資料 2702-i3-7-1～4【再掲】)。[A.1]〇

グローバル人材の育成、多文化共生・異文化コミュニケーション等に係る教育プログラムの充実として、海外大学・機関からの多様な講師の招聘による特別講
義・演習・講評会等の開催や、海外大学との交流展覧会等を実施している(別添資
料 2702-i3-8【再掲】、3-9【再掲】)。 [A.1]○2016 年度以降、新たに、チューリッヒ芸術大学、メルボルン大学ビクトリア・
カレッジ・オブ・アート、淑明女子大学校、ミュンスター美術アカデミー、アテネ国立芸術大学、ヴァイマル古典財団、ヴュルツブルク・シュヴァインフルト応
用科学大学、オスロ国立芸術アカデミー、上海大学上海美術学院、浙江師範大学
美術学院、コリングデザイン大学、ミュンヘン美術アカデミー、湖北美術学院と国際交流協定を締結し、共同授業や交換留学等の取組を進めている。 [A.1]○

全学として海外実践研修型授業への学内助成事業「アーツ・スタディ・アブロ
ード・プログラム(ASAP)」を毎年度実施し、参加学生を「海外派遣奨学金」により支援することで、海外における学生の教育研究活動を促進している。この仕組
みにより、美術研究科の学生が、バングラデシュのダッカ大学、ドイツのミュン
スター美術アカデミー、オーストラリアのメルボルン大学ビクトリア・カレッジ・オブ・アートとの共同授業や、中国のキジル研究院との壁画制作に係る技法・材料の調査や絵画修復・保存科学・美術史をも含めた国際共同研究等に参加し、海外での実践的な学修・経験を積んだ(別添資料 2702-iA-1)。[A.1]- 2-14 -東京芸術大学美術研究科○

教育活動の状況2015 年度～2019 年度の５年間、「Global Arts Crossing ～中東地域との戦略
的芸術文化外交～」として「大学の世界展開力強化事業(中東)」の採択を受け、トルコのミマール・シナン美術大学およびアナドール大学、イスラエルのベツァ
ルエル美術アカデミーとの国際共同プロジェクトを実施し、学生の相互派遣や国際共同ワークショップ等を展開した(別添資料 2702-iA-2-1～A-2-4)。[A.1]○2016 年度より、「日 ASEAN 芸術文化交流が導く多角的プロモーション」として「大学の世界展開力強化事業(ASEAN)」の採択を受け、カンボジア、ラオス、ミャ
ンマー、ベトナム、タイの５カ国に所在する８校の国立芸術系大学と連携し、相互の課題解決や特色を踏まえた交流を進める国際共同プロジェクトを展開している。美術研究科の学生は、カンボジア王立芸術大学とのアンコール遺跡の共同研究と石彫実習をカンボジアのアプサラ機構および日本国政府アンコール遺跡救済チーム（JSA）の協力を得て実施するプログラムや、ホーチミン市美術大学と
ベトナム美術大学でのワークショップを通じたインドシナ半島における絵画の技法・材料に関する共同研究等に参加し、海外における実践的な学修・経験を積んだ(別添資料 2702-iA-3-1,A-3-2)。[A.1]○

海外における実践的な活動を見越した外国語教育の充実として、言語・音声ト
レーニングセンターにおける TOEFL 対策科目の新規開講、ドイツ語・フランス語・イタリア語・英語の特別集中講座の実施、グローバルサポートセンターにおける集中講義「Introduce Yourself as an Artist～自分と作品を世界に語ろう～」の実施、e-learning システム(英語自習システム)の無償提供、英文ライティング・
サポートの実施等、国際的な場で専門技能を発揮し、グローバルに活躍できる人材を育成する為の取組を総合的に推進した。[A.1]〇

海外留学を希望する学生に対し 40 万円を一括給付する「海外留学支援奨学金」
制度および、外部語学試験で成績を得た者を対象とする「語学学習奨励奨学金」
を毎年度実施している(別添資料 2702-i5-8【再掲】)。[A.1]
加えて、油画専攻独自の制度として、公益財団法人石橋財団からの寄付助成により、海外留学や海外でのリサーチ・創作研究活動を希望する優秀な学生に渡航費および現地での活動資金を援助している(別添資料 2702-i5-9【再掲】)。[A.1]- 2-15 -東京芸術大学美術研究科＜選択記載項目Ｂ

教育活動の状況

地域連携による教育活動＞【基本的な記載事項】（特になし）【第３期中期目標期間に係る特記事項】○

1999 年より、取手アートプロジェクト（TAP=Toride Art Project）として、市民と取手市、東京芸術大学の三者が共同で、芸術による文化都市を目指す取手のまちをフィールドとして、アーティストの活動支援と、市民の芸術体験・創造活
動の仕組みづくりにより、芸術表現を通じた新しい価値観の創造を目指した活動を展開している。
2018 年度に、本学・取手キャンパスの学生食堂について、学生や教員らの作品を展示するギャラリーを併設する形でリニューアルを実施した。地元の農産物を食材に使い、市民が気軽に入れる創造・交流の拠点とすることにより、地域連携の促進と教育研究成果の発信を連動させている。また、2018 年度より、経済産業省の支援を受け「半農半芸と食・教育・観光 - 創造型体験サービス産業人材育成事業」を新たに開始した。同事業では、「農」と「芸術」を体感する仕組みを取り入れた食・教育・観光による創造型体験サービス産業を担う人材の教育プログ
ラムを開発し、実践を基礎とする先駆的教育環境の整備を進めており、プログラ
ムの一部では上述の食堂を活用し、地域と連携した取組を進めている。
2019 年度には、茨城県取手の取手駅・駅ビル内に、新たなアート施設「たいけん美じゅつ場」をオープンし、施設内には「オープンアーカイブ」と呼ばれる展
示空間や工作室、ライブラリー等を設け、本学の新たな教育研究拠点としつつ、成果の恒常的な発信にも活用している(別添資料 2701-iB-1)。[B.1]〇

2018 年度に香川県・長野県、2019 年度に長崎県と、活力ある地域づくりや人材育成・交流を図り、地域社会の発展に寄与することを目的とした連携・協力に関する基本協定を締結した(別添資料 2702-iB-2)。[B.1]〇

社会的課題の解決や、地域社会・産業界からのニーズに即した社会実践型の芸
術教育プログラムとして、産学連携・地域連携の共同事業・研究・アートプロジ
ェクトを多数実施している。また、学術動向やこれからの社会を踏まえた教育プ
ログラムの充実として、国内他大学・機関、産業界・自治体等から多様な講師を招聘し、特別講義・演習・講評会等を実施している (別添資料 2702-i3-8【再掲】、
3-9【再掲】)。[B.1]- 2-16 -東京芸術大学美術研究科＜選択記載項目Ｃ

教育活動の状況

教育の質の保証・向上＞【基本的な記載事項】（特になし）【第３期中期目標期間に係る特記事項】〇

大学全体として、毎年度２回の授業評価アンケートを行い、その回答結果を各教員にフィードバックし、各教員には学生からの指摘を確認してもらった上で授業評価への対応アンケートに回答してもらい、授業改善に役立てている。また、教育担当理事を中心とする教育推進室でアンケートの結果報告を行い、課題と対策について検討している。[C.1]○

美術研究科では、各専攻において公開型講評会等を行い、教育および評価の透明性を図るとともに、教員同士の相互評価および授業内容等について共有・意見交換をしている。また、外部評論家、美術家等をゲストに招き、教育現場に外部からの評価・意見を積極的に取り入れている。加えて、国際共同プログラムや産学・地域連携プロジェクト等においても、成果発信の為の一般展示や、連携相手も含めた形での講評会等を行い、幅広い批評の機会としている。[C.1] [C.2]○

教員・学生および教育現場の運営を支える事務職員の国際対応力向上に係るＳ
Ｄとして、毎年度継続的に、e ラーニングシステムによる英語学習、2 週間～１カ月間の英国等における海外語学研修、ビジネス英文書研修等を実施している。
また、2017 年度から、外国人留学生と職員との交流授業を実施しており、本学に在籍する外国人留学生をチューターとして、週 1 回・45 分(年間で計 20 回程度)、
研修受講者と留学生で少人数のグループを組み、様々なトピックに沿って英語でディスカッションを行い、スピーキング・リスニング・ボキャブラリーの各能力を総合的に向上させると同時に、異文化理解を深めることに繋がっている。[C.1]〇

教育研究および大学運営等のグローバル化に係る総合的・多角的な自己評価・
第三者評価として、毎年度、「スーパーグローバル大学創成支援事業自己評価書」
および「外部評価書」を学内委員会・外部委員会により策定し、各年度の取組を振り返るとともに、今後に向けた課題・展望を整理し、持続的な改善に繋げている(別添資料 2702-iC-1、C-2)。[C.2]- 2-17 -東京芸術大学美術研究科＜選択記載項目Ｄ

教育活動の状況

学際的教育の推進＞【基本的な記載事項】（特になし）【第３期中期目標期間に係る特記事項】○

クロス・アポイントメント制度等により、海外一流大学等から卓越した芸術家・指導者を「東京藝術大学卓越教員」として継続的に招聘・配置することにより、指導体制の強化・充実を図りつつ、教員の多様性を向上させている。また、特別講義等を他学部・研究科の学生も参加可能な形で開催することにより、グローバ
ルかつ学際的な教育の推進に繋げている。(別添資料 2702-iD-1) [D.1]○

国内他大学・機関との連携による学際的な教育として、2016 年度より東京工業大学と共同研究会「TechArt 越境」を実施しており、その一環として、大学院において「デザインプロジェクト授業」を開講している。加えて、本学の日本画研究室及び文化財保存修復日本画研究室、愛知県立芸大学、東京文化財研究所とが連携し、膠についての文化研究、普及を目指した作家・教育者・技術者による活動を実施している。[D.1]○2018 年度、JAXA より油井亀美也宇宙飛行士を招聘し、シンポジウム「未来創発講座（第 2 回）―宇宙と芸術における未来への創造の可能性－」を開催するなど、海外大学・機関、国内他大学・機関、産業界・自治体等から、アーティスト・研究者・実務家等の多様な講師を招聘し、幅広い学問分野の特別講義等を実施している(別添資料 2702-i3-9【再掲】)。[D.1]○2016 年度より、芸術と科学が互いに重なり合い共有できる力を探求するための、多様なアプローチの展開を目的とした学長直属の「Arts Meet Science プロ
ジェクト」を展開している。[D.1]2019 年度には第 3 回目のイベントとして、「美と科学；より豊かな社会を目指して」をテーマに、沖縄科学技術大学院大学学長ピーター・グルース氏らをゲストに迎え、また、本学と東京大学医学部の現役生も登壇し、講演・ディスカッシ
ョン・演奏を実施した。

- 2-18 -東京芸術大学美術研究科＜選択記載項目Ｅ

教育活動の状況リカレント教育の推進＞【基本的な記載事項】
・

リカレント教育の推進に寄与するプログラムが公開されている刊行物、ウェブ
サイト等の該当箇所（別添資料 2702-iE-1～E-4）

・

指標番号２、４（データ分析集）【第３期中期目標期間に係る特記事項】○

2017 年度より、SOMPO ホールディングス株式会社と連携し、「芸術×福祉」の視点を軸として、多様な人々が共生できる社会環境を創り出す人材育成を目的として履修証明プログラム「Diversity on the Arts Project （DOOR）」を開講している。本プログラムは、芸術やダイバーシティに関する知識を習得する講義に加えて、介護施設を活用したより実践的な実習などを展開し、社会人と東京藝術大学の学部生・大学院生が共に学修する場を設けている。修了生は、コミュニケーションの場を作るクリエイタとして、地域や医療福祉施設など多様性を持つ人々が存在する場所で活躍している(別添資料 2702-iE-1)。[E.1]○2017 年度より、多様な感性を育む「美術」においてその「授業」の具体的な内容をリサーチすることで、授業そのものの多様性を通じ美術・芸術について教育
現場の理解を深め美術界全体の活性化に繋げることを目標とし、「全国美術・教育リサーチプロジェクト」を実施している。2018 年度には、幼稚園から大学までの美術教育の流れを体感する展覧会・シンポジウム「美術の授業ってなんだろう？」を開催し、2019 年度には、国外の事例や作品も含めて調査を行い、美術教
育のあるべき姿を考えることを通じて美術と社会の関係性を考え、これからの時代に必要な美術教育のビジョンを描くため、展覧会・シンポジウム「こんな授業を受けてみたい！」を開催した(別添資料 2702-iE-2)。[E.1]○2019 年度、「文化庁 文化芸術による子供育成総合事業」として「芸術系教科等担当教員等研修」を実施した。他教科に比べ、学校内における研鑽の機会が乏しい美術や音楽といった芸術系教科等担当教員を対象に、文化と教育両分野の一体的な学習プログラムを提供した。[E.1]○

一般市民や子供たちを対象とした様々な公開講座を継続的に開催し、2016～19
年度で計 174 件を実施し、4,464 名を集客した。また 2019 年度より、企業人や経営者が ART を学ぶ「出前講座」を開講し、芸術文化が有する力を様々な業界・組織の経営や現場に繋げている(別添資料 2702-iE-3-1,E-3-2、E-4)。[E.1]- 2-19 -東京芸術大学美術研究科
分析項目Ⅱ

教育成果の状況＜必須記載項目１
・

教育成果の状況卒業（修了）率、資格取得等＞

標準修業年限内卒業（修了）率（別添資料 2702-ii1-1_標準修業年限内卒業率(美術研究科) )[2016～19 年度]）

・ 「標準修業年限×1.5」年内卒業（修了）率（別添資料 2702-ii1-2_「標準修業年限×1.5」年内卒業率(美術研究科)[2016～19 年度]）・博士の学位授与数（課程博士のみ）（入力データ集）

・

指標番号 14～20（データ分析集）【第３期中期目標期間に係る特記事項】〇

国内外の様々な展覧会・コンペティション・コンクール・学会等において、美術研究科の学生および修了生が多数の受賞をしており、本学における学修の成果を発揮している(別添資料 2702-ii1-3)。[1.2][1.3]〇

本学学生の活動・活躍については、新聞・Web・テレビ等のメディアからの注目を集め、多数の記事や番組等が報じられており、教育成果の社会発信および本学のプレゼンス向上に繋がっている (別添資料 2702-ii1-4)。[1.2][1.3]〇

教育成果の社会への発信として、国内および海外において多数の展覧会や作・発表等活動を実施している(別添資料 2702-i4-8【再掲】)。
例えば、海外大学との交流展覧会を、韓国のソウル大学校、台湾赤粒画廊、タイのチェンマイ大学、ミャンマーのバガン漆芸技術大学、オーストラリアのメル
ボルン大学、フィンランドのユヴァスキュラ美術館等で開催したほか、地域・産学連携等による成果を、茨城県大子町の県北芸術祭、福島県磐梯山慧日寺資料館、
青森県酸ヶ湯温泉の旅館、上野動物園、浅草文化観光センター、天王洲セントラ
ルタワー、世界のカバン博物館等、各プロジェクトに係る場において展覧会等を開催することで多様な観客等に発信し、教育成果を公開するとともに、地域の活性化や社会への還元等に繋げている。[1.1][1.3]- 2-20 -東京芸術大学美術研究科＜必須記載項目２

教育成果の状況

就職、進学＞【基本的な記載事項】
・

指標番号 21～24（データ分析集）【第３期中期目標期間に係る特記事項】〇

2016 年度～2018 年度の進路状況調査の集計・分析結果では、美術学部・研究科の卒業・修了生の大半は、独立か就職(正規雇用・非正規雇用)か等の形態によらず、社会において専門技能・知識を活かして「アーティストとしての活動」を実施していることが分かる(別添資料 2702-ii2-1)。[2.1]
一時的な仕事・任期付雇用等の割合の多さも、卒業・修了後にひとつの活動に絞るわけではなく、キャリアの段階やタイミングに応じて、様々な活動・仕事の組み合わせやバランス(＝ポートフォリオ)を柔軟に変化させていくキャリア・モ
デルとして説明ができ、本学における学修・経験を基盤として、自身の能力を社会において最大限活かせるような活動形態をとっている。[2.1]〇

本学の卒業・修了生の活動・活躍については、歴代の同窓生も近年の若手アーティストも含め、新聞・Web・テレビ等のメディアからの注目を集め、多数の記事や番組等が報じられており、国内外で社会や文化に大きく影響を与えるとともに、教育成果の社会発信および本学のプレゼンス向上に繋がっている (別添資料
2702-ii2-2)。[2.2]- 2-21 -東京芸術大学美術研究科＜選択記載項目Ａ

教育成果の状況卒業（修了）時の学生からの意見聴取＞【基本的な記載事項】
・ 学生からの意見聴取の概要及びその結果が確認できる資料（別添資料 2702-iiA1_学習と学生生活アンケート 2016・2018(美術研究科・抜粋)）【第３期中期目標期間に係る特記事項】〇

学習と学生生活アンケートにおいて、「カリキュラムの構成」について「満足している」または「まあ満足している」と回答した修了年次学生(修士課程 2 年生
および博士後期課程 3 年生)は、2016 年度の 61.0％に対して、2018 年度は 75.0％と数値が向上した(別添資料 2702-iiA-1)。[A.1]〇

上記アンケートにおいて、修了年次学生からの「大学への要望や期待すること」
として、「授業方法の工夫や改善」は、2016 年度の 26.8％に対して、2018 年度
は 20.0％と数値が改善した。また、「実習室や練習室の充実」についても、同 29.3％
から 20.0％に数値が改善した。
上記の２項目を含め、要望・期待に係る全 13 項目のうち 11 項目について、2016年度に対して 2018 年度の数値が改善している(別添資料 2702-iiA-1)。[A.1]〇

また、上記アンケート結果等の学生の要望を踏まえ、学習環境・学生生活環境の改善として、2018 年度および 2019 年度に、以下の施策を実施した。
2018 年 9 月、附属図書館を国際藝術リソースセンターとしてリニューアルし、
図書館としての基本性能が大幅に補強され、収容能力は従来の 1.6 倍となり、学生からの要望が多かった開架率は 19％（7 万冊）から 50％（18 万冊）に増加した。新設した「ラーニングコモンズ」は、用途に応じて自由に組み替えられるオ
リジナルの家具を配置しており、空間・壁面を利用したコンサート、展示、ワー
クショップ等のイベントにも対応できる本学ならではのスペースである。これにより、2018 年度アンケートでは、図書館に係る満足度が大きく向上した。[A.1]2019 年度は、学生サポートの充実としてキャリア支援室を設置したほか、保健管理センターの機能充実として、自分の特性に悩みを持つ学生に対してスタッフによる相談日を増やし、その才能を開発する支援、大学生活への適応に問題を抱えている場合の解決に向けた支援等を充実させた。[A.1]
その他、2019 年度に、外国語科目の充実として、言語・音声トレーニングセン
ターやグローバルサポートセンターにおける特別講座を拡充した。[A.1]- 2-22 -東京芸術大学美術研究科＜選択記載項目Ｂ

教育成果の状況卒業（修了）生からの意見聴取＞【基本的な記載事項】
・卒業（修了）後、一定年限を経過した卒業（修了）生についての意見聴取の概要及びその結果が確認できる資料（別添資料 2702-iiB-1、B-2）【第３期中期目標期間に係る特記事項】〇

2019 年度に「キャリア支援室」を立ち上げ、在学生が卒業後の具体的なイメージを描く力を育むためのガイダンスを懇談会形式で開催した。また、ダイバーシ
ティ推進室においても、若手教職員や学生にとって身近な立場からの経験談や助言を与えるため、卒業生が経験を語る会［美術編］等を開催し、本学を卒業して各分野で活躍する若手の OG を講師に迎え、女性のキャリア設計やライフイベン
トと仕事の両立に関する体験談を交えたトークセッションを実施した。卒業・修了生から在学生に、社会において役立つ知識や技術等について直接伝えつつ、大学の教育プログラムや学生支援の方策に係る意見聴取の場としても機能させた(別添資料 2702-iB-1)。[B.1]〇2016 年 12 月に、かつて本学で学び、現在母国の芸術系大学で教鞭を執る元留学生を招き「Global Homecoming」を開催した。「藝大で学ぶということ」をテーマとしてフォーラム等を行い、また、個別のインタビューを実施し、本学の教育の特徴や、その成果について意見を聴取し、外国人留学生に対する支援の改善や、大学全体のグローバル展開や国際交流の促進に繋げた(別添資料 2702-iB-2)。
[B.1]- 2-23 -東京芸術大学美術研究科＜選択記載項目Ｃ

教育成果の状況

就職先等からの意見聴取＞【基本的な記載事項】
・

就職先や進学先等の関係者への意見聴取の概要及びその結果が確認できる資料（別添資料 2702-iiC-1）【第３期中期目標期間に係る特記事項】〇

2017 年 2 月に、「企業から見た東京藝術大学」として、本学の卒業・修了生が就職した企業や関係のある企業等を対象に、本学が定めるディプロマ・ポリシーに基づく教育の成果等に関するアンケートを行い、本学の卒業・修了生が有する
学習成果等について調査・分析を実施した。
結果は、５段階評定のうち「とてもあてはまる」、「まああてはまる」という肯定的意見が、「芸術に関する基礎知識や理論を身につけている」「大学において専攻した分野の専門的かつ応用力のある知識・技術がある」「企画・アイディ
アなどの創造力がある」及び「行動力・実行力がある」の４項目について 80％以
上、その他２項目でも 70％以上の評価を得たほか、すべての評価項目の平均においても 61.8％という評価を得た(別添資料 2702-iiC-1)。[C.1]〇2019 年 9 月に、第４期中期目標・計画の策定等に向けて実施予定である本調査に先立つ予備的調査のひとつとして、東京藝大の卒業・修了生を近年採用した民間企業３社(情報通信, IT, 製造・サービス)を対象として調査を実施した。
その結果、本学の卒業・修了生の強みとして「企画力、クリエイティブ力」等が挙げられ、その強みや特性が業務においても活かされているとの回答があった。今後更に詳細な調査を実施していく段階ではあるものの、本学の卒業・修了
生に対する期待・ニーズは高く、今後ますます必要とされている人材であることが確認できた (別添資料 2702-iiC-2)。[C.1]- 2-24 -東京芸術大学美術研究科【参考】データ分析集
指標
番号

区分

１．学生入学・在籍状況データ

２．教職員データ

３．進級・卒業
データ

４．卒業後の進路
データ

※

指標一覧
データ・指標指標の計算式1

女性学生の割合

女性学生数／学生数2

社会人学生の割合

社会人学生数／学生数

3

留学生の割合留学生数／学生数

4

正規課程学生に対する科目等履修生等の比率

科目等履修生等数／学生数

5

海外派遣率

海外派遣学生数／学生数

6

受験者倍率

受験者数／募集人員

7

入学定員充足率

入学者数／入学定員

8

学部生に対する大学院生の比率

大学院生総数／学部学生総数

9

専任教員あたりの学生数

学生数／専任教員数10

専任教員に占める女性専任教員の割合

女性専任教員数／専任教員数11

本務教員あたりの研究員数

研究員数／本務教員数12

本務教員総数あたり職員総数

職員総数／本務教員総数13

本務教員総数あたり職員総数（常勤、常勤以外別）

職員総数（常勤）／本務教員総数
職員総数（常勤以外）／本務教員総数

14

留年率

留年者数／学生数

15

退学率

退学者・除籍者数／学生数

16

休学率

休学者数／学生数

17

卒業・修了者のうち標準修業年限内卒業・修了率

18

標準修業年限内での卒業・修了者数／卒業・修了者数
卒業・修了者のうち標準修業年限×１．５年以内で 標準修業年限×１．５年以内での卒業・修了者の卒業・修了率
数／卒業・修了者数

19

受験者数に対する資格取得率

合格者数／受験者数

20

卒業・修了者数に対する資格取得率

合格者数／卒業・修了者数

21

進学率

進学者数／卒業・修了者数

22

卒業・修了者に占める就職者の割合

就職者数／卒業・修了者数

23

職業別就職率

職業区分別就職者数／就職者数合計

24

産業別就職率

産業区分別就職者数／就職者数合計

部分の指標（指標番号８、12～13）については、国立大学全体の指標のため、学部・研究科等ごとの現況調査表の指標には活用しません。

- 2-25 -東京芸術大学音楽学部

３．音楽学部（１）音楽学部の教育目的と特徴

・・・・・・・・・・・ ３-２（２）「教育の水準」の分析・・・・・・・・・・・

分析項目Ⅰ

３-３

教育活動の状況 ・・・・・・・・・ ３-３
必須記載項目１・・・・・・・・・・・・・３-３
必須記載項目２・・・・・・・・・・・・・３-３
必須記載項目３・・・・・・・・・・・・・３-４
必須記載項目４・・・・・・・・・・・・・３-６
必須記載項目５・・・・・・・・・・・・・３-８
必須記載項目６・・・・・・・・・・・・・３-10
必須記載項目７・・・・・・・・・・・・・３-11
必須記載項目８・・・・・・・・・・・・・３-12
選択記載項目Ａ・・・・・・・・・・・・・３-13
選択記載項目Ｂ・・・・・・・・・・・・・３-15
選択記載項目Ｃ・・・・・・・・・・・・・３-17
選択記載項目Ｄ・・・・・・・・・・・・・３-18
選択記載項目Ｅ・・・・・・・・・・・・・３-20

分析項目Ⅱ

教育成果の状況 ・・・・・・・・・ ３-21
必須記載項目１・・・・・・・・・・・・・３-21
必須記載項目２・・・・・・・・・・・・・３-22
選択記載項目Ａ・・・・・・・・・・・・・３-23
選択記載項目Ｂ・・・・・・・・・・・・・３-24
選択記載項目Ｃ・・・・・・・・・・・・・３-25【参考】データ分析集

指標一覧 ・・・・・・・ ３-26

- 3-1 -

東京芸術大学音楽学部（１）音楽学部の教育目的と特徴
東京芸術大学は、第３期中期目標・計画期間における教育内容及び教育の成果等に関する目標として、「長きに亘り培ってきた伝統的な芸術教育手法や、社会的要請を踏まえた芸術教育内容を継承しつつ、グローバル人材育成を推進するための世界水準の教育を実施し、確固とした基礎技術や高い芸術性を備えることはもとより、芸術における国際展開やイノベーションの実践、現代社会と有機的な関係を持つことができる創造的人材を育成する」ことを掲げている。
この大学全体としての目標を踏まえつつ、音楽学部においては、以下を目的・特徴として、教育の推進および質の向上を図っている。

１．音楽学部は、音楽についての深い学識と高い技術を授け、音楽の各分野における創造、表現、研究に必要な優れた能力を養い、社会的要請に応える人材の育成を目的としている。具体的には、優れた表現者(演奏家、作曲家、指揮者など)や、広く社会の文化発展に寄与し核となる人材の養成を目指す。
２．本学部においては、西洋音楽を取り入れその普及を図るとともに、我が国固有の音楽の継承と研究にも努めてきた。こうした二つの音楽伝統を受け継ぐ一方で、近年、音楽の持つ文化的な意義のみならず経済的・社会的意義が広く認識されてきたこと、デジタル技術をはじめとする科学技術の進展により音楽芸術においても急速に新しい表現方法が展開されつつあることをも視野に入れて、我が国の音楽文化の創造的な発展の道を主導的に切り開いていく。
３．本学部の教育における、専門性の一層の深化、関連する幅広い知識や言語に関する技能等の習得、各科が横断的・総合的に係ることのできるプロジェクトの発信や学生の主体的取組の推進のため、演奏藝術センターや言語・音声トレーニングセン
ターといった学内共同教育研究施設との連携を強化する。
４．本学は、大学全体として、芸術により社会に貢献できる大学として活動することを重視しており、本学部においても、社会との接点を持った取組を推進して、地域に開かれた大学として活動を展開する。

- 3-2 -

東京芸術大学音楽学部

教育活動の状況（２）「教育の水準」の分析
分析項目Ⅰ

教育活動の状況＜必須記載項目１

学位授与方針＞【基本的な記載事項】
・

公表された学位授与方針（別添資料 2703-i1-1_音楽学部のディプロマ・ポリシー[2019 年度]）

【第３期中期目標期間に係る特記事項】（特になし）＜必須記載項目２

教育課程方針＞【基本的な記載事項】
・

公表された教育課程方針（別添資料 2703-i2-1_音楽学部のカリキュラム・ポリシー[2019 年度]）

【第３期中期目標期間に係る特記事項】（特になし）- 3-3 -

東京芸術大学音楽学部＜必須記載項目３

教育活動の状況

教育課程の編成、授業科目の内容＞【基本的な記載事項】
・

体系性が確認できる資料（別添資料 2703-i3-1_音楽学部・各学科の教育課程表）（別添資料 2703-i3-2_コース・ナンバリング[2019 年度]）
（別添資料 2703-i3-3_教職課程、博物館学課程(学芸員資格)[2019 年度]）

