ISSN 2433-5819

研

究

年

平成 30 年度
第2号

ANNUAL REPORTOFOSAKA INSTITUTE OF PUBLIC HEALTH

No.2（2018）

報

目

次

報 文
大阪府におけるエンテロウイルス感染症の流行状況と分子疫学的解析（2017 年度）
中田恵子，弓指孝博・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・

1

大阪府における食中毒事例から検出されたノロウイルスの流行状況と分子疫学的解析（2017年度）
髙田利香，左近直美，中田恵子，本村和嗣，弓指孝博・・・・・・・・・

10

下水におけるエンテロウイルスの多様性に関する検討髙田利香，中田恵子，弓指孝博・・・・・・・・・・・・・・・・・・・

18

大阪府内における 2017/2018 シーズンのインフルエンザ流行状況
森川佐依子，廣井 聡，弓指孝博・・・・・・・・・・・・・・・・・・

26

大阪府における蚊媒介ウイルス感染症に対するサーベイランス調査（2017 年度）
青山幾子，尾之内佐和，山口敬治，弓指孝博・・・・・・・・・・・・・

36

2017 年に大阪市内の食中毒原因調査で検出された下痢原性微生物
中村寛海，後藤 薫，梅田 薫，山本香織，入谷展弘，阿部仁一郎，
久保英幸，改田 厚，山元誠司，馬場 孝，平井有紀，長谷 篤，
平山照雄，秋吉充子，山﨑一夫，小笠原準・・・・・・・・・・・・・・

44

畜水産物中の動物用医薬品の一斉分析法の妥当性評価
山口瑞香，𠮷田優子，永吉晴奈，柿本健作，白川育子，北川陽子，
梶村計志・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・

53

ジャガイモによる食中毒疑い事例について
山口瑞香，粟津 薫，徳永佑亮，柿本 葉，野村千枝，藤原拓也，
梶村計志・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・

60

大阪市で発生したクワズイモによる食中毒事例について
村上太郎，昌山正，山口之彦・・・・・・・・・

63

敦，村上太郎，梶村計志・・・・・・・・・・・・・・

68

敦，大島

詔，仲谷

リアルタイム PCR 法によるクワズイモの同定
野村千枝，昌山

水質検査における外部精度管理（2016 年度）―フェノール類―
吉田仁，小泉義彦・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・

74

水質検査における外部精度管理（2016 年度）―亜硝酸態窒素および塩化物イオン―
安達史恵，高木総吉・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・

83

水質検査における外部精度管理（2017 年度）―大阪府建築物飲料水水質検査業―
中島孝江，安達史恵，小泉義彦・・・・・・・・・・・・・・・・・・・

91

大阪府における環境および食品中放射能調査（平成 29 年度報告）
大山正幸，肥塚利江，木村明生・・・・・・・・・・・・・・・・・・・

100

ヒラ メに 寄 生 し た Ku d o a s ep te mp u n cta ta 胞 子 を 検 出 する た めのイ ムノ クロ マ トグ ラフ ィー 法 に 応 用 可 能 な 新 規 モノ ク ロー ナ ル 抗 体 の 作 出 （ 英 文 ）陳内理生，河合高生，原田哲也，西山泰孝，横山 博，白樫 正，
佐藤 宏，坂田淳子，久米田裕子，福田 穣，緒方喜久代，川津健太郎・

109

抄 録

食 品 由 来 およ び 臨 床 由 来 リ ステリ ア・ モノ サイ ト ゲ ネ ス 株 に おけ るリ ステリ オ リ シン O お よび ホス ホリ パ ーゼ P l c A と P lcB 活 性 と 初 期 細 胞 内 増 殖 能 の 比 較 （ 英 文 ）神吉政史，成世久代，川津健太郎・・・・・・・・・・・・・・・・・・

109

ベト ナム で 市 販 さ れ たコ シ ョ ウ の 腸 内 細 菌 科 菌 群 汚 染 実 態 と 分 離 株 の 薬 剤 感 受 性（英 文 ）
原田哲也, 山根諒子, Dang Van Chinh, Nguyen Do Phuc, Nguyen Thi Anh Dao,
陳内理生，余野木伸哉, 河原隆二, 神吉政史, 河合高生, 川津健太郎，久米田裕子, 伊勢川裕二，山本容正・・・・・・・・・・・・・・・・・

11 0

水 産 食 品 に お ける 病 原 性 腸 炎 ビ ブ リ オ 汚 染 の 迅 速 検 査 法 の 開 発 （ 英 文 ）坂田淳子，米北太郎，川津健太郎・・・・・・・・・・・・・・・・・・

11 0

大 阪 府 の 学 生 寮 に おけ る G 群 溶 血 性 レン サ 球 菌 咽 頭 炎 食 中 毒 に つ い て （ 英 文 ）山口貴弘，河原隆二，勝川千尋，神吉政史，原田哲也，余野木伸哉，
岩崎聡美，上原大和，岡島沙織，西村公志，本村和嗣，宮園将哉，
久米田裕子，川津健太郎・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・

111

ブド ウ 球 菌 エ ン テ ロト キ シ ン 遺 伝 子 を 保 有 する S ta p h ylo co c cu s a rg en t eu s によ る ブド ウ
球 菌 食 中 毒 事 例 （英 文 ）若林友騎，梅田 薫，余野木伸哉，中村寛海，山本香織，久米田裕子，
川津健太郎・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・

ロ タ ウイ ルス ワク チン Ro ta Ri x 由 来 の 二 次 感 染 に よ る急 性 胃 腸 炎 症 例 （ 英 文 ）111

左近直美，宮本良平，駒野淳・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・

11 2

2 0 1 6 /1 7 シ ーズ ン 、 大 阪 にお ける 小 児 間 で 流 行 し た 高 伝 播 性 ノ ロ ウイ ル ス（ 英 文 ）淳，Heidi L. Tessmer，大森亮平・・・・・・・・・・・

11 2

2 0 1 4 年 から 2 0 1 6 年 にお ける ノロ ウイ ル ス GII.1 7 K a wa sa k i 3 0 8 株 の 世 界 的 な 広 まり
（英 文 ）
Martin C. W. Chan, Yunwen Hu, Haili Chen, Alexander T. Podkolzin, Ekaterina V.
Zaytseva, 駒野 淳, 左近直美, Yong Poovorawan, Sompong Vongpunsawad,
Thanundorn Thanusuwannasak, Joanne Hewitt, Dawn Croucher, Nikail Collins,
Jan Vinjé, Xiaoli L. Pang, Bonita E. Lee, Miranda de Graaf, Janko van Beek,
Harry Vennema, Marion P. G. Koopmans, Sandra Niendorf, Mateja PoljsakPrijatelj, Andrej Steyer, Peter A. White, Jennifer H. Lun, Janet Mans, Tin-Nok
Hung, Kirsty Kwok, Kelton Cheung, Nelson Lee, Paul K.S. Chan・・・・・・

11 3

左近直美，駒野

2 0 0 4 年 から 2 0 1 5 年 に か けて 日 本 で 検 出 され た ノ ロ ウイ ル ス GII .2 の Rd R p と VP 1 の分 子 進 化 解 析 （英 文 ）
水越文徳，長澤耕男，Y. H. DOAN，芳賀 慧，吉澄志磨，植木 洋，
篠原美千代，石川真理子，左近直美，重本直樹，岡本玲子，越智晶絵，
村上光一，梁 明秀，鈴木善幸，片山和彦，木村博一・・・・・・・・・

11 3

核 酸 精 製 を 必 要 とし な い o ne - s tep リ ア ルタ イ ム P C R に よ るノ ロ ウイ ル ス 検 査 の有 用 性
左近直美・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・

11 4

2 0 1 6 -1 7 冬 季 に 日 本 に おい て 検 出 さ れた GII.P 1 6 - GII.2 の 分 子 系 統 解 析 と 抗 原 反応 （英 文 ）長澤耕男，松島勇紀，本谷 匠，水越文徳，植木 洋，左近直美，
村上光一，清水智美，岡部信彦，永田紀子，調 恒明，四ノ宮博人，
鈴木 渉，黒田 誠，関塚剛史，梁 明秀，藤田清貴，大石和徳，
片山和彦，木村博一・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・

11 4

2 0 1 6 -1 7 冬 季 に 日 本 に おい て 検 出 さ れた ヒ ト ノロ ウイ ル スの 分 子 系 統 解 析 （ 英 文 ）長澤耕男，松島勇紀，本谷 匠，水越文徳，植木 洋，左近直美，
村上光一，清水智美，岡部信彦，永田紀子，調 恒明，四ノ宮博人，
鈴木 渉，黒田 誠，関塚剛史，鈴木善幸，梁 明秀，藤田清貴，
大石和徳，片山和彦，木村博一・・・・・・・・・・・・・・・・・・・

11 5「 アス ト ロ ウイ ルス 科 」
左近直美，藤井理津志，大瀬戸光明・・・・・・・・・・・・・・・・・

手 足 口 病 の 原 因 と なる エ ン テ ロ ウイ ル ス 7 1 型 に 対 する β グ ルコ シダ ーゼ 1 の抗 ウ イ ル
ス活 性 （英 文 ）115中田恵子，武田哲，田中敦，Jimmy Kwang，駒野淳・・・・・・・

