滋慶医療科学大学 医療科学部 履修規程
第１章

総則

（目的）
第１条

この規程は、滋慶医療科学大学学則（以下「学則」という。）の規定に基づき、滋慶医療科学大学医療科学部（以下「本学」という。）における授業科目、単位数及び履修方法並びに授業の履修に関し必要な事項を定める。
（１年間の授業期間）
第２条

１年間の授業を行う期間は、定期試験等の期間を含め、３５週にわたることを原則とする。

２ 各年度における授業期間の具体的なスケジュールは、当該年度の初めに公表するものとする。
（授業時間）
第３条

授業時間は、９０分を１時限として次のように定める。

一 第１時限

９：００～１０：３０

二 第２時限 １０：４０～１２：１０
三 第３時限 １３：００～１４：３０
四 第４時限 １４：４０～１６：１０
五 第５時限 １６：２０～１７：５０
六 第６時限 １８：００～１９：３０
２ やむを得ない事情がある場合、授業の実施のため必要と認められる場合等においては、前項の時限以外の時間に授業を行うことがある。
第２章

授業科目

（授業科目の分類、配当年次等）
第４条

本学で開設する授業科目、配当年次、単位数、必修科目・選択必修科目・選択科目の区分等は、学則別表第１に定めるとおりである。
２ 各年度に開設する授業科目について、その担当教員、開設曜日及び時限、授業の方法、授業内容の概要、履修条件、成績評価方法その他の事項は、当該年度の開始前までに公表する。
（履修）
第５条

学生は、別表に従い授業科目を履修し、卒業に必要な単位を修得しなければならない。
第３章

履修登録

（履修登録）
第６条

学生は、履修登録期間として指定する期間の間に、その学期中に履修しようとするすべての授業科目を、所定の手続により大学事務局に届け出ることにより、登録しなければならない。この場合において、一旦届け出た履修届は、所定の手続により届け出ることにより、当該指定期日までの間は修正することができる。
２ 年次・クラスが指定された科目については、その指定に従い履修するものとする。ただし、担当教員が特に認めた場合はこの限りでない。
３ 授業科目のうち、定員制を設けるものなど受講者の調整を必要とするもの等については、第１項の届け出をした者であっても受講できない場合がある。
４ 学生は、履修登録科目の取消申請に基づき、本学が指定する期間内に履修登録した科目を取り消すことができる。ただし、取り消すことができる科目は、選択科目に限るものとする。

（登録に基づく履修）
第７条

正当な理由がなく、所定の期間内に履修届を提出しない者は、当該学期における履修を許可しない。ただし、傷病その他やむを得ない理由により当該期間内に履修届けを提出できないときは、大学事務局に届け出て指示を受けるものとする。
２ 学生は、前条の規定により登録した授業科目以外の科目を履修することはできない。
（履修の制約）第８条

既に単位を取得した科目は、再び履修することはできない。

２ 同一時限に重複して配置される授業科目を同時に履修することはできない。
３ 上学年次に開設される授業科目は、原則として履修できない。
（履修登録の制限）
第９条

履修登録できる単位数の上限は、編入学者を除き原則として、１学期間においては２４単位、１年間においては４８単位（夏季・冬季・春季休業等の期間に開講される集中講義及び集中実習の授業科目に係る単位を除く。）とする。この場合において、通年科目については、単位数を前期及び後期の２分の１ずつに按分して算出するものとする。
２ 学長は、特別の事情があると認められる場合には、前項の上限を超えて履修登録させることができる。
（履修登録の取消）
第１０条

学長は、履修登録後において、この規程に違反して申請していることが判明した場合、当該科目の履修登録を取り消すことができる。
（履修に関するアドバイス等）
第１１条

本学は、学生が履修する授業科目の検討、決定を支援するため、各学年のはじめにおいて履修ガイダンスを行うとともに、専任教員によるアドバイザー制度、学生サポートセンター等により相談・指導を行う体制を整えるものとする。
第４章

長期履修

（長期履修）
第１２条

長期履修を希望する学生は、所定の申請書に、長期履修を必要とする事由、当該事由を証する書面、希望する修業年限、その間における履修計画及び保証人の同意書を添えて、大学事務局に提出するものとする。
２ 学長は、前項の申請があったときは、医療科学部の教授会（以下「学部教授会」という。）の意見を聴いて、その可否を決定する。
第５章