・

自己点検・評価において体系性や水準に関する検証状況が確認できる資料（別添資料 2703-i3-4_大学機関別認証評価・自己評価書(2017 年度)【抜粋】）（別添資料 2703-i3-5_第３期中期目標・計画期間における教育研究等に係る自己点検・評価書[2016-2019 年度]【抜粋】 ）【第３期中期目標期間に係る特記事項】〇

音楽の諸領域における実技教育・専門教育について、教員と学生が 1 対 1 で行う個人レッスンや少人数のグループ指導を中心として、別添資料 2703-i2-1 のカ
リキュラム・ポリシーおよび別添資料 2703-i3-1,3-2 の教育課程表、コース・ナンバリングで示す通り、体系的・実践的なカリキュラムを構築している。
また、主として実技や演習の一環として、以下に記載するように、社会実践や国際的な活動等によるアクティブラーニングを中心とした教育を実施することにより、主体性を持って多様な人々と協働する力や、予見の困難な時代の中で新たな価値を創造していく力を育て、優れた表現者や広く社会の文化発展に寄与し核となる人材を養成している。[3.1]〇2016 年度には、飛び入学を起点とする、個人レッスン時間の倍増や外国人招聘
教員の配置等による特別カリキュラムとして、「スペシャルソリストプログラム（ＳＳＰ：Special Soloist Program）」を創設した。[3.1][3.2][3.3]〇2018 年 4 月に本学は、世界最高峰のオーケストラの一つであるベルリン・フィ
ルハーモニー管弦楽団員の養成を目的とする「ベルリン・フィルハーモニー・カ
ラヤン・アカデミー」と、人材育成に係る協定を締結した。同アカデミーと大学とが人材育成に係る連携協定を締結するのは世界初であり、この協定の締結により同アカデミーのヴァイオリン部門に「東京藝術大学枠」が設けられ、試験が毎年行われ、合格者は 2 年間同アカデミーに留学でき、派遣者には寄附金を原資とする奨学金によりサポートが行われる。全国各地の子ども達を対象とした「早期教育プロジェクト（ＥＥＰ：Early Education Project）」や「中学生対象の早期- 3-4 -

東京芸術大学音楽学部

教育活動の状況

英才プログラム（東京藝大ジュニア・アカデミー）」の実施、「スーパーグロー
バルハイスクール」に指定された附属音楽高等学校における教育プログラムの改革、「飛び入学」試験を起点とした「スペシャルソリストプログラム」の整備、ＳＧＵ事業等による海外一流演奏家のユニット誘致等の計画的な展開と併せて、この協定締結により、国際舞台で躍動する世界トップアーティストの戦略的育成に 向 け た 一 貫 型 人 材 育 成 プ ロ グ ラ ム が 構 築 さ れ た ( 別 添 資 料 2703-i3-6) 。
[3.1][3.2][3.3]〇

社会的課題の解決や、地域社会・産業界からのニーズに即した社会実践型の芸
術教育プログラムとして、東京都足立区における市民との共同によるアートプロ
ジェクト等を多数実施している。また、民間企業・自治体・官公庁等からの年間
約 150 件の演奏依頼や、被災地における復興支援コンサートの開催等も、学生にとって実践の場となっている。(別添資料 2703-i3-7、3-8、3-9)。[3.2]○パリ国立高等音楽院やベルリン・フィルハーモニー管弦楽団等、海外大学・機関等から毎年度 50～70 名の一線級アーティストを短～長期間において招聘し、学生への実技レッスンをはじめ、学生・教員等との合同演奏会を実施する等、世界トップアーティスト育成プログラムを展開している。[3.3]〇グローバル人材の育成、多文化共生・異文化コミュニケーション、ダイバーシ
ティの促進など、学術動向やこれからの社会を踏まえた教育プログラムの充実として、海外大学・機関、国内他大学・機関、産業界・自治体等から多様な講師を招聘し、特別講義等を実施している(別添資料 2703-i3-10)。 [3.3]○

教養教育の一環である外国語教育の充実として、言語・音声トレーニングセン
ターにおける TOEFL 対策科目の新規開講、ドイツ語・フランス語・イタリア語・
英語の特別集中講座の実施、グローバルサポートセンターにおける集中講義「Introduce Yourself as an Artist～自分と作品を世界に語ろう～」の実施、elearning システム(英語自習システム)の無償提供、英文ライティング・サポートの実施等、国際的な場で専門技能を発揮し、グローバルに活躍できる人材を育成する為の取組を総合的に推進した。[3.4]〇

学部・学科を超えた交流科目の推進により、幅広い教養を身につけるための教育の質の確保・充実を図った(別添資料 2703-i3-11)。[3.4]- 3-5 -

東京芸術大学音楽学部＜必須記載項目４

教育活動の状況

授業形態、学習指導法＞【基本的な記載事項】
・

１年間の授業を行う期間が確認できる資料（別添資料 2703-i4-1_音楽学部・研究科の学事歴[2019 年度]）

・

シラバスの全件、全項目が確認できる資料、学生便覧等関係資料（別添資料 2703-i4-2_Web シラバスの csv データ[2019 年度]）
（別添資料 2703-i4-3_音楽学部・履修便覧[2019 年度]）

・協定等に基づく留学期間別日本人留学生数（別添資料 2703-i4-4_協定などに基づく留学期間別日本人留学生数(音楽学部)[2016～18 年度]）

・

インターンシップの実施状況が確認できる資料（別添資料 2703-i4-5_「大学等におけるインターンシップに関する調査」の調査票[2017 年度]）

・

指標番号５、９～10（データ分析集）（海外派遣率、専任教員あたりの学生数、専任教員に占める女性教員の割合）【第３期中期目標期間に係る特記事項】〇

海外大学、産業界、地方自治体等との連携プロジェクトをアクティブラーニン
グおよび実践的な学修の場として機能させており、韓国芸術総合学校との交流演
奏会、東京都足立区北千住における市民との共同によるアートプロジェクト等を多数実施している。また、民間企業・自治体・官公庁等からの年間約 150 件の演奏依頼や、被災地における復興支援コンサートの開催等も、現場教育および学修
成果発信の場となっている(別添資料 2703-i3-7、3-8、3-9【再掲】)。[4.1][4.2]〇

本学の千住キャンパスに設置されたアートリエゾンセンターを中心とした、足立区および区内小中学校等との連携による「音楽教育支援活動」「福祉と子育て事業」「芸術によるまちづくり事業」などの芸術文化事業に学生が参画し、芸術の力で地域社会の豊かな発展に寄与するという、社会における実践的学習プログ
ラムとして機能している。(別添資料 2703-i3-7【再掲】)。[4.1][4.2]〇

音楽学部音楽環境創造科では、台南大学と「芸術アニメーションと音楽のための新たな共同制作技法」に係る国際共同授業を実施している。この共同制作は、
情報通信技術や多様なメディアを活用した国際共同プログラムであり、インター
ネットによる映像と音楽データの共有によって時間をフレーム単位で管理し、異- 3-6 -

東京芸術大学音楽学部

教育活動の状況なる専門領域の映像制作者と作曲者による同時共同制作の方法や、録音された音
楽の素材を多数の作曲者によって同時にタイムライン上で変調や編集を行いながら制作する方法を実験している。(別添資料 2703-i3-7【再掲】)。[4.1][4.3]〇

言語・音声トレーニングセンターにおける TOEFL 対策科目において、自学自習
および模擬テストの受験のための TOEFL 受験に対応した e-Learning システムを活用したほか、希望した学生が自由に使える英語学習用 e-Learning システムを導入し、学生の語学学修環境の質を向上させた。[4.3]〇

指標番号９の「専任教員あたり学生数」について、2016 年度の約 13.16 名に対して 2019 年度は約 12.78 名と少人数教育の体制が促進されおり、また、ダイバーシティ推進室を中心とした取組の成果として、指標番号 10 の「女性教員の割合」
について、2016 年度の 23.7%に対して 2019 年度は 26.3%に増加している[4.4]〇

教員と学生が 1 対 1 で行う個人レッスンや少人数のグループ指導を中心とした授業形態により、学生それぞれの技量に合わせたきめ細やかな個別指導を行い、教育の質の充実を図るため、各専門分野の優れた専任教員および非常勤講師を配置している(別添資料 2703-i4-6、4-7)。[4.4]〇

学修成果の可視化および社会への発信として、国内及び海外における演奏会・研究発表等活動の場が豊富にあり、教員からの評価や様々な観客等からの批評により、教育・指導の場としても機能している(別添資料 2703-i4-8)。
例えば、2018 年度には、本学と英国王立音楽院の学生による合同オーケストラの交流演奏会を英国と日本において開催した（英国王立音楽院及びオックスフォ
ード、郡山市及び本学での合計４公演）。また同年、本学においてシベリウス音
楽院との交流演奏会、延世大学校との交流演奏会を開催した。2019 年度には学生
オーケストラが、南仏ラ・クロワ・ヴァルメールでの吹奏楽フェスティヴァルとパリ日本文化会館での演奏を実施した。[4.7]〇

本学の奏楽堂における「モーニング・コンサート」では、作曲、声楽、ピアノ、
オルガン、弦楽、管打楽の各専攻科から選抜された優秀な学生が各回２名ずつソリストとして、あるいは作曲家としてプロのオーケストラと共演することで、音楽家としての成長や研究のさらなる向上に寄与しつつ、教育成果の可視化と社会への発信を実現している(別添資料 2703-i4-9)。[4.7]- 3-7 -

東京芸術大学音楽学部＜必須記載項目５

教育活動の状況履修指導、支援＞【基本的な記載事項】
・

履修指導の実施状況が確認できる資料（別添資料 2703-i5-1）

・

学習相談の実施状況が確認できる資料（別添資料 2703-i5-2）

・

社会的・職業的自立を図るために必要な能力を培う取組が確認できる資料（別添資料 2703-i5-3、5-4、5-5）

・履修上特別な支援を要する学生等に対する学習支援の状況が確認できる資料（別添資料 2703-i5-6）【第３期中期目標期間に係る特記事項】〇

2018 年度に「江崎スカラーシップ」を創設し、従来からの奨学金制度も含め、音楽学部の学生を年間 50～60 名程度採用している(別添資料 2703-i5-7)。[5.1]
また、海外留学を希望する学生に対し 40 万円を一括給付する「海外留学支援奨学金」制度および、外部語学試験で成績を得た者を対象とする「語学学習奨励奨学金」を毎年度実施している(別添資料 2703-i5-8)。[5.1]
加えて、音楽学部・研究科独自の支援制度として、2017 年度に「宗次德二海外
留学支援奨学金」が創設された。これは、海外の高等教育機関への留学や、海外で開催される国際コンクールへの参加、海外での実技指導者からのレッスン受講等を目指す学生に、最大で年額 200 万円の奨学金給付を行うものであり、世界トップアーティストの育成促進に繋がっている(別添資料 2703-i5-9)。[5.1]〇2018 年度にベルリン・フィルハーモニー・カラヤン・アカデミーと締結した人材育成に係る協定(特別選抜制度)に基づき、毎年度、「派遣オーディション」を実施し、学生のキャリア支援に繋げている。オーディション合格者については、
アカデミーに係る授業料全額が、宗次德二様（カレーハウス CoCo 壱番屋創業者、
NPO 法人イエロー・エンジェル理事長）からのご寄附により支援される(別添資料
2703-i5-10)。[5.1][5.3]〇

個別指導による教育環境を基盤として、多数の演奏会の開催や、個々の学生の発展段階に応じた実技教育等により、学修成果の可視化と適切な履修指導に繋げている(別添資料 2703-i4-6～4-9【再掲】)。[5.2]- 3-8 -

東京芸術大学音楽学部〇

教育活動の状況2017 年度に、音楽分野における学生のキャリア支援を目的に、世界三大音楽レーベルの一つである（株）ワーナーミュージック・ジャパンと連携し、本学が主体となり「藝大レーベル」を立ち上げ、在学中における演奏音源をデジタル配信するという、国内の音楽大学では初となる取組を開始した。同年６月７日から配
信リリースされた本学の学生代表９組の演奏を収録したアルバム「東京藝大音楽学部 推薦学生によるクラシックから純邦楽まで！現在（いま）聴くべき究極（９曲）！」は iTunes クラシックチャートにて第１位になるなど、高い評価を得た。
(別添資料 2703-i5-11)。 [5.3]〇2019 年度に「キャリア支援室」を立ち上げ、他の学内組織と連携し、アーティ
ストや研究者として社会で活動していく為の知識・スキルの修得に繋がる多様な講座や、卒業生との懇談会等を開催している。また、民間企業等による就職説明会や各種セミナー等も多数開催している。(別添資料 2703-i5-3、5-4)。 [5.3]加えて、各種展覧会や演奏会の補助業務などを通じて、学生の職業観、勤労観を涵養するとともに経済的支援を行う「学内ワークスタディ」により、毎年度、全学で約 400 名の学生を支援している(別添資料 2703-i5-5)。 [5.1][5.3]〇2018 年 10 月、東京藝術大学と株式会社小学館との共同事業として、本学上野キャンパス内に「藝大アートプラザ」を開設した。藝大アートプラザは、本学の学生・教職員・卒業生の作品を中心に展示・販売を行うギャラリー・ショップであり、日本初の大型美術全集の刊行など長年に亘り芸術関連書籍の出版を手掛けてきた小学館の財産・ノウハウと、日本で唯一の総合芸術大学として教育研究活動を推進してきた藝大のアート・リソースとを結びつけ、広く社会や世界に開かれた場として発信し、学生・卒業生等のキャリア支援や、子どもたちに対する更なる芸術教育の普及・充実にも繋げていく事業である。[5.1][5.3]
藝大アートプラザでは、本学の学生・卒業生等の作品を「常設展」および「企画展」の形式により展示・販売しており、基本的に売上の 50％が当該作家に還元される仕組みであり、教育研究成果を広く社会に発信するとともに、作家としての活動を支援している。「常設展」・「企画展」のいずれでも、絵画・彫刻・工芸等の美術作品だけでなく、音楽分野等も含め、総合芸術大学ならではの多様な作品を展示・販売している。[5.1][5.3]- 3-9 -

東京芸術大学音楽学部＜必須記載項目６

教育活動の状況

成績評価＞【基本的な記載事項】
・

成績評価基準（別添資料 2703-i6-1_音楽学部規則）（別添資料 2703-i6-2_東京藝術大学成績評価に関する申合せ）

・

成績評価の分布表（別添資料 2703-i6-3_成績評価の分布表(音楽学部)[2019 年度]）

・

学生からの成績評価に関する申立ての手続きや学生への周知等が明示されている資料（別添資料 2703-i6-4_成績評価に関する申立て等に係る資料）【第３期中期目標期間に係る特記事項】〇

専門実技科目の成績については、芸術評価は個々の教員によって観点が異なる
ため、担当教員だけでなく当該科あるいは専攻の複数の教員の評価を総合して判定することにより、透明性・客観性の確保を図っている。音楽学部の場合は、複数の教員や一般の観覧客が参加する公開試験・演奏会等を実施し、教員間の合議によって成績評価をしている。また、公開試験や演奏会に海外大学・国内他大学・産業界等から外部の専門家を招聘するなど、第三者の視点も取り入れることで、評価の厳格化を図っている(別添資料 2703-i6-5)。[6.1]〇

各学生の学修成果は、国内及び海外における演奏会や研究発表等、多様な実践の場によって可視化および社会に発信されており、その機会における教員および外部専門家による批評等を踏まえ、成績評価が行われている(別添資料 2703-i38【再掲】、2703-i4-8,4-9【再掲】)。[6.2]- 3-10 -東京芸術大学音楽学部＜必須記載項目７

教育活動の状況卒業（修了）判定＞【基本的な記載事項】
・

卒業又は修了の要件を定めた規定（別添資料 2703-i7-1_音楽学部・卒業要件単位(履修便覧より抜粋)）

・

卒業又は修了判定に関する教授会等の審議及び学長など組織的な関わり方を含めて卒業（修了）判定の手順が確認できる資料（別添資料 2703-i7-2_卒業および卒業試験に係る規定(学則および音楽学部規則、早期卒業内規より抜粋)）【第３期中期目標期間に係る特記事項】〇

学位授与方針に従って卒業認定基準を規定し、具体的な卒業要件単位数や履修
年次、履修方法等については、入学時に配布する履修便覧等やオリエンテーショ
ン、ウェブサイト等を通じて学生に周知を図っている(別添資料 2703-i7-1 および別添資料 2703-i4-3【再掲】)。[7.1]○

音楽学部では、作曲科は作品試験、声楽科・器楽科・邦楽科は演奏試験により卒業を判定している。卒業演奏会は、毎年度 12 月～１月に本学の奏楽堂等において一般公開で実施されている。音楽環境創造科は「卒業制作・研究」を卒業要件とし、「卒業制作・論文発表会」として広く一般に公開している。楽理科は「卒業論文」を要件としており、毎年３月に卒業論文発表会を開催している。卒業試
験にあたっては、複数の教員が演奏・作品・論文等の評価を行い、外部のゲスト
評価者等からのコメントを合議の際の参考にするなどの過程を経て、客観性を高めている(別添資料 2703-i7-3-1～7-3-3)。[7.2]○

卒業生の中から、各学科の優秀者に対しては「安宅賞」「アカンサス音楽賞」「同声会賞」を授与し、今後の音楽活動の励みとなすほか、専攻分野別に各種賞を授与している。このような受賞者はその後コンクールでの優勝や他の賞を多く受賞するなど卒業後の音楽家としてのキャリア形成に一定の成果が認められる。
[7.0]- 3-11 -東京芸術大学音楽学部＜必須記載項目８

教育活動の状況

学生の受入＞【基本的な記載事項】
・

学生受入方針が確認できる資料（別添資料 2703-i8-1_音楽学部のアドミッション・ポリシー[2019 年度]）

・入学者選抜確定志願状況における志願倍率（文部科学省公表）

・

入学定員充足率（別添資料 2703-i8-2_入学定員充足率(音楽学部)[2016-19 年度]）

・

指標番号１～３、６～７（データ分析集）【第３期中期目標期間に係る特記事項】○

2016 年度より、多様な学生を確保するため、国際バカロレア資格を含む外国学校出身者特別選抜を開始した。加えて、音楽学部スペシャルソリストプログラム（SSP：Special Soloist Program）のための「飛び入学試験」を実施し、成績優秀者として SSP で入学する者に対して、入学料・授業料が免除となる学生納付金免除制度を創設した。飛び入学試験については、これまでに 2 名の合格者が出ている(別添資料 2703-i8-3、8-4)。[8.1][8.2]○

入試情報の発信に係る特設 Web サイトを新設し、毎年度の新入生アンケート等の結果に基づき同サイトのコンテンツを調整しているほか、Twitter を用いて本学入試に係るニュースを配信するなど、情報発信・入試広報の強化・充実に努めている。また、2019 年度には、本学全体の Web サイトをリニューアルし、受験生も含めて社会に向けた情報発信を強化した(別添資料 2703-i8-5)。[8.1] [8.2]○

音楽学部志願者について、2016 年度入試の受験倍率が約 3.52(受験者数 834 名)だったのに対して、2017 年度～19 年度は、平均受験倍率が約 3.71(平均受験者数
約 879 名)と、増加傾向にある。 [8.1]○

音楽学部では、毎年度、７月下旬の土日にオープンキャンパスを開催し、入試広報に力を入れている。実施に当たっては Web 事前申込み制を導入し利用者の利便性を向上させ、来場者アンケートの結果を踏まえ、年々内容を充実させている(別添資料 2703-i8-6)。[8.1]- 3-12 -東京芸術大学音楽学部＜選択記載項目Ａ

教育活動の状況

教育の国際性＞【基本的な記載事項】
・

協定等に基づく留学期間別日本人留学生数（別添資料 2703-i4-4_協定などに基づく留学期間別日本人留学生数(音楽学部)[2016～18 年度]【再掲】）・

指標番号３、５（データ分析集）【第３期中期目標期間に係る特記事項】〇

グローバル人材の育成、多文化共生・異文化コミュニケーション等に係る教育プログラムの充実として、海外大学・機関からの多様な講師を招聘による特別講
義等の開催や、海外大学との交流演奏会・共同授業等を実施している(別添資料
2703-i3-7【再掲】、3-10【再掲】)。 [A.1]○2016 年度以降、新たに、リューベック音楽大学、トリニティ・ラバン音楽院と国際交流協定を締結し、共同授業や共同演奏会等の取組を進めている。 [A.1]
また、パリ国立高等音楽院やベルリン・フィルハーモニー管弦楽団等、連携関係にある海外大学・機関等から毎年度 50～70 名の一線級アーティストを短～長期間において招聘し、学生への実技レッスンをはじめ、学生・教員等との合同演奏会を実施し、教育のグローバル化を促進している。[A.1]○

全学として海外実践研修型授業への学内助成事業「アーツ・スタディ・アブロ
ード・プログラム(ASAP)」を毎年度実施し、参加学生を「海外派遣奨学金」により支援することで、海外における学生の教育研究活動を促進している。この仕組
みにより、音楽学部の学生が、英国湖水地方音楽祭・講習会、シカゴにおける・
Midwest Band Clinic、オランダにおける HornWeek-International Horn Festival
MAASTRICHT、ザルツブルク・モーツァルテウム大学、リューベック音楽大学、韓国芸術総合学校等との交流授業・演奏会等に参加し、海外での実践的な学修・経験を積んだ(別添資料 2703-iA-1)。[A.1]○2018 年度に、本学と 20 年来の交流協定関係にある英国王立音楽院との学生による合同オーケストラを結成し、英国と日本において交流演奏会を開催した。管
弦楽の編成を両学が半々に分担し、古典音楽の第一人者であるマエストロ、トレヴァー・ピノック氏の指揮で、6 月 21 日の英国王立音楽院デュークス・ホール（英国ロンドン）を皮切りに、22 日にはシェルドニアン・ホール（英国オックスフォ- 3-13 -東京芸術大学音楽学部

教育活動の状況ード）、その後日本に場所を移し、26 日には郡山市市民文化センターと公演を重ね、27 日に本学奏楽堂においてツアーのフィナーレを飾るコンサートを開催した(別添資料 2703-iA-2)。[A.1]○2016 年度より、「日 ASEAN 芸術文化交流が導く多角的プロモーション」として「大学の世界展開力強化事業(ASEAN)」の採択を受け、カンボジア、ラオス、ミャ
ンマー、ベトナム、タイの５カ国に所在する８校の国立芸術系大学と連携し、相互の課題解決や特色を踏まえた交流を進める国際共同プロジェクトを展開している。音楽学部の学生は、ミャンマー国立文化芸術大学、タイのシラパコーン大学、ベトナム国家音楽院との交流授業・共同演奏会等を実施し、海外における実践的な学修・経験を積んだ(別添資料 2703-iA-3-1,A-3-2)。[A.1]○

教養教育の一環である外国語教育の充実として、言語・音声トレーニングセン
ターにおける TOEFL 対策科目の新規開講、ドイツ語・フランス語・イタリア語・
英語の特別集中講座の実施、グローバルサポートセンターにおける集中講義「Introduce Yourself as an Artist～自分と作品を世界に語ろう～」の実施、elearning システム(英語自習システム)の無償提供、英文ライティング・サポートの実施等、国際的な場で専門技能を発揮し、グローバルに活躍できる人材を育成する為の取組を総合的に推進した。[A.1]〇

海外留学を希望する学生に対し 40 万円を一括給付する「海外留学支援奨学金」
制度および、外部語学試験で成績を得た者を対象とする「語学学習奨励奨学金」
を毎年度実施している(別添資料 2703-i5-8【再掲】)。[A.1]
加えて、音楽学部・研究科独自の支援制度として、2017 年度に「宗次德二海外
留学支援奨学金」が創設し、海外の高等教育機関への留学や、海外で開催される国際コンクールへの参加、海外での実技指導者からのレッスン受講等を目指す学
生に、奨学金を休符している(別添資料 2703-i5-9【再掲】)。[A.1]○

特設 web サイト「GEIDAI×GLOBAL」(https://global.geidai.ac.jp/)において、大学全体のグローバル化に向けた取組・事業の紹介、国際共同授業や学生の海外
留学・海外研修に係るレポート・体験記、外部語学試験で好成績を得て「語学学習奨励奨学金」の採択を受けた学生による「藝大生の語学学習法」、海外留学の手引きや奨学金情報、外国人留学生向けの各種案内等の様々な情報・コンテンツを公開している(別添資料 2703-iA-4)。[A.1]- 3-14 -東京芸術大学音楽学部＜選択記載項目Ｂ

教育活動の状況

地域連携による教育活動＞【基本的な記載事項】（特になし）【第３期中期目標期間に係る特記事項】○

本学の千住キャンパスに設置されたアートリエゾンセンターを中心とした、足立区および区内小中学校等との連携による「音楽教育支援活動」「福祉と子育て事業」「芸術によるまちづくり事業」などの芸術文化事業に学生が参画し、芸術の力で地域社会の豊かな発展に寄与するという、社会における実践的学習プログ
ラムとして機能している。(別添資料 2703-i3-7【再掲】)。[B.1]○2017 年度に文化庁委託事業の一環として実施した「アーツによる復興支援と地方創生」プロジェクトでは、福島県（福島市、郡山市、いわき市、会津若松市）
において、教員、学生、卒業生が中心となり、県や地域の教育委員会等とも協力
し、統廃合される６つの小中学校の校歌をメドレーとして編曲する「西田地区「閉校校歌」復活プロジェクト」や地域の介護施設や温泉ホテルと連携した「津軽三味線・箏・尺八コンサート」など、復興支援を引き継ぐとともに、より地域活性化や地方創生に結び付く事業を展開するなど、芸術分野にしかできない復興支
援、地方創生支援を実施した。[B.1]○

2018 年度には、熊本県立劇場の復興推進事業と連携し、「東京藝術大学音楽学
部早期教育プロジェクト in 熊本×アートキャラバンくまもと♯306 東京藝大ウィンドオーケストラ熊本復興特別演奏会 ～玉名女子高等学校吹奏楽部と共に～」として、学生の社会実践プログラムによる地域貢献を実施した。[B.1]○

2018 年度に香川県・長野県、2019 年度に長崎県と、活力ある地域づくりや人材育成・交流を図り、地域社会の発展に寄与することを目的とした連携・協力に関する基本協定を締結した(別添資料 2703-iB-1)。[B.1]○

我が国の芸術文化の振興・持続的な発展や、国際展開等を推進するため、大学の枠を超えた連携・協力により、芸術実践活動や人材育成共同プログラム等をダ
イナミックに展開することを目的に、2016 年 7 月に、「芸術系大学コンソーシア
ム」を本学主導により新たに設立した(別添資料 2703-iB-2)。[B.1]
2019 年度末時点で、58 大学が加盟している(国立４・公立 11・私立 43)。

- 3-15 -東京芸術大学音楽学部

教育活動の状況本コンソーシアムでは、特設ウェブサイトを構築し、各大学の特色や取組等の情報発信を行うとともに、文化庁とも連携し、「文化芸術アソシエイツ育成プロ
グラム」事業として、カリキュラム開発やプログラム研修会を開催した。同研修会では、芸術系大学連携による「アーツプロジェクト」を実施し、宮城県気仙沼
市及び熊本市において、各地域の教育委員会等と連携しながら、地元の小中学生を対象とした楽器の実技指導や美術作品制作補助を行ったほか、若手芸術家と被災地の子供とのコラボレーションによる「復興のためのファンファーレ」、「復興の歌」の作曲・演奏を行った。さらに、文化庁庁舎における「Artsin Bunkacho」
開催の他、小学生を対象とし、日本の伝統文化体験である「日本舞踊」のワークショップを実施するなど、芸術による地域活性化・復興支援等に資する取組を数多く実施した。
2019 年度には、「文化庁 文化芸術による子供育成総合事業」として「芸術系教科等担当教員等研修」を実施した。他教科に比べ、学校内における研鑽の機会が乏しい美術や音楽といった芸術系教科等担当教員を対象に、文化と教育両分野の一体的な学習プログラムを提供した。また、文化庁主催・全国芸術系大学コンソーシアム共催により「伝統音楽指導者研修会」を実施した。[B.1]○