11 6

海 外 での 感 染 が 疑 わ れ た 患 者 から の E V-D6 8 家 族 内 感 染 事 例
中田恵子，上林大起，森川佐依子，大塚真紀・・・・・・・・・・・・

11 6

大 阪 府 に お ける 小 児 の 呼 吸 器 アデ ノ ウイ ル ス 感 染 症 サー ベイ ラ ンス（ 英 文 ）廣井聡，森川佐依子，中田恵子，加瀬哲男・・・・・・・・・・・・・

11 7

関 西 国 際 空 港 の 麻 疹 事 例 の 検 査 結 果 か ら 得 られ た 知 見
倉田貴子，本村和嗣・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・

11 7

成 人 に お ける 風 疹 I g M 抗 体 価 の 診 断 的 価 値 に つい て
倉田貴子，内野清子，堀田千恵美，小倉 惇，三好龍也，田中智之，
小川知子，弓指孝博，上林大起，駒野 淳・・・・・・・・・・・・・・

11 8

大 阪 市 に お ける 手 足 口 病 の 流 行 に Co x sac k ie v i ru s A6 が 与 え た 影 響 （ 英 文 ）上林大起，改田 厚，山元誠司，平井有紀，久保英幸，藤森良子，
伯井紀隆，廣川秀徹，入谷展弘・・・・・・・・・・・・・・・・・・・

11 8

風 疹 ウイ ル スの 新 規 中 和 抗 体 価 測 定 系 の 確 立 （ 英 文 ）淳・・・・・・・・・

11 9

2 0 1 2 年 から 2 0 1 3 年 の 風 疹 流 行 時 に 検 出 され た 風 疹 ウイ ル ス 株 の 分 子 疫 学 解 析 （ 英文）
森 嘉生，三好正浩，菊地正幸，関根雅夫，梅澤昌弘，七種美和子，
松島勇紀，板持雅恵，安井善宏，上林大起，三好龍也，秋吉京子，
辰己智香，財津修一，門口真由美，大槻紀之，岡本貴世子，坂田真史，
駒瀬勝啓，竹田 誠・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・

11 9

上林大起，倉田貴子，高橋和郎，加瀬哲男，駒野ミ トコン ドリ ア 損 傷 は 、 T C DD 誘 導 性 ポ リ （ ADP -リ ボ ー ス） ポ リ メ ラー ゼ 媒 介 抗 ウイ ル ス 応
答 を 誘 発 す る（ 英 文 ）児崎達哉，駒野 淳，上林大起，髙濵充寛，三澤拓馬，佐藤 荘，
竹内 理，河合太郎，清水重臣，松浦善治，審良静男，齊藤達哉・・・・

120

W ha t’ s yo ur d ia g no si s ？ 見 て ！ 日 本 の パン ケ ー キだよ ！
西澤徹，谷浦武仁，山田瑞穂，青山幾子，弓指孝博・・・・・・・・・

120

日 本 での アジ ア 条 虫 症 の 輸 入 症 例 （ 英 文 ）並川浩巳，竹本恭彦，島崎郁司，幕内安弥子，小林正宣，衣畑茂紀，
山田康一，藤本浩毅，豊田宏光，鎌田紀子，栩野吉弘，寺本 勲，
阿部仁一郎，森村美奈，掛屋 弘，首藤太一・・・・・・・・・・・・・

121

輸 入 Q uee n sl a nd t ic k t y p h u s （ クイ ーン ズラン ドマ ダ ニ チ フス） の 一 例
森村 歩，白野倫徳，小西啓司，笠松 悠，後藤哲志，阿部仁一郎，
安藤秀二・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・

121

アニ サキス 感 作 ラ ッ トに お いて アニ サキ スヘ モ グ ロビ ンは 免 疫 反 応 の 増 強 と 助 長 を 誘 導する アニ サキ ス 主 要 抗 原 の一 つ で ある（ 英 文 ）阿部仁一郎，寺本 勲・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・

122

管 楽 器 に お ける カビ 汚 染 の現 状
濱田信夫，阿部仁一郎・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・

122

岐 阜 県 産 ホン シュ ウ ジカ とイ ノシ シよ り 検 出 さ れ た アナ プラ ズ マの 遺 伝 子 解 析 （ 英 文 ）松尾加代子，森部絢嗣，阿部仁一郎・・・・・・・・・・・・・・・・・

123

春 季 日 本 海 に お ける マイ ワシ とカ タ クチ イ ワ シの 同 時 同 所 採 集 物 を 用 い た 食 性 比 較
馬場孝，森本晴之，後藤常夫，南條暢聡，尾田昌紀，上野陽一郎・・・

123

国 内 初 の コリ ネ バク テリ ウ ム ・ ウ ル セラ ンス 感 染 に よ る死 亡 例 （ 英 文 ）尾辻 健，福田和正，遠藤武尊，清水智子，原山信也，小川みどり，
山本明彦，梅田 薫，馬田敏幸，関 洋之，岩城正昭，蒲池正幸，
齋藤光正・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・

124

従 来 型 エン テロ トキ シン 非 産 生 の 黄 色 ブ ド ウ 球 菌 によ る 食 中 毒 事 例 と、 分 離 株 の 解 析（英 文 ）
梅田 薫，中村寛海，山本香織，仁科展子，安福 潔，平井有紀，
平山照雄，後藤 薫，長谷 篤，小笠原準・・・・・・・・・・・・・・

124

白 色 の 植 物 のシ ュ ート 、ワ ック ス 生 産 昆 虫 、 他 の 節 足 動 物 の 白 色 構 造 ： 擬 態 複 合 体か ？（ 英 文 ）山崎一夫・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・

125

気 候 温 暖 化 に よ るダ ン ダ ラ テン ト ウ の 夏 季 採 集 記 録 の 消 失 （ 英 文 ）河上康子，山崎一夫・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・

125

大 阪 市 に お ける 2 0 1 0 、2 0 1 3 、2 0 1 5 年 の 異 なる 遺 伝 グ ル ー プの エン テ ロ ウイ ル ス D6 8型 検 出 （英 文 ）改田 厚，入谷展弘，山元誠司，上林大起，平井有紀，外川正生，
天羽清子，圀府寺美，西垣敏紀，塩見正司，浅井定三郎，影山 努，
久保英幸・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・

126

大 阪 市 に お ける 2 0 0 7 ～ 2 0 1 6 年 の 麻 し ん ウイ ル ス サー ベイ ラ ンス（ 英 文 ）改田 厚，入谷展弘，上林大起，山元誠司，平井有紀，伯井紀隆，
藤森良子，森 宏美，廣川秀徹，小笠原準，久保英幸・・・・・・・・・

126

GC - M S を 用 い た 残 留 農 薬 一 斉 分 析 に お けるポ リ エ チレン グ リ コ ー ル 共 注 入 法 の 問 題
点 およ び 対 策 ： タイ プ I I ピレ ス ロイ ド の 不 安 定 化 現 象 およ び 新 規 アナライ ト プロ テク タン
トに よる 当 該 現 象 の 抑 制 に関 す る 検 討 （ 英 文 ）阿久津和彦，北川陽子，吉光真人，高取 聡，福井直樹，小坂田正和，
内田耕太郎，東恵美子，梶村計志・・・・・・・・・・・・・・・・・・

127

北 海 道 に 生 息 す るタ ン チ ョ ウヅ ル 中 の 残 留 性 有 機 汚 染 物 質 （ 英 文 ）柿本健作，阿久津和彦，永吉晴奈，小西良昌，梶村計志，机 直美，
吉野智生，松本文雄，中野 武，唐 寧，早川和一，鳥羽 陽・・・・・

127

ヒ トチ トク ロ ーム P 4 5 0 に お ける フラ ボ ン 及 び フラバ ノ ンの 酸 化 的 代 謝 挙 動 （ 英 文 ）柿本健作，村山典恵，竹中重雄，永吉晴奈，Young Ran Lim, Vitchan Kim,
Donghak Kim, 山崎浩史，小森雅之，F. Peter Guengerich, 島田 力・・・

128

食 中 毒 を 引 き 起 こ す 有 毒 キ ノコ の 種 特 異 的 プライ マー に よる スクリ ーニ ング 法 の 開 発
野村千枝，昌山敦，山口瑞香，佐久間大輔，梶村計志・・・・・・・・

128

5 ,6 - ジ ヒド ロ チミ ジ ン を 指 標 とし た 牛 ミ ン チ お よび エ ビの 迅 速 か つ 信 頼 性 の あ る放 射 線
照 射 履 歴 検 知 法 の開 発 （英 文 ）福井直樹，高取 聡，北川陽子，藤原拓也，石川悦子，藤山貴友，
梶村計志，古田雅一，尾花浩孝・・・・・・・・・・・・・・・・・・・

129

器 具 ・ 容 器 包 装 に お ける 蒸 発 残 留 物 試 験 の 試 験 室 間 共 同 試 験 （ 第 1 報 ）大野浩之，六鹿元雄，阿部智之，阿部 裕，天野保希，石原絹代，
大坂郁恵，大野春香，大野雄一郎，尾崎麻子，柿原芳輝，小林 尚，
櫻木大志，柴田 博，城野克広，関戸晴子，高坂典子，竹中 佑，
但馬吉保，田中 葵，田中秀幸，外岡大幸，中西 徹，野村千枝，
羽石奈穂子，早川雅人，三浦俊彦，山口未来，渡辺一成，佐藤恭子・・・