授業科目の学修（学修義務）
第１３条

学生は、履修登録した授業科目は、正当な事由のない限り、これに出席し、担当教員の指示に従い、課題の提出その他学修に努めなければならない。
２ 授業への出席の有無は、別に指定する方法により確認するものとする。
（欠席）
第１４条

次の各号に掲げる場合には、欠席とはせずに、その授業日は出席状況の判定に当たっては分母から除外するものとする。
一 忌引きの場合

イ 一親等以内の親族の場合 ７日
ロ 二親等以内の親族の場合 ３日
ハ 三親等以内の親族の場合 ２日
二 就職試験、進学試験又はこれらに準じる試験等を受験する場合
三 学長が認める対外試合、会合等に出席する場合
四 天災地変等により通学の方法が絶たれた場合
五 傷病等による場合であって、医師の診断書等による証明がある場合
六 前各号のほか、学長が認める場合
第６章

授業科目の成績評価（単位の授与）第１５条

履修登録を行い、次条の規定により合格の評価を得た授業科目については、所定の単位を与える。
（成績評価）
第１６条

授業科目の成績は、次の表のとおり６段階により評価を行い、上位４段階を合格とする。
成績評価

成績評価基準区分

Ａ

９０点以上 １００点まで

合格

Ｂ

８０点以上 ９０点未満

合格Ｃ

７０点以上 ８０点未満

合格Ｄ

６０点以上 ７０点未満

合格

Ｅ

６０点未満

不合格

Ｘ

評価不能

不合格

２ 前項の成績評価は、科目ごとに、次の各号に掲げる評価項目から複数項目を選定し、それらを総合的に評価することにより行うものとする。
一 学期末試験
二 授業期間中に行う期中試験や小試験
三 期末レポート
四 授業期間中に課す課題レポート
五 授業中の発表、発言等
六 その他
３ 前項の規定による成績評価方法は、授業科目ごとにシラバスにおいて明記するものとする。
４ 授業科目の出席時間数が、当該科目の授業時間数の３分の２（演習・実習・実験科目にあっては５分の４）に満たないときは、原則として、その学期における当該授業科目に係る期末試験は受験することができず、また、成績評価も行わない。
５ 第１項の「Ｘ」の評価は、出席不良による期末試験の受験停止の場合に付すものとする。
６ 第８章の規定により、本学において修得したものとみなされる単位、又は本学における履修とみなされることにより付与される単位に係る成績評価は、元の大学等における成績評価を基準として、個別に本学における成績区分に当てはめて行う。
（ＧＰＡによる総合成績評価）
第１７条

授業科目ごとの成績評価に加え、単位当たり評定値（Grade Point Average。以下「ＧＰＡ」という。）に基づく評価の方法により総合成績評価を行い、進級及び卒業の判定に用いる。
２ ＧＰＡに基づく評価は、授業科目ごとの成績評価に対し、第１号に掲げるところによりＧＰを付与し、第２号の算出方法により算出される一単位当たりの平均点数により行う。

一 成績区分によるＧＰの値
成績区分ＧＰＡ

４．０

Ｂ３．０

Ｃ

２．０

Ｄ１．０

Ｅ０．０Ｘ

０．０

二 ＧＰＡの算出方法
全履修登録科目につき、各科目のＧＰに、それぞれの科目の単位数を乗じて得た値の合計を、全履修登録科目の合計単位数で除する。
３「不可」と評価した科目が、再履修により合格となった場合は、合格の評価が得られた時点でのGP 及び単位を算入し、合格する前の GP は算入しないものとする。
４ 入学前に他の大学等で修得し、本学が認定した授業科目は、ＧＰＡの算出から除外するものとする。
第７章

試験

（試験）
第１８条

期末試験は、各授業科目の履修登録を行い、その受講を終了した者について、学期末又は全授業回の終了後の指定された時期に行うものとする。
２ 前項の規定に関わらず担当教員が必要と認めるときは、随時試験を行うことができる。
３ 期末試験は、各授業科目の担当教員が担当して行う。ただし、担当教員が担当できない場合は、他の教員が代わってこれを行うことができる。
４ 正当な事由なく授業料その他の学生納付金を納付していない者は、原則として期末試験を受けることができない。
（追試験）
第１９条