社会的課題の解決や、地域社会・産業界からのニーズに即した社会実践型の芸
術教育プログラムとして、産学連携・地域連携の共同事業・研究・アートプロジ
ェクトや、民間企業・自治体・官公庁等からの依頼による演奏を多数実施している。また、国内他大学・機関、産業界・自治体等から多様な講師を招聘し、特別講義等を実施している (別添資料 2703-i3-7～3-10【再掲】)。[B.1]- 3-16 -東京芸術大学音楽学部＜選択記載項目Ｃ

教育活動の状況

教育の質の保証・向上＞【基本的な記載事項】（特になし）【第３期中期目標期間に係る特記事項】〇

大学全体として、毎年度２回の授業評価アンケートを行い、その回答結果を各教員にフィードバックし、各教員には学生からの指摘を確認してもらった上で授業評価への対応アンケートに回答してもらい、授業改善に役立てている。また、教育担当理事を中心とする教育推進室でアンケートの結果報告を行い、課題と対策について検討している。[C.1]○

音楽学部では、各学科・専攻において公開型のレッスン・研究指導・演奏会・発表会等を行い、教育および評価の透明性を図るとともに、教員同士の相互評価
および授業内容等について共有・意見交換をしている。また、国内外の音楽家・評論家等をゲストに招き、教育現場に外部からの評価・意見を積極的に取り入れている。加えて、国際共同プログラムや産学・地域連携プロジェクト等においても、成果発信の為の一般公開型の演奏会等を行い、幅広い批評の機会としている(別添資料 2703-i6-5【再掲】、2703-i7-3-1～7-3-3【再掲】)。[C.1] [C.2]○

教員・学生および教育現場の運営を支える事務職員の国際対応力向上に係るＳ
Ｄとして、毎年度継続的に、e ラーニングシステムによる英語学習、2 週間～１カ月間の英国等における海外語学研修、ビジネス英文書研修等を実施している。
また、2017 年度から、外国人留学生と職員との交流授業を実施しており、本学に在籍する外国人留学生をチューターとして、週 1 回・45 分(年間で計 20 回程度)、
研修受講者と留学生で少人数のグループを組み、様々なトピックに沿って英語でディスカッションを行い、スピーキング・リスニング・ボキャブラリーの各能力を総合的に向上させると同時に、異文化理解を深めることに繋がっている。[C.1]〇

教育研究および大学運営等のグローバル化に係る総合的・多角的な自己評価・
第三者評価として、毎年度、「スーパーグローバル大学創成支援事業自己評価書」
および「外部評価書」を学内委員会・外部委員会により策定し、各年度の取組を振り返るとともに、今後に向けた課題・展望を整理し、持続的な改善に繋げている(別添資料 2703-iC-1、C-2)。[C.2]- 3-17 -東京芸術大学音楽学部＜選択記載項目Ｄ

教育活動の状況

学際的教育の推進＞【基本的な記載事項】（特になし）【第３期中期目標期間に係る特記事項】○

クロス・アポイントメント制度等により、海外一流大学等から卓越した芸術家・指導者を「東京藝術大学卓越教員」として継続的に招聘・配置することにより、指導体制の強化・充実を図りつつ、教員の多様性を向上させている。また、特別講義等を他学部・研究科の学生も参加可能な形で開催することにより、グローバ
ルかつ学際的な教育の推進に繋げている。(別添資料 2703-iD-1) [D.1]○

海外大学・機関、国内他大学・機関、産業界・自治体等から、アーティスト・研究者・実務家等の多様な講師を招聘し、幅広い学問分野の特別講義等を実施している(別添資料 2703-i3-10【再掲】)。[D.1]
例えば 2019 年度においては、文部科学省初等中等教育局教育課程課教科調査官による「現代的な教育課題」の講義、ヤマハ株式会社の楽器営業統括部の専門家・スタッフによる「楽器学」の講座、現役のピアニストおよび投資アドバイザーによる「若手音楽家のためのキャリア展開支援」の講座等を開催した。[D.1]○2016 年度より、芸術と科学が互いに重なり合い共有できる力を探求するための、多様なアプローチの展開を目的とした学長直属の「Arts Meet Science プロ
ジェクト」を展開している。[D.1]2016 年 9 月には第 1 回目の公開イベント「芸術と科学に共通するバックグラン
ドとは何か？」を、パネリストに、様々なバックグラウンドを持つ世界的なアーティストであるヨーヨー・マ氏、音楽家であり科学者でもあるトーマス・コーン
バーグ氏等を招いて開催した。2017 年度には第 2 回目のイベントとして、世界的な学術出版社である Springer Nature とコラボレーションし、同社が取り組んでいるディスカッション・シンポジウム・シリーズ「Nature Café」の第 19 回として、「芸術はなぜ人の心を動かすのか～音楽と医学の学問的融合の発展を目指して」を開催した。2019 年度には第 3 回目のイベントとして、「美と科学；より豊かな社会を目指して」をテーマに、沖縄科学技術大学院大学学長ピーター・グルース氏らをゲストに迎え、また、本学と東京大学医学部の現役生も登壇し、講演・
ディスカッション・演奏を実施した。

- 3-18 -東京芸術大学音楽学部○

教育活動の状況2016 年度、順天堂大学と包括連携協定を締結し、音楽セラピー等の共同研究の推進や、解剖・病理分野と美術解剖学における連携、順天堂医院におけるホスピ
タルアート・ヒーリング アートの展開など、医学・医療と芸術の融合および相乗効果の最大化を目指した取組を学生の参加も含めて進めている。[D.1]○

共同利用施設・附属センターとして、芸術情報センター、言語・音声トレーニ
ングセンター、大学美術館、演奏芸術センター、社会連携センター、グローバル
サポートセンターを設置しており、それぞれが有する人材・資源・ネットワーク
等を活用した様々な授業科目を開設し、学際的な教育プログラムを提供している（別添資料 2703-iD-2）。[D.1]〇

学部・学科を超えた交流科目を多数開設することにより、学際的な教育を推進
し、幅広い教養を身につけるための教育の質の確保・充実を図っている(別添資料
2703-i3-11【再掲】)。[D.1]- 3-19 -東京芸術大学音楽学部＜選択記載項目Ｅ

教育活動の状況リカレント教育の推進＞【基本的な記載事項】
・

リカレント教育の推進に寄与するプログラムが公開されている刊行物、ウェブ
サイト等の該当箇所（別添資料 2703-iE-1～E-5）

・

指標番号２、４（データ分析集）【第３期中期目標期間に係る特記事項】○

小中学生を対象とした早期教育プロジェクトについて、2016 年度～2019 年度に計 60 回以上を全国各地で開催している(別添資料 2703-iE-1)。
内容についても、ミニコンサート、模擬演奏などを活発に行い、公開レッスン
以外にも広く地域住民へのアプローチを広げた充実したプログラムとなっている。また同時にアウトリーチ活動（学生達による楽器指導、コンサート、ワークショップ）も平行して活発に進めており、より一層、地方の自治体や音楽機関との連携を深めている。加えて、2018 年度から全日本空輸株式会社（ＡＮＡ）とタ
イアップし、航空賃を負担いただいており、持続可能なプロジェクトとなるよう自助努力を図っている。[E.1]○2017 年度より、義務教育段階からより専門的に音楽を勉強することを可能にする新しい教育システムとして、中学生を対象とする早期英才教育特別コースである「東京藝大ジュニア・アカデミー」を開講している(別添資料 2703-iE-2)。[E.1]○2017 年度には早期教育リサーチ・センターを創設し、音楽における早期教育に関する研究及びこれに基づく教育を行い将来の優れた音楽家育成に貢献するとともに、毎年度、自己点検・評価を実施し、継続的に検証・改善している。[E.1]○2019 年度、「文化庁 文化芸術による子供育成総合事業」として「芸術系教科等担当教員等研修」を実施した。他教科に比べ、学校内における研鑽の機会が乏しい美術や音楽といった芸術系教科等担当教員を対象に、文化と教育両分野の一体的な学習プログラムを提供した。また、文化庁主催・全国芸術系大学コンソー
シアム共催で「伝統音楽指導者研修会」を実施した(別添資料 2703-iE-3)。[E.1]○

一般市民や子供たちを対象とした様々な公開講座を継続的に開催し、2016～19
年度で計 70 件を実施し、2,074 名を集客した。また 2019 年度より、企業人や経営者が ART を学ぶ「出前講座」を開講し、芸術文化が有する力を様々な業界・組織の経営や現場に繋げている(別添資料 2703-iE-4-1,E-4-2、E-5)。[E.1]- 3-20 -東京芸術大学音楽学部
分析項目Ⅱ

教育成果の状況＜必須記載項目１
・

教育成果の状況卒業（修了）率、資格取得等＞

標準修業年限内卒業（修了）率（別添資料 2703-ii1-1_標準修業年限内卒業率(音楽学部) )[2016～19 年度]）

・ 「標準修業年限×1.5」年内卒業（修了）率（別添資料 2703-ii1-2_「標準修業年限×1.5」年内卒業率(音楽学部)[2016～19 年度]）
・

指標番号 14～20（データ分析集）【第３期中期目標期間に係る特記事項】〇

国内外の様々なコンクール・コンペティション・学会等において、音楽学部の学生および卒業生が多数の受賞をしており、本学における学修の成果を発揮している(別添資料 2703-ii1-3)。[1.2][1.3]
特筆すべき実績としては、2016 年度の「フランツ・リスト国際ピアノコンクー
ル」において器楽科の学部生が第 1 位を獲得、2017 年度の「ルトスワフスキ国際
チェロコンクール」において器楽科の学部生が第 1 位および最優秀演奏特別賞を獲得、2018 年度には、音楽学部生が、スロヴェニアにおける第 9 回国際サクソフォンコンクール SAXGO18・第１位、オーストラリアにおける第 25 回ヨハネス・ブ
ラームス国際コンクール・第 2 位、ロシアにおける第 1 回ヴィクトル・トレチャ
コフ国際ヴァイオリン・コンクール・第 2 位をそれぞれ獲得するなど、ヨーロッパを代表する数々のコンクールで成果を上げている。
また、2019 年度においても、歴史と伝統のある難関なコンクールとして知られる第 68 回ミュンヘン国際音楽コンクールにおけるチェロ部門での日本人初となる優勝のほか、第 26 回ブルクハルト国際音楽コンクール、第７回アドルフ・サッ
クス国際コンクール、第 15 回ルーマニア国際音楽コンクール等において、音楽学部生(出身学生含む)が受賞をしている。[1.2][1.3]〇

本学学生の活動・活躍については、新聞・Web・テレビ等のメディアからの注目を集め、多数の記事や番組等が報じられており、教育成果の社会発信および本学のプレゼンス向上に繋がっている (別添資料 2703-ii1-4)。[1.2][1.3]〇

教育成果の社会への発信として、国内および海外において多数の演奏会等を開催している(別添資料 2703-i3-7,3-8,4-8,4-9【いずれも再掲】)。[1.1][1.3]- 3-21 -東京芸術大学音楽学部＜必須記載項目２

教育成果の状況

就職、進学＞【基本的な記載事項】
・

指標番号 21～24（データ分析集）【第３期中期目標期間に係る特記事項】〇

指標 21 の進学率は、毎年度 40～45%と高い数字で推移しており、本学大学院または海外の大学院・音楽院へ留学する者が多く、高い専門性を基盤として継続的にステップアップを志す者が多いことが分かる。[2.1]〇2016 年度～2018 年度の進路状況調査の集計・分析結果では、音楽学部・研究科の卒業・修了生の大半は、独立か就職(正規雇用・非正規雇用)か等の形態によらず、社会において専門技能・知識を活かして「アーティストとしての活動」を実施していることが分かる(別添資料 2703-ii2-1)。
一時的な仕事・任期付雇用等の割合の多さも、卒業・修了後にひとつの活動に絞るわけではなく、キャリアの段階やタイミングに応じて、様々な活動・仕事の組み合わせやバランス(＝ポートフォリオ)を柔軟に変化させていくキャリア・モ
デルとして説明ができ、本学における学修・経験を基盤として、自身の能力を社会において最大限活かせるような活動形態をとっている。[2.1]〇

本学の卒業・修了生の活動・活躍については、歴代の同窓生も近年の若手アーティストも含め、新聞・Web・テレビ等のメディアからの注目を集め、多数の記事や番組等が報じられており、国内外で社会や文化に大きく影響を与えるとともに、教育成果の社会発信および本学のプレゼンス向上に繋がっている (別添資料
2703-ii2-2)。[2.2]- 3-22 -東京芸術大学音楽学部＜選択記載項目Ａ

教育成果の状況卒業（修了）時の学生からの意見聴取＞【基本的な記載事項】
・

学生からの意見聴取の概要及びその結果が確認できる資料（別添資料 2703-iiA-1_学習と学生生活アンケート 2016・2018(音楽学部・抜粋)）【第３期中期目標期間に係る特記事項】〇

学習と学生生活アンケートにおいて、「あなたは、入学前に比べて自分の能力が向上したと思いますか。」という設問について、「考えていた以上に向上した」
または「向上した」と回答した卒業年次学生(学部４年生)は、2016 年度の 56.3％
に対して、2018 年度は 71.4％と数値が向上した。[A.1]〇

また、上記アンケートにおける「この１年間で、自分が目標としていた水準に達成できましたか。」という設問について「目標以上に達成できた」「達成できた」または「ほぼ達成できた」と回答した卒業年次学生(学部４年生)は、2016 年
度の 50.0％に対して、2018 年度は 57.1％と数値が向上した(別添資料 2703-iiA1)。[A.1]〇

上記アンケート結果等の学生の要望を踏まえ、学習環境・学生生活環境の改善
として、2018 年度および 2019 年度に、以下の施策を実施した。
2018 年 9 月、附属図書館を国際藝術リソースセンターとしてリニューアルし、
図書館としての基本性能が大幅に補強され、収容能力は従来の 1.6 倍となり、学生からの要望が多かった開架率は 19％（7 万冊）から 50％（18 万冊）に増加した。新設した「ラーニングコモンズ」は、用途に応じて自由に組み替えられるオ
リジナルの家具を配置しており、空間・壁面を利用したコンサート、展示、ワー
クショップ等のイベントにも対応できる本学ならではのスペースである。これにより、2018 年度アンケートでは、図書館に係る満足度が大きく向上した。[A.1]2019 年度は、上記アンケートにおいて多くの要望があったことを受け、音楽学
部練習室・講義室の改善、ピアノ椅子・譜面台等の充実を実施した。[A.1]
また、学生サポートの充実としてキャリア支援室を設置したほか、保健管理センターの機能充実として、自分の特性に悩みを持つ学生に対してスタッフによる相談日を増やし、その才能を開発する支援、大学生活への適応に問題を抱えている場合の解決に向けた支援等を充実させた。[A.1]
その他、2019 年度に、外国語科目の充実として、言語・音声トレーニングセン
ターやグローバルサポートセンターにおける特別講座を拡充した。[A.1]- 3-23 -東京芸術大学音楽学部＜選択記載項目Ｂ

教育成果の状況卒業（修了）生からの意見聴取＞【基本的な記載事項】
・卒業（修了）後、一定年限を経過した卒業（修了）生についての意見聴取の概要及びその結果が確認できる資料（別添資料 2703-iiB-1～B-3）【第３期中期目標期間に係る特記事項】〇

2019 年度に「キャリア支援室」を立ち上げ、在学生が卒業後の具体的なイメージを描く力を育むためのガイダンスを懇談会形式で開催した。また、ダイバーシ
ティ推進室においても、若手教職員や学生にとって身近な立場からの経験談や助言を与えるため、卒業生が経験を語る会［音楽編］等を開催し、本学を卒業して各分野で活躍する若手の OG を講師に迎え、女性のキャリア設計やライフイベン
トと仕事の両立に関する体験談を交えたトークセッションを実施した。卒業・修了生から在学生に、社会において役立つ知識や技術等について直接伝えつつ、大学の教育プログラムや学生支援の方策に係る意見聴取の場としても機能させた(別添資料 2703-iB-1)。 [B.1]〇

2016～2017 年度にかけて、音楽学部・研究科の音楽創造・研究センターにおいて、音楽活動支援の今後の方向性を見据えるための調査として、卒業者・修了者を対象にアンケートを実施し、報告書を発表した(別添資料 2703-iB-2)。
昭和 51 年度～平成 19 年度入学者（計 32 学年）の、20～60 代の卒業・修了生を分析対象として、178 名からアンケートの回答を得て、卒業・修了後の状況、
現在の職業・年収、現在の仕事に対する満足度、働く上で特に必要だと思うスキル、在学中に身につけたかったスキル等について分析した。
「在学中に身につけたかったスキル」は、ほぼすべての年代の回答が「社会で必要とされる音楽家になるために必要なスキル」「フリーランス・アーティスト
として活動していくために必要なスキル」に集約され、各種キャリア支援に係る取組 (別添資料 2703-i5-3【再掲】)等の充実に反映している。 [B.1]〇2016 年度に、かつて本学で学び、現在母国の芸術系大学で教鞭を執る元留学生
を招き「Global Homecoming」を開催した。「藝大で学ぶということ」をテーマとしてフォーラム等を行い、また、個別のインタビューを実施し、本学の教育の特徴や、その成果について意見を聴取し、外国人留学生に対する支援の改善や、大学全体のグローバル展開や国際交流の促進に繋げた(別添資料 2703-iB-3)。[B.1]- 3-24 -東京芸術大学音楽学部＜選択記載項目Ｃ

教育成果の状況

就職先等からの意見聴取＞【基本的な記載事項】
・

就職先や進学先等の関係者への意見聴取の概要及びその結果が確認できる資料（別添資料 2703-iiC-1）【第３期中期目標期間に係る特記事項】〇

2017 年 2 月に、「企業から見た東京藝術大学」として、本学の卒業・修了生が就職した企業や関係のある企業等を対象に、本学が定めるディプロマ・ポリシーに基づく教育の成果等に関するアンケートを行い、本学の卒業・修了生が有する
学習成果等について調査・分析を実施した。
結果は、５段階評定のうち「とてもあてはまる」、「まああてはまる」という肯定的意見が、「芸術に関する基礎知識や理論を身につけている」「大学において専攻した分野の専門的かつ応用力のある知識・技術がある」「企画・アイディ
アなどの創造力がある」及び「行動力・実行力がある」の４項目について 80％以
上、その他２項目でも 70％以上の評価を得たほか、すべての評価項目の平均においても 61.8％という評価を得た(別添資料 2703-iiC-1)。[C.1]〇2019 年 9 月に、第４期中期目標・計画の策定等に向けて実施予定である本調査に先立つ予備的調査のひとつとして、東京藝大の卒業・修了生を近年採用した民間企業３社(情報通信, IT, 製造・サービス)を対象として調査を実施した。
その結果、本学の卒業・修了生の強みとして「企画力、クリエイティブ力」等が挙げられ、その強みや特性が業務においても活かされているとの回答があった。今後更に詳細な調査を実施していく段階ではあるものの、本学の卒業・修了
生に対する期待・ニーズは高く、今後ますます必要とされている人材であることが確認できた (別添資料 2703-iiC-2)。[C.1]- 3-25 -東京芸術大学音楽学部【参考】データ分析集
指標
番号

区分

１．学生入学・在籍状況データ

２．教職員データ

３．進級・卒業
データ

４．卒業後の進路
データ

※

指標一覧
データ・指標指標の計算式1

女性学生の割合

女性学生数／学生数2

社会人学生の割合

社会人学生数／学生数

3

留学生の割合留学生数／学生数

4

正規課程学生に対する科目等履修生等の比率

科目等履修生等数／学生数

5

海外派遣率

海外派遣学生数／学生数

6

受験者倍率

受験者数／募集人員

7

入学定員充足率

入学者数／入学定員

8

学部生に対する大学院生の比率

大学院生総数／学部学生総数

9

専任教員あたりの学生数

学生数／専任教員数10

専任教員に占める女性専任教員の割合

女性専任教員数／専任教員数11

本務教員あたりの研究員数

研究員数／本務教員数12

本務教員総数あたり職員総数

職員総数／本務教員総数13

本務教員総数あたり職員総数（常勤、常勤以外別）

職員総数（常勤）／本務教員総数
職員総数（常勤以外）／本務教員総数

14

留年率

留年者数／学生数

15

退学率

退学者・除籍者数／学生数

16

休学率

休学者数／学生数

17

卒業・修了者のうち標準修業年限内卒業・修了率

18

標準修業年限内での卒業・修了者数／卒業・修了者数
卒業・修了者のうち標準修業年限×１．５年以内で 標準修業年限×１．５年以内での卒業・修了者の卒業・修了率
数／卒業・修了者数

19

受験者数に対する資格取得率

合格者数／受験者数

20

卒業・修了者数に対する資格取得率

合格者数／卒業・修了者数

21

進学率

進学者数／卒業・修了者数

22

卒業・修了者に占める就職者の割合

就職者数／卒業・修了者数

23

職業別就職率

職業区分別就職者数／就職者数合計

24

産業別就職率

産業区分別就職者数／就職者数合計

部分の指標（指標番号８、12～13）については、国立大学全体の指標のため、学部・研究科等ごとの現況調査表の指標には活用しません。

- 3-26 -東京芸術大学音楽研究科

４．音楽研究科（１）音楽研究科の教育目的と特徴（２）「教育の水準」の分析
分析項目Ⅰ・・・・・・・・・・ ４-２

・・・・・・・・・・・

４-３

教育活動の状況 ・・・・・・・・・ ４-３
必須記載項目１・・・・・・・・・・・・・４-３
必須記載項目２・・・・・・・・・・・・・４-３
必須記載項目３・・・・・・・・・・・・・４-４
必須記載項目４・・・・・・・・・・・・・４-６
必須記載項目５・・・・・・・・・・・・・４-８
必須記載項目６・・・・・・・・・・・・・４-10
必須記載項目７・・・・・・・・・・・・・４-11
必須記載項目８・・・・・・・・・・・・・４-12
選択記載項目Ａ・・・・・・・・・・・・・４-13
選択記載項目Ｂ・・・・・・・・・・・・・４-15
選択記載項目Ｃ・・・・・・・・・・・・・４-17
選択記載項目Ｄ・・・・・・・・・・・・・４-18
選択記載項目Ｅ・・・・・・・・・・・・・４-19

分析項目Ⅱ

教育成果の状況 ・・・・・・・・・ ４-20
必須記載項目１・・・・・・・・・・・・・４-20
必須記載項目２・・・・・・・・・・・・・４-21
選択記載項目Ａ・・・・・・・・・・・・・４-22
選択記載項目Ｂ・・・・・・・・・・・・・４-23
選択記載項目Ｃ・・・・・・・・・・・・・４-24【参考】データ分析集

指標一覧 ・・・・・・・ ４-25

- 4-1 -

東京芸術大学音楽研究科（１）音楽研究科の教育目的と特徴
東京芸術大学は、第３期中期目標・計画期間における教育内容及び教育の成果等に関する目標として、「長きに亘り培ってきた伝統的な芸術教育手法や、社会的要請を踏まえた芸術教育内容を継承しつつ、グローバル人材育成を推進するための世界水準の教育を実施し、確固とした基礎技術や高い芸術性を備えることはもとより、芸術における国際展開やイノベーションの実践、現代社会と有機的な関係を持つことができる創造的人材を育成する」ことを掲げている。
この大学全体としての目標を踏まえつつ、音楽研究科においては、以下を目的・特徴として、教育の推進および質の向上を図っている。
１．大学院音楽研究科は、高度に専門的かつ広範な視野に立ち、音楽についての深遠な学識と技術を授けること、音楽に関わる各分野における創造、表現、研究又は音楽に関する職業等に必要な優れた能力を養うこと、さらには自立して創作、研究活動を行うに必要な高い能力を備えた教育研究者の養成を目的としている。優れた表
現者（演奏家、作曲家、指揮者）のみならず、大学・企業・公共機関等における、芸術分野に関する指導者たり得る人材の育成が本研究科の目標である。
２．本研究科は、実技面においても理論的研究面においても、学生や社会の、より広範な需要に応えるために必要な組織改革をおこなっていく。
３．本研究科は学部に比較して、より深い理解と解釈に基づいた質の高い演奏表現・技術をもった演奏家、ならびに幅広い見識や関心に支えられたより深化した専門研究を展開できる研究者の養成のため、大学院教育の質的向上をはかる取組を積極的に構想、展開する。
４．音楽分野への優秀な人材輩出をとおして、日本の音楽教育・音楽文化の基盤形成に貢献する。

- 4-2 -

東京芸術大学音楽研究科

教育活動の状況（２）「教育の水準」の分析
分析項目Ⅰ

教育活動の状況＜必須記載項目１

学位授与方針＞【基本的な記載事項】
・

公表された学位授与方針（別添資料 2704-i1-1_音楽研究科のディプロマ・ポリシー[2019 年度]）

【第３期中期目標期間に係る特記事項】（特になし）＜必須記載項目２

教育課程方針＞【基本的な記載事項】
・

公表された教育課程方針（別添資料 2704-i2-1_音楽研究科のカリキュラム・ポリシー[2019 年度]）

【第３期中期目標期間に係る特記事項】（特になし）- 4-3 -

東京芸術大学音楽研究科＜必須記載項目３

教育活動の状況

教育課程の編成、授業科目の内容＞【基本的な記載事項】
・

体系性が確認できる資料（別添資料 2704-i3-1_音楽研究科(修士課程)の教育課程表[2019 年度]）
（別添資料 2704-i3-2_音楽研究科(博士後期課程)の教育課程表[2019 年度]）
（別添資料 2704-i3-3_コース・ナンバリング[2019 年度]）
（別添資料 2704-i3-4_教職課程 [2019 年度]）

・

自己点検・評価において体系性や水準に関する検証状況が確認できる資料（別添資料 2704-i3-5-1_大学機関別認証評価・自己評価書(2017 年度)【抜粋】）（別添資料 2704-i3-5-2_第３期中期目標・計画期間における教育研究等に係る自己点検・評価書[2016-2019 年度]【抜粋】 ）・

研究指導、学位論文（特定課題研究の成果を含む。）指導体制が確認できる資料（別添資料 2704-i3-6_音楽研究科規則 ）【第３期中期目標期間に係る特記事項】〇

音楽の諸領域における実技教育・専門教育について、教員と学生が 1 対 1 で行う個人レッスンや少人数のグループ指導を中心とした教育体制・研究指導体制を構築している。一方で、異なる専攻の複数の教員による授業の開設を通じた横断的で重層的な学習指導の試み、アンサンブル教育の重視、討論形式の授業の導入など多角的な授業形態を取りいれ、学生の研究内容の深化を目指している。
また、カリキュラムの一環として、以下に記載するように、社会実践や国際共同授業等の機会を多数用意することにより、新たなる時代に対応し、優れたオリ
ジナリティを発揮しつつ、国内外の音楽および芸術諸分野で指導的な立場に立つことができ、社会を牽引していく人材を育てている。[3.1]〇2016 年度、芸術と社会とを繋ぐ人材の育成を強化する為、修士課程にオペラ専
攻を新たに設置し、高度実践型カリキュラムとして、ウィーン音楽大学の元教授であり世界的なオペラ演出家のミヒャエル・テンメ演出によるオペラ定期演奏会「コシ・ファン・トゥッテ」を開催するなど、国際舞台で活躍する教員による世界最高水準の教育プログラムを実施した。[3.1][3.2][3.3][3.5]〇2018 年 4 月に本学は、世界最高峰のオーケストラの一つであるベルリン・フィ
ルハーモニー管弦楽団員の養成を目的とする「ベルリン・フィルハーモニー・カ
ラヤン・アカデミー」と、人材育成に係る協定を締結した。同アカデミーと大学- 4-4 -

東京芸術大学音楽研究科

教育活動の状況とが人材育成に係る連携協定を締結するのは世界初であり、この協定の締結により同アカデミーのヴァイオリン部門に「東京藝術大学枠」が設けられ、試験が毎年行われ、合格者は 2 年間同アカデミーに留学でき、派遣者には寄附金を原資とする奨学金によりサポートが行われる。全国各地の子ども達を対象とした「早期教育プロジェクト」や中学生を対象とした「ジュニア・アカデミー」の実施、「スーパーグローバルハイスクール」に指定された附属音楽高等学校における教育プ
ログラムの改革、「飛び入学」試験を起点とした「スペシャルソリストプログラ
ム」の整備、ＳＧＵ事業等による海外一流演奏家のユニット誘致等の計画的な展開と併せて、この協定締結により、国際舞台で躍動する世界トップアーティストの戦略的育成に向けた一貫型人材育成プログラムが構築された(別添資料 2704i3-7)。[3.1][3.2][3.3]2018 年 7 月には本学において、上記の協定に基づく「派遣者オーディション」の第１回目を実施し、合格した音楽研究科修了生１名について、同アカデミーへの２年間の派遣が決定した (別添資料 2704-i3-8)。[3.1][3.2][3.3]〇