器 具 ・ 容 器 包 装 に お ける 蒸 発 残 留 物 試 験 の 試 験 室 間 共 同 試 験 （ 第 2 報 ）129大野浩之，六鹿元雄，阿部智之，阿部 裕，天野保希，石原絹代，
大坂郁恵，大野春香，大野雄一郎，尾崎麻子，柿原芳輝，小林 尚，
櫻木大志，柴田 博，城野克広，関戸晴子，高坂典子，竹中 佑，
但馬吉保, ，田中 葵，田中秀幸，中西 徹，野村千枝，羽石奈穂子，
早川雅人，三浦俊彦，山口未来，山田恭平，渡辺一成，佐藤恭子・・・・

130

カカ オ 加 工 品 中 の 小 麦 グ ル テン 分 析 に お けるポ リ ビ ニ ル ピ ロリ ドン の 共 存 条 件 の最 適化 （英 文 ）村上太郎，工藤鮎子，昌山敦，紀正美，山野哲夫・・・・・・・・・

130

日 本 の 市 場 に 流 通 する サバ 中 のダ イ オキ シン 類 （ P CD Ds , P C D Fs お よび c o p la nar
P CB s） につ い て（ 英 文 ）仲谷正，山野哲夫・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・

131

トマ トア レ ル ゲン So la l 1 の検 出 と 加 熱 お よ びパ パ イ ン酵 素 処 理 後 に おける そ の 反 応
性 評 価 （英 文 ）清田恭平，吉光真人，村上太郎，阿久津和彦，梶村計志，山野哲夫・・・

131

クミ ルカ ルボ キ サ ミ ド 型 合 成 カン ナ ビノイ ド 薬 物 の カ ンナビ ノイ ド 受 容 体 に 対 する 受 容 体
機 能 評 価 （英 文 ）淺田安紀子，土井崇広，田上貴臣，武田章弘，皐月由香，川口正美，
中村暁彦，沢辺善之・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・

132

カ ルボ キ サミ ド 型 合 成 カン ナビノイ ドの CB 1 / CB 2 受 容 体 活 性 化 能 ： エナ ンチ オ マー による 活 性 の 違 い に つい て （ 英 文 ）土井崇広，田上貴臣，武田章弘，淺田安紀子，沢辺善之・・・・・・・・

132

一 般 住 民 に お ける 尿 中 ピ レス ロイ ド 代 謝 物 のガ ス ク ロ マト グラ フ ィー / 質 量 分 析 に よ る 定
量 （英 文 ）吉田俊明・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・

133

フタ ル 酸 エ ステ ル 類 の 曝 露 指 標 とし ての 尿 中 代 謝 物 の ガ スク ロ マト グラ フ ィ ー / 質 量 分
析 による定 量 （英 文 ）吉田俊明・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・

133

液 体 クロ マ ト グラ フ ィ ー タ ン デム 質 量 分 析 によ る 水 道 水 中 の 臭 素 酸 イ オ ン 分 析 条 件 の
検 討 と妥 当 性 評 価小林憲弘，小坂浩司，浅見真理，中川慎也，木下輝昭，高木総吉，
中島孝江，古川浩司，中村弘揮，工藤清惣，粕谷智浩，土屋かおり，
寺中郁夫，若月紀代子，加登優樹，小関栄一郎，井上智，村上真一，
金田 智，関 桂子，北本靖子，堀池秀樹，米久保淳，清水尚登，
髙原玲華，齊藤香織，五十嵐良明・・・・・・・・・・・・・・・・・・

134

浴槽水試料を対象としたレジオネラ属菌精度管理の試み
枝川亜希子，城美紀，木村明生・・・・・・・・・・・・・・・・・・

134

ポ ー タ ブ ル・ マイ ク ロ 流 路 シス テム を 用 い た 冷 却 塔 水 中 の Leg io n e lla p n eu mo p h i la の迅 速 o n - si te モニ タリ ン グ （ 英 文 ）山口進康，徳永佑亮，後藤聡子，藤井雄大，阪野文哉，枝川亜希子・・・

135

ANNUAL REPORT OF OSAKA INSTITUTE OF PUBLIC HEALTHCONTENTS
O rig i na l Art icl e s
Epidemic and molecular epidemiological analysis of enterovirus infection in Osaka Prefecture (Fiscal
2017 Report) (in Japanese)
K. NAKATA and T. YUMISASHI・・・・・・・・・・・・・・・・・・

1

Epidemic and molecular epidemiological analysis of norovirus outbreaks in case of food poisoning in
Osaka Prefecture (Fiscal 2017 Report) (in Japanese)
R. TAKADA, N. SAKON, K. NAKATA, K. MOTOMURA and
T. YUMISASHI・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・

10

Diversity of enteroviruses in sewage (in Japanese)
R. TAKADA, K. NAKATA and T. YUMISASHI・・・・・・・・・・・・

18

Influenza activity during the 2017/2018 season in Osaka Prefecture (in Japanese)
S. MORIKAWA, S. HIROI and T. YUMISASHI・・・・・・・・・・・・

26

Mosquito-borne virus surveillance in Osaka Prefecture (Fiscal 2017 Report) (in Japanese)
I. AOYAMA, S.ONOUCHI, K. YAMAGUCHI and T. YUMISASHI・・・・

36

Enteric pathogens detected during investigation of food poisoning outbreaks in Osaka City in 2017
(in Japanese)
H. NAKAMURA, K. GOTO, K. UMEDA, K. YAMAMOTO, N. IRITANI,
N. ABE, H. KUBO, A. KAIDA, S. YAMAMOTO, T. BABA, Y. HIRAI,
A. HASE, T. HIRAYAMA, A. AKIYOSHI, K. YAMAZAKI and
J. OGASAWARA・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・

44

Validation study for analytical method of veterinary drugs in livestock products and seafood (inJapanese)
M. YAMAGUCHI, Y. YOSHIDA, H. NAGAYOSHI, K. KAKIMOTO,
I. SHIRAKAWA, Y. Kitagawa and K. KAJIMURA・・・・・・・・・・・

53

Food-poisoning outbreak caused by potato (in Japanese)
M. YAMAGUCHI, K. AWAZU, Y. TOKUNAGA, Y. KAKIMOTO,
C. NOMURA and K. KAJIMURA・・・・・・・・・・・・・・・・・・

60

Case report of food poisoning caused by Alocasia in Osaka City (in Japanese)
T. MURAKAMI, A. MASAYAMA, A. OSHIMA, T. NAKATANI and
Y. YAMAGUCHI・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・

63

Identification of Alocasia odora（Kuwazuimo in Japanese）using real-time PCR (in Japanese)
C. NOMURA, A. MASAYAMA, T. MURAKAMI and K. KAJIMURA・・・

68

Results of external quality control on the analytical measures for phenols in tap water, performed in2016 in Osaka Prefecture (in Japanese)
J. YOSHIDA and Y. KOIZUMI・・・・・・・・・・・・・・・・・・・

74

Results of external quality control on the analytical measures for nitrite nitrogen and chloride ion in
tap water, performed in 2016 in Osaka Prefecture (in Japanese)
F. ADACHI and S. TAKAGI・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・

83

Results of external quality control on the analytical measures for lead and organic substances (totalorganic carbon) in drinking water, performed in 2017 in Osaka Prefecture (in Japanese)
T. NAKAJIMA, F. ADACHI and Y. KOIZUMI・・・・・・・・・・・・・・・・・

91

Survey of environmental and food radioactivity in Osaka Prefecture (Fiscal 2017 Report)(in Japanese)
M. OHYAMA, T. HIZUKA and A. KIMURA・・・・・・・・・・・・・

100

Ab stra ct s
Production of a novel monoclonal antibody applicable for an immunochromatographic assay for
Kudoa septempunctata spores contaminating the raw olive flounder (Paralichthys olivaceus)
M. JINNAI, T. KAWAI, T. HARADA, Y. NISHIYAMA, H. YOKOYAMA,
S. SHIRAKASHI, H. SATO, J. SAKATA, Y. KUMEDA, Y. FUKUDA,
K. OGATA and K. KAWATSU・・・・・・・・・・・・・・・・・・・

109Comparison of listeriolysin O and phospholipases PlcA and PlcB activities, and initial intracellular
growth capability among food and clinical strains of Listeria monocytogenes
M. KANKI, H. NARUSE and K. KAWATSU・・・・・・・・・・・・・

109

Prevalence and antimicrobial susceptibility of Enterobacteriaceae isolated from retail peppers in
VietnamT. HARADA, R. YAMANE, V. C. DANG, D. P. NGUYEN,
T. A. D. NGUYEN, M. JINNAI, S. YONOGI, R. KAWAHARA, M. KANKI,
T. KAWAI, K. KAWATSU, Y. KUMEDA, Y. ISEGAWA and Y. YAMAMOTO

11 0

Development of a rapid immunochromatographic assay to detect contamination of raw oysters withenteropathogenic Vibrio parahaemolyticus
J. SAKATA, T. YONEKITA and K. KAWATSU・・・・・・・・・・・・