第１４条各号に掲げる事由により期末試験を受けることができなかった授業科目については、追試験を受けることができる。
２ 追試験の申請は、本学所定の様式に、試験を受けられなかった理由その他必要な事項を記入の上、医師の診断書等当該理由を証する書面を添付し、原則として当該授業科目の試験終了後３日以内に提出しなければならない。ただし、理由を証する書面は、その発行が間に合わない場合は、後日提出することができる。
３ 追試験の許可を受けた者は、指定された期日までに追試験料を納入しなければならない。
（再試験）
第２０条

期末試験又は追試験を受けた授業科目であって、成績評価が不合格（「Ｘ」の評価の場合を除く。）となった授業科目については、担当教員の承認により、再試験を受けることができる。
２ 再試験は、授業科目ごと、学期ごとに、１回に限り受けることができる。
３ 再試験の申請は、本学所定の様式に、必要な事項を記入の上、指定された期日までに提出しなければならない。
４ 再試験の許可を受けた者は、指定された期日までに再試験料を納入しなければならない。
５ 再試験により合格とされた授業科目の成績評価は、Ｄ（60 点）とする。
（試験の方法等）

第２１条

試験の方法は、授業科目ごとにシラバスにおいて、又は期末試験期間の前に公表する。

２ 試験実施の際の留意事項等については、各学期の期末試験期間の前に公表する。
（不正行為）
第２２条

学生が、試験の際に不正行為を行った場合は、直ちに退室を命じ、学則に基づき、次の区分により懲戒を行う。
一 軽微な不正行為を行ったとき 戒告
二 不正行為（前号に該当するものを除く。）を行ったとき 停学
三 不正行為を二度以上行ったとき 停学又は退学
２ 前項により懲戒処分を受けるものについては、原則として当該試験期間の受験全部を無効とする。
（不適行為）
第２３条

試験に際して、学生が、試験場の秩序を乱す行為その他試験を受けさせることが著しく不適当と認められる行為を行ったときは、試験監督は、その者に対し退室を命じることができる。
２ 前項の学生に係る処分については、学部教授会の意見を聴いて、学長が決定する。この場合において、当該試験期間の受験全部を無効とすることがある。
第８章

他大学における単位取得（他の大学等における授業科目の履修）第２４条

学則第１８条又は第１９条に基づき他の大学等の授業科目を履修しようとする学生は、あらかじめ指定する日までに、所定の様式により届け出なければならない。
２ 前項により受講した授業科目の単位の本学における認定等を受けようとする学生は、前項の他の大学等において単位を取得したことを証する書面を添付し、所定の様式により届け出なければならない。
３ 学則第１８条の対象となる大学等については、別に公表する。
（入学前の既修得単位等の認定）
第２５条

学則第２０条第１項又は第２項の規定により、本学入学前の既修得単位又は学修を本学における修得単位又は履修とみなすことを希望する学生は、本学入学前の単位修得又は学修を証する書面を添付し、所定の様式により申請しなければならない。
２ 学則第２０条第１項又は第２項の規定により修得したものとみなし、又は与えることのできる単位数は、編入学及び転入学の場合においては、個別に決定する。
第９章

進級等（進級判定）
第２６条

進級の判定は、学年末に学部教授会において行う。

（進級・仮進級）第２７条

当該学年までに配当されている必修科目を全て修得した場合は、進級を認める。

２ 前項の規定にかかわらず、当該学年までに配当されている必修科目のうち、不合格となった科目の合計が４科目以下の場合は、仮進級とすることができる。ただし、必修科目の１科目以上が「Ｘ」の評価での不合格となった場合、又は基礎ゼミⅠ、基礎ゼミⅡ、専門ゼミⅠ若しくは専門ゼミⅡの４科目のうち１科目以上が不合格となった場合は、原則として仮進級を認めない。
３ 前項ただし書の規定にかかわらず、学部教授会で適当と認められた者は仮進級とする場合がある。
第２８条

仮進級者は、前年度までに単位取得できなかった必修科目について、仮進級者試験を受けることができる。

２ 仮進級者が仮進級者試験を受ける場合は、第１６条第４項の適用に関しては、原則として同項の出席時間数の要件を満たしているものとみなす。
３ 仮進級者試験での不合格単位数は、仮進級者試験を受験する年度の不合格単位に加算する。
４ 仮進級者試験については、第２０条の規定を準用する。この場合、同条の「再試験」は「仮進級者試験」と、「再試験料」は「仮進級者試験料」と読み替える。
（留年）
第２９条