社会的課題の解決や、地域社会・産業界からのニーズに即した社会実践型の芸
術教育プログラムとして、東京都足立区における市民との共同によるアートプロ
ジェクト等を多数実施している。また、民間企業・自治体・官公庁等からの年間
約 150 件の演奏依頼や、被災地における復興支援コンサートの開催等も、学生にとって実践の場となっている。(別添資料 2704-i3-9、3-10、3-11)。[3.2]○パリ国立高等音楽院やベルリン・フィルハーモニー管弦楽団等、海外大学・機関等から毎年度 50～70 名の一線級アーティストを短～長期間において招聘し、学生への実技レッスンをはじめ、学生・教員等との合同演奏会を実施する等、世界トップアーティスト育成プログラムを展開している。[3.3]
また、グローバル人材の育成、多文化共生・異文化コミュニケーション、ダイ

バーシティの促進等、学術動向やこれからの社会を踏まえた教育の充実として、多様な講師による特別講義等を実施している(別添資料 2704-i3-12)。 [3.3]○

言語・音声トレーニングセンターにおける TOEFL 対策科目の新規開講、ドイツ
語・フランス語・イタリア語・英語の特別集中講座の実施、グローバルサポート
センターにおける集中講義「Introduce Yourself as an Artist」の実施、elearning 英語自習システムの無償提供、英文ライティング・サポートの実施等、
グローバルに活躍できる人材を育成する為の取組を総合的に推進した。[3.4]- 4-5 -

東京芸術大学音楽研究科＜必須記載項目４

教育活動の状況

授業形態、学習指導法＞【基本的な記載事項】
・

１年間の授業を行う期間が確認できる資料（別添資料 2704-i4-1_音楽学部・研究科の学事歴[2019 年度]）

・

シラバスの全件、全項目が確認できる資料、学生便覧等関係資料（別添資料 2704-i4-2_Web シラバスの csv データ[2019 年度]）
（別添資料 2704-i4-3-1,4-3-2_音楽研究科・履修便覧[2019 年度]）

・協定等に基づく留学期間別日本人留学生数（別添資料 2704-i4-4_協定などに基づく留学期間別日本人留学生数(音楽研究科)[2016～18 年度]）

・

インターンシップの実施状況が確認できる資料（別添資料 2704-i4-5_大学等におけるインターンシップに関する調査」の調査
票[2017 年度]）

・

指標番号５、９～10（データ分析集）（海外派遣率、専任教員あたりの学生数、専任教員に占める女性教員の割合）【第３期中期目標期間に係る特記事項】〇

海外大学との共同プロジェクトや海外実践型の教育プログラムの充実により、修士課程に係る指標番号５の「在学生の海外派遣率」について、第２期よりも数値が大きく向上しており、第３期中においても、2016 年度の 10.2 ％に対して2018 年度は 24.1％と増加している。[4.1][4.2]〇

海外大学、産業界、地方自治体等との連携プロジェクトをアクティブラーニン
グおよび実践的な学修の場として機能させており、韓国芸術総合学校との交流演
奏会、東京都足立区北千住における市民との共同によるアートプロジェクト等を多数実施している。また、民間企業・自治体・官公庁等からの年間約 150 件の演奏依頼や、被災地における復興支援コンサートの開催等も、現場教育および学修
成果発信の場となっている(別添資料 2704-i3-9～3-11【再掲】)。[4.1][4.2]〇

本学の千住キャンパスに設置されたアートリエゾンセンターを中心とした、足立区および区内小中学校等との連携による「音楽教育支援活動」「福祉と子育て事業」「芸術によるまちづくり事業」などの芸術文化事業に学生が参画し、芸術の力で地域社会の豊かな発展に寄与するという、社会における実践的学習プログ
ラムとして機能している。(別添資料 2704-i3-9【再掲】)。[4.1][4.2]- 4-6 -

東京芸術大学音楽研究科〇

教育活動の状況

音楽音響創造研究分野では、台南大学と「芸術アニメーションと音楽のための
新たな共同制作技法」に係る国際共同授業を実施している。この共同制作は、情報通信技術や多様なメディアを活用した国際共同プログラムであり、インターネットによる映像と音楽データの共有によって時間をフレーム単位で管理し、異なる専門領域の映像制作者と作曲者による同時共同制作の方法や、録音された音楽の素材を多数の作曲者によって同時にタイムライン上で変調や編集を行いながら制作する方法を実験している。(別添資料 2704-i3-9【再掲】)。[4.1][4.3]〇言語・音声トレーニングセンターにおける TOEFL 対策科目において、自学自習および模擬テストの受験のための TOEFL 受験に対応した e-Learning システムを活用したほか、希望した学生が自由に使える英語学習用 e-Learning システムを導入し、学生の語学学修環境の質を向上させた。[4.3]〇

修士課程の指標番号９「専任教員あたり学生数」について、2016 年度の約 4.1名に対して 2019 年度は約 3.7 名と少人数教育の体制が促進されおり、また、ダイバーシティ推進室を中心とした取組の成果として、指標番号 10 の「女性教員の割合」が、2016 年度の 23.7%に対して 2019 年度は 26.3%に増加している[4.4] [4.5]〇

教員と学生が 1 対 1 で行う個人レッスンや少人数のグループ指導を中心とした授業形態により、学生それぞれの技量に合わせたきめ細やかな研究指導を行い、授業の質の充実を図るため、各専門分野の優れた研究指導教員および研究指導補
助教員を配置している(別添資料 2704-i4-6-1,4-6-2、4-7)。[4.4][4.5]〇

学修成果の可視化および社会への発信として、国内及び海外における演奏会・研究発表等活動の場が豊富にあり、教員からの評価や様々な観客等からの批評により、教育・指導の場としても機能している(別添資料 2704-i4-8)。
例えば、2018 年度には、本学と英国王立音楽院の学生による合同オーケストラの交流演奏会を英国と日本において開催した（英国王立音楽院及びオックスフォ
ード、郡山市及び本学での合計４公演）。また同年、本学においてシベリウス音
楽院との交流演奏会、延世大学校との交流演奏会を開催した。2019 年度には学生
オーケストラが、南仏ラ・クロワ・ヴァルメールでの吹奏楽フェスティヴァルとパリ日本文化会館での演奏を実施した。[4.7]- 4-7 -

東京芸術大学音楽研究科＜必須記載項目５

教育活動の状況履修指導、支援＞【基本的な記載事項】
・

履修指導の実施状況が確認できる資料（別添資料 2704-i5-1）

・

学習相談の実施状況が確認できる資料（別添資料 2704-i5-2）

・

社会的・職業的自立を図るために必要な能力を培う取組が確認できる資料（別添資料 2704-i5-3、5-4、5-5）

・履修上特別な支援を要する学生等に対する学習支援の状況が確認できる資料（別添資料 2704-i5-6）【第３期中期目標期間に係る特記事項】〇

2018 年度に「江崎スカラーシップ」を創設し、従来からの奨学金制度も含め、音楽研究科の学生を年間 30 名程度採用している(別添資料 2704-i5-7)。[5.1]
また、海外留学を希望する学生に対し 40 万円を一括給付する「海外留学支援奨学金」制度および、外部語学試験で成績を得た者を対象とする「語学学習奨励奨学金」を毎年度実施している(別添資料 2704-i5-8)。[5.1]
加えて、音楽学部・研究科独自の支援制度として、2017 年度に「宗次德二海外
留学支援奨学金」が創設された。これは、海外の高等教育機関への留学や、海外で開催される国際コンクールへの参加、海外での実技指導者からのレッスン受講等を目指す学生に、最大で年額 200 万円の奨学金給付を行うものであり、世界トップアーティストの育成促進に繋がっている(別添資料 2704-i5-9)。[5.1]〇2018 年度にベルリン・フィルハーモニー・カラヤン・アカデミーと締結した人材育成に係る協定(特別選抜制度)に基づき、毎年度、「派遣オーディション」を実施し、学生のキャリア支援に繋げている。オーディション合格者については、
アカデミーに係る授業料全額が、宗次德二様（カレーハウス CoCo 壱番屋創業者、
NPO 法人イエロー・エンジェル理事長）からのご寄附により支援される(別添資料
2704-i5-10)。[5.1][5.3]2018 年 7 月には本学において、上記の協定に基づく「派遣者オーディション」の第１回目を実施し、合格した音楽研究科修了生１名について、同アカデミーへの２年間の派遣が決定した (別添資料 2704-i3-8【再掲】)。[5.1][5.3]〇

個別指導による教育環境を基盤として、多数の演奏会の開催や、個々の学生の発展段階に応じた実技教育等により、学修成果の可視化と適切な履修・研究指導に繋げている(別添資料 2704-i4-6～4-8【再掲】)。[5.2]- 4-8 -

東京芸術大学音楽研究科〇

教育活動の状況2017 年度に、音楽分野における学生のキャリア支援を目的に、世界三大音楽レーベルの一つである（株）ワーナーミュージック・ジャパンと連携し、本学が主体となり「藝大レーベル」を立ち上げ、在学中における演奏音源をデジタル配信するという、国内の音楽大学では初となる取組を開始した。同年６月７日から配
信リリースされた本学の学生代表９組の演奏を収録したアルバム「東京藝大音楽学部 推薦学生によるクラシックから純邦楽まで！現在（いま）聴くべき究極（９曲）！」は iTunes クラシックチャートにて第１位になるなど、高い評価を得た(別添資料 2704-i5-11)。 [5.3]〇2019 年度に「キャリア支援室」を立ち上げ、他の学内組織と連携し、アーティ
ストや研究者として社会で活動していく為の知識・スキルの修得に繋がる多様な講座や、卒業生との懇談会等を開催している。また、民間企業等による就職説明会や各種セミナー等も多数開催している(別添資料 2704-i5-3、5-4)。 [5.3]加えて、各種展覧会や演奏会の補助業務などを通じて、学生の職業観、勤労観を涵養するとともに経済的支援を行う「学内ワークスタディ」により、毎年度、全学で約 400 名の学生を支援している(別添資料 2704-i5-5)。 [5.1][5.3]〇

入学からの経過期間が１年未満の外国人留学生全員に対して、各研究室に配置した大学院生のチューターが修学・生活支援を実施しており、また、チューター
自身にとってもキャリアおよび職能開発の機会となっている。[5.1][5.3]〇2018 年 10 月、東京藝術大学と株式会社小学館との共同事業として、本学上野キャンパス内に「藝大アートプラザ」を開設した。藝大アートプラザでは、本学の学生・卒業生等の作品を「常設展」および「企画展」の形式により展示・販売
しており、基本的に売上の 50％が当該作家に還元される仕組みであり、教育研究
成果を広く社会に発信するとともに、作家としての活動を支援している。「常設展」・「企画展」のいずれでも、絵画・彫刻・工芸等の美術作品だけでなく、音楽分野等も含め、総合芸術大学ならではの多様な作品を展示・販売している。
[5.1][5.3]- 4-9 -

東京芸術大学音楽研究科＜必須記載項目６

教育活動の状況

成績評価＞【基本的な記載事項】
・

成績評価基準（別添資料 2704-i6-1_音楽研究科規則(抜粋)）（別添資料 2704-i6-2_東京藝術大学成績評価に関する申合せ）

・

成績評価の分布表（別添資料 2704-i6-3_成績評価の分布表(音楽研究科)[2019 年度]）

・

学生からの成績評価に関する申立ての手続きや学生への周知等が明示されている資料（別添資料 2704-i6-4_成績評価に関する申立て等に係る資料）【第３期中期目標期間に係る特記事項】〇

専門実技科目の成績については、芸術評価は個々の教員によって観点が異なる
ため、担当教員だけでなく当該専攻の複数の教員の評価を総合して判定すること
により、透明性・客観性の確保を図っている。音楽研究科の場合は、複数の教員や一般の観覧客が参加する公開試験・演奏会等を実施し、教員間の合議によって成績評価をしている。また、公開試験や演奏会に海外大学・国内他大学・産業界等から外部の専門家を招聘するなど、第三者の視点も取り入れることで、評価の厳格化を図っている(別添資料 2704-i6-5)。[6.1]〇

各学生の学修成果は、国内及び海外における演奏会や研究発表等、多様な実践の場によって可視化および社会に発信されており、その機会における教員および外部専門家による批評等を踏まえ、成績評価が行われている(別添資料 2704-i310【再掲】、2704-i4-8【再掲】)。[6.2]- 4-10 -東京芸術大学音楽研究科＜必須記載項目７

教育活動の状況卒業（修了）判定＞【基本的な記載事項】
・

卒業又は修了の要件を定めた規定（別添資料 2704-i7-1-1,7-1-2_音楽研究科・修了要件(履修内規)）・卒業又は修了判定に関する教授会等の審議及び学長など組織的な関わり方を含めて卒業（修了）判定の手順が確認できる資料（別添資料 2704-i7-2_学位規則・学位審査規則）

・

学位論文の審査に係る手続き及び評価の基準（別添資料 2704-i7-2【再掲】）（別添資料 2704-i7-3_学位論文等評価基準(音楽研究科)）

・修了判定に関する教授会等の審議及び学長など組織的な関わり方が確認できる資料（別添資料 2704-i7-2【再掲】）・

学位論文の審査体制、審査員の選考方法が確認できる資料（別添資料 2704-i7-2【再掲】）【第３期中期目標期間に係る特記事項】〇

学位授与方針に従って修了要件を規定し、具体的な必修科目・履修方法等および、修士論文等・博士論文等に係る提出時期・方法・手続きや、審査・判定体制
および評価方法については、入学時に配布する履修便覧等やオリエンテーショ
ン、ウェブサイト等を通じて学生に周知を図っている(別添資料 2704-i7-1、7-2、7-3 および別添資料 2704-i4-3【再掲】)。[7.1] [7.2]○

音楽研究科では、修士課程においては、修士論文または修士作品もしくは修士
演奏の審査及び最終試験の合格を修了要件としており、修了演奏会は、毎年度 1月～2 月に本学の奏楽堂等において一般公開で実施されている。また、博士後期課程においては、演奏関係の研究領域を専門とする学生は博士リサイタルを行うこととしており、「博士学位審査演奏会」を、本学の奏楽堂等において開催し、各演奏会のアーカイブ映像を「藝大ミュージックアーカイブ」において広く一般に公開している(別添資料 2704-i7-4、7-5)。[7.1] [7.2]○

修了生の中から各専攻の優秀者に対しては「大学院アカンサス音楽賞」を授与し、受賞者はその後コンクールでの優勝や他の賞を多く受賞するなど修了後の音楽家としてのキャリア形成に一定の成果が認められる。 [7.0]- 4-11 -東京芸術大学音楽研究科＜必須記載項目８

教育活動の状況

学生の受入＞【基本的な記載事項】
・

学生受入方針が確認できる資料（別添資料 2704-i8-1_音楽研究科のアドミッション・ポリシー[2019 年度]）

・入学者選抜確定志願状況における志願倍率（文部科学省公表）

・

入学定員充足率（別添資料 2704-i8-2-1,8-2-2_入学定員充足率(音楽研究科)[2016～19 年度]）

・

指標番号１～３、６～７（データ分析集）【第３期中期目標期間に係る特記事項】○

入試情報の発信に係る特設 Web サイトを新設し、毎年度の新入生アンケート等の結果に基づき同サイトのコンテンツを調整しているほか、Twitter を用いて本学入試に係るニュースを配信するなど、情報発信・入試広報の強化・充実に努めている。また、2019 年度には、本学全体の Web サイトをリニューアルし、受験生も含めて社会に向けた情報発信を強化した(別添資料 2704-i8-3)。[8.1] [8.2]○

音楽研究科の音楽文化学専攻においては、毎年度、入学志願者を対象とした研究分野説明会や、教員との個人面談、公開授業等を開催している。 [8.1] [8.2]○

音楽研究科修士課程においては、毎年度、外国人留学生を対象とした入試を実施しており、在籍学生のうち外国人留学生の割合は、2016 年度の 6.1％に対し 2019年度は 7.4％まで増加し、多様性が向上している。 [8.1]
また、同課程の外国人留学生志願者数について、2010～15 年度の平均約 27 名
に対し、2016～19 年度は約 33 名と、増加傾向にある。 [8.1]○

音楽研究科博士後期課程においても、在籍学生のうち外国人留学生の割合は、
2016 年度の 9.5％に対し、2019 年度は 11.9％まで増加している。 [8.1]- 4-12 -東京芸術大学音楽研究科＜選択記載項目Ａ

教育活動の状況

教育の国際性＞【基本的な記載事項】
・ 協定等に基づく留学期間別日本人留学生数（別添資料 2704-i4-4_協定などに基づく留学期間別日本人留学生数(音楽研究科)[2016～18 年度]【再掲】）・

指標番号３、５（データ分析集）【第３期中期目標期間に係る特記事項】〇

グローバル人材の育成、多文化共生・異文化コミュニケーション等に係る教育プログラムの充実として、海外大学・機関からの多様な講師の招聘による特別講
義等の開催や、海外大学との交流演奏会・共同授業等を実施している(別添資料
2704-i3-9【再掲】、3-12【再掲】)。 [A.1]○2016 年度以降、新たに、リューベック音楽大学、トリニティ・ラバン音楽院と国際交流協定を締結し、共同授業や共同演奏会等の取組を進めている。 [A.1]
また、パリ国立高等音楽院やベルリン・フィルハーモニー管弦楽団等、連携関係にある海外大学・機関等から毎年度 50～70 名の一線級アーティストを短～長期間において招聘し、学生への実技レッスンをはじめ、学生・教員等との合同演奏会を実施し、教育のグローバル化を促進している。[A.1]○

全学として海外実践研修型授業への学内助成事業「アーツ・スタディ・アブロ
ード・プログラム(ASAP)」を毎年度実施し、参加学生を「海外派遣奨学金」により支援することで、海外における学生の教育研究活動を促進している。この仕組
みにより、音楽研究科の学生が、英国湖水地方音楽祭・講習会、シカゴにおける・
Midwest Band Clinic、ロシアにおける邦楽公演、オランダにおけるシュニット
ガー･フェスティバル、香港中文大学・台湾国立大学・ソウル国立大学・香港大学との音楽学に係る共同研究会、ザルツブルク・モーツァルテウム大学、リューベック音楽大学、韓国芸術総合学校等との交流授業・演奏会等に参加し、海外での実践的な学修・経験を積んだ(別添資料 2704-iA-1)。[A.1]○2018 年度に、本学と 20 年来の交流協定関係にある英国王立音楽院との学生による合同オーケストラを結成し、英国と日本において交流演奏会を開催した。管
弦楽の編成を両学が半々に分担し、古典音楽の第一人者であるマエストロ、トレヴァー・ピノック氏の指揮で、6 月 21 日の英国王立音楽院デュークス・ホール（英国ロンドン）を皮切りに、22 日にはシェルドニアン・ホール（英国オックスフォ- 4-13 -東京芸術大学音楽研究科

教育活動の状況ード）、その後日本に場所を移し、26 日には郡山市市民文化センターと公演を重ね、27 日に本学奏楽堂においてツアーのフィナーレを飾るコンサートを開催した(別添資料 2704-iA-2)。[A.1]○2016 年度より、「日 ASEAN 芸術文化交流が導く多角的プロモーション」として「大学の世界展開力強化事業(ASEAN)」の採択を受け、カンボジア、ラオス、ミャ
ンマー、ベトナム、タイの５カ国に所在する８校の国立芸術系大学と連携し、相互の課題解決や特色を踏まえた交流を進める国際共同プロジェクトを展開している。音楽研究科の学生は、ミャンマー国立文化芸術大学、タイのシラパコーン
大学、ベトナム国家音楽院との交流授業・共同演奏会等を実施し、海外における実践的な学修・経験を積んだ(別添資料 2704-iA-3-1,A-3-2)。[A.1]○

教養教育の一環である外国語教育の充実として、言語・音声トレーニングセン
ターにおける TOEFL 対策科目の新規開講、ドイツ語・フランス語・イタリア語・
英語の特別集中講座の実施、グローバルサポートセンターにおける集中講義「Introduce Yourself as an Artist～自分と作品を世界に語ろう～」の実施、elearning システム(英語自習システム)の無償提供、英文ライティング・サポートの実施等、国際的な場で専門技能を発揮し、グローバルに活躍できる人材を育成する為の取組を総合的に推進した。[A.1]〇

海外留学を希望する学生に対し 40 万円を一括給付する「海外留学支援奨学金」
制度および、外部語学試験で成績を得た者を対象とする「語学学習奨励奨学金」
を毎年度実施している(別添資料 2704-i5-8【再掲】)。[A.1]
加えて、音楽学部・研究科独自の支援制度として、2017 年度に「宗次德二海外
留学支援奨学金」が創設し、海外の高等教育機関への留学や、海外で開催される国際コンクールへの参加、海外での実技指導者からのレッスン受講等を目指す学
生に、奨学金を休符している(別添資料 2704-i5-9【再掲】)。[A.1]○

特設 web サイト「GEIDAI×GLOBAL」(https://global.geidai.ac.jp/)において、大学全体のグローバル化に向けた取組・事業の紹介、国際共同授業や学生の海外
留学・海外研修に係るレポート・体験記、外部語学試験で好成績を得て「語学学習奨励奨学金」の採択を受けた学生による「藝大生の語学学習法」、海外留学の手引きや奨学金情報、外国人留学生向けの各種案内等の様々な情報・コンテンツを公開している(別添資料 2704-iA-4)。[A.1]- 4-14 -東京芸術大学音楽研究科＜選択記載項目Ｂ

教育活動の状況

地域連携による教育活動＞【基本的な記載事項】（特になし）【第３期中期目標期間に係る特記事項】○

本学の千住キャンパスに設置されたアートリエゾンセンターを中心とした、足立区および区内小中学校等との連携による「音楽教育支援活動」「福祉と子育て事業」「芸術によるまちづくり事業」などの芸術文化事業に学生が参画し、芸術の力で地域社会の豊かな発展に寄与するという、社会における実践的学習プログ
ラムとして機能している(別添資料 2704-i3-9【再掲】)。[B.1]○2017 年度に文化庁委託事業の一環として実施した「アーツによる復興支援と地方創生」プロジェクトでは、福島県（福島市、郡山市、いわき市、会津若松市）
において、教員、学生、卒業生が中心となり、県や地域の教育委員会等とも協力
し、統廃合される６つの小中学校の校歌をメドレーとして編曲する「西田地区「閉校校歌」復活プロジェクト」や地域の介護施設や温泉ホテルと連携した「津軽三味線・箏・尺八コンサート」など、復興支援を引き継ぐとともに、より地域活性化や地方創生に結び付く事業を展開するなど、芸術分野にしかできない復興支
援、地方創生支援を実施した。[B.1]○

2018 年度には、熊本県立劇場の復興推進事業と連携し、「東京藝術大学音楽学
部早期教育プロジェクト in 熊本×アートキャラバンくまもと♯306 東京藝大ウィンドオーケストラ熊本復興特別演奏会 ～玉名女子高等学校吹奏楽部と共に～」として、学生の社会実践プログラムによる地域貢献を実施した。[B.1]○

2018 年度に香川県・長野県、2019 年度に長崎県と、活力ある地域づくりや人材育成・交流を図り、地域社会の発展に寄与することを目的とした連携・協力に関する基本協定を締結した(別添資料 2704-iB-1)。[B.1]○

我が国の芸術文化の振興・持続的な発展や、国際展開等を推進するため、大学の枠を超えた連携・協力により、芸術実践活動や人材育成共同プログラム等をダ
イナミックに展開することを目的に、2016 年 7 月に、「芸術系大学コンソーシア
ム」を本学主導により新たに設立した(別添資料 2704-iB-2)。[B.1]
2019 年度末時点で、58 大学が加盟している(国立４・公立 11・私立 43)。

- 4-15 -東京芸術大学音楽研究科

教育活動の状況本コンソーシアムでは、特設ウェブサイトを構築し、各大学の特色や取組等の情報発信を行うとともに、文化庁とも連携し、「文化芸術アソシエイツ育成プロ
グラム」事業として、カリキュラム開発やプログラム研修会を開催した。同研修会では、芸術系大学連携による「アーツプロジェクト」を実施し、宮城県気仙沼
市及び熊本市において、各地域の教育委員会等と連携しながら、地元の小中学生を対象とした楽器の実技指導や美術作品制作補助を行ったほか、若手芸術家と被災地の子供とのコラボレーションによる「復興のためのファンファーレ」、「復興の歌」の作曲・演奏を行った。さらに、文化庁庁舎における「Artsin Bunkacho」
開催の他、小学生を対象とし、日本の伝統文化体験である「日本舞踊」のワークショップを実施するなど、芸術による地域活性化・復興支援等に資する取組を数多く実施した。
2019 年度には、「文化庁 文化芸術による子供育成総合事業」として「芸術系教科等担当教員等研修」を実施した。他教科に比べ、学校内における研鑽の機会が乏しい美術や音楽といった芸術系教科等担当教員を対象に、文化と教育両分野の一体的な学習プログラムを提供した。また、文化庁主催・全国芸術系大学コンソーシアム共催により「伝統音楽指導者研修会」を実施した。[B.1]○

社会的課題の解決や、地域社会・産業界からのニーズに即した社会実践型の芸
術教育プログラムとして、産学連携・地域連携の共同事業・研究・アートプロジ
ェクトや、民間企業・自治体・官公庁等からの演奏依頼を多数実施している。また、国内他大学・機関、産業界・自治体等から多様な講師を招聘し、特別講義等を実施している (別添資料 2704-i3-9～3-12【再掲】)。[B.1]- 4-16 -東京芸術大学音楽研究科＜選択記載項目Ｃ

教育活動の状況

教育の質の保証・向上＞【基本的な記載事項】（特になし）【第３期中期目標期間に係る特記事項】〇

大学全体として、毎年度２回の授業評価アンケートを行い、その回答結果を各教員にフィードバックし、各教員には学生からの指摘を確認してもらった上で授業評価への対応アンケートに回答してもらい、授業改善に役立てている。また、教育担当理事を中心とする教育推進室でアンケートの結果報告を行い、課題と対策について検討している。[C.1]○

音楽研究科では、各専攻において公開型のレッスン・研究指導・演奏会・発表会等を行い、教育および評価の透明性を図るとともに、教員同士の相互評価および授業内容等について共有・意見交換をしている。また、国内外の音楽家・評論家等をゲストに招き、教育現場に外部からの評価・意見を積極的に取り入れている。加えて、国際共同プログラムや産学・地域連携プロジェクト等においても、
成果発信の為の一般公開型の演奏会等を行い、幅広い批評の機会としている(別添資料 2704-i6-5【再掲】、2704-i7-4【再掲】、7-5【再掲】)。[C.1] [C.2]○

教員・学生および教育現場の運営を支える事務職員の国際対応力向上に係るＳ
Ｄとして、毎年度継続的に、e ラーニングシステムによる英語学習、2 週間～１カ月間の英国等における海外語学研修、ビジネス英文書研修等を実施している。
また、2017 年度から、外国人留学生と職員との交流授業を実施しており、本学に在籍する外国人留学生をチューターとして、週 1 回・45 分(年間で計 20 回程度)、
研修受講者と留学生で少人数のグループを組み、様々なトピックに沿って英語でディスカッションを行い、スピーキング・リスニング・ボキャブラリーの各能力を総合的に向上させると同時に、異文化理解を深めることに繋がっている。[C.1]〇

教育研究および大学運営等のグローバル化に係る総合的・多角的な自己評価・
第三者評価として、毎年度、「スーパーグローバル大学創成支援事業自己評価書」
および「外部評価書」を学内委員会・外部委員会により策定し、各年度の取組を振り返るとともに、今後に向けた課題・展望を整理し、持続的な改善に繋げている(別添資料 2704-iC-1、C-2)。[C.2]- 4-17 -東京芸術大学音楽研究科＜選択記載項目Ｄ

教育活動の状況

学際的教育の推進＞【基本的な記載事項】（特になし）【第３期中期目標期間に係る特記事項】○

クロス・アポイントメント制度等により、海外一流大学等から卓越した芸術家・指導者を「東京藝術大学卓越教員」として継続的に招聘・配置することにより、指導体制の強化・充実を図りつつ、教員の多様性を向上させている。また、特別講義等を他学部・研究科の学生も参加可能な形で開催することにより、グローバ
ルかつ学際的な教育の推進に繋げている(別添資料 2704-iD-1) [D.1]○