11 0

Food-borne outbreak of group G streptococcal pharyngitis in a school dormitory in Osaka, Japan
T. YAMAGUCHI, R. KAWAHARA, C. KATSUKAWA, M. KANKI,
T. HARADA, S. YONOGI, S. IWASAKI, H. UEHARA, S. OKAJIMA,
H. NISHIMURA, K. MOTOMURA, M. MIYAZONO, Y. KUMEDA andK. KAWATSU・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・

111

Staphylococcal food poisoning caused by Staphylococcus argenteus harboring staphylococcal
enterotoxin genes
Y. WAKABAYASHI, K. UMEDA, S. YONOGI, H. NAKAMURA,
K. YAMAMOTO,Y. KUMEDA and K. KAWATSU・・・・・・・・・・・

111

An infant with acute gastroenteritis caused by a secondary infection with a Rotarix-derived strain
N. SAKON, R. MIYAMOTO and J. KOMANO・・・・・・・・・・・・

11 2High transmissibility of norovirus among infants and school children during the 2016/17 season in
Osaka, Japan
N. SAKON, J. KOMANO, H.L. TESSMER and R. OMORI・・・・・・・

11 2

Global spread of norovirus GII.17 Kawasaki 308, 2014–2016
M.C.W. CHAN, Y. HU, H. CHEN, A.T. PODKOLZIN, E.V. ZAYTSEVA,
J. KOMANO, N. SAKON, Y. POOVORAWAN, S. VONGPUNSAWAD,
T. THANUSUWANNASAK, J. HEWITT, D. CROUCHER, N. COLLINS,
J. VINJÉ, X.L. PANG, B.E. Lee, M. de GRAAF, J. van BEEK, H. VENNEMA,
M.P.G. KOOPMANS, S. NIENDORF, M. POLJSAK-PRIJATELJ, A.
STEYER, P.A. WHITE, J.H. LUN, J. MANS, T.N. HUNG, K. KWOK,
K. CHEUNG, N. LEE and P.K.S. CHAN・・・・・・・・・・・・・・・

11 3

Molecular evolution of the RNA-dependent RNA polymerase and capsid genes of human norovirus
genotype GII.2 in Japan during 2004-2015
F. MIZUKOSHI, K. NAGASAWA, Y.H. DOAN, K. HAGA, S. YOSHIZUMI,Y. UEKI, M. SHINOHARA, M. ISHIKAWA, N. SAKON, N. SHIGEMOTO,
R.O. NAKAGAWA, A. OCHI, K. MURAKAMI, A. RYO, Y. SUZUKI,
K. KATAYAMA and H. KIMMURA・・・・・・・・・・・・・・・・・

11 3

Evaluation of nucleic acid purification-free one-step real-time PCR kit for norovirus infection (inJapanese)
N. SAKON・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・
Phylogeny and immunoreactivity of norovirus GII.P16-GII.2, Japan, winter 2016-17

11 4

K. NAGASAWA, Y.MATSUSHIMA, T. MOTOYA, F. MIZUKOSHI, Y. UEKI,
N. SAKON, K. MURAKAMI, T. SHIMIZU, N.OKABE, N. NAGATA,
K. SHIRABE, H. SHINOMIYA, W. SUZUKI, M. KURODA, T. SEKIZUKA,
A. RYO, K. FUJITA, K. OISHI, K. KATAYAMA and H. KIMURA・・・・・

11 4

Genetic analysis of human norovirus strains in Japan in 2016-17
K. NAGASAWA, Y.MATSUSHIMA, T. MOTOYA, F. MIZUKOSHI, Y. UEKI,
N. SAKON, K. MURAKAMI, T. SHIMIZU, N.OKABE, N. NAGATA,
K. SHIRABE, H. SHINOMIYA, W. SUZUKI, M. KURODA, T. SEKIZUKA,
Y. SUZUKI, A. RYO, K. FUJITA, K. OISHI, K. KATAYAMA and
H. KIMURA・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・

11 5

Family Astroviridae (in Japanese)
N. SAKON, R. FUJII and M. OSETO・・・・・・・・・・・・・・・・

11 5

Antiviral activity of acid beta-glucosidase 1 on enterovirus 71, a causative agent of hand, foot andmouth disease
K. NAKATA, S. TAKEDA, A. TANAKA, J. KWANG and J. KOMANO・・

11 6

A family cases report of suspected import infection of EV-D68 (in Japanese)
K. NAKATA, D. KANBAYASHI, S. MORIKAWA and M. OTSUKA.・・・

11 6

Surveillance of adenovirus respiratory infections in children from Osaka, Japan
S. HIROI, S. MORIKAWA, K. NAKATA and T. KASE・・・・・・・・・

11 7

Laboratory findings from the measles outbreak at Kansai International Airport, 2016 (in Japanese)
T. KURATA and K. MOTOMURA・・・・・・・・・・・・・・・・・

11 7

Diagnostic value of rubella IgM antibody testing in adults (in Japanese)
T. KURATA, K UCHINO, C. HOTTA, A. OGURA, T. MIYOSHI, T. OGAWA,
T. TANAKA, T. YUMISASHI, D. KANBAYASHI and J. KOMANO・・・

11 8

Impact of coxsackievirus A6 emergence on hand, foot, and mouth disease epidemic in Osaka City,
Japan
D. KANBAYASHI, A. KAIDA, SP. YAMAMOTO, Y. HIRAI, H. KUBO,
R. FUJIMORI, N. HAKUI, H. HIROKAWA and N. IRITANI・・・・・・・

11 8

A novel cell-based high throughput assay to determine neutralizing antibody titers against circulatingstrains of rubella virus
D. KANBAYASHI, T. KURATA, K. TAKAHASHI, T. KASE and
J. KOMANO・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・

11 9

Molecular epidemiology of rubella virus strains detected around the time of the 2012-2013 epidemic
in Japan
Y. MORI, M. MIYOSHI, M. KIKUCHI, M. SEKINE, M. UMEZAWA,
M. SAIKUSA , Y. MATSUSHIMA, M. ITAMOCHI, Y. YASUI,
D. KANBAYASHI, T. MIYOSHI, K. AKIYOSHI, C. TATSUMI, S. ZAITSU,
M. KADOGUCHI, N. OTSUKI, K. OKAMOTO, M. SAKATA, K. KOMASE
and M. TAKEDA・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・

11 9

Mitochondrial damage elicits a TCDD-inducible poly (ADP-ribose) polymerase-mediated antiviral
response
T. KOZAKI, J. KOMANO, D. KANBAYASHI, T. MISAWA, T. SATOH,
O. TAKEUCHI, T. KAWAI, S. SHIMIZU, Y. MASTUURA, S. AKIRA and
T. SAITOH・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・

120

What’s your diagnosis? Mite! Japanese pancake! (in Japanese)
T. NISHIZAWA, T. TANIURA, M. YAMADA, I. AOYAMA and
T. YUMISASHI・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・

120

A case of imported Taenia asiatica infection in Japan
H. NAMIKAWA, Y. TAKEMOTO, I. SHIMAZAKI, A. MAKUUCHI,
M. KOBAYASHI, S. KINUHATA, K. YAMADA, H. FUJIMOTO,
H. TOYODA, N. KAMATA, Y. TOCHINO, I. TERAMOTO, N. ABE,
M. MORIMURA, H. KAKEYA and T. SHUTO・・・・・・・・・・・・

121

An imported case of Queensland tick typhus, 2016 (in Japanese)
A. MORIMURA, N. SHIRANO, K. KONISHI, Y. KASAMATSU, T. GOTO,
N. ABE and S. ANDO・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・

121

Anisakis haemoglobin is a main antigen inducing strong and prolonged immunoreactions in rats
N. ABE and I. TERAMOTO・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・

122

Fungal contamination in wind instruments (in Japanese)
N. HAMADA and N. ABE・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・

122

Molecular detection and characterization of Anaplasma species in wild deer and boars in Gifu
Prefecture, JapanK. MATSUO, J. MORIBE and N. ABE・・・・・・・・・・・・・・・・

123

Comparison of stomach contents between Japanese sardine Sardinops melanostictus and anchovy
Engraulis japonicus using commercial fisheries together with the two species in the Japan Sea during
spring (in Japanese)
T. BABA, H. MORIMOTO, T. GOTO, N. NANJO, M. ODA and Y. UENO・

123

The first fatal case of Corynebacterium ulcerans infection in Japan
K. OTSUJI, K. FUKUDA, T. ENDO, S. SHIMIZU, N. HARAYAMA,
M. OGAWA, A. YAMAMOTO, K. UMEDA, T. UMATA, H. SEKI, M. IWAKI,
M. KAMOCHI and M. SAITO・・・・・・・・・・・・・・・・・・・

124

Molecular and epidemiological characterization of staphylococcal foodborne outbreak of
Staphylococcus aureus harboring seg, sei, sem, sen, seo, and selu genes without production ofclassical enterotoxins
K. UMEDA, H. NAKAMURA, K. YAMAMOTO, N. NISHINA,
K. YASUFUKU, Y. HIRAI, T. HIRAYAMA, K. GOTO, A. HASE,
J. OGASAWARA・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・

124

White plant shoots, wax-producing insects and other white structures made by arthropods: a mimicrycomplex?
K. YAMAZAKI・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・