第２７条の規定により進級又は仮進級とならなかった者は、留年とする。

２ 留年となった者は、前年度までに単位取得できなかった必修科目を再履修しなければならない。前年度までの既修得科目の単位は認めることとする。
３ 前項の規定にかかわらず、留年となった者が既修得科目の再評価を希望する場合には、学部教授会が認めた科目に限り再履修することができる。
（卒業研究）
第３０条「卒業研究」においては、卒業研究を取りまとめて提出するとともに、卒業研究発表会において口頭発表しなければならない。
２ 卒業研究の様式及び提出期限は、別に指定する。
３ 卒業研究の審査は、別に定めるところにより２月末日までに行う。
第１０章

卒業の要件

（卒業）第３１条

本学の卒業の認定に必要な要件は、次のとおりとする。

一 修業年限以上在学すること
二 別表に従い所定の授業科目を履修し、１２８単位以上を修得すること
三 所定の学生納付金を完納すること
２ 学長は、第１項の要件を満たした学生に対し、学部教授会の意見を聴いて、卒業を認定する。
（卒業要件の特例）
第３２条

前条第１項第１号の規定にかかわらず、本学に３年以上在学した者であって、前条第１項第２号に規定する単位を優秀な成績で修得したと認められる場合は、学生の希望により、卒業を認定することができる。
２ 前項の規定の適用に関し必要な事項は、別に定める。
（卒業の時期）
第３３条

卒業の時期は、年度末とする。

２ 前項の規定にかかわらず、学部教授会の意見を聴いて、学長が相当と認めたときは、前期の終わりに卒業させることができる。
（卒業の延期）
第３４条「卒業研究」が不合格となった者で、病気その他の正当な事由があると認められる場合は、学長は、学部教授会の意見を聴いて、同年３月２０日までに卒業論文を終了し審査で合格したときは、同年３月３１日付けの卒業とすることができる。
２ 卒業研究が不合格となった者が、同年８月３１日までに卒業研究を終了し審査で合格したときは、同年９月３０日付けの卒業とすることができる。
３ 卒業研究以外の単位不足のため、４年次終了時に卒業できなかった者が、卒業に必要な所定単位を次の前期終了時までに満たしたときは、同年９月３０日付けの卒業とすることができる。

第１１章 雑則
（改廃）第３５条

この規程の改廃は、学部教授会の意見を聴いて、学長が行う。

附 則
１ この規程は、2021 年 4 月 1 日から施行する。
附 則（2023 年 3 月 9 日改正）
１ この規程は、2023 年 4 月 1 日から施行する。
２ 第２６条から第２９条までの規定は、2023 年度以降に入学する学生に適用し、2022 年度以前に入学した学生については、改正前の第２６条及び第２７条の規定を適用するものとする。

別表（卒業要件）
１．【2021 年度・2022 年度入学生】

基礎科目
思考と表現
人間と社会の理解
自然科学の基礎
専門基礎科目医学系基礎
理工学系基礎
専門科目
医用生体工学
医用機器学
生体機能代行装置学
医療安全管理学関連臨床医学
地域・連携
臨床実習
発展科目
医工連携・専門発展
情報・データサイエンス
総合

必修科目
単位数
１７ （１３）
８ （６）
３ （２）
６ （５）
４２ （２５）
１９ （１２）２３ （１３）
４７ （３１）７ （４）８ （５）
１３ （１０）
５ （４）
６ （３）
４ （４）
４ （１）
９ （６）
２ （２）
１ （１）
６ （３）
１１５ （７５）

区分別選択
必修単位数
６

その他必要
選択単位数

小計
２３６０４２０４７１６１５６
１２

１１２８

２．【2023 年度以降入学生】

基礎科目
思考と表現
人間と社会の理解
自然科学の基礎
専門基礎科目医学系基礎
理工学系基礎
専門科目
医用生体工学
医用機器学
生体機能代行装置学
医療安全管理学関連臨床医学
地域・連携
臨床実習
発展科目
医工連携・専門発展
情報・データサイエンス
総合

必修科目
単位数
１６ （１２）
８ （６）
２ （１）
６ （５）
３９ （２３）１４ （９）
２５ （１４）５３ （３３）７ （４）１１ （８）
１２ （９）
６ （５）
８ （４）
２ （２）
７ （１）
９ （６）
１ （１）
１ （１）
７ （４）
１１７ （７４）

区分別選択
必修単位数
６

小計
２２６０３９０５３

５

１４５
１１

１２８