海外大学・機関、国内他大学・機関、産業界・自治体等から、アーティスト・研究者・実務家等の多様な講師を招聘し、幅広い学問分野の特別講義等を実施している(別添資料 2704-i3-12【再掲】)。[D.1]
例えば 2019 年度においては、文部科学省初等中等教育局教育課程課教科調査官による「現代的な教育課題」の講義、ヤマハ株式会社の楽器営業統括部の専門家・スタッフによる「楽器学」の講座、現役のピアニストおよび投資アドバイザーによる「若手音楽家のためのキャリア展開支援」の講座等を開催した。[D.1]○2016 年度より、芸術と科学が互いに重なり合い共有できる力を探求するための、多様なアプローチの展開を目的とした学長直属の「Arts Meet Science プロ
ジェクト」を展開している。[D.1]2016 年 9 月には第 1 回目の公開イベント「芸術と科学に共通するバックグラン
ドとは何か？」を、パネリストに、様々なバックグラウンドを持つ世界的なアーティストであるヨーヨー・マ氏、音楽家であり科学者でもあるトーマス・コーン
バーグ氏等を招いて開催した。

○

2016 年度、順天堂大学と包括連携協定を締結し、音楽セラピー等の共同研究の推進や、解剖・病理分野と美術解剖学における連携、順天堂医院におけるホスピ
タルアート・ヒーリングアートの展開など、医学・医療と芸術の融合および相乗効果の最大化を目指した取組を学生の参加も含めて進めている。[D.1]- 4-18 -東京芸術大学音楽研究科＜選択記載項目Ｅ

教育活動の状況リカレント教育の推進＞【基本的な記載事項】
・

リカレント教育の推進に寄与するプログラムが公開されている刊行物、ウェブ
サイト等の該当箇所（別添資料 2704-iE-1～E-5）

・

指標番号２、４（データ分析集）【第３期中期目標期間に係る特記事項】○

小中学生を対象とした早期教育プロジェクトについて、2016 年度～2019 年度に計 60 回以上を全国各地で開催している(別添資料 2704-iE-1)。
内容についても、ミニコンサート、模擬演奏などを活発に行い、公開レッスン
以外にも広く地域住民へのアプローチを広げた充実したプログラムとなっている。また同時にアウトリーチ活動（学生達による楽器指導、コンサート、ワークショップ）も平行して活発に進めており、より一層、地方の自治体や音楽機関との連携を深めている。加えて、2018 年度から全日本空輸株式会社（ＡＮＡ）とタ
イアップし、航空賃を負担いただいており、持続可能なプロジェクトとなるよう自助努力を図っている。[E.1]○2017 年度より、義務教育段階からより専門的に音楽を勉強することを可能にする新しい教育システムとして、中学生を対象とする早期英才教育特別コースである「東京藝大ジュニア・アカデミー」を開講している(別添資料 2704-iE-2)。[E.1]○2017 年度には早期教育リサーチ・センターを創設し、音楽における早期教育に関する研究及びこれに基づく教育を行い将来の優れた音楽家育成に貢献するとともに、毎年度、自己点検・評価を実施し、継続的に検証・改善している。[E.1]○2019 年度、「文化庁 文化芸術による子供育成総合事業」として「芸術系教科等担当教員等研修」を実施した。他教科に比べ、学校内における研鑽の機会が乏しい美術や音楽といった芸術系教科等担当教員を対象に、文化と教育両分野の一体的な学習プログラムを提供した。また、文化庁主催・全国芸術系大学コンソー
シアム共催で「伝統音楽指導者研修会」を実施した(別添資料 2704-iE-3)。[E.1]○

一般市民や子供たちを対象とした様々な公開講座を継続的に開催し、2016～19
年度で計 70 件を実施し、2,074 名を集客した。また 2019 年度より、企業人や経営者が ART を学ぶ「出前講座」を開講し、芸術文化が有する力を様々な業界・組織の経営や現場に繋げている(別添資料 2704-iE-4-1,E-4-2、E-5)。[E.1]- 4-19 -東京芸術大学音楽研究科
分析項目Ⅱ

教育成果の状況＜必須記載項目１
・

教育成果の状況卒業（修了）率、資格取得等＞

標準修業年限内卒業（修了）率（別添資料 2704-ii1-1_標準修業年限内卒業率(音楽研究科) )[2016～19 年度]）

・ 「標準修業年限×1.5」年内卒業（修了）率（別添資料 2704-ii1-2_「標準修業年限×1.5」年内卒業率(音楽研究科)[2016～19 年度]）・

指標番号 14～20（データ分析集）【第３期中期目標期間に係る特記事項】〇

国内外の様々なコンクール・コンペティション・学会等において、音楽研究科の学生および修了生が多数の受賞をしており、本学における学修の成果を発揮している(別添資料 2704-ii1-3)。[1.2][1.3]
特筆すべき実績として、2018 年 9 月にドイツ・ミュンヘンで行われたドイツ公
共放送連盟（ARD）主催の第 67 回「ミュンヘン国際音楽コンクール」ピアノ三重奏部門にて、本学大学院音楽研究科の修士課程在籍学生（チェロ）・博士後期課
程在籍学生（ピアノ）および音楽研究科修了生（ヴァイオリン・2018 年 3 月修士課程修了）で結成される「葵トリオ」が第１位に輝いた。本部門での日本人入賞は初の快挙となる。また同じく 2018 年に、音楽研究科博士後期課程の学生がイタ
リア モンテカティーニ国際オペラコンクールで優勝している。
2019 年度においても、フランスで開催された第 56 回ブザンソン国際若手指揮者コンクールにおいて、音楽学部指揮科を卒業および音楽研究科指揮専攻を修了した学生が第 1 位・オーケストラ賞・観客賞を獲得したほか、第 17 回チェコ音楽
コ ン ク ー ル の 声 楽 部 門 に お い て 音 楽 研 究 科 の 学 生 が 第 １ 位 を 獲 得 、 26th
International Johannes Brahms Competition のピアノ部門および声楽部門のそれぞれで音楽研究科の学生が第２位を獲得するなど、ヨーロッパを代表する数々のコンクールで成果を上げている。 [1.2][1.3]〇

本学学生の活動・活躍については、新聞・Web・テレビ等のメディアからの注目を集め、多数の記事や番組等が報じられており、教育成果の社会発信および本学のプレゼンス向上に繋がっている (別添資料 2704-ii1-4)。[1.2][1.3]〇

教育成果の社会への発信として、国内および海外において多数の演奏会等を開催している(別添資料 2704-i3-10【再掲】、 4-8【再掲】)。[1.1][1.3]- 4-20 -東京芸術大学音楽研究科＜必須記載項目２

教育成果の状況

就職、進学＞【基本的な記載事項】
・

指標番号 21～24（データ分析集）【第３期中期目標期間に係る特記事項】〇

修士課程における指標 21 の進学率は、毎年度 20％前後と高い数字で推移して
おり、本学の博士後期課程または海外の音楽院へ留学する者が多く、高い専門性を基盤として継続的にステップアップを志す者が多いことが分かる。[2.1]〇2016 年度～2018 年度の進路状況調査の集計・分析結果では、音楽学部・研究科の卒業・修了生の大半は、独立か就職(正規雇用・非正規雇用)か等の形態によらず、社会において専門技能・知識を活かして「アーティストとしての活動」を実施していることが分かる(別添資料 2704-ii2-1)。[2.1]
一時的な仕事・任期付雇用等の割合の多さも、卒業・修了後にひとつの活動に絞るわけではなく、キャリアの段階やタイミングに応じて、様々な活動・仕事の組み合わせやバランス(＝ポートフォリオ)を柔軟に変化させていくキャリア・モ
デルとして説明ができ、本学における学修・経験を基盤として、自身の能力を社会において最大限活かせるような活動形態をとっている。[2.1]〇

本学の卒業・修了生の活動・活躍については、歴代の同窓生も近年の若手アーティストも含め、新聞・Web・テレビ等のメディアからの注目を集め、多数の記事や番組等が報じられており、国内外で社会や文化に大きく影響を与えるとともに、教育成果の社会発信および本学のプレゼンス向上に繋がっている (別添資料
2704-ii2-2)。[2.2]- 4-21 -東京芸術大学音楽研究科＜選択記載項目Ａ

教育成果の状況卒業（修了）時の学生からの意見聴取＞【基本的な記載事項】
・ 学生からの意見聴取の概要及びその結果が確認できる資料（別添資料 2704-iiA1_学習と学生生活アンケート 2016・2018(音楽研究科・抜粋)）【第３期中期目標期間に係る特記事項】〇

学習と学生生活アンケートにおいて、「あなたは、入学前に比べて自分の能力が向上したと思いますか。」という設問について、「考えていた以上に向上した」
または「向上した」と回答した修了年次学生は、2016 年度の 71.4％に対して、2018 年度は 90.0％と数値が向上した。
また、「カリキュラムの構成」について「満足している」または「まあ満足している」と回答した修了年次学生は、2016 年度の 78.6％に対して、2018 年度は90.0％と数値が向上したほか、「この１年間で、自分が目標としていた水準に達成できましたか。」という設問について「目標以上に達成できた」「達成できた」
または「ほぼ達成できた」と回答した修了年次学生は、2016 年度の 57.1％に対して、2018 年度は 70.0％と数値が向上した(別添資料 2704-iiA-1)。[A.1]〇

上記アンケート結果等の学生の要望を踏まえ、学習環境・学生生活環境の改善
として、2018 年度および 2019 年度に、以下の施策を実施した。
2018 年 9 月、附属図書館を国際藝術リソースセンターとしてリニューアルし、
図書館としての基本性能が大幅に補強され、収容能力は従来の 1.6 倍となり、学生からの要望が多かった開架率は 19％（7 万冊）から 50％（18 万冊）に増加した。新設した「ラーニングコモンズ」は、用途に応じて自由に組み替えられるオ
リジナルの家具を配置しており、空間・壁面を利用したコンサート、展示、ワー
クショップ等のイベントにも対応できる本学ならではのスペースである。これにより、2018 年度アンケートでは、図書館に係る満足度が大きく向上した。[A.1]2019 年度は、上記アンケートにおいて多くの要望があったことを受け、音楽学
部練習室・講義室の改善、ピアノ椅子・譜面台等の充実を実施した。[A.1]
また、学生サポートの充実としてキャリア支援室を設置したほか、保健管理センターの機能充実として、自分の特性に悩みを持つ学生に対してスタッフによる相談日を増やし、その才能を開発する支援、大学生活への適応に問題を抱えている場合の解決に向けた支援等を充実させた。[A.1]
その他、2019 年度に、外国語科目の充実として、言語・音声トレーニングセン
ターやグローバルサポートセンターにおける特別講座を拡充した。[A.1]- 4-22 -東京芸術大学音楽研究科＜選択記載項目Ｂ

教育成果の状況卒業（修了）生からの意見聴取＞【基本的な記載事項】
・卒業（修了）後、一定年限を経過した卒業（修了）生についての意見聴取の概要及びその結果が確認できる資料（別添資料 2704-iiB-1～B-3）【第３期中期目標期間に係る特記事項】〇

2019 年度に「キャリア支援室」を立ち上げ、在学生が卒業後の具体的なイメージを描く力を育むためのガイダンスを懇談会形式で開催した。また、ダイバーシ
ティ推進室においても、若手教職員や学生にとって身近な立場からの経験談や助言を与えるため、卒業生が経験を語る会［音楽編］等を開催し、本学を卒業して各分野で活躍する若手の OG を講師に迎え、女性のキャリア設計やライフイベン
トと仕事の両立に関する体験談を交えたトークセッションを実施した。卒業・修了生から在学生に、社会において役立つ知識や技術等について直接伝えつつ、大学の教育プログラムや学生支援の方策に係る意見聴取の場としても機能させた(別添資料 2704-iB-1)。 [B.1]〇

2016～2017 年度にかけて、音楽学部・研究科の音楽創造・研究センターにおいて、音楽活動支援の今後の方向性を見据えるための調査として、卒業者・修了者を対象にアンケートを実施し、報告書を発表した(別添資料 2704-iB-2)。
昭和 51 年度～平成 19 年度入学者（計 32 学年）の、20～60 代の卒業・修了生を分析対象として、178 名からアンケートの回答を得て、卒業・修了後の状況、
現在の職業・年収、現在の仕事に対する満足度、働く上で特に必要だと思うスキル、在学中に身につけたかったスキル等について分析した。
「在学中に身につけたかったスキル」は、ほぼすべての年代の回答が「社会で必要とされる音楽家になるために必要なスキル」「フリーランス・アーティスト
として活動していくために必要なスキル」に集約され、各種キャリア支援に係る取組 (別添資料 2704-i5-3【再掲】)等の充実に反映している。 [B.1]〇2016 年度に、かつて本学で学び、現在母国の芸術系大学で教鞭を執る元留学生
を招き「Global Homecoming」を開催した。「藝大で学ぶということ」をテーマとしてフォーラム等を行い、また、個別のインタビューを実施し、本学の教育の特徴や、その成果について意見を聴取し、外国人留学生に対する支援の改善や、大学全体のグローバル展開や国際交流の促進に繋げた(別添資料 2704-iB-3)。[B.1]- 4-23 -東京芸術大学音楽研究科＜選択記載項目Ｃ

教育成果の状況

就職先等からの意見聴取＞【基本的な記載事項】
・

就職先や進学先等の関係者への意見聴取の概要及びその結果が確認できる資料（別添資料 2704-iiC-1）【第３期中期目標期間に係る特記事項】〇

2017 年 2 月に、「企業から見た東京藝術大学」として、本学の卒業・修了生が就職した企業や関係のある企業等を対象に、本学が定めるディプロマ・ポリシーに基づく教育の成果等に関するアンケートを行い、本学の卒業・修了生が有する
学習成果等について調査・分析を実施した。
結果は、５段階評定のうち「とてもあてはまる」、「まああてはまる」という肯定的意見が、「芸術に関する基礎知識や理論を身につけている」「大学において専攻した分野の専門的かつ応用力のある知識・技術がある」「企画・アイディ
アなどの創造力がある」及び「行動力・実行力がある」の４項目について 80％以
上、その他２項目でも 70％以上の評価を得たほか、すべての評価項目の平均においても 61.8％という評価を得た(別添資料 2704-iiC-1)。[C.1]〇2019 年 9 月に、第４期中期目標・計画の策定等に向けて実施予定である本調査に先立つ予備的調査のひとつとして、東京藝大の卒業・修了生を近年採用した民間企業３社(情報通信, IT, 製造・サービス)を対象として調査を実施した。
その結果、本学の卒業・修了生の強みとして「企画力、クリエイティブ力」等が挙げられ、その強みや特性が業務においても活かされているとの回答があった。今後更に詳細な調査を実施していく段階ではあるものの、本学の卒業・修了
生に対する期待・ニーズは高く、今後ますます必要とされている人材であることが確認できた (別添資料 2704-iiC-2)。[C.1]- 4-24 -東京芸術大学音楽研究科【参考】データ分析集
指標
番号

区分

１．学生入学・在籍状況データ

２．教職員データ

３．進級・卒業
データ

４．卒業後の進路
データ

※

指標一覧
データ・指標指標の計算式1

女性学生の割合

女性学生数／学生数2

社会人学生の割合

社会人学生数／学生数

3

留学生の割合留学生数／学生数

4

正規課程学生に対する科目等履修生等の比率

科目等履修生等数／学生数

5

海外派遣率

海外派遣学生数／学生数

6

受験者倍率

受験者数／募集人員

7

入学定員充足率

入学者数／入学定員

8

学部生に対する大学院生の比率

大学院生総数／学部学生総数

9

専任教員あたりの学生数

学生数／専任教員数10

専任教員に占める女性専任教員の割合

女性専任教員数／専任教員数11

本務教員あたりの研究員数

研究員数／本務教員数12

本務教員総数あたり職員総数

職員総数／本務教員総数13

本務教員総数あたり職員総数（常勤、常勤以外別）

職員総数（常勤）／本務教員総数
職員総数（常勤以外）／本務教員総数

14

留年率

留年者数／学生数

15

退学率

退学者・除籍者数／学生数

16

休学率

休学者数／学生数

17

卒業・修了者のうち標準修業年限内卒業・修了率

18

標準修業年限内での卒業・修了者数／卒業・修了者数
卒業・修了者のうち標準修業年限×１．５年以内で 標準修業年限×１．５年以内での卒業・修了者の卒業・修了率
数／卒業・修了者数

19

受験者数に対する資格取得率

合格者数／受験者数

20

卒業・修了者数に対する資格取得率

合格者数／卒業・修了者数

21

進学率

進学者数／卒業・修了者数

22

卒業・修了者に占める就職者の割合

就職者数／卒業・修了者数

23

職業別就職率

職業区分別就職者数／就職者数合計

24

産業別就職率

産業区分別就職者数／就職者数合計

部分の指標（指標番号８、12～13）については、国立大学全体の指標のため、学部・研究科等ごとの現況調査表の指標には活用しません。

- 4-25 -東京芸術大学映像研究科

５．映像研究科（１）映像研究科の教育目的と特徴（２）「教育の水準」の分析
分析項目Ⅰ・・・・・・・・・・ ５-２

・・・・・・・・・・・

５-３

教育活動の状況 ・・・・・・・・・ ５-３
必須記載項目１・・・・・・・・・・・・・５-３
必須記載項目２・・・・・・・・・・・・・５-３
必須記載項目３・・・・・・・・・・・・・５-４
必須記載項目４・・・・・・・・・・・・・５-６
必須記載項目５・・・・・・・・・・・・・５-８
必須記載項目６・・・・・・・・・・・・・５-９
必須記載項目７・・・・・・・・・・・・・５-10
必須記載項目８・・・・・・・・・・・・・５-11
選択記載項目Ａ・・・・・・・・・・・・・５-12
選択記載項目Ｂ・・・・・・・・・・・・・５-14
選択記載項目Ｃ・・・・・・・・・・・・・５-15
選択記載項目Ｄ・・・・・・・・・・・・・５-16
選択記載項目Ｅ・・・・・・・・・・・・・５-17

分析項目Ⅱ

教育成果の状況 ・・・・・・・・・ ５-18
必須記載項目１・・・・・・・・・・・・・５-18
必須記載項目２・・・・・・・・・・・・・５-19
選択記載項目Ａ・・・・・・・・・・・・・５-20
選択記載項目Ｂ・・・・・・・・・・・・・５-21
選択記載項目Ｃ・・・・・・・・・・・・・５-22【参考】データ分析集

指標一覧 ・・・・・・・ ５-23

- 5-1 -

東京芸術大学映像研究科（１）映像研究科の教育目的と特徴
東京芸術大学は、第３期中期目標・計画期間における教育内容及び教育の成果等に関する目標として、「長きに亘り培ってきた伝統的な芸術教育手法や、社会的要請を踏まえた芸術教育内容を継承しつつ、グローバル人材育成を推進するための世界水準の教育を実施し、確固とした基礎技術や高い芸術性を備えることはもとより、芸術における国際展開やイノベーションの実践、現代社会と有機的な関係を持つことができる創造的人材を育成する」ことを掲げている。
この大学全体としての目標を踏まえつつ、映像研究科においては、以下を目的・特徴として、教育の推進および質の向上を図っている。
１．映画専攻では、国際的に流通しうるナラティヴな（物語性を持つ）映像作品を創造するクリエイターや、高度な専門知識と芸術的感性を併せ持つ映画製作技術者を育成することを目標としている。
このため、映画専攻には監督、脚本、プロデュース、撮影照明、美術、サウンド
デザイン、編集の七領域（コース）を置いている。この区分は商業映画の職能区分とほぼ同じであり、同様の映画制作プロセスを自然に学習できるようになっている。カリキュラムの軸となるものは作品制作であり、ドラマ性を持った映画を主に、短編から長編まで年間数本の作品を実習として制作する。そして、その制作費用は作品規模に応じて実習費として用意され、また、インターンシップなどでプロの制作現場を経験し、修了後の社会との関わりを築いていくことも可能としている。
２．メディア映像専攻は従来のメディアやジャンルにはない先鋭な芸術表現やプロジ
ェクト実践を探求する場であり、自ら問いを立て、その問いに対して新たな見地か
ら問題解決に取り組み、革新的な芸術表現やメディアプロジェクトの方向性を示す
ことのできる芸術家や研究者の養成を目指している。
このため、メディア映像専攻においては、メディアという概念を広く捉え、知的かつ先鋭的な対話や伝達に関する技巧や表現形態を開発研究することを教育研究の特徴としている。それらの技巧や表現形態は、メディア利用の特殊解という芸術史的な経緯やインターネットをはじめとするグローバリゼーションによる均質化を超え、自然観や人間観を含む新たな表現を創成し、芸術表現の転換と革新をもたらすような方法論である。
３．アニメーション専攻では、様々なコンテンツ分野をリードしていくことのできる「革新的な表現」をサポートするために、これまで見たことのないような新しい作品や事業を作りだし、プロデュースすることのできる「革新的創造者」および、高度な表現能力を持ったリーダーを養成することを目指している。
このため、アニメーション専攻においては、才能を持った表現者を見つけ出し、各自の能力を最大限に引き出すとともに、さまざまなチャンスをプロデュースしていくとともに、自己の作品の質への理解、文化的・産業的な位置づけや価値観など、作品に対する客観的な視点を与えていく。

- 5-2 -

東京芸術大学映像研究科

教育活動の状況（２）「教育の水準」の分析
分析項目Ⅰ

教育活動の状況＜必須記載項目１

学位授与方針＞【基本的な記載事項】
・

公表された学位授与方針（別添資料 2705-i1-1_映像研究科のディプロマ・ポリシー[2019 年度]）

【第３期中期目標期間に係る特記事項】（特になし）＜必須記載項目２

教育課程方針＞【基本的な記載事項】
・

公表された教育課程方針（別添資料 2705-i2-1_映像研究科のカリキュラム・ポリシー[2019 年度]）

【第３期中期目標期間に係る特記事項】（特になし）- 5-3 -

東京芸術大学映像研究科＜必須記載項目３

教育活動の状況

教育課程の編成、授業科目の内容＞【基本的な記載事項】
・

体系性が確認できる資料（別添資料 2705-i3-1_映像研究科(修士課程)の教育課程表[2019 年度]）
（別添資料 2705-i3-2_映像研究科(博士後期課程)の教育課程表[2019 年度]）
（別添資料 2705-i3-3_コース・ナンバリング[2019 年度]）

・

自己点検・評価において体系性や水準に関する検証状況が確認できる資料（別添資料 2705-i3-4-1_大学機関別認証評価・自己評価書(2017 年度)【抜粋】）（別添資料 2705-i3-4-2_第３期中期目標・計画期間における教育研究等に係る自己点検・評価書[2016-2019 年度]【抜粋】 ）・

研究指導、学位論文（特定課題研究の成果を含む。）指導体制が確認できる資料（別添資料 2705-i3-5_大学院映像研究科規則 ）【第３期中期目標期間に係る特記事項】〇

別添資料のカリキュラム・ポリシーおよび教育課程表、研究科規則等で示す通り、作品制作・制作現場に重点を置いた実践的な少人数教育・研究指導体制を構築している。また、カリキュラムの一環として、以下に記載するように、社会実
践や国際共同授業等の機会を多数用意することにより、新たなる時代に対応し、優れたオリジナリティを発揮しつつ、国内外の映像および芸術諸分野で指導的な立場に立つことができ、社会を牽引していく人材を育てている。[3.1]〇

第３期より、新たにゲーム分野の教育研究を展開している。
2017 年度は、株式会社スクウェア・エニックス及び南カリフォルニア大学(USC)との連携により「東京藝術大学ゲーム学科（仮）展」を開催し、産学協働によりアニメーションからゲームに発展させた学生・修了生作品やゲーム制作プロセスを紹介する展示、スクウェア・エニックスの制作者及び USC 教授の招聘による専門性の高い実践的な講義やワークショップ、音楽学部学生との連携によるゲーム
音楽コンサートを開催した。
2018 年度には、USC を連携機関として「日米ゲームクリエイション共同プログ
ラム –メディア革新時代の新しいアーティスト育成-」を「大学の世界展開力強化
事業」の採択を受けて新たに開始し、日米産業界とのネットワークを活用しながら、オンラインによる国際交流学習と実際の渡航を組み合わせた教育研究を展開
し、『東京藝術大学ゲーム学科（仮）「第０年次」』展の開催や、USC における講義やワークショップを実施した(別添資料 2705-i3-6)。[3.1][3.2][3.3][3.5]- 5-4 -

東京芸術大学映像研究科〇

教育活動の状況2019 年度、大学院映像研究科にゲームを中心とした制作・研究等を行うことができる 2 年間の「ゲームコース」を新たに開設した。ゲームコースでは、ゲーム技術を用いて表現される作品の制作や研究を実施し、ゲーム表現を使って、人々を感動に導く作品はもちろん、教育や医療など社会的課題を解決していくような作品など、「ゲーム」という定義を幅広く捉え直し、ゲームに多様性と可能性をもたらすことを目指している。2018 年の 10 月および 11 月にはゲームコースの開設に関するプレスリリースを発信し、その結果、複数の新聞社や雑誌社、Web メ
ディア、ラジオ局等の報道機関により取り上げられ（約 30 媒体）、幅広い層から極めて好意的な反応があり、また、複数のゲーム関連会社やスタジオなどから、協力や連携事業の申し入れがあるなど、ゲーム業界を中心とする産業界からも大きな期待が寄せられた(別添資料 2705-i3-7)。[3.1][3.2][3.3][3.5]〇

社会的課題の解決や、地域社会・産業界からのニーズに即した社会実践型の芸術教育として、横浜市の文化政策の一環として実施する商業施設等におけるプロ
ジェクションマッピングや、企業との協働による 4K コンテンツの制作等を多数実施している(別添資料 2705-i3-8)。[3.2]〇グローバル人材の育成、多文化共生・異文化コミュニケーション、ダイバーシ
ティの促進など、学術動向やこれからの社会を踏まえた教育プログラムおよび、幅広い教養を身に付けるための機会の充実として、海外大学・機関や産業界等から多様な講師を招聘し、特別講義・演習・講評会等を実施している。
特に、教育研究環境のグローバル化の促進として、毎年度、フランス国立映画学校(FEMIS)、アメリカの南カリフォルニア大学(USC)の教員を卓越教授として雇用し、「映画学」「国際映像メディア論」「国際映画芸術表現研究」等を開講するとともに、壇国大学（韓国）、テヘラン芸術大学（イラン）、ラサール芸術大
学（シンガポール）から招聘した教員による「撮影」「録音」「編集」領域の講義を実施している(別添資料 2705-i3-9)。 [3.3][3.4]○

外国語教育の充実として、映像研究科において、国際共同演習や海外における上映会・交流会の際に必要となる英語によるプレゼンテーション能力やピッチ（売り込み）能力の開発を目的に、自身のアニメーション作品等についてシノプ
シス（あらすじ）や紹介文を英語で書く等の実践的な教育プログラムを提供する
新たな授業科目「国際コミュニケーション演習」を新規開設した。 [3.4]- 5-5 -

東京芸術大学映像研究科＜必須記載項目４

教育活動の状況

授業形態、学習指導法＞【基本的な記載事項】
・

１年間の授業を行う期間が確認できる資料（別添資料 2705-i4-1_映像研究科の学事歴[2019 年度]）

・

シラバスの全件、全項目が確認できる資料、学生便覧等関係資料（別添資料 2705-i4-2_Web シラバスの csv データ[2019 年度]）
（別添資料 2705-i4-3-1,4-3-2_映像研究科・履修案内[2019 年度]）

・協定等に基づく留学期間別日本人留学生数（別添資料 2705-i4-4_協定などに基づく留学期間別日本人留学生数(映像研究科)[2016～18 年度]）

・

インターンシップの実施状況が確認できる資料（別添資料 2705-i4-5_大学等におけるインターンシップに関する調査」の調査
票[2017 年度]）

・

指標番号５、９～10（データ分析集）（海外派遣率、専任教員あたりの学生数、専任教員に占める女性教員の割合）【第３期中期目標期間に係る特記事項】〇

海外大学との共同プロジェクトや海外実践型の教育プログラムの充実により、修士課程に係る指標番号５の「在学生の海外派遣率」について、第２期よりも数値が大きく向上しており、第３期中においても、2016 年度の 13.2％に対して 2018年度は 29.1％と増加している。[4.1][4.2]〇