125

Disappearance of summer collection records in Menochilus sexmaculatus (Coleoptera: Coccinellidae)
during climate warming
Y. KAWAKAMI and K. YAMAZAKI・・・・・・・・・・・・・・・・

125Distinct genetic clades of enterovirus D68 detected in 2010, 2013, and 2015 in Osaka City, Japan
A. KAIDA, N. IRITANI, S.P. YAMAMOTO, D. KANBAYASHI, Y. HIRAI,
M. TOGAWA, K. AMO, U. KOHDERA, T. NISHIGAKI, M. SHIOMI,
S. ASAI, T. KAGEYAMA and H. KUBO・・・・・・・・・・・・・・・

126

Ten-year surveillance of measles virus from 2007–2016 in Osaka City, Japan
A. KAIDA, N. IRITANI, D. KANBAYASHI, S.P. YAMAMOTO, Y. HIRAI,
N. HAKUI, R. FUJIMORI, H. MORI, H. HIROKAWA, J. OGASAWARA andH. KUBO・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・

126

Problems and solutions of polyethylene glycol co-injection method in multiresidue pesticide analysis
by gas chromatography-mass spectrometry: Evaluation of instability phenomenon in type II
pyrethroids and its suppression by novel analyte protectants
K. AKUTSU, Y. KITAGAWA, M. YOSHIMITSU, S. TAKATORI, N. FUKUI,
M. OSAKADA, K. UCHIDA, E. AZUMA and K. KAJIMURA・・・・・・

127

Persistent organic pollutants in red-crowned cranes (Grus japonensis) from Hokkaido, Japan
K. KAKIMOTO, K. AKUTSU, H. NAGAYOSHI, Y. KONISHI,
K. KAJIMURA, N. TSUKUE, T. YOSHINO, F. MATSUMOTO, T. NAKANO,
N. TANG ,K. HAYAKAWA and A. TORIBA・・・・・・・・・・・・・・

127

Cytochrome P450 2A6 and other human P450 enzymes in the oxidation of flavone and flavanone
K. KAKIMOTO, N. MURAYAMA, S. TAKENAKA, H. NAGAYOSHI,
Y. R. LIM, V. KIM, D. KIM, H. YAMAZAKI, M. KOMORI,
F. P. GUENGERICH and T. SHIMADA・・・・・・・・・・・・・・・

128

PCR-based method for the detection of toxic mushrooms causing food-poisoning incidents (inJapanese)
C. NOMURA, A. MASAYAMA, M. YAMAGUCHI, D. SAKUMA andK. KAJIMURA・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・

128

Rapid and reliable method for determining irradiation histories of ground beef and prawns bymeasuring 5,6-dihydrothymidine
N. FUKUI, S. TAKATORI, Y. KITAGAWA, T. FUJIWARA, E. ISHIKAWA,
T. FUJIYAMA, K. KAJIMURA, M. FURUTA and H. OBANA・・・・・・

129

Interlaboratory study on evaporation residue test for food contact products (Report 1) (in Japanese)
H. OHNO, M. MUTSUGA, T. ABE, Y. ABE, H. AMANO, K. ISHIHARA,
I. OHSAKA, H. OHNO, Y. OHNO, A. OZAKI, Y. KAKIHARA,
H. KOBAYASHI, H. SAKURAGI, H. SHIBATA, K. SHIRONO, H. SEKIDO,
N. TAKASAKA, Y. TAKENAKA, Y. TAJIMA, A. TANAKA, H. TANAKA,
H. TONOOKA, T. NAKANISHI, C. NOMURA, N. HANEISHI,
M. HAYAKAWA, T. MIURA, M. YAMAGUCHI, K. WATANABE and
K. SATO・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・

129

Interlaboratory study on evaporation residue test for food contact products (Report 2) (in Japanese)
H. OHNO, M. MUTSUGA, T. ABE, Y. ABE, H. AMANO, K. ISHIHARA,
I. OHSAKA, H. OHNO, Y. OHNO, A. OZAKI, Y. KAKIHARA,
H. KOBAYASHI, H. SAKURAGI, H. SHIBATA, K. SHIRONO, H. SEKIDO,
N. TAKASAKA, Y. TAKENAKA, Y. TAJIMA, A. TANAKA, H. TANAKA,
T. NAKANISHI, C. NOMURA, N. HANEISHI, M. HAYAKAWA, T. MIURA,
M. YAMAGUCHI, K. YAMADA, K. WATANABE and K. SATO・・・・・

130

An optimized extraction method for gluten analysis in cacao-containing products using an extraction
buffer with polyvinylpyrrolidone
T. SATSUKI-MURAKAMI, A. KUDO, A. MASAYAMA, M. KI and
T. YAMANO
・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・

130

Polychlorinated dibenzo-p-dioxins, polychlorinated dibenzofurans and dioxin-likecoplanar
polychlorinated biphenyls in mackerel obtained from the Japanese market, 1999–2003
T. NAKATANI and T. YAMANO・・・・・・・・・・・・・・・・・・
Detection of the tomato allergen Sola l 1 and evaluation of its reactivity after heat and papain
treatment

131

K. KIYOTA, M. YOSHIMITSU, T. SATSUKI-MURAKAMI, K. AKUTSU,
K. KAJIMURA and T. YAMANO・・・・・・・・・・・・・・・・・・

131

Cannabimimetic activities of cumyl carboxamide-type synthetic cannabinoids
A. ASADA, T. DOI, T. TAGAMI, A. TAKEDA, Y. SATSUKI,
M. KAWAGUCHI, A. NAKAMURA and Y. SAWABE・・・・・・・・・・

132

Evaluation of carboxamide-type synthetic cannabinoids as CB1/CB2 receptor agonists: difference
between the enantiomers
T. DOI, T. TAGAMI, A. TAKEDA, A. ASADA and Y. SAWABE・・・・・・

132

Analytical method for pyrethroid metabolites in urine of the non-occupationally exposed population
by gas chromatography/mass spectrometry
T. YOSHIDA・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・

133

Analytical method for urinary metabolites as biomarkers for monitoring exposure to phthalates by gas
chromatography/mass spectrometry
T. YOSHIDA・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・

133

Development and validation of an analytical method for bromate by liquid chromatography/tandem
mass spectrometry (LC/MS/MS) (in Japanese)
N. KOBAYASHI, K. KOSAKA, M. ASAMI, S. NAKAGAWA,
T. KINOSHITA, S. TAKAGI, T. NAKAJIMA, K. FURUKAWA,
H. NAKAMURA, K. KUDO, T. KASUYA, K. TSUCHIYA, I. TERANAKA,
K. WAKATSUKI, Y. KADO, E. KOSEKI, S. INOUE, S. MURAKAMI,
S. KANETA, K. SEKI, Y. KITAMOTO, H. HORIIKE, J. YONEKUBO,
N. SHIMIZU, R. TAKAHARA, K. SAITIO and Y. IAKARASHI・・・・・

134

External quality control for Legionella by culture method (in Japanese)
A. EDAGAWA, M.JOH and A.KIMURA・・・・・・・・・・・・・・・

134

Rapid on-site monitoring of Legionella pneumophila in cooling tower water using a portablemicrofluidic system
N. YAMAGUCHI, Y. TOKUNAGA, S. GOTO, Y. FUJII, F. BANNO
and A. EDAGAWA・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・

135

報

大阪健康安全基盤研究所研究年報 Ann. Rep. Osaka. Inst. Pub. Health, 2, 1-9 (2018)

文大阪府におけるエンテロウイルス感染症の流行状況と分子疫学的解析（2017 年度）

中田恵子, 弓指孝博

2017 年度に搬入された無菌性髄膜炎、手足口病またはヘルパンギーナ患者検体から検出された主要なウイルス遺伝子型はそれぞれ Enterovirus A71（EV-A71）; 23%、Coxsackievirus A6 （CV-A6） ; 62%、
CV-A10; 33%であった。各ウイルス遺伝子型について Viral Protein 1 領域を用いて系統樹解析を行った
結果、EV-A71 は全て遺伝子型グループ C に分類された。CV-A6 は 2 つのクラスターに分かれたが、うち 1 つは 2011 年に当課で分離された株と同じく 2010 年台湾株から構成されるクラスターから分岐
していた。CV-A10 は解析した 5 株のうち 4 株は一つのクラスターを形成したが、残りの 1 株は過去の中国株と近縁な株であった。各疾患の主要な原因ウイルスの遺伝子型および系統樹解析から得られた各ウイルス株の遺伝子情報の傾向が毎年異なるため、今後も引き続き動向を調査する必要があると考えられた。

キーワード：無菌性髄膜炎、手足口病、ヘルパンギーナ

毎年夏季に小児の患者数が増加するエンテロ

調

査

方

法

ウイルス（Enterovirus; EV）感染症の中で、無菌
1. 検体・情報収集および統計解析性髄膜炎、手足口病およびヘルパンギーナは「感染症の予防及び感染症の患者に対する医療に関2017 年 4 月 1 日から 2018 年 3 月 31 日の期間する法律」において 5 類感染症の定点把握疾患に、大阪府内（大阪市および堺市を除く）の定に指定されている。各疾患で原因となるウイル

点医療機関から当課に搬入された無菌性髄膜ス遺伝子型は年毎に変動があり、かつ疾患ごと炎、手足口病またはヘルパンギーナと診断されに特徴がある 1）。また、特定のウイルス遺伝子型