産業界や地方自治体との連携プロジェクトを専門分野と社会とを結び付ける
実践およびキャリア開発の場として機能させており、例えば、三菱電機株式会社との「ライティング機器（路面やウィンカー等のアニメーション研究）」および「次世代ビル内交通システムコンセプトにおける人と施設をつなぐ映像・音のデザイン」に係る共同研究に学生が参加し、新しい芸術表現やその活用方法を探求するなど、民間企業や地方自治体との連携によるに社会実践プログラムを推進している。また、スマートイルミネーション横浜 2017 連携プログラムにおける神奈
川県立歴史博物館外壁面へのプロジェクションマッピングや、取手市との連携事
業による取手市西口自転車駐車場「サイクルステーションとりで（CTS)」の外壁
面へのアニメーション投影等では、大学院映像研究科の学生が制作した作品を用いている。(別添資料 2705-i3-8【再掲】)。[4.1][4.2][4.5]- 5-6 -

東京芸術大学映像研究科〇

教育活動の状況韓国芸術総合学校および中国伝媒大学との「アニメーション国際共同制作(CoWork カリキュラム)」や、南カリフォルニア大学との「日米ゲームクリエイショ
ン共同プログラム」において、オンライン環境を活用した遠隔による共同作業を実施している。[4.1][4.2][4.3]〇

言語・音声トレーニングセンターにおける TOEFL 対策科目において、自学自習
および模擬テストの受験のための TOEFL 受験に対応した e-Learning システムを活用したほか、希望した学生が自由に使える英語学習用 e-Learning システムを導入し、学生の語学学修環境の質を向上させた。[4.3]〇

指標番号９の「専任教員あたり学生数」について、2016 年度の 6.45 名に対して 2019 年度は 6.19 名と少人数教育の体制が促進されおり、また、ダイバーシテ
ィ推進室を中心とした取組の成果として、指標番号 10 の「女性教員の割合」について、2016 年度の 5.0%に対して 2019 年度は 9.5%に増加している[4.4]〇

各専攻における研究室を中心とした少人数のグループにより、個々の学生の特性に応じた研究指導を行うなどきめ細やかな教育を行い、授業の質の充実を図る
ため、各専門分野の優れた研究指導教員(専任教員)および研究指導補助教員を配置している(別添資料 2705-i4-6、4-7)。[4.4][4.5]〇

学修成果の可視化および社会への発信として、国内外における上映会等、多様な制作・発表の場を確保しており、教員からの講評や様々な観客等からの批評により、教育・指導・キャリア開発の場として機能している(別添資料 2705-i4-8)。
例えば、一般の観覧客が入場できる形での修了制作の展覧会・上映会の開催、神奈川県立歴史博物館外観を用いた学生及び修了生が制作した短編映像作品のプロジェクションマッピング、取手駅前のサイクルステーション（駐輪場ビル）
における学生作品の投影、子どもを対象としたワークショップにおける学生作品の上映、日中韓アニメーションフェスティバルにおける国際共同制作の成果や学生作品の上映、本学と長野県東御市と地域による連携事業「天空の芸術祭 2019」
における学生作品の上映等、様々な機会で学生作品を多様な観客等に発信し、学修成果の可視化に基づく研究指導を行いつつ、地域の活性化や社会への還元等に繋げている。[4.5][4.7]- 5-7 -

東京芸術大学映像研究科＜必須記載項目５

教育活動の状況履修指導、支援＞【基本的な記載事項】
・

履修指導の実施状況が確認できる資料（別添資料 2705-i5-1）

・

学習相談の実施状況が確認できる資料（別添資料 2705-i5-2）

・

社会的・職業的自立を図るために必要な能力を培う取組が確認できる資料（別添資料 2705-i5-3、5-4、5-5）

・履修上特別な支援を要する学生等に対する学習支援の状況が確認できる資料（別添資料 2705-i5-6）【第３期中期目標期間に係る特記事項】〇

毎年度「平山郁夫文化芸術基金」により１名の学生に奨学金を給付しているほか、修了制作における「優秀作品」の買い上げを実施している。 [5.1]
また、海外留学を希望する学生に対し 40 万円を一括給付する「海外留学支援奨学金」制度および、外部語学試験で成績を得た者を対象とする「語学学習奨励奨学金」を毎年度実施している(別添資料 2705-i5-7)。[5.1]加えて、「大学の世界展開力強化事業」の補助金および、同事業と連動した日
本学生支援機構の「海外留学支援制度」を活用し、韓国芸術総合学校および中国伝媒大学とのアニメーション国際共同制作や、南カリフォルニア大学とのゲーム
国際共同制作等において海外活動をする学生の渡航費等を支援している。 [5.1]〇

少人数制の研究室を基盤とした多数の講評の機会により、学修成果の可視化と適切な履修・研究指導に繋げている(別添資料 2705-i4-8【再掲】)。[5.2]〇

入学からの経過期間が１年未満の外国人留学生全員に対して、各研究室に配置した大学院生のチューターが修学・生活支援を実施しており、また、チューター
自身にとってもキャリアおよび職能開発の機会となっている。[5.1][5.3]〇2019 年度に「キャリア支援室」を立ち上げ、他の学内組織と連携し、アーティ
ストや研究者として社会で活動していく為の知識・スキルの修得に繋がる多様な講座や、修了生との懇談会等を開催している。また、民間企業等による就職説明会や各種セミナー等も多数開催している(別添資料 2705-i5-3、5-4)。 [5.3]加えて、各種展覧会や演奏会の補助業務などを通じて、学生の職業観、勤労観を涵養するとともに経済的支援を行う「学内ワークスタディ」により、毎年度、全学で約 400 名の学生を支援している(別添資料 2705-i5-5)。 [5.1][5.3]- 5-8 -

東京芸術大学映像研究科＜必須記載項目６

教育活動の状況

成績評価＞【基本的な記載事項】
・

成績評価基準（別添資料 2705-i6-1_映像研究科規則(抜粋)）（別添資料 2705-i6-2_東京藝術大学成績評価に関する申合せ）

・

成績評価の分布表（別添資料 2705-i6-3_成績評価の分布表(映像研究科)[2019 年度]）

・

学生からの成績評価に関する申立ての手続きや学生への周知等が明示されている資料（別添資料 2705-i6-4_成績評価に関する申立て等に係る資料）【第３期中期目標期間に係る特記事項】〇

専門実技の成績については、芸術評価は個々の教員によって観点が異なるため、担当教員だけでなく当該専攻または研究科内の複数の教員の評価を総合して判定することにより、透明性・客観性の確保を図っている。映像研究科の場合は、他専攻の教員も含めて参加する講評会で、学生が自らの作品の上映やプレゼンテーション等を行い、その際に教員同士あるいは教員・学生間のディスカッションを行った上で、教員間の合議によって成績評価をしている。また、国際共同プロ
グラム等を通じて、講評会に海外大学・国内他大学・産業界等から外部の専門家を招聘するなど、第三者の視点も取り入れることで、評価の厳格化を図っている(別添資料 2705-i6-5)。[6.1]〇

各学生の学修成果は、国内及び海外における上映会、学内外における多様な制
作・発表等活動の場によって可視化および社会に発信されており、その機会における教員および外部専門家による講評等を踏まえ、成績評価が行われている(別添資料 2705-i3-8【再掲】、2705-i4-8【再掲】)。[6.2]- 5-9 -

東京芸術大学映像研究科＜必須記載項目７

教育活動の状況卒業（修了）判定＞【基本的な記載事項】
・

卒業又は修了の要件を定めた規定（別添資料 2705-i7-1_映像研究科・修了要件(履修内規)）・卒業又は修了判定に関する教授会等の審議及び学長など組織的な関わり方を含めて卒業（修了）判定の手順が確認できる資料（別添資料 2705-i7-2_学位規則・学位審査規則）

・

学位論文の審査に係る手続き及び評価の基準（別添資料 2705-i7-2【再掲】）（別添資料 2705-i7-3_学位論文等評価基準(映像研究科)）（別添資料 2705-i7-4_学位審査に係る手続き等(映像研究科博士後期課程)）（別添資料 2705-i7-5_課程修了による博士の学位授与に関する内規）・修了判定に関する教授会等の審議及び学長など組織的な関わり方が確認できる資料（別添資料 2705-i7-2【再掲】）・

学位論文の審査体制、審査員の選考方法が確認できる資料（別添資料 2705-i7-2【再掲】）【第３期中期目標期間に係る特記事項】〇

学位授与方針に従って修了要件を規定し、具体的な必修科目・履修方法等および、修士論文・博士論文等に係る提出時期・方法・手続きや、審査・判定体制および評価方法については、入学時に配布する履修案内等やオリエンテーション、
ウェブサイト等を通じて学生に周知を図っている(別添資料 2705-i7-1、7-2、73、7-4、7-5 および別添資料 2705-i4-3-1,4-3-2【再掲】)。[7.1] [7.2]○

修士課程の修了制作については、毎年度１月～３月に、映画専攻・メディア映像専攻・アニメーション専攻のそれぞれで、本学の横浜校地や上野校地および学外シアターで開催している上映会・成果発表会で一般公開されている。修了制作の評価にあたっては、各専攻で全専任教員が各作品を見て採点を行い、外部からのゲスト講評者からのコメントを合議の際の参考にするなどの過程を経て、客観性を高めている(別添資料 2705-i7-6)。[7.1][7.2]○

博士後期課程においては、「学位論文等審査」を最終試験として一般公開で開催している(別添資料 2705-i7-7)。[7.1][7.2]- 5-10 -東京芸術大学映像研究科＜必須記載項目８

教育活動の状況

学生の受入＞【基本的な記載事項】
・

学生受入方針が確認できる資料（別添資料 2705-i8-1_映像研究科のアドミッション・ポリシー[2019 年度]）

・入学者選抜確定志願状況における志願倍率（文部科学省公表）

・

入学定員充足率（別添資料 2705-i8-2-1,8-2-2_入学定員充足率(映像研究科)[2016-19 年度]）

・

指標番号１～３、６～７（データ分析集）【第３期中期目標期間に係る特記事項】○

入試情報の発信に係る特設 Web サイトを新設し、毎年度の新入生アンケート等の結果に基づき同サイトのコンテンツを調整しているほか、Twitter を用いて本学入試に係るニュースを配信するなど、情報発信・入試広報の強化・充実に努めている。また、2019 年度には、本学全体の Web サイトをリニューアルし、受験生も含めて社会に向けた情報発信を強化した(別添資料 2705-i8-3)。[8.1] [8.2]○

映像研究科修士課程の在籍学生のうち外国人留学生の割合について、2010～15
年度の平均約 10.3％(最大 12.4％～最小 6.6％)に対し、2019 年度は 33.1％まで
数値が大きく増加しており、多様性が向上している。 [8.1]
また、同課程の外国人留学生志願者数について、2010～15 年度の平均 22 名に対し、2019 年度は 93 名と、4 倍以上に増加している。 [8.1]○

映像研究科では毎年度、入試説明会を京都会場・上野会場・横浜会場で開催しているほか、研究室訪問や入試相談会を実施している。入試説明会の開催にあたっては、横浜市および横浜市内の大学と連携して行われる「ヨコハマ大学まつり」
や「大学・都市パートナーシップ協議会」の Web サイトにも情報を掲載している
ほか、ツイッター広告の配信、説明会場において学生作品の上映を併せて行う等の施策により、広報・情報発信を強化している。[8.1] [8.2]- 5-11 -東京芸術大学映像研究科＜選択記載項目Ａ

教育活動の状況

教育の国際性＞【基本的な記載事項】
・

協定等に基づく留学期間別日本人留学生数（別添資料 2705-i4-4_協定などに基づく留学期間別日本人留学生数(映像研究科)[2016～18 年度]【再掲】）・

指標番号３、５（データ分析集）【第３期中期目標期間に係る特記事項】〇

映像分野においては「Global Networking Project」として、国際的な教育研究を展開し、その成果に係る報告書を発行している(別添資料 2705-iA-1)。
具体的には、最先端の映像教育を行う南カリフォルニア大学（USC）およびフランス国立映画学校を「コアユニット」とし、通年で継続的に教員を招聘して「映画学」「国際映画芸術表現研究」「国際映像メディア論」を開講している。また、将来のコアユニット化を目指す大学・機関を「エクステンションユニット」と位置づけ、壇国大学（韓国）、テヘラン芸術大学（イラン）、ラサール芸術大学（シンガポール）等から教員を招聘し、特別講義やワークショップ、共同研究等を実施している。その他、上記ユニットも含めた映画やアニメーションの国際共同制
作、国際合同講評会、海外ゲストによる特別講義の開講等を実施している(別添資
料 2705-iA-1 および 2705-i3-8【再掲】、2705-i3-9【再掲】)。 [A.1]〇

2010 年度から毎年度継続している、映像研究科と韓国芸術綜合学校および中国伝媒大学とのアニメーション共同制作について、「大学の世界展開力強化事業」の採択を受けて 2016 年度より大きく発展させ、国際共同制作を基盤とした共同
カリキュラム構築を目指す「国際アニメーションコース創設に向けた日中韓 Cowork カリキュラム」を新たに開始した(別添資料 2705-iA-2-1～A-2-5)。[A.1]
具体的には、「共同企画」「Web 会議」「共同制作」「アニメーションフェステ
ィバル（上映会）」により構成される「国際共同演習」を、３カ月にわたる日中
韓３大学の共同カリキュラムとして毎年度実施している。また、「短期集中講座」
としてヴァーチャル・リアリティ（VR）等に係るワークショップを各大学が主催しているほか、中長期の交換留学プログラムも併せて行われている。[A.1]
加えて、取組の成果については、京都における「日中韓文化芸術教育フォーラ
ム 2017」、北京における「第 13 回中国(北京)国際学生アニメーション映画祭
Aniwow!2018」や、ソウルで開催された「Before Now After」等において発表しており、また、三大学共同で運営している Web サイトにおいても公開している。[A.1]- 5-12 -東京芸術大学映像研究科○

教育活動の状況2016 年度以降、新たに、フランス国立映画学校、テヘラン芸術大学映画演劇学
部、マルチメディア大学(マレーシア)と国際交流協定を締結し、共同授業や交換留学等の取組を進めている。[A.1]
また、2017 年度に、中国伝媒大学及び韓国芸術綜合学校と「国際アニメーショ
ンコース創設に向けた日中韓 Co-work カリキュラムの実施に関する覚書」を締結
し、2018 年度には、両大学と「学生交流実施計画書」を締結した。[A.1]○

全学として海外実践研修型授業への学内助成事業「アーツ・スタディ・アブロ
ード・プログラム(ASAP)」を毎年度実施し、参加学生を「海外派遣奨学金」により支援することで、海外における学生の教育研究活動を促進している。この仕組
みにより、映像研究科の学生が、毎年度、パリにおいてフランス国立映画学校との共同ワークショップを実施している(別添資料 2705-iA-3)。[A.1]○2016 年度より、「日 ASEAN 芸術文化交流が導く多角的プロモーション」として「大学の世界展開力強化事業(ASEAN)」の採択を受け、カンボジア、ラオス、ミャ
ンマー、ベトナム、タイの５カ国に所在する８校の国立芸術系大学と連携し、相互の課題解決や特色を踏まえた交流を進める国際共同プロジェクトを展開している。映像研究科の学生は、ミャンマー国立文化芸術大学やタイのシラパコーン
大学におけるアニメーション制作ワークショップ等に参加し、海外における実践的な学修・経験を積んだ(別添資料 2705-iA-4-1,A-4-2)。[A.1]○2018 年度に新たな授業科目「国際コミュニケーション演習」を開設し、国際共同演習や海外における上映会・交流会の際に必要となる英語によるプレゼンテー
ション能力やピッチ（売り込み）能力の開発を目的として、自身のアニメーショ
ン作品等についてシノプシス（あらすじ）や紹介文を英語で書く等の実践的な教育プログラムを提供している。[A.1]- 5-13 -東京芸術大学映像研究科＜選択記載項目Ｂ

教育活動の状況

地域連携による教育活動＞【基本的な記載事項】（特になし）【第３期中期目標期間に係る特記事項】○「映像文化都市」を目指して各種施策を推進している横浜市と包括協定書、覚書を交わして、教育施設の整備面に対する全面的な協力を受けるとともに、横浜
市文化観光局主催の映像文化イベントにおける学生作品の上映会、音楽学部・音楽研究科の教員・学生との協力によるコンサート「馬車道コンサート」等を開催している。また、横浜市からの受託事業として、公開講座「オープン・シアター」「映画編集公開講座」「コンテンポラリー・アニメーション入門」「クリスマス
アニメーションワークショップ」「スクール・シアター」等の、アニメーション
や映画に関する市民向け講座等を毎年度実施している（別添資料 2705-i3-8【再掲】）。[B.1]○

取手市との連携事業として、取手市西口自転車駐車場「サイクルステーション
とりで（CTS)」の外壁面に学生が制作したアニメーション作品を投影する「アートプロジェクション」や、教員・学生・卒業生が講師となり市の子どもたちと作品を制作する「ねんどで作るアニメーション「クレイアニメ」をつくろう！」等のワークショップを実施している。[B.1]○

台東区との連携により、台東区立田原幼稚園における幼児へのアニメーション
教育を実施している。[B.1]〇

2018 年度に香川県・長野県、2019 年度に長崎県と、活力ある地域づくりや人材育成・交流を図り、地域社会の発展に寄与することを目的とした連携・協力に関する基本協定を締結した(別添資料 2705-iB-1)。[B.1]○

2019 年 3 月に、鹿児島市のシティプロモーションアニメ「火山の妖精“さつマグニョン”～未来のタマゴ篇～」を大学院映像研究科グループが制作、公開した。
この動画は、アニメーションと実写を織り交ぜた作品であり、登場する火山の妖
精“さつマグニョン”の監督とキャラクターの原案を、それぞれ大学院映像研究科の修了生が担当した(別添資料 2705-iB-2)。[B.1]- 5-14 -東京芸術大学映像研究科＜選択記載項目Ｃ

教育活動の状況

教育の質の保証・向上＞【基本的な記載事項】（特になし）【第３期中期目標期間に係る特記事項】〇

大学全体として、毎年度２回の授業評価アンケートを行い、その回答結果を各教員にフィードバックし、各教員には学生からの指摘を確認してもらった上で授業評価への対応アンケートに回答してもらい、授業改善に役立てている。また、教育担当理事を中心とする教育推進室でアンケートの結果報告を行い、課題と対策について検討している。[C.1]○

映像研究科では、各専攻において公開型講評会等を行い、教育および評価の透明性を図るとともに、教員同士の相互評価および授業内容等について共有・意見交換をしている。また、外部専門家や海外大学の教員等をゲストに招き、教育現場に外部からの評価・意見を積極的に取り入れている。加えて、国際共同プログ
ラムや産学・地域連携プロジェクト等においても、広く一般に向けて成果発信の為の上映会等を行い、幅広い批評の機会としている。[C.1] [C.2]○

教員・学生および教育現場の運営を支える事務職員の国際対応力向上に係るＳ
Ｄとして、毎年度継続的に、e ラーニングシステムによる英語学習、2 週間～１カ月間の英国等における海外語学研修、ビジネス英文書研修等を実施している。
また、2017 年度から、外国人留学生と職員との交流授業を実施しており、本学に在籍する外国人留学生をチューターとして、週 1 回・45 分(年間で計 20 回程度)、
研修受講者と留学生で少人数のグループを組み、様々なトピックに沿って英語でディスカッションを行い、スピーキング・リスニング・ボキャブラリーの各能力を総合的に向上させると同時に、異文化理解を深めることに繋がっている。[C.1]〇

教育研究および大学運営等のグローバル化に係る総合的・多角的な自己評価・
第三者評価として、毎年度、「スーパーグローバル大学創成支援事業自己評価書」
および「外部評価書」を学内委員会・外部委員会により策定し、各年度の取組を振り返るとともに、今後に向けた課題・展望を整理し、持続的な改善に繋げている(別添資料 2705-iC-1、C-2)。[C.2]- 5-15 -東京芸術大学映像研究科＜選択記載項目Ｄ

教育活動の状況

学際的教育の推進＞【基本的な記載事項】（特になし）【第３期中期目標期間に係る特記事項】○

クロス・アポイントメント制度等により、海外一流大学等から卓越した芸術家・指導者を「東京藝術大学卓越教員」として継続的に招聘・配置することにより、指導体制の強化・充実を図りつつ、教員の多様性を向上させている。また、特別講義等を他学部・研究科の学生も参加可能な形で開催することにより、グローバ
ルかつ学際的な教育の推進に繋げている(別添資料 2705-iD-1)。 [D.1]○

国内他大学・機関との連携による学際的・異分野融合的な教育研究として、三菱電機株式会社との「ライティング機器（路面やウィンカー等のアニメーション
研究）」および「次世代ビル内交通システムコンセプトにおける人と施設をつなぐ映像・音のデザイン」に係る共同研究に学生が参加し、新しい芸術表現やその活用方法を探求している。[D.1]
また、2019 年度、ゲーム分野に係る研究の一環として、アステラス製薬、横浜市立大学とともに、ゲーミフィケーションを用いた新たなデジタルヘルスケアソ
リューション創出へ向けて、Health Mock Lab. を発足した。[D.1]○2018 年度から、株式会社スクウェア・エニックスより様々な分野の専門家を招聘し、「仮想空間の生命のかたち・記憶・人工知能」「リアルグラフィックサイ
エンス」「芸術と人工知能」「テクノロジーとアートの融合」等をテーマとした特別講義を開催するなど、海外大学・機関、国内他大学・機関、産業界・自治体
等から、アーティスト・研究者・実務家等の多様な講師を招聘し、幅広い学問分
野の特別講義等を実施している(別添資料 2705-i3-9【再掲】)。[D.1]○2016 年度より、芸術と科学が互いに重なり合い共有できる力を探求するための、多様なアプローチの展開を目的とした学長直属の「Arts Meet Science プロ
ジェクト」を展開している。2019 年度には第 3 回目のイベントとして、「美と科学；より豊かな社会を目指して」をテーマに、沖縄科学技術大学院大学学長ピーター・グルース氏らをゲストに迎え、また、本学と東京大学医学部の現役生も登壇し、講演・ディスカッション・演奏を実施した。[D.1]- 5-16 -東京芸術大学映像研究科＜選択記載項目Ｅ

教育活動の状況リカレント教育の推進＞【基本的な記載事項】
・

リカレント教育の推進に寄与するプログラムが公開されている刊行物、ウェブ
サイト等の該当箇所（別添資料 2705-iE-1～E-3）

・

指標番号２、４（データ分析集）【第３期中期目標期間に係る特記事項】○

2018 度より、ノンディグリープログラムとして「メディアプロジェクトを構想する映像ドキュメンタリスト育成事業」（通称、RAM Association: Research forArts and Media-project）を実施している。
RAM Association は、芸術の社会的な役割が問われているなかで、同時代芸術としての新たな問いを発見し、それをいかにして表現していくのか、先鋭な芸術
表現とプロジェクト実践を探求する場になることを目指している。
参加する研修生は、自らの研究や制作をもとにリサーチ、フィールドサーヴェ
イ、インタヴューといった同時代の諸問題を取り扱う方法論を探究し、都市やアジア太平洋地域を訪ねて活動を展開する(別添資料 2705-iE-1)。 [E.1]○

横浜市からの受託事業として、一般の方々に開かれた講座・上映会「オープン・シアター」「映画編集公開講座」「コンテンポラリー・アニメーション入門」「スクール・シアター」等を毎年度開催している(別添資料 2705-iE-2)。[E.1]○

子どもたちを対象とした映像教育として、横浜市文化観光局との連携による「クリスマスアニメーションワークショップ」、取手市受託事業として「ねんどで作るアニメーション「クレイアニメ」をつくろう！」、台東区立田原幼稚園において「台東区学びのキャンパスプランニング事業『身体を使ったアニメーション表現』」を実施している(別添資料 2705-iE-3)。[E.1]- 5-17 -東京芸術大学映像研究科
分析項目Ⅱ

教育成果の状況

教育成果の状況＜必須記載項目１

卒業（修了）率、資格取得等＞【基本的な記載事項】
・標準修業年限内卒業（修了）率（別添資料 2705-ii1-1_標準修業年限内卒業率(映像研究科) )[2016～19 年度]）

・ 「標準修業年限×1.5」年内卒業（修了）率（別添資料 2705-ii1-2_「標準修業年限×1.5」年内卒業率(美術研究科)[2016～19 年度]）・博士の学位授与数（課程博士のみ）（入力データ集）

・

指標番号 14～20（データ分析集）【第３期中期目標期間に係る特記事項】〇

国内外の様々な映画祭・コンテスト・コンペティション等において、映像研究科の学生および修了生が多数の受賞をしており、本学における学修の成果を発揮している(別添資料 2705-ii1-3)。[1.2][1.3]〇

本学学生の活動・活躍については、新聞・Web・テレビ等のメディアからの注目を集め、多数の記事や番組等が報じられており、教育成果の社会発信および本学のプレゼンス向上に繋がっている (別添資料 2705-ii1-4)。[1.2][1.3]〇

教育成果の社会への発信として、国内および海外において多数の展覧会や作・発表等活動を実施している(別添資料 2705-i3-8【再掲】、4-8【再掲】)。
例えば、横浜のシンボルである横浜マリンタワーの外壁への本学学生・修了生の短編アニメーション作品のプロジェクション上映、南カリフォルニア大学で開催された映像と音楽のイベント「リズム＆ビジョンズ」における本学のアニメーション作品の上映会および展示・プレゼンテーションの実施、バンクーバーで開催された SIGGRAPH2018 における、アニメーションを出発点としてゲームを作る
Animation to Game(AtoG)プロジェクトの成果発表、本学大学院映像研究科、南カリフォルニア大学(USC)映画芸術学部アニメーション＆デジタルアート学科、カ
リフォルニア芸術大学(CalArts)映像・ビデオ学部実験アニメーション専攻の三機関による「アニメーションの夕べ～日米アニメーション上映会～」と題した学生作品上映会の、ジャパン・ハウス ロサンゼルスでの開催など、教育成果を広く公開・発信している。[1.1][1.3]- 5-18 -東京芸術大学映像研究科＜必須記載項目２

教育成果の状況

就職、進学＞【基本的な記載事項】
・

指標番号 21～24（データ分析集）【第３期中期目標期間に係る特記事項】〇

2016 年度～2018 年度の進路状況調査の集計・分析結果では、映像研究科の修了生の大半は、独立か就職(正規雇用・非正規雇用)か等の形態によらず、社会において専門技能・知識を活かして「アーティストとしての活動」を実施していることが分かる(別添資料 2705-ii2-1)。
一時的な仕事・任期付雇用等の割合の多さも、卒業・修了後にひとつの活動に絞るわけではなく、キャリアの段階やタイミングに応じて、様々な活動・仕事の組み合わせやバランス(＝ポートフォリオ)を柔軟に変化させていくキャリア・モ
デルとして説明ができ、本学における学修・経験を基盤として、自身の能力を社会において最大限活かせるような活動形態をとっている。[2.1]〇

映像研究科の修了生の活動・活躍については、歴代の同窓生も含め、新聞・Web・テレビ等のメディアからの注目を集め、多数の記事や番組等が報じられており、国内外で社会や文化に大きく影響を与えるとともに、教育成果の社会発信および本学のプレゼンス向上に繋がっている (別添資料 2705-ii2-2)。[2.2]〇2016 年度、映像研究科映画専攻が設立されてから 10 年以上が経過したことを契機として、10 期生分の修了生の就職先等の情報を収集・分析した。
就職者の内、映像業界の仕事で生計を立てている者は約 86%となっており、それ以外にも、写真家、漫画家、ライターや、音楽を専門とする仕事をしている者
もおり、多くが芸術分野において活躍をしている。また、就職先として一般（非映像系）企業で働く傍ら、個人で映像の仕事をやり続けている者も多いことは特記すべきであり、自ら起業している者もおり、多くの修了生が映像業界において活動を続けていると言える結果となった(別添資料 2705-ii2-3)。
また、修了生の活躍の中で、目立つ作品に関係しているのが、1‐3 期卒業生に集中していることからも、活躍するためには、修了後一定の期間を要すると言え、
特に映像業界での技術系は下積み期間が長いが、現時点で助手として多くの作品に携わっている者も多いため、近くメインで活躍することが予想され、創立 10 周
年を迎え、全体として、修了生が映像業界での一大勢力となり得ることが期待できる調査結果となった(別添資料 2705-ii2-3)。[2.1][2.2]- 5-19 -東京芸術大学映像研究科＜選択記載項目Ａ

教育成果の状況卒業（修了）時の学生からの意見聴取＞【基本的な記載事項】
・ 学生からの意見聴取の概要及びその結果が確認できる資料（別添資料 2705-iiA1_学習と学生生活アンケート 2016・2018(映像研究科・抜粋)）【第３期中期目標期間に係る特記事項】〇