た 154 名の患者から採取された 217 検体を対象

が中枢神経症状を引き起こしやすい等、遺伝子とした。検体種別の内訳は髄液が 46 検体、咽頭2）

ことや、流行拭い液および鼻汁等の呼吸器由来検体が 130 検するウイルス遺伝子型が一定の周期で繰り返す体、消化器由来検体（糞便、腸内容物等）が 30

3）

傾向が認められるため 、予後や今後の流行を予検体、尿が 2 検体、水疱擦過物が 1 検体、血液測する観点から毎年の流行解析は重要である。

が 8 検体であった。患者の疫学情報（患者の年型と重症化との関連が疑われる

そこで、2017 年 4 月 1 日から 2018 年 3 月 31 日

齢、性別、診断名、体温、発症日）は感染症法の間に無菌性髄膜炎、手足口病またはヘルパンに基づく感染症発生動向調査事業によって得らギーナと診断された患者検体から検出されたウ

れた調査票より収集した。

イルスと患者の疫学情報を集約し、EV の流行状
況とウイルスの分子疫学的解析を実施したので報告する。
大阪健康安全基盤研究所微生物部ウイルス課-1-2. 培養細胞によるウイルス分離

結果培養細胞によるウイルス分離には 48 ウェルプ
レートに播種した RD-A、VeroE6、FL、Caco-2

1. 患者情報およびウイルスの検出状況

細胞を用いた。咽頭拭い液（綿棒で咽頭等の病検体が採取された患者のうち、無菌性髄膜炎

巣を擦過後、検体輸送用培地に浸漬した溶液）と診断されたのは 41 名で、年齢の中央値は 1 歳

等の呼吸器由来検体や髄液は無処理でそれぞれ2 か月（範囲：21 日-47 歳 3 か月）、性別は男性

100 µl ずつを各細胞に接種した。糞便は、緩衝液

24 名（59%）、女性 17 名（41%）であった。手足で 10% 懸濁液（糞便乳剤）を作製し、15,000 rpm

口病と診断された患者は 84 名で、年齢の中央値

で 5 分間遠心分離後、その上清を 10 倍希釈し、が 1 歳 9 か月（1 か月-28 歳）、性別は男性 52 名

0.45 µm シリンジフィルターでろ過した溶液か（62％）、女性 32 名（38％）であった。ヘルパ

ら 100 µl を各細胞に接種した。各細胞へ検体接ンギーナと診断された患者は 29 名で、年齢の中

種後、37°C の CO2 インキュベーターで 1 週間培

央値は 2 歳（1 か月-14 歳 10 か月）、性別は男性

養し、細胞変性効果（CPE; cytopathic effect）を

13 名（45％）、女性 16 名（55％）であった。

観察した。CPE が出現した場合に培養上清を回

無菌性髄膜炎、手足口病あるいはヘルパンギー

収した。なお、３代盲継代を繰り返し、CPE がナと診断された合計 154 名中、109 名（71％）の出現しなかった場合を陰性と判定した。

患者から各種ウイルス が検出された。検出法別
では遺伝子検査で陽性となった検体の割合が高

3. 検体および培養上清からのウイルス遺伝子

く、217 検体中 126 検体 （58%）であった。一

検出および系統樹解析

方で培養細胞による分離で陽性であったのは、
39 検体（18％）であった（表 1- 3）。

全ての検体（糞便は乳剤の遠心上清）から 200µl を採取し、RNA 抽出用検体とした。RNA 抽出
は、Magtration®-MagaZorb RNA Common Kit（PSS

2. 疾患別ウイルス検出割合および検出ウイルス社）を用いて、全自動核酸抽出装置 Magtration®

遺伝子型

System 6GC または 12GC（PSS 社）で行った。

無菌性髄膜炎患者の 29％（12/41 名）から EV、

EV の Viral Protein （VP） 4-2 領域に対する

ライノウイルス（Rhinovirus ; RV）、パレコウイ

4)seminested RT-PCR を実施後、増幅産物のダイレ

ルスＡ（Parecho virus A; Par-A）またはムンプス

クトシークエンスを実施し、BLAST 相同性検索

ウイルス（Mumps virus; MuV）が検出された。

にて遺伝子型を決定した。

検出割合が多い順に、EV-A71 が 23％（3/12 名；
1 名は重複検出のため割合計算は 3/13）、次いでまた、培養細胞によるウイルス分離の結果、CPE が認められた場合は、培養上清から 200 µl

エコーウイルス 6 型（Echovirus 6; Echo6）、を採取し、上述の方法で RNA を抽出した。培養

Par-A3、MuV-B がそれぞれ 15％ （各 2/12 名、上清から抽出した RNA を用いて EV の VP1 領域

割合計算は 2/13）を占めた（図 1）。EV-A71 につ5）に対する RT-PCR を実施した。得られた増幅産いては呼吸器由来検体と髄液からは遺伝子が検物に対し、ダイレクトシークエンスを行ない、出されたのみで、ウイルス分離はされなかった

BLAST 解析により遺伝子型別をするとともに、が、消化器由来検体からは 2 株分離された（表 1）。
手足口病患者の 90%（76/84 名）から EV、RV

ClustalW を用いて系統樹解析を実施した。

または Par-A が検出された。CV-A6 が 62%（50/76
4. 本研究は、地方独立行政法人大阪健康安全基

名、重複検出のため割合計算は 50/80）と最も多盤研究所倫理審査委員会の承認を得て（承認番

く、次いで EV-A71 が 24%（19/76 名、割合計算

号 1310-05-2）、「人を対象とする医学系研究に関は 19/80）を占めた（図 2）。CV-A6 では分離割合

する倫理指針」を遵守して実施したものである。

が非常に低いのに対し、EV-A71 では遺伝子検出とウイルス分離の割合に大きな差はなかった（表 2）。
ヘルパンギーナ患者の 72%（21/29 名）から
EV、RV または単純ヘルペスウイルス 1 型（Herpes-2-simplex virus 1; HSV1）が検出された。検出が最も多かったのは CV-A10 で、33%（7/21 名）、次

MuV-G
8%

いで CV-A6 が 29%（6/21 名）を占めた（図 3）。

EV-A71
23%

MuV-B
15%

CV-A6 と CV-A10 を比較して、CV-A10 のウイル
ス分離の割合が高かった（表 3）。EV 感染症 3疾患の中でヘルパンギーナ患者の呼吸器由来検
体からのウイルス分離の割合が最も高かった

Par-A315%（表 1-3）。

Echo6
15%

RV-C
8%

CV-B2
8%

Echo258%

3. 疾患別月別の検出 EV の遺伝子型
無菌性髄膜炎患者由来検体からの EV の検出は非常に少なく、6 月から 12 月に検出された EV

無菌性髄膜炎患者から検出されたウイルはそれぞれ 1 株ずつであった。最も多く検出さス遺伝子型 （N=12；重複検出があるため計算のれた EV-A71 は 7 月から 10 月まで毎月検出され

図 1

た（図 4）。手足口病患者由来検体からは 4 月か

分母は 13 として計算）

Echo9
1%

RV-C
RV-A 1%
3%

Par-A1
1%

ら 9 月まで CV-A6 が主に検出され、検出のピー
CV-A2
1%

クは 7 月であった。EV-A71 は 5 月より 11 月に検出され、CV-A6 の検出のピークであった 7 月には検出されなかった（図 5）。ヘルパンギーナ

EV-A7124%

患者由来検体から検出された CV-A6 についても
手足口病患者由来検体からの検出傾向と同様
で、7 月の検出が最も多かった。一方、CV-A10

CV-A16
3%
CV-A104%の検出は 8 月以降で、11 月に最も多く検出され

CV-A6
62%

た（図 6）。
4. EV-A71、CV-A6 および CV-A10 の系統樹解析

手足口病患者から検出されたウイルス遺今回分離した EV-A71 の 13 株（548nt）、CV-A6

伝子型 （N=76 重複検出があるため計算の分母の 6 株（655nt）および CV-A10 の 5 株（617nt）

は 80 として計算）に過去に当課で分離したそれぞれの株を加えて

図2

RV-C
5%

HSV1
5%

遺伝子型ごとに系統樹解析を実施した。ウイル

CV-A2
14%

ス抗原決定領域である VP1 領域の遺伝子解析が実施可能であった EV-A71 の 13 株は全て遺伝子

RV-A
14%

型 C で 12 株は 2016 年度の当課分離株や 2015 年のドイツ株、2016 年のポーランド株、アメリカ
株と同じクラスターを形成したが、1 株のみ 2013
CV-A6
29%

年度当課分離株とクラスターを形成した（図 7）。
CV-A6 の 6 株は 4 株と 2 株がそれぞれ異なる
クラスターに分類された（それぞれクラスター1

CV-A1033%と 2、図 8）。クラスター1 は、2015 年のタイ株と近縁で、2015 年度に当課で分離された株や図 32013 年中国株、マレーシア株、2014 年のタイ株

ヘルパンギーナ患者から検出されたウイとも近縁であった。クラスター2 は 2011 年度のルス遺伝子型 （N=21）

当課分離株および 2010 年の台湾株と近縁であった（図 8）。CV-A10 の 5 株のうち 4 株は一つの-3-

表 1 無菌性髄膜炎患者由来検体におけるウイルス検出結果
消化器由来検体（糞便、直腸ぬぐい液）
n=21

呼吸器由来検体（咽頭ぬぐい液、鼻汁、うがい液）
n=19

髄液 n=43

血液 n=6

尿 n=2

遺伝子検査

分離培養

遺伝子検査

分離培養

遺伝子検査

分離培養

遺伝子検査

分離培養

遺伝子検査

分離培養

EV-A71

2

0

3

2

1

0

0

0

0

0

Echo6

0

0

1

1

1

2

0

0

0

0

Echo25

1

0

1

0

0

0

0

0

0

0

CV-B2

1

0

1

0

1

0

0

0

0

0

RV-A

0

0

0

0

0

0

0

0

0

0

RV-C

1

0

0

0

0

0

0

0

0

0

Par-A3

1

0

1

1

0

0

1

1

0

0

MuV-B

0

0

0

0

2

0

0

0

0

0

MuV-G

0

0

0

0

1

0

0

0

0

0

合計(%)

6(32)

0(0)

7(33)

4(19)

6(14)

2(5)

1(17)

1(17)

0(0)

0(0)

一人の患者より複数の検体の提出あり
一種類の検体より複数のウイルスの検出あり
表 2 手足口病患者由来検体におけるウイルス検出結果
呼吸器由来検体（咽頭ぬぐい液、鼻汁、うがい液）
n=84

消化器由来検体（糞便、直腸ぬぐい液）
n=7

髄液 n=3

血液 n=2

水疱内容 n=1

遺伝子検査

分離培養

遺伝子検査

分離培養

遺伝子検査

分離培養

遺伝子検査

分離培養

遺伝子検査

分離培養

CV-A2

1

1

0

0

0

0

0

0

0

0

CV-A6

50

4

6

0

0

0

1

0

1

0

CV-A10

3

2

0

0

0

0

0

0

0

0

CV-A16

2

1

0

0

0

0

0

0

0

0

EV-A71

17

12

0

0

0

0

0

0

0

0

Echo9

1

1

0

0

0

0

0

0

0

0

RV-A

2

0

0

0

0

0

0

0

0

0

RV-C

1

0

0

0

0

0

0

0

0

0

Par-A1

1

0

0

0

0

0

0

0

0

0

合計(%)

78(93)

21(25)

6(86)

0(0)

0(0)

0(0)

1(50)

0(0)

1(100)

0(0)一人の患者より複数の検体の提出あり
一種類の検体より複数のウイルスの検出あり
表 3 ヘルパンギーナ患者由来検体におけるウイルス検出結果
呼吸器由来検体（咽頭ぬぐい液、鼻汁、うがい液）
n=27

消化器由来検体（糞便、直腸ぬぐい液）
n=2

遺伝子検査

分離培養

遺伝子検査

分離培養

CV-A2

3

1

0

0

CV-A6

5

2

1

0

CV-A10

7

6

0

0

RV-A

3

1

0

0

RV-C

1

0

0

0

HSV1

0

1

0

0

合計(%)

19(70)

11(41)

1(50)

0(0)

-4-

患
者
数

図4

無菌性髄膜炎患者から検出された月別検出ウイルス遺伝子型

患
者
数

図5

手足口病患者から検出された月別検出ウイルス遺伝子型

患
者
数

図6

ヘルパンギーナ患者から検出された月別検出ウイルス遺伝子型-5-

クラスターを形成したが、1 株は 2014、2015、2016 年の中国株と 2015 年度の当課分離株を含む
クラスターに分類された（図 9）。
考察2017 年度は手足口病の流行が 2011 年度に次いで大きかった（大阪府感染症情報センターホー
ムページ:HP）そのため、EV 感染症の 3 疾患のうち手足口病患者由来の検体数が最も多く、患者からのウイルスの検出割合も 90%と非常に高かった。手足口病のウイルス検出割合が高かったのは、手足口病の流行が大きい年では、症状が特徴的である患者が多く、他の原因による発図7

EV-A71 の系統樹（548nt）

疹症患者と区別しやすいため、他疾患の患者由来検体が混在する割合が低かったのが要因であると考えられた。検出されたウイルス遺伝子型
で主要であった CV-A6 は 7 月に検出のピークを示し、10 月以降は検出されなくなった（図 5）。
これは夏季を流行のピークとしている手足口病の典型的な流行パターンに合致していた。一方、次いで高い割合で検出された EV-A71 は、5 月から 11 月までの期間に、8 月以外の毎月、数株程度持続して検出された（図 5）。これらの結果から、2017 年度は 2 つの遺伝子型のウイルスが混合で流行したことで流行規模が拡大したと考えられた。
無菌性髄膜炎は近年大きな流行はなく（HP）、
2017 年度は患者からのウイルスの検出割合は

図829％と低かった。無菌性髄膜炎のウイルス検出

CV-A6 の系統樹解析（655nt）

割合が低かったのは、手足口病やヘルパンギー
ナとは異なり、症候群である無菌性髄膜炎では
EV 以外のウイルスや感染症以外が原因である患者由来の検体が混在している割合が他の EV
感染症疾患と比較して高いことが要因であると考えられた。月別の検出では毎月種々のウイル
ス遺伝子型が 1 株ずつ検出されており、その中で EV-A71 は 7 月から 10 月まで連続して検出された（図 4）。手足口病の主要な原因が EV-A71のシーズンでは無菌性髄膜炎の合併症が増加することが報告されている 6)。EV-A71 感染症では急性脳炎・脳症や死亡事例などの報告 7）がある
ことから手足口病の原因ウイルス遺伝子型と無菌性髄膜炎の患者から検出されるウイルス遺伝
図9

CV-A10 の系統樹解析（617nt）

子型は注視する必要がある。2017 年度は手足口-6-

病の主要な原因が EV-A71 のシーズンではなか

年度当課分離株と 2010 年の台湾株から構成されったため、無菌性髄膜炎患者の顕著な増加がなるクラスターから分岐した。このことから、クかったと考えられた。

ラスター2 の流行株は、クラスター1 とは異なる

2017 年度はヘルパンギーナの流行も低調であ変異をした株であると考えられる。2017 年度にった（HP）。患者から最も多く検出されたウイル

CV-A6 が検出された手足口病やヘルパンギーナ

ス遺伝子型は CV-A10（33%）であったが、次いの患者数が多かったのは、シーズン中に異なる 2で多かったのは CV-A6（29%）であった（図 3）。

つの系統の株が流行に寄与したことが原因の 1

CV-A6 は手足口病の患者から最も多く検出されつだと考えられた。CV-A10 の解析結果もまたたが、ヘルパンギーナ患者でも手足口病患者か2017 年度流行株は 2 つのクラスターに分かれたらと同様に検出のピークは 7 月であった（図 6）。

（図 9）。5 株のうち 1 株は 2015 年度当課分離株

2011 年度の CV-A6 を原因とする手足口病の大や 2014 から 2016 年までの中国株とクラスター

流行以前は、CV-A6 はヘルパンギーナの原因とを形成し、残りの 4 株は 2017 年度流行株のみでして広く知られていた 7）。2011 年度以降は 2013

クラスターを形成した。CV-A6 は 2011 年度流行

年度および 2015 年度に CV-A6 による手足口病の株から順に流行ごとに変異を繰り返したと考え

8-10）、それぞれの年においてられる解析結果であったが、CV-A10 は 2015 年

ヘルパンギーナの患者からも CV-A6 が検出され度分離株も 2 つのクラスターに分かれ、そのうていた。そのため、2011 年度以降、CV-A6 は手

ち 1 つのクラスターに 2017 年度株が分類されて足口病とヘルパンギーナ両方の症状を引き起こいた。この流行株の傾向は CV-A6 とは異なって流行が認められたが7)

す病原体として認識されている 。従って、2017

いた（図 8、9）。2017 年度の EV-A71、13 株のう

年度も両疾患からの CV-A6 の検出状況から同様

ち 12 株は 2015 年から 2016 年までのドイツ、ポの傾向であったと考えられた。

ーランド、アメリカ株および 2016 年度当課分離

検査方法ではウイルス分離よりも、遺伝子検株と同じクラスターを形成したが、1 株は 2013

査での陽性割合がいずれの疾患でも高かった

年度当課分離株と同じサブグループ（C2）に分が、特に CV-A6 についてはウイルス分離の成績類された（図 7）。2013 年度や 2016 年度の流行が悪かった（表 1、2、3）。しかし、異なるウイ株には遺伝子型グループ C と B の 2 系統が認めルス遺伝子型が重複感染している際には遺伝子られ、2017 年度分離株は全て C に分類されたも検査だけでなくウイルス分離など原理の異なるのの、異なるサブクラスターに分類された株が複数の検査法を用いることで検出可能性が高く認められた。これらの結果から EV-A71 は流行のなると考えられる。また、感染を証明するため規模に関わらず、一つのシーズン中に多様な系には、ウイルス分離が必須であることを考慮し統の株が循環すると考えられた。EV-A71、CV-A6てもウイルス分離を実施する意義は高い。なお、および CV-A10 の解析結果のいずれにおいてもウイルス分離を実施する際、株化細胞による分2017 年度流行株のクラスターに諸外国の株が分離効率の低い CV-A6 のようなウイルスに対して類されていた（図 7、8、9）。これは、国内の EVは必要に応じて、哺乳マウスによるウイルス分感染症の流行に海外からの輸入株が寄与してい離を実施する必要があると考えられた。