学習と学生生活アンケートにおいて、「入学前に比べて自分の能力が向上したと思いますか。」という設問について「考えていた以上に向上した」または「向上した」と回答した修了年次学生(修士課程 2 年生および博士後期課程 3 年生)は、
サンプル数が少ないものの、2016 年度の 42.9％に対して、2018 年度は 100％と数値が向上した。修士課程・博士後期課程の全学年の学生からの回答においても、
同数字は 58.3％から 81.8％に向上している(別添資料 2705-iiA-1)。[A.1]〇

上記アンケートにおいて、「授業の内容や進め方、教員の研究指導の進め方」に係る満足度は、修了年次学生および修士課程・博士後期課程の全学年の学生からの回答のいずれについても、2016 年度の数値よりも 2018 年度の数値が向上している(別添資料 2705-iiA-1)。[A.1]〇

また、上記アンケート結果等の学生の要望を踏まえ、学習環境・学生生活環境の改善として、2018 年度および 2019 年度に、以下の施策を実施した。
2018 年 9 月、附属図書館を国際藝術リソースセンターとしてリニューアルし、
図書館としての基本性能が大幅に補強され、収容能力は従来の 1.6 倍となり、学生からの要望が多かった開架率は 19％（7 万冊）から 50％（18 万冊）に増加した。新設した「ラーニングコモンズ」は、用途に応じて自由に組み替えられるオ
リジナルの家具を配置しており、空間・壁面を利用したコンサート、展示、ワー
クショップ等のイベントにも対応できる本学ならではのスペースである。これにより、2018 年度アンケートでは、図書館に係る満足度が大きく向上した。[A.1]2019 年度は、学生サポートの充実としてキャリア支援室を設置したほか、保健管理センターの機能充実として、自分の特性に悩みを持つ学生に対してスタッフによる相談日を増やし、その才能を開発する支援、大学生活への適応に問題を抱えている場合の解決に向けた支援等を充実させた。[A.1]
その他、2019 年度に、外国語科目の充実として、言語・音声トレーニングセン
ターやグローバルサポートセンターにおける特別講座を拡充した。[A.1]- 5-20 -東京芸術大学映像研究科＜選択記載項目Ｂ

教育成果の状況卒業（修了）生からの意見聴取＞【基本的な記載事項】
・卒業（修了）後、一定年限を経過した卒業（修了）生についての意見聴取の概要及びその結果が確認できる資料（別添資料 2705-iiB-1～B-3）【第３期中期目標期間に係る特記事項】〇

2019 年度に「キャリア支援室」を立ち上げ、在学生が卒業後の具体的なイメージを描く力を育むためのガイダンスを懇談会形式で開催した。また、ダイバーシ
ティ推進室においても、若手教職員や学生にとって身近な立場からの経験談や助言を与えるため、卒業生が経験を語る会等を開催し、映像研究科の修了生である
秦俊子氏やシシヤマザキ氏等、各分野で活躍する若手の OG を講師に迎え、女性のキャリア設計やライフイベントと仕事の両立に関する体験談を交えたトークセッションを実施した。卒業・修了生から在学生に、社会において役立つ知識や技術等について直接伝えつつ、大学の教育プログラムや学生支援の方策に係る意見聴取の場としても機能させた(別添資料 2705-iB-1、B-2)。 [B.1]〇2016 年 12 月に、かつて本学で学び、現在母国の芸術系大学で教鞭を執る元留学生を招き「Global Homecoming」を開催した。
「藝大で学ぶということ」をテーマとしてフォーラム等を行い、また、個別のインタビューを実施し、本学の教育の特徴や、その成果について意見を聴取し、外国人留学生に対する支援の改善や、大学全体のグローバル展開や国際交流の促進に繋げた(別添資料 2705-iB-3)。[B.1]- 5-21 -東京芸術大学映像研究科＜選択記載項目Ｃ

教育成果の状況

就職先等からの意見聴取＞【基本的な記載事項】
・

就職先や進学先等の関係者への意見聴取の概要及びその結果が確認できる資料（別添資料 2705-iiC-1）【第３期中期目標期間に係る特記事項】〇

2017 年 2 月に、「企業から見た東京藝術大学」として、本学の卒業・修了生が就職した企業や関係のある企業等を対象に、本学が定めるディプロマ・ポリシーに基づく教育の成果等に関するアンケートを行い、本学の卒業・修了生が有する
学習成果等について調査・分析を実施した。
結果は、５段階評定のうち「とてもあてはまる」、「まああてはまる」という肯定的意見が、「芸術に関する基礎知識や理論を身につけている」「大学において専攻した分野の専門的かつ応用力のある知識・技術がある」「企画・アイディ
アなどの創造力がある」及び「行動力・実行力がある」の４項目について 80％以
上、その他２項目でも 70％以上の評価を得たほか、すべての評価項目の平均においても 61.8％という評価を得た(別添資料 2705-iiC-1)。[C.1]〇2019 年 9 月に、第４期中期目標・計画の策定等に向けて実施予定である本調査に先立つ予備的調査のひとつとして、東京藝大の卒業・修了生を近年採用した民間企業３社(情報通信, IT, 製造・サービス)を対象として調査を実施した。
その結果、本学の卒業・修了生の強みとして「企画力、クリエイティブ力」等が挙げられ、その強みや特性が業務においても活かされているとの回答があった。今後更に詳細な調査を実施していく段階ではあるものの、本学の卒業・修了
生に対する期待・ニーズは高く、今後ますます必要とされている人材であることが確認できた(別添資料 2705-iiC-2)。[C.1]- 5-22 -東京芸術大学映像研究科【参考】データ分析集
指標
番号

区分

１．学生入学・在籍状況データ

２．教職員データ

３．進級・卒業
データ

４．卒業後の進路
データ

※

指標一覧
データ・指標指標の計算式1

女性学生の割合

女性学生数／学生数2

社会人学生の割合

社会人学生数／学生数

3

留学生の割合留学生数／学生数

4

正規課程学生に対する科目等履修生等の比率

科目等履修生等数／学生数

5

海外派遣率

海外派遣学生数／学生数

6

受験者倍率

受験者数／募集人員

7

入学定員充足率

入学者数／入学定員

8

学部生に対する大学院生の比率

大学院生総数／学部学生総数

9

専任教員あたりの学生数

学生数／専任教員数10

専任教員に占める女性専任教員の割合

女性専任教員数／専任教員数11

本務教員あたりの研究員数

研究員数／本務教員数12

本務教員総数あたり職員総数

職員総数／本務教員総数13

本務教員総数あたり職員総数（常勤、常勤以外別）

職員総数（常勤）／本務教員総数
職員総数（常勤以外）／本務教員総数

14

留年率

留年者数／学生数

15

退学率

退学者・除籍者数／学生数

16

休学率

休学者数／学生数

17

卒業・修了者のうち標準修業年限内卒業・修了率

18

標準修業年限内での卒業・修了者数／卒業・修了者数
卒業・修了者のうち標準修業年限×１．５年以内で 標準修業年限×１．５年以内での卒業・修了者の卒業・修了率
数／卒業・修了者数

19

受験者数に対する資格取得率

合格者数／受験者数

20

卒業・修了者数に対する資格取得率

合格者数／卒業・修了者数

21

進学率

進学者数／卒業・修了者数

22

卒業・修了者に占める就職者の割合

就職者数／卒業・修了者数

23

職業別就職率

職業区分別就職者数／就職者数合計

24

産業別就職率

産業区分別就職者数／就職者数合計

部分の指標（指標番号８、12～13）については、国立大学全体の指標のため、学部・研究科等ごとの現況調査表の指標には活用しません。

- 5-23 -東京芸術大学国際芸術創造研究科

６．国際芸術創造研究科（１）国際芸術創造研究科の教育目的と特徴 ・・・・・・ ６-２（２）「教育の水準」の分析
分析項目Ⅰ・・・・・・・・・・・

６-３

教育活動の状況 ・・・・・・・・・ ６-３
必須記載項目１・・・・・・・・・・・・・６-３
必須記載項目２・・・・・・・・・・・・・６-３
必須記載項目３・・・・・・・・・・・・・６-４
必須記載項目４・・・・・・・・・・・・・６-６
必須記載項目５・・・・・・・・・・・・・６-８
必須記載項目６・・・・・・・・・・・・・６-９
必須記載項目７・・・・・・・・・・・・・６-10
必須記載項目８・・・・・・・・・・・・・６-11
選択記載項目Ａ・・・・・・・・・・・・・６-12
選択記載項目Ｂ・・・・・・・・・・・・・６-14
選択記載項目Ｃ・・・・・・・・・・・・・６-16
選択記載項目Ｄ・・・・・・・・・・・・・６-17
選択記載項目Ｅ・・・・・・・・・・・・・６-18

分析項目Ⅱ

教育成果の状況 ・・・・・・・・・ ６-19
必須記載項目１・・・・・・・・・・・・・６-19
必須記載項目２・・・・・・・・・・・・・６-20
選択記載項目Ａ・・・・・・・・・・・・・６-21
選択記載項目Ｂ・・・・・・・・・・・・・６-22
選択記載項目Ｃ・・・・・・・・・・・・・６-23【参考】データ分析集

指標一覧 ・・・・・・・ ６-24

- 6-1 -

東京芸術大学国際芸術創造研究科（１）国際芸術創造研究科の教育目的と特徴
東京芸術大学は、第３期中期目標・計画期間における教育内容及び教育の成果等に関する目標として、「長きに亘り培ってきた伝統的な芸術教育手法や、社会的要請を踏まえた芸術教育内容を継承しつつ、グローバル人材育成を推進するための世界水準の教育を実施し、確固とした基礎技術や高い芸術性を備えることはもとより、芸術における国際展開やイノベーションの実践、現代社会と有機的な関係を持つことができる創造的人材を育成する」ことを掲げている。
この大学全体としての目標を踏まえつつ、国際芸術創造研究科においては、以下を目的・特徴として、教育の推進および質の向上を図っている。

国際芸術創造研究科は、世界との交流を通じて、変幻する現在の、多様な価値観に新たな文脈を提示すべく、芸術文化活動を構想・実践し、かつ理論化できる人材を育
むことを目的とし、アートプロデュース専攻においては、次の３つの角度から芸術と社会の関係にアプローチしている。
１．アートマネジメントは、芸術の作り手と受け手をつなぐことを目的とし、公演や作品、プロジェクトなどの企画・製作・運営、資金や支援の獲得、利害関係者との連携・調整などの役割を担う活動である。美術・音楽・映像など、さまざまな領域のアートマネジメントの在り方を、その理論や歴史を踏まえ、各種事業の企画・運営といった現場における実践を通じて、自治体や企業、財団、メディア、NPO、芸術家、そして市民との関係をどのように構築するのかを学修する。また、時代の変化への対応を探り、より創造的な社会の構築に資するような、芸術と社会の新たな関係構築をめざす。
２．キュレーションは、主として展覧会などにおいて、テーマを考え、コンセプトを構築し、それにもとづいたアーティスト・作品・展示空間などを選択して、その展
覧会の哲学が視覚的に伝わる演出や運営を行う活動である。また、次代に向けて成果を残すためのカタログの作成など、さまざまな言語的情報発信も活動の一環である。本専攻では、芸術やキュレーションに関わる最新の批評理論や実践を学びながら、さまざまな規模で、場の文脈を踏まえた展示企画を行い、理論と実践を学修する。また、キュレーションを行うにあたって必要な知識である人文学や社会科学、
さらには自然科学などの多様な分野についても幅広く学ぶ。
３．リサーチの角度からは、社会学・メディア文化研究・文化経済学・文化政策学な
どの社会科学的な視点から、芸術と社会の関係を分析する。特に、近年の理論的な発展を踏まえつつ、芸術と社会の関係を、文献調査および具体的なフィールドワー
クを通じて考察する。さらに、メディアを中心とする情報テクノロジーの発達によって生まれつつある新しい芸術文化領域についても研究の対象とする。

- 6-2 -

東京芸術大学国際芸術創造研究科

教育活動の状況（２）「教育の水準」の分析
分析項目Ⅰ

教育活動の状況＜必須記載項目１

学位授与方針＞【基本的な記載事項】
・ 公表された学位授与方針（別添資料 2706-i1-1_国際芸術創造研究科のディプロ
マ・ポリシー[2019 年度]）

【第３期中期目標期間に係る特記事項】（特になし）＜必須記載項目２

教育課程方針＞【基本的な記載事項】
・ 公表された教育課程方針（別添資料 2706-i2-1_国際芸術創造研究科のカリキュ
ラム・ポリシー[2019 年度]）

【第３期中期目標期間に係る特記事項】（特になし）- 6-3 -

東京芸術大学国際芸術創造研究科＜必須記載項目３

教育活動の状況

教育課程の編成、授業科目の内容＞【基本的な記載事項】
・

体系性が確認できる資料（別添資料 2706-i3-1_修士課程の教育課程表[2019 年度]）
（別添資料 2706-i3-2_博士後期課程の教育課程表[2019 年度]）
（別添資料 2706-i3-3_博物館学(学芸員)課程 [2019 年度]）
（別添資料 2706-i3-4_コース・ナンバリング[2019 年度]）

・

自己点検・評価において体系性や水準に関する検証状況が確認できる資料（別添資料 2706-i3-5-1_大学機関別認証評価・自己評価書(2017 年度)【抜粋】）（別添資料 2706-i3-5-2_第３期中期目標・計画期間における教育研究等に係る自己点検・評価書[2016-2019 年度]【抜粋】 ）・

研究指導、学位論文（特定課題研究の成果を含む。）指導体制が確認できる資料（別添資料 2706-i3-6_大学院国際芸術創造研究科規則 ）【第３期中期目標期間に係る特記事項】〇

国際芸術創造研究科アートプロデュース専攻は、2016 年 4 月、世界との交流を通じて、変幻する現在の、多様な価値観に新たな文脈を提示すべく、芸術文化活動を構想・実践し、かつ理論化できる人材を育むことを目的として設置された。
2018 年 4 月には、博士後期課程を新たに設置し、修士課程と併せ、芸術文化と社会とを繋ぐ高度専門人材の育成プログラムが構築された。
アートマネジメント、キュレーション、リサーチの３つの領域において、「理論と実践の往還」を教育理念とし、基礎や応用理論を学ぶ概論や特論、実践的な活動をベースとした演習に加え、国内外の先端的な理論家や実践者との交流授業
を通じて、国際的な視点やネットワーク形成の方途を習得する教育課程を編成している(別添資料 2706-i3-1～3-6)。[3.1]○

アートプロデュース専攻では、専門領域によって分かれている芸術文化のさま
ざまな実践を横断的かつ有機的に結びつけながら、芸術と社会との新しい関係を提案する人材育成を目指し、地域連携等による様々なアートプロジェクトを社会実践として展開しているだけでなく、海外の著名な実践家・研究者をはじめ、国内からも多彩なゲスト講師を招聘し授業を実施するとともに、社会に開かれた環境を重視し、公開講演会やシンポジウム等を通常の教育プログラムに組み込む形
で積極的に開催している(別添資料 2706-i3-7～3-8)。[3.1][3.2][3.3][3.5]- 6-4 -

東京芸術大学国際芸術創造研究科

教育活動の状況

特に、海外大学等から世界的な研究者を招聘して定期的・連続的に開催される特別講義や研究会等はカリキュラムの基盤となっており、パリ政治学院副学長のブルーノ・ラトゥール、ロンドン大学ゴールドスミス・カレッジ教授のマシュー・
フラ－およびマイク・フェザーストーン、元パリ国立高等学校学長でキュレーターのニコラ・ブリオー、台北藝術大学・学長の陳愷璜、ハーバード大学の依田富子教授およびアレクサンダー・ザルテン准教授等、卓越した業績を有する教員陣
による教育プログラムは、専門領域に係る知識を深めるだけでなく、グローバル人材の育成、多文化共生・異文化コミュニケーション、ダイバーシティの促進等、学術動向やこれからの社会を踏まえた教育の充実として機能している(別添資料
2706-i3-7～3-8)。[3.1][3.2][3.3][3.5]○キュレーション領域では、毎年度、本学・大学美術館陳列館等を活用し、学生がアーティストの選定から出品交渉、展示コンセプト構成等全てを行う実践的な
学生企画展の開催をしている。[3.2][3.3][3.5]○

アートマネジメント領域では、足立区千住地域のアートプロジェクトとのコラ
ボレーションを授業の一環として実施しているほか、音楽学部オルガン専攻の学生と共同で企画・制作した「オルガンと話してみたら－新しい風を求めて－」が奏楽堂企画最優秀作品に選ばれ、ホール内を取り囲むサウンドインスタレーショ
ン、日本人作曲家によるオルガン作品、作曲家との対話により生まれた新曲など、様々な角度からオルガンの新しい形を表現し、好評を博した。[3.2][3.3][3.5]○

リサーチ領域では、海外大学との連携による研究実践を積極的に展開している。2016 年度は韓国ソウル大学でのリサーチを行い、2017 年度には、ホーチミン
市美術大学との交流事業として双方の教員・学生が共に東京・五島（長崎県）・
ホーチミンにおけるリサーチ活動を行い、その成果物として冊子制作及び展覧会「三角測量」を開催した。[3.2][3.3][3.5]○

言語・音声トレーニングセンターにおける TOEFL 対策科目の新規開講、ドイツ
語・フランス語・イタリア語・英語の特別集中講座の実施、グローバルサポート
センターにおける集中講義「Introduce Yourself as an Artist」の実施、elearning 英語自習システムの無償提供、英文ライティング・サポートの実施等、
グローバルに活躍できる人材を育成する為の取組を総合的に推進した。[3.4]- 6-5 -

東京芸術大学国際芸術創造研究科＜必須記載項目４

教育活動の状況

授業形態、学習指導法＞【基本的な記載事項】
・

１年間の授業を行う期間が確認できる資料（別添資料 2706-i4-1_国際芸術創造研究科の学事歴[2019 年度]）

・

シラバスの全件、全項目が確認できる資料、学生便覧等関係資料（別添資料 2706-i4-2_Web シラバスの csv データ[2019 年度]）
（別添資料 2706-i4-3-1,4-3-2_国際芸術創造研究科・履修便覧[2019 年度]）

・協定等に基づく留学期間別日本人留学生数（別添資料 2706-i4-4_協定などに基づく留学期間別日本人留学生数(国際芸術創造研究科)[2016～18 年度]）

・

インターンシップの実施状況が確認できる資料（別添資料 2706-i4-5_大学等におけるインターンシップに関する調査」の調査
票[2017 年度]）

・

指標番号５、９～10（データ分析集）（海外派遣率、専任教員あたりの学生数、専任教員に占める女性教員の割合）【第３期中期目標期間に係る特記事項】〇

海外大学との共同プロジェクトや海外実践型の教育プログラムの充実により、修士課程に係る指標番号５の「在学生の海外派遣率」について、国際芸術創造研
究科を設置した 2016 年度以降毎年度、50％を上回っており、特に 2017 年度は84.6％という高い実績値を記録している。また、2018 年度に設置した博士後期課
程においては、同指標の実績値は 100％である。[4.1][4.2]〇

海外大学、産業界、地方自治体等との連携プロジェクトをアクティブラーニン
グおよび実践的な学修の場として機能させており、韓国総合芸術学校および国立
台北芸術大学との三大学合同の共同研究会「ソウル／東京／台北・アートリサー
チ・ワークショップ」を毎年度開催しており、また、東京都足立区北千住や茨城県取手市における市民との共同によるアートプロジェクト等を多数実施している (別添資料 2706-i3-7～3-8【再掲】)。[4.1][4.2]○キュレーション領域、アートマネジメント領域、リサーチ領域のいずれについても、「必須記載項目３」で前述の通り、カリキュラムの一環として、学内外での実践的な学修プログラムを展開している。 [4.1][4.2]- 6-6 -

東京芸術大学国際芸術創造研究科

教育活動の状況〇言語・音声トレーニングセンターにおける TOEFL 対策科目において、自学自習および模擬テストの受験のための TOEFL 受験に対応した e-Learning システムを活用したほか、希望した学生が自由に使える英語学習用 e-Learning システムを導入し、学生の語学学修環境の質を向上させた。[4.3]〇

修士課程の指標番号９「専任教員あたり学生数」について、2019 年度は約 3.78
名と少人数教育の体制が確保されており、また、指標番号 10 の「女性教員の割合」についても、創設時の 2016 年度の時点で 62.5%と高い数字であり、2019 年度
は 66.7％と更に増加している。[4.4][4.5]〇

研究室における個人指導や少人数のグループ教育を中心とした授業形態により、学生それぞれの技量に合わせたきめ細やかな研究指導を行い、授業の質の充実を図るため、各専門分野の優れた研究指導教員(専任教員)および研究指導補助
教員を配置している(別添資料 2706-i4-6、4-7)。[4.4][4.5]〇

学修成果の可視化および社会への発信として、国内及び海外における演奏会・研究発表等活動の場が豊富にあり、教員からの評価や様々な観客等からの批評により、教育・指導の場としても機能している(別添資料 2706-i4-8)。[4.7]例えば、2016 年度には、学生がアーティストの選定から出品交渉、展示コンセ
プト構成等全てを行う実践的な企画展覧会として「Seize the Uncertain Day ─
ふたしかなその日」を開催した(別添資料 2706-i4-9-1,4-9-2)。[4.7]
また、同年度、駐日韓国大使館韓国文化院ギャラリーMI において、「東京藝術大学韓日学生交流展 Challenge Art in Japan 環状の岸辺」展を開催した。これは、本学在籍の韓国人留学生と日本人学生総勢 12 名の作家の作品を、彫刻や絵
画、インスタレーションなどジャンルを超えて展示するものであり、国際芸術創造研究科の学生３名が、企画の中心的役割を担当した。[4.7]
その他、2019 年度に実施した地域連携事業「千住の 1010 人 in2020 年」墨田・台東・足立三区企画発表会においては、アートマネジメント領域博士後期課程の学生が企画・運営に携わった。[4.7]- 6-7 -

東京芸術大学国際芸術創造研究科＜必須記載項目５

教育活動の状況履修指導、支援＞【基本的な記載事項】
・

履修指導の実施状況が確認できる資料（別添資料 2706-i5-1）

・

学習相談の実施状況が確認できる資料（別添資料 2706-i5-2）

・

社会的・職業的自立を図るために必要な能力を培う取組が確認できる資料（別添資料 2706-i5-3、5-4、5-5）

・履修上特別な支援を要する学生等に対する学習支援の状況が確認できる資料（別添資料 2706-i5-6）【第３期中期目標期間に係る特記事項】〇

毎年度「平山郁夫文化芸術基金」により、学生に奨学金を給付している。 [5.1]
また、海外留学を希望する学生に対し 40 万円を一括給付する「海外留学支援奨学金」制度および、外部語学試験で成績を得た者を対象とする「語学学習奨励奨学金」を毎年度実施している(別添資料 2706-i5-7)。[5.1]加えて、「大学の世界展開力強化事業」の補助金および同事業と連動した日本
学生支援機構の「海外留学支援制度」や、学生の海外派遣に係る学内奨学金制度を活用し、海外大学との共同授業等や諸外国におけるフィールドリサーチにおいて海外活動をする学生の渡航費等を支援している。[5.1]〇

少人数制の研究室を基盤として、多数の展覧会、演奏会、地域におけるアート
プロジェクト等の開催・実施し、学修成果の可視化と適切な履修・研究指導に繋げている(別添資料 2706-i3-7～3-8【再掲】、2706-i4-8【再掲】)。[5.2]〇

入学からの経過期間が１年未満の外国人留学生全員に対して、各研究室に配置した大学院生のチューターが修学・生活支援を実施しており、また、チューター
自身にとってもキャリアおよび職能開発の機会となっている。[5.1][5.3]〇2019 年度に「キャリア支援室」を立ち上げ、他の学内組織と連携し、アーティ
ストや研究者として社会で活動していく為の知識・スキルの修得に繋がる多様な講座や、修了生との懇談会等を開催している。また、民間企業等による就職説明会や各種セミナー等も多数開催している。(別添資料 2706-i5-3、5-4)。 [5.3]加えて、各種展覧会や演奏会の補助業務などを通じて、学生の職業観、勤労観を涵養するとともに経済的支援を行う「学内ワークスタディ」により、毎年度、全学で約 400 名の学生を支援している(別添資料 2706-i5-5)。 [5.1][5.3]- 6-8 -

東京芸術大学国際芸術創造研究科＜必須記載項目６

教育活動の状況

成績評価＞【基本的な記載事項】
・

成績評価基準（別添資料 2706-i6-1_国際芸術創造研究科規則(抜粋)）（別添資料 2706-i6-2_東京藝術大学成績評価に関する申合せ）

・

成績評価の分布表（別添資料 2706-i6-3_成績評価の分布表(国際芸術創造研究科)[2019 年度]）

・

学生からの成績評価に関する申立ての手続きや学生への周知等が明示されている資料（別添資料 2706-i6-4_成績評価に関する申立て等に係る資料）【第３期中期目標期間に係る特記事項】〇

専門領域の成績については、芸術評価は個々の教員によって観点が異なるため、担当教員だけでなく研究科内の複数の教員の評価を総合して判定することにより、透明性・客観性の確保を図っている。国際芸術創造研究科の場合は、複数領域の教員も含めて参加する講評会や研究会で、学生が自らの研究内容等についてプレゼンテーション等を行い、その際に教員同士あるいは教員・学生間のディ
スカッションを行った上で、教員間の合議によって成績評価をしている。また、国際共同プログラム等を通じて、研究会に海外大学・国内他大学・産業界等から外部の専門家を招聘するなど、第三者の視点も取り入れることで、評価の厳格化を図っている。[6.1]〇

各学生の学修成果は、国内及び海外における展覧会や研究報告、学内外における多様な発表等活動の場によって可視化および社会に発信されており、その機会における教員および外部専門家による講評等を踏まえ、成績評価が行われている(別添資料 2706-i3-7【再掲】、2706-i4-8【再掲】、2706-i4-9-1～4-9-2【再掲】)。
[6.2]- 6-9 -

東京芸術大学国際芸術創造研究科＜必須記載項目７

教育活動の状況卒業（修了）判定＞【基本的な記載事項】
・

卒業又は修了の要件を定めた規定（別添資料 2706-i7-1-1,7-1-2_国際芸術創造研究科・修了要件(履修内規)）・卒業又は修了判定に関する教授会等の審議及び学長など組織的な関わり方を含めて卒業（修了）判定の手順が確認できる資料（別添資料 2706-i7-2_学位規則・学位審査規則）

・

学位論文の審査に係る手続き及び評価の基準（別添資料 2706-i7-1-1,7-1-2【再掲】、7-2【再掲】）（別添資料 2706-i7-3_学位論文等評価基準(国際芸術創造研究科)）

・修了判定に関する教授会等の審議及び学長など組織的な関わり方が確認できる資料（別添資料 2706-i7-2【再掲】）・

学位論文の審査体制、審査員の選考方法が確認できる資料（別添資料 2706-i7-2【再掲】）【第３期中期目標期間に係る特記事項】〇

学位授与方針に従って修了要件を規定し、具体的な必修科目・履修方法等および、修士論文等・博士論文等に係る提出時期・方法・手続きや、審査・判定体制
および評価方法については、入学時に配布する履修便覧等やオリエンテーショ
ン、ウェブサイト等を通じて学生に周知を図っている(別添資料 2706-i7-1-1,71-2、7-2、7-3 および別添資料 2706-i4-3-1,4-3-2【再掲】)。[7.1] [7.2]○

修士論文発表会について、毎年度２月に、本学の千住校地において一般公開により実施している。評価にあたっては、各専任教員が研究内容について講評を行うとともに、外部からのゲスト講評者からのコメントを合議の際の参考にするな
どの過程を経て、客観性を高めている。また、毎年度、日英併記による「修士論文要旨集」を研究科の Web サイトにおいて公開しており、同媒体では、各学生の研究概要のほか、在学中の様々な活動内容も併せて掲載されている(別添資料
2706-i7-4、7-5-1～7-5-3)。[7.1][7.2]- 6-10 -東京芸術大学国際芸術創造研究科＜必須記載項目８

教育活動の状況

学生の受入＞【基本的な記載事項】
・

学生受入方針が確認できる資料（別添資料 2706-i8-1_アドミッション・ポリシー[2019 年度]）

・入学者選抜確定志願状況における志願倍率（文部科学省公表）

・

入学定員充足率（別添資料 2706-i8-2_入学定員充足率(国際芸術創造研究科)[2016-19 年度]）

・

指標番号１～３、６～７（データ分析集）【第３期中期目標期間に係る特記事項】○

入試情報の発信に係る特設 Web サイトを新設し、毎年度の新入生アンケート等の結果に基づき同サイトのコンテンツを調整しているほか、Twitter を用いて本学入試に係るニュースを配信するなど、情報発信・入試広報の強化・充実に努めている。また、2019 年度には、本学全体の Web サイトをリニューアルし、受験生も含めて社会に向けた情報発信を強化した(別添資料 2706-i8-3)。[8.1] [8.2]○

毎年度、入試説明会を開催しているほか、外国人留学生入試に係る広報の強化として、ロンドンで開催された日本留学フェアでの資料配布や個別相談の実施
や、登録者およそ 8 万人の専門分野のメーリングリスト Art & Education に広告を掲載する等、様々な施策を実施している。[8.1] [8.2]○

国際芸術創造研究科修士課程の在籍学生のうち外国人留学生の割合について、2019 年度は 23.5％と高い水準にあり、多様性が確保されている。 [8.1]
また、同課程の外国人留学生志願者数について、2016 年度の 3 名および 2017年度の 13 名に対し、2019 年度は 21 名に増加している。[8.1]
加えて、修士課程の受験者倍率は毎年度 4～5 倍程度と、高い水準にある。[8.1]○

国際芸術創造研究科博士後期課程においても、在籍学生のうち外国人留学生の割合は、2018 年度は 50.0％、2019 年度は 33.3％と高い水準にある。 [8.1]○

国際芸術創造研究科においては、グローバルな教育研究に適した入学者を選抜するため、出願書類のひとつとして語学能力証明書の提出を求めているほか、国内外から優秀な志願者が幅広く集まるように、口述試験について、Skype によりオンラインで受験できる制度を取り入れている。 [8.1][8.2]- 6-11 -東京芸術大学国際芸術創造研究科＜選択記載項目Ａ

教育活動の状況

教育の国際性＞【基本的な記載事項】
・ 協定等に基づく留学期間別日本人留学生数（別添資料 2706-i4-4_協定などに基づく留学期間別日本人留学生数(国際芸術創造研究科)[2016～18 年度]【再掲】）・

指標番号３、５（データ分析集）【第３期中期目標期間に係る特記事項】〇

グローバル人材の育成、多文化共生・異文化コミュニケーション等に係る教育プログラムの充実として、海外大学・機関からの多様な講師の招聘による特別講
義等の開催や、海外大学との共同授業や共同研究等を実施している(別添資料
2706-i3-7【再掲】、3-8【再掲】)。 [A.1]○

ロンドン大学ゴールドスミス・カレッジと国際交流協定の締結に向けた取組を進めており、2016 年度～2019 年度には、具体的な交流として、二つのオリンピ
ック都市をテーマしたワークショップの開催、ゴールドスミス・カレッジで開催されたシンポジウム「ロンドン・リオ・東京オリンピック」への本学から教員・学生の参加、公開シンポジウム「ポストメディア時代の芸術文化と理論」の開催
等、様々な連携活動を展開した。[A.1]
その他、コペンハーゲン大学との共同研究プロジェクト「コラボレーション・
コミュニティ・コンテンポラリーアート（CCCA）ワークショップ」を開催するな
ど、海外大学との交流を教育研究に効果的に取り入れている。 [A.1]○

全学として、海外実践研修型授業への学内助成事業「アーツ・スタディ・アブ
ロード・プログラム(ASAP)」を毎年度実施し、参加学生を「海外派遣奨学金」により支援することで、海外における学生の教育研究活動を促進している。この仕組みにより、国際芸術創造研究科の学生が、毎年度、海外大学との共同研究会を実施している。
2019 年度は、韓国の江陵市において「江陵-東京-台北・アートリサーチ・ワー
クショップ」として、韓国芸術総合学校および国立台北芸術大学と連携し、東アジアを横断しながら展覧会やアートプロジェクト、コンサート企画、調査研究等の実践的な国際プロジェクトを立ち上げることができる人材の育成を目的としたプログラムを実施した(別添資料 2706-iA-1、A-2)。[A.1]- 6-12 -東京芸術大学国際芸術創造研究科○

教育活動の状況2016 年度より、「日 ASEAN 芸術文化交流が導く多角的プロモーション」として「大学の世界展開力強化事業(ASEAN)」の採択を受け、カンボジア、ラオス、ミャ
ンマー、ベトナム、タイの５カ国に所在する８校の国立芸術系大学と連携し、相互の課題解決や特色を踏まえた国際共同プロジェクトを展開している。
国際芸術創造研究科の学生は、2017 年度に、カンボジア王立芸術大学とアート
マネジメントに係る交流プログラムを実施したほか、ホーチミン市美術大学との交流事業として双方の教員・学生が共に東京・五島（長崎県）・ホーチミンにおけるリサーチ活動を行い、その成果物として冊子制作及び展覧会「三角測量」を開催した。また、2018 年度～2019 年度にかけて、本学の音楽学部・研究科およびベ ト ナ ム 国 家 音 楽 院 と の 連 携 に よ る 国 際 共 同 コ ン サ ー ト 「 VNAM GEIDAI
Collaborative Concert」のハノイにおける開催や、ラオス国立美術学校との共同授業として、「誰も知らないアーティスト」を探すリサーチ・ワークショップおよび、それを題材としたアニメーションの制作、ラオスにおける上映会等を実施
した(別添資料 2706-iA-3-1,A-3-2、A-4)。[A.1]○

教養教育の一環である外国語教育の充実として、言語・音声トレーニングセン
ターにおける TOEFL 対策科目の新規開講、ドイツ語・フランス語・イタリア語・
英語の特別集中講座の実施、グローバルサポートセンターにおける集中講義「Introduce Yourself as an Artist～自分と作品を世界に語ろう～」の実施、elearning システム(英語自習システム)の無償提供、英文ライティング・サポートの実施等、国際的な場で専門技能を発揮し、グローバルに活躍できる人材を育成する為の取組を総合的に推進した。[A.1]〇

海外留学を希望する学生に対し 40 万円を一括給付する「海外留学支援奨学金」
制度および、外部語学試験で成績を得た者を対象とする「語学学習奨励奨学金」
を毎年度実施している(別添資料 2706-i5-8【再掲】)。[A.1]○

特設 web サイト「GEIDAI×GLOBAL」(https://global.geidai.ac.jp/)において、大学全体のグローバル化に向けた取組・事業の紹介、国際共同授業や学生の海外
留学・海外研修に係るレポート・体験記、外部語学試験で好成績を得て「語学学習奨励奨学金」の採択を受けた学生による「藝大生の語学学習法」、海外留学の手引きや奨学金情報、外国人留学生向けの各種案内等の様々な情報・コンテンツを公開している(別添資料 2706-iA-5)。[A.1]- 6-13 -東京芸術大学国際芸術創造研究科＜選択記載項目Ｂ

教育活動の状況

地域連携による教育活動＞【基本的な記載事項】（特になし）【第３期中期目標期間に係る特記事項】○

本学のキャンパスが所在する地域を拠点として、東京都足立区の「音まち計画」、茨城県取手市の「取手アートプロジェクトオフィス」、東京都台東区の「谷中のおかって」等との連携により、多彩なアートプロジェクトを展開しており、その企画・運営に、国際芸術創造研究科の学生が社会実践プログラムとして参加
している(別添資料 2706-i3-7【再掲】)。[B.1]○

具体的な取組のひとつである「アートアクセスあだち

音まち千住の縁」は、足立区にアートを通じた新たなコミュニケーションを生み出すことを目指す市
民参加型のアートプロジェクトであり、市民とアーティストが協働して、「音」をテーマとした多様なプログラムをまちなかで展開している。
2019 年度は、地域に居住する海外出身者との交流を通し、ひとりひとりの生活
様式や文化背景を紹介するとともに作品展示や交流の場を生み出していく「イミグレーション・ミュージアム・東京」等を実施した(別添資料 2706-iB-1)。[B.1]○「取手アートプロジェクト」では、市民と取手市、東京芸術大学の三者が共同で、芸術による文化都市を目指す取手のまちをフィールドとして、アーティストの活動支援と、市民の芸術体験・創造活動の仕組みづくりにより、芸術表現を通じた新しい価値観の創造を目指した活動を展開している。
2018 年度に、本学・取手キャンパスの学生食堂について、学生や教員らの作品を展示するギャラリーを併設する形でリニューアルを実施した。地元の農産物を食材に使い、市民が気軽に入れる創造・交流の拠点とすることにより、地域連携の促進と教育研究成果の発信を連動させている。
また、2018 年度より、経済産業省の支援を受け「半農半芸と食・教育・観光 創造型体験サービス産業人材育成事業」を新たに開始した。同事業では、「農」と「芸術」を体感する仕組みを取り入れた食・教育・観光による創造型体験サー
ビス産業を担う人材の教育プログラムを開発し、実践を基礎とする先駆的教育環
境の整備を進めており、プログラムの一部では上述の食堂を活用し、地域と連携した取組を進めている(別添資料 2706-iB-2)。[B.1]- 6-14 -東京芸術大学国際芸術創造研究科○

教育活動の状況

台東区における「谷中のおかって」との連携事業では、文化企画を通じて、世代をこえた人々や異なる習慣や価値観をもつ人々など、さまざまな人々と文化を共創する場作りを目指し、商店、町会、お寺、NPO、幼稚園等との協働プログラム
を学生参加により実施している(別添資料 2706-iB-3)。[B.1]○

2019 年度からは、地域と連携した取組として、新たに「アトリエ・ムジタンツ」
を開始した。「地域とアートをつなぐ」「分野を横断したアートプログラムをデザインする」をテーマに、足立区、墨田区、台東区の３区と連携し、各区で１カ所ずつプログラムの実施及び省察を行い、一般大学生、音楽大学生、音楽家、文化施設職員、企業に勤める方々など多様な受講生が集まり、企画立案、プログラ
ムデザイン、ファシリテーションなどについて実践的、協働的に学びあう場として機能させた(別添資料 2706-iB-4)。[B.1]○

2018 年度に香川県・長野県、2019 年度に長崎県と、活力ある地域づくりや人材育成・交流を図り、地域社会の発展に寄与することを目的とした連携・協力に関する基本協定を締結した(別添資料 2706-iB-5)。[B.1]- 6-15 -東京芸術大学国際芸術創造研究科＜選択記載項目Ｃ

教育活動の状況

教育の質の保証・向上＞【基本的な記載事項】（特になし）【第３期中期目標期間に係る特記事項】〇

大学全体として、毎年度２回の授業評価アンケートを行い、その回答結果を各教員にフィードバックし、各教員には学生からの指摘を確認してもらった上で授業評価への対応アンケートに回答してもらい、授業改善に役立てている。また、教育担当理事を中心とする教育推進室でアンケートの結果報告を行い、課題と対策について検討している。[C.1]○

国際芸術創造研究科では、FD 対策部会の主導により、学生が領域間を超えた自発的な勉強会などを積極的に行うよう指導していくことの徹底等に繋げるとともに、教員の相互評価結果の報告等を実施している。また、公開型の研究会等を行い、教育および評価の透明性を図るとともに、教員同士の相互評価および授業内容等について共有・意見交換をしている。加えて、実務家等をゲストに招き、教育現場に外部からの評価・意見を積極的に取り入れている。国際共同プログラ
ムや地域連携プロジェクト等においても、成果発信等の場において連携相手や一般の参加者・観客等も含めた形で幅広い批評の機会としている。[C.1] [C.2]○

教員・学生および教育現場の運営を支える事務職員の国際対応力向上に係るＳ
Ｄとして、毎年度継続的に、e ラーニングシステムによる英語学習、２週間～１カ月間の英国等における海外語学研修、ビジネス英文書研修等を実施している。
また、2017 年度から、外国人留学生と職員との交流授業を実施しており、本学に在籍する外国人留学生をチューターとして、週 1 回・45 分(年間で計 20 回程度)、
研修受講者と留学生で少人数のグループを組み、様々なトピックに沿って英語でディスカッションを行い、スピーキング・リスニング・ボキャブラリーの各能力を総合的に向上させると同時に、異文化理解を深めることに繋がっている。[C.1]〇

教育研究および大学運営等のグローバル化に係る総合的・多角的な自己評価・
第三者評価として、毎年度、「スーパーグローバル大学創成支援事業自己評価書」
および「外部評価書」を学内委員会・外部委員会により策定し、各年度の取組を振り返るとともに、今後に向けた課題・展望を整理し、持続的な改善に繋げている(別添資料 2706-iC-1、C-2)。[C.2]- 6-16 -東京芸術大学国際芸術創造研究科＜選択記載項目Ｄ

教育活動の状況

学際的教育の推進＞【基本的な記載事項】（特になし）【第３期中期目標期間に係る特記事項】○

国際芸術創造研究科の必修科目である「グローバル時代の芸術文化概論」では、世界の第一線で活躍する様々な研究者や実務家を海外大学等から招聘し、学際的・領域横断的な講義を実施している(別添資料 2706-iD-1)。[D.1]○

クロス・アポイントメント制度等により、海外一流大学等から卓越した芸術家・指導者を「東京藝術大学卓越教員」として全学に継続的に招聘・配置することにより、指導体制の強化・充実を図りつつ、教員の多様性を向上させている。また、
他学部・研究科に配置された卓越教員の特別講義等についても、国際芸術創造研
究科の学生も参加可能な形で開催されていることにより、グローバルかつ学際的な教育の推進に繋がっている(別添資料 2706-iD-2)。 [D.1]○

海外大学・機関、国内他大学・機関、産業界・自治体等から、アーティスト・研究者・実務家等の多様な講師を招聘し、幅広い学問分野の特別講義等を実施している(別添資料 2706-i3-8【再掲】)。[D.1]
例えば 2018 年度においては、マサチューセッツ工科大学グローバル・スタディーズの研究者による特別セミナー「サウンド、学ぶこと、そして民主主義：空間的ミックス、モバイル・スピーカーと私たちのポストメディアの未来」を、2019年度においては、摂南大学の研究者による特別講義「市場を通じた文化・文化産業支援－文化経済学の視点から－」等を開催した。[D.1]○2016 年度より、芸術と科学が互いに重なり合い共有できる力を探求するための、多様なアプローチの展開を目的とした学長直属の「Arts Meet Science プロ
ジェクト」を展開している。[D.1]2016 年 9 月には第 1 回目の公開イベント「芸術と科学に共通するバックグラン
ドとは何か？」を、パネリストに、様々なバックグラウンドを持つ世界的なアーティストであるヨーヨー・マ氏、音楽家であり科学者でもあるトーマス・コーン
バーグ氏等を招いて開催した。[D.1]- 6-17 -東京芸術大学国際芸術創造研究科＜選択記載項目Ｅ

教育活動の状況リカレント教育の推進＞【基本的な記載事項】
・

リカレント教育の推進に寄与するプログラムが公開されている刊行物、ウェブ
サイト等の該当箇所（別添資料 2706-iE-1～E-5）

・

指標番号２、４（データ分析集）【第３期中期目標期間に係る特記事項】○

2016 年度～2018 年度に、文化庁の「大学を活用した文化芸術推進事業」による助成を受け、「グローバル時代のアートプロジェクト(&Geidai)」を実施した。
「&Geidai」は主として社会人を対象とした、アートマネジメント領域の人材育成講座であり、谷中・千住・取手の 3 つの地域で東京藝術大学および在校生・卒業生が行っているアートプロジェクトを実践フィールドとして、ローカルな活動手法に長けたアートマネジャーが、グローバルな交流を求められる時代に向けて国際的な視座を持つことを目的としている(別添資料 2706-iE-1)。 [E.1]○2019 年度からは、文化庁の「大学における文化芸術推進事業」による助成を受け、「2020 の先にある新たな文化政策を実現するための広域連携について試行し実践する人材育成講座

Meeting アラスミ！」を開始した。

「Meeting アラスミ！」は、すみだ川界隈（around SUMIDAGAWA＝アラスミ）の地域において、「地域の文化芸術を推進するプラットフォーム」、「地域の連携・協働を推進するプラットフォームの形成」に着目し、先進的な事例に取組む自治体・団体と協力して学びと実践の場を提供する人材育成プロジェクトであり、本プロジェクトを通して、2020 年の先にある新たな文化政策について思考し、取り組んでいく人材を育み繋いでいくことを目的としている。具体的なプログラムとして、共創的な文化政策のあり方を学ぶ連続講座「新しい文化政策を考える」や、「音楽×身体表現」のコミュニティプログラムを思考し、実践する「アトリエ・ムジタンツ」等を展開している。(別添資料 2706-iE-2、E-3)。 [E.1]○2018 年度、北京師範大学芸術・メディア学部の教員と学生を対象に、「メディア／アニメ／デジタル産業コース」と題したサマースクールを開講した。(別添資料 2706-iE-4)。 [E.1]○「文化芸術プロデュースへの招待」「親子で楽しむ音楽とダンス」など、市民や子供たちを対象とした公開講座を開催している(別添資料 2706-iE-5)。[E.1]- 6-18 -東京芸術大学国際芸術創造研究科
分析項目Ⅱ

教育成果の状況＜必須記載項目１
・

教育成果の状況卒業（修了）率、資格取得等＞

標準修業年限内卒業（修了）率（別添資料 2706-ii1-1_標準修業年限内卒業率(国際芸術創造研究科) )[2016～19 年度]）

・「標準修業年限×1.5」年内卒業（修了）率（別添資料 2706-ii1-2_「標準修業年限×1.5」年内卒業率(国際芸術創造研究科)[2016～19 年度]）
・

指標番号 14～20（データ分析集）【第３期中期目標期間に係る特記事項】〇

2019 年度に、国際芸術創造研究科アートプロデュース専攻修士課程の学生が、「Mercure des Arts

第 5 回年間企画賞」において第３位を獲得した。受賞作品

は「フランチェスカ・レロイ作曲・演出『鍵』（原作・谷崎潤一郎）」で、旧平櫛田中邸アトリエを舞台に役者も聴衆も全体像がつかめない不可思議な時空間を創出、独自の谷崎世界を提示したことが高く評価された。[1.2][1.3]〇

外部団体等が主催する展覧会・演奏会において、国際芸術創造研究科の学生がキュレーター等として参画し、教育研究成果を発揮している。[1.2][1.3]
例えば、2019 年 3 月に、東京国際フォーラムで開催されたアートフェア東京において、31 カ国の駐日大使推薦による各国代表アーティスト 31 名を本学の学生
3 名がキュレーションし、国際展「World Art Tokyo」を開催した。期間中は 39,594
人が来場するなど、大きな注目を集めた。
その他にも、2018 年 7 月～8 月にかけてフランス・パリで開催されたジャポニ
スム 2018「深みへ－日本の美意識を求めて－」展や、上海の復星アートセンターで開催された「Saudade–Unmemorable Place of Time」展等において、本学の学生がキュレートリアル・アシスタントに選出されるなど、教育成果については外部からも高い評価を受け、社会から期待されている。[1.2][1.3]〇

教育成果の社会への発信・還元として、国際芸術創造研究科の学生が国内外において多数の展覧会、演奏会、アートプロジェクト等に参画している(別添資料
2706-i3-7【再掲】、 4-8【再掲】)。[1.1][1.3]- 6-19 -東京芸術大学国際芸術創造研究科＜必須記載項目２
・

教育成果の状況

就職、進学＞

指標番号 21～24（データ分析集）【第３期中期目標期間に係る特記事項】〇

修士課程における指標 21 の進学率は、2017 年度は 50.0％、2018 年度は 25.0％と高い数字で推移しており、本学の博士後期課程または海外の大学院へ留学する者が多く、高い専門性を基盤として継続的にステップアップを志す者が多いことが分かる。[2.1]〇2018 年 4 月～2019 年 9 月の修士課程修了生のうち 11 名が就職をしており、その内訳は、ギャラリー・劇場・ホール運営コンサルティング等の株式会社が 4 名、社団法人・NPO 等が 2 名、独立行政法人や国立大学が 3 名、地方公共団体(美術館を含む)が 2 名である。
これは、国際芸術創造研究科の設置構想および教育目的の通り、民間でアートプロデュースに実践的に従事する者、公的セクターでアートプロデュースや文化芸術行政に従事する者、当該分野をより深く究める研究に従事する者を輩出しているという成果を示している。[2.1]- 6-20 -東京芸術大学国際芸術創造研究科＜選択記載項目Ａ

教育成果の状況卒業（修了）時の学生からの意見聴取＞【基本的な記載事項】
・

学生からの意見聴取の概要及びその結果が確認できる資料（別添資料 2706-iiA-1_Voices(国際芸術創造研究科)）【第３期中期目標期間に係る特記事項】〇

国際芸術創造研究科では、入試広報の強化も兼ねて、修了年次学生(修士課程 2年生)に対してインタビューを行い、その中で、印象深い授業等についてもヒアリングを実施している。特に、研究科の必修科目である「グローバル時代の芸術文化概論」については、「世界の第一線で活躍している色々な分野の研究者から、英語で講義を受けられる」ことや、「自分の専門ではない分野・地域に関する話にも、自分が今考えていることに対するヒントがたくさん転がっていて、領域を横断することの大切さをあらためて感じる」「理論的な文脈で終わるのではなく、実際の現場で行われることについての生の声を聴取することで、自分が知らな
い、さまざまな知識を広められる」といった点について、多くの学生から肯定的な意見が得られている。また、学生主導による実践的な展覧会についても、「企画のコンセプトづくり、作家・作品選定から、予算の管理や広報といった実務ま
で、とにかく体当たりで挑戦させてもらえる良い機会」として、学生の成長およ
び満足度に繋がっている (別添資料 2706-iiA-1)。[A.1]〇

全学的に実施している「学習と学生生活アンケート」における結果等の学生の要望を踏まえ、学習環境・学生生活環境の改善として、2018 年度および 2019 年
度に、以下の施策を実施した。
2018 年 9 月、附属図書館を国際藝術リソースセンターとしてリニューアルし、
図書館としての基本性能が大幅に補強され、収容能力は従来の 1.6 倍となり、学生からの要望が多かった開架率は 19％（7 万冊）から 50％（18 万冊）に増加した。新設した「ラーニングコモンズ」は、用途に応じて自由に組み替えられるオ
リジナルの家具を配置しており、空間・壁面を利用したコンサート、展示、ワー
クショップ等のイベントにも対応できる本学ならではのスペースである。これにより、2018 年度アンケートでは、図書館に係る満足度が大きく向上した。[A.1]2019 年度は、学生サポートの充実としてキャリア支援室を設置したほか、保健管理センターの機能充実として、自分の特性に悩みを持つ学生に対してスタッフによる相談日を増やし、その才能を開発する支援、大学生活への適応に問題を抱えている場合の解決に向けた支援等を充実させた。[A.1]- 6-21 -東京芸術大学国際芸術創造研究科＜選択記載項目Ｂ

教育成果の状況卒業（修了）生からの意見聴取＞【基本的な記載事項】
・卒業（修了）後、一定年限を経過した卒業（修了）生についての意見聴取の概要及びその結果が確認できる資料（別添資料 2706-iiB-1、B-2）【第３期中期目標期間に係る特記事項】〇

国際芸術創造研究科は 2016 年度に設置された為、まだ修了後に一定年限を経過している者はいないが、以下の通り、大学全体として実施している取組の内容や結果を踏まえて、教育研究や学生支援に反映させている。[B.1]〇

2019 年度に「キャリア支援室」を立ち上げ、在学生が卒業後の具体的なイメージを描く力を育むためのガイダンスを懇談会形式で開催した。また、ダイバーシ
ティ推進室においても、若手教職員や学生にとって身近な立場からの経験談や助言を与えるため、卒業生が経験を語る会等を開催し、本学を卒業して各分野で活躍する若手の OG を講師に迎え、女性のキャリア設計やライフイベントと仕事の両立に関する体験談を交えたトークセッションを実施した。卒業・修了生から在学生に、社会において役立つ知識や技術等について直接伝えつつ、大学の教育プ
ログラムや学生支援の方策に係る意見聴取の場としても機能させた (別添資料
2706-iiB-1)。 [B.1]〇2016 年 12 月に、かつて本学で学び、現在母国の芸術系大学で教鞭を執る元留学生を招き「Global Homecoming」を開催した。「藝大で学ぶということ」をテーマとしてフォーラム等を行い、また、個別のインタビューを実施し、本学の教育の特徴や、その成果について意見を聴取し、外国人留学生に対する支援の改善や、大学全体のグローバル展開や国際交流の促進に繋げた(別添資料 2706-iiB-2)。
[B.1]- 6-22 -東京芸術大学国際芸術創造研究科＜選択記載項目Ｃ

教育成果の状況

就職先等からの意見聴取＞【基本的な記載事項】
・

就職先や進学先等の関係者への意見聴取の概要及びその結果が確認できる資料（別添資料 2706-iiC-1）【第３期中期目標期間に係る特記事項】〇

2017 年 2 月に、「企業から見た東京藝術大学」として、本学の卒業・修了生が就職した企業や関係のある企業等を対象に、本学が定めるディプロマ・ポリシーに基づく教育の成果等に関するアンケートを行い、本学の卒業・修了生が有する
学習成果等について調査・分析を実施した。調査の実施時期との兼ね合いにより、
国際芸術創造研究科の修了生は対象に含まれていないが、本学が輩出している芸術系人材全般に係る企業等からの意見として参照できる。
結果は、５段階評定のうち「とてもあてはまる」、「まああてはまる」という肯定的意見が、「芸術に関する基礎知識や理論を身につけている」「大学において専攻した分野の専門的かつ応用力のある知識・技術がある」「企画・アイディ
アなどの創造力がある」及び「行動力・実行力がある」の４項目について 80％以
上、その他２項目でも 70％以上の評価を得たほか、すべての評価項目の平均においても 61.8％という評価を得た(別添資料 2706-iiC-1)。[C.1]〇2019 年 9 月に、第４期中期目標・計画の策定等に向けて実施予定である本調査に先立つ予備的調査のひとつとして、東京藝大の卒業・修了生を近年採用した民間企業３社(情報通信, IT, 製造・サービス)を対象として調査を実施した。
その結果、本学の卒業・修了生の強みとして「企画力、クリエイティブ力」等が挙げられ、その強みや特性が業務においても活かされているとの回答があった。今後更に詳細な調査を実施していく段階ではあるものの、本学の卒業・修了
生に対する期待・ニーズは高く、今後ますます必要とされている人材であることが確認できた (別添資料 2706-iiC-2)。[C.1]- 6-23 -東京芸術大学国際芸術創造研究科【参考】データ分析集
指標
番号

区分

１．学生入学・在籍状況データ

２．教職員データ

３．進級・卒業
データ

４．卒業後の進路
データ

※

指標一覧
データ・指標指標の計算式1

女性学生の割合

女性学生数／学生数2

社会人学生の割合

社会人学生数／学生数

3

留学生の割合留学生数／学生数

4

正規課程学生に対する科目等履修生等の比率

科目等履修生等数／学生数

5

海外派遣率

海外派遣学生数／学生数

6

受験者倍率

受験者数／募集人員

7

入学定員充足率

入学者数／入学定員

8

学部生に対する大学院生の比率

大学院生総数／学部学生総数

9

専任教員あたりの学生数

学生数／専任教員数10

専任教員に占める女性専任教員の割合

女性専任教員数／専任教員数11

本務教員あたりの研究員数

研究員数／本務教員数12

本務教員総数あたり職員総数

職員総数／本務教員総数13

本務教員総数あたり職員総数（常勤、常勤以外別）

職員総数（常勤）／本務教員総数
職員総数（常勤以外）／本務教員総数

14

留年率

留年者数／学生数

15

退学率

退学者・除籍者数／学生数

16

休学率

休学者数／学生数

17

卒業・修了者のうち標準修業年限内卒業・修了率

18

標準修業年限内での卒業・修了者数／卒業・修了者数
卒業・修了者のうち標準修業年限×１．５年以内で 標準修業年限×１．５年以内での卒業・修了者の卒業・修了率
数／卒業・修了者数

19

受験者数に対する資格取得率

合格者数／受験者数

20

卒業・修了者数に対する資格取得率

合格者数／卒業・修了者数

21

進学率

進学者数／卒業・修了者数

22

卒業・修了者に占める就職者の割合

就職者数／卒業・修了者数

23

職業別就職率

職業区分別就職者数／就職者数合計

24

産業別就職率

産業区分別就職者数／就職者数合計

部分の指標（指標番号８、12～13）については、国立大学全体の指標のため、学部・研究科等ごとの現況調査表の指標には活用しません。

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