ることを示唆している。従って、今後は国内の流行解析に加えて世界的な EV 感染症の動向を

CV-A6 の系統樹解析の結果、2017 年度の 6 株のうち 4 株がクラスター1 に 2 株がクラスター2

注視する必要があると考えられた。

に分類された（図 8）。クラスター1 は 2017 年度

今年度の結果からも EV 感染症は疾患ごとやの分離株に加えて 2015 年度の当課分離株と 2013

年によって主なウイルス遺伝子型や系統樹解析

年から 2015 年までの近隣諸外国株で形成されから得られる遺伝子情報の傾向が異なることがた。また、クラスター1 は 2011 年度、2013 年度、明らかとなった。EV 感染症は、流行する遺伝子

2015 年度の当課分離株のクラスターから順に分型によって症状や疫学的動向も異なり、さらに、岐して形成されていることから、流行ごとに変遺伝子型によっては特定の検出法を検討する必

異を繰り返して、今シーズンの流行株が形成さ要があることから、引き続き複数の検査方法をれたと考えられた。一方、クラスター2 は 2011

用いて検査を継続することが重要である。また、-7-

流行状況に合わせた検査情報を発信し、流行予

clinical features of coxsackievirus A6 strains

測および流行拡大の防止のための啓発に役立て

collected in Hyogo, Japan in 1999-2013. J Medる必要があると考えられた。

Virol 2017; 89(8): 1395-1403.
8）中田恵子，山崎謙治，左近直美，加瀬哲男.

謝辞

大阪府におけるエンテロウイルス検出状況と分子疫学的解析（2011 年度）. 大阪府立公衆衛生研究所所報（平成 24 年度）2012; 8-13.
9）中田恵子，山崎謙治，左近直美，駒野淳，加瀬哲男. 大阪府におけるエンテロウイルス感染症の流行状況と分子疫学的解析（2013 年度）. 大阪府立公衆衛生研究所所報（平成 26
年度）2014; 7-14.
10）中田恵子，左近直美，弓指孝博，加瀬哲男. 大
阪府におけるエンテロウイルスの検出状況と分子疫学的解析（2015 年度）. 大阪府立公衆衛生研究所所報（平成 28 年度）2016; 9-16.
「WEB サイトの内容は 2018 年 5 月 28 日に確認
した」

感染症発生動向調査事業に基づき、患者検体を提出していただいた医療機関の先生方に深謝いたします。
利益

相

反開示すべき利益相反はない。
文

献1） Heinz Z and Hans-Peter G. Clinical virology
manual Fourth edition-Enteroviruses. American
society for microbiology, Wasington, D. C;
2000; 252-69.
2） Jones E, Pillay TD, Liu F, Luo L, Bazo-Alvarez
JC, Yuan C, Zhao S, Chen Q, Li Y, Liao Q, Yu
H, Rogier van Doorn H, Sabanathan S.
Outcomes following severe hand foot and mouthdisease: A systematic review and meta-analysis.
Eur J Paediatr Neurol doi: 10.1016/j.ejpn.2018.
3） Abedi GR, Watson JT, Nix WA, Oberste MS,
Gerber SI. Enterovirus and Parechovirus
Surveillance - United States, 2014-2016. MMWR
Morb Mortal Wkly Rep 2018; 67(18): 515-518.
4） 石古博昭，島田康司，輿那覇麻理，栄賢司. 遺伝子系統解析によるエンテロウイルスの同定. 臨床とウイルス 1999; 27(4): 283-293.
5）Oberste MS, Maher K, Kilpatrick DR, PallanschMA. Molecular evolution of the humanenteroviruses: correlation of serotype with VP1sequence and application to picornavirus
classification. J Virol 1999; 73(3): 1941-1948.
6）清水博之. 東アジアにおけるエンテロウイル
ス 71 型感染症の流行. 病原微生物検出情報

月報（IASR）2009; 30: 9-10.
7）Ogi M, Yano Y, Chikahira M, Takai D, Oshibe T,
Arashiro T, Hanaoka N, Fujimoto T, Hayashi Y.
Characterization of genome sequences and-8-Annual Report of Osaka Institute of Public Health, 2, 2018

Epidemic and molecular epidemiological analysis of enterovirus infection in Osaka Prefecture(Fiscal 2017 Report)

Keiko NAKATA a and Takahiro YUMISASHI a

During April 2017 to March 2018, the most frequent viral types detected from patient specimens for aseptic
meningitis, Hand, foot and mouth disease and herpangina were Enterovirus A71(EV-A71) ; 23%,
Coxsackievirus A6 (CV-A6) ; 62% and CV-A10; 33%, respectively. The phylogenetic trees constructed on thepartial VP1 region indicated that the all EV-A71 strains of 2017 were classified into genotype C. CV-A6 strains
were divided into two clusters , one of which was diverged from those detected in the Osaka in 2011 and Taiwan
in 2010. The most epidemic strains of CV-A10 in 2017 formed one cluster, but a strain was closely related to
CV-A 10 previously identified in China. The main cause viruses of aseptic meningitis, Hand, foot and mouthdisease and herpangina are rich in diversity on every year. As the changes of the dynamics of the epidemic
viruses can be elucidated by analyzing viral genomes, it is necessary to continue this pathogen surveillance.

Key words：Aseptic meningitis, Hand, foot and mouth disease, HerpanginaaOsaka Institute of Public Health

-9-

報

大阪健康安全基盤研究所研究年報 Ann. Rep. Osaka. Inst. Pub. Health, 2, 10-17 (2018)

文大阪府における食中毒事例から検出されたノロウイルスの流行状況と
分子疫学的解析（2017 年度）

髙田利香, 左近直美, 中田恵子, 本村和嗣, 弓指孝博

2017 年度、食中毒事例（疑い、有症苦情、他府県依頼分を含む）62 事例中 25 事例（40.3％）からノ
ロウイルスを検出した。ノロウイルス陽性事例について、ORF2 キャプシドタンパク質 N/S 領域（282塩基）の遺伝子型別を実施し、分子疫学的解析を行なった。最も多く検出された遺伝子型は GII.4
Sydney_2012 亜型（16 事例、64.0%）、次いで GII.17（4 事例、16.0％）、GII.2（2 事例、8.0％）と続いた。上位 2 つの遺伝子型であった GII.4 Sydney_2012 亜型および GII.17 は、RNA 依存性 RNA ポリメラーゼ（RdRp）領域（805 塩基）に基づいて RdRp 型を決定および VP1 全領域（1623 塩基）の解析を行った。RdRp 領域を組み合わせた遺伝子型は、GII.4 Sydney_2012 亜型は GII.Pe-GII.4 Sydney_2012 亜型
14 事例、GII.P16-GII.4 Sydney_2012 亜型 2 事例で、GII.17 はすべて GII.P17-GII.17 であった。系統樹解
析の結果、VP1 領域について、GII.4 Sydney_2012 亜株および GII.17 株はそれぞれ同じクラスターに分類され、GII.4 Sydney_2012 亜株は Norovirus GII/Hu/AU/2012/GII.4/Sydney/NSW0514 に、GII.17 株はNorovirus Hu/GII/JP/2015/GII.P17-GII.17/Kawasaki308 に近縁な株であった。

キーワード：ノロウイルス、食中毒、遺伝子型

ノロウイルスは秋冬季を中心に嘔吐・下痢な

述の VP1 の完全長塩基配列をもとに GI は 9、GII

どの症状を起こす感染性胃腸炎の起因ウイルス

は 22 の遺伝子型に分類される 1,4)。同ゲノムは約である 1)。ヒトへの感染経路は主に経口感染であ7500 塩基であり、3 つの蛋白質翻訳領域（ORF：

り、ノロウイルスに汚染された二枚貝や、食品Open Reading Frame）で構成されている。ORF1

従事者の汚染された手指によって調理された食は、ウイルスの複製に関与する非構造蛋白質を、材の喫食による場合や、患者の便や嘔吐物から

ORF2 および ORF3 はそれぞれウイルス粒子を構

ヒトの手指を介して二次感染する場合などがあ成するキャプシドタンパク質 VP1、VP2 をコーる。ノロウイルスは食中毒の病因物質として最ドしている。VP1 は抗原性に関わっている部位

2)も多く報告されており 、流行状況を把握するこであり 1,5)、この部位のアミノ酸置換により抗原とは食中毒防止対策など食品衛生管理において性を変化させ免疫機構から逃れる抗原連続変異

重要である。

を起こす。また ORF1 と ORF2 のジャンクション

ノロウイルスはカリシウイルス科に分類され領域を基点とするゲノムの組換え（リコンビネ

るプラス一本鎖 RNA ウイルスで、粒子は直径 38ーション）が起こりやすく、病原性が変化した

nm の正二十面体である。塩基配列の違いにより、新たな性質を持ったノロウイルスが発生すると3)考えられているため 6,7)、ORF2 の VP1 領域だけ

GI から GVII までの遺伝子群があり、このうち人に感染するのは主に GI および GII で、遺伝学でなく、ORF1 の 3′側に位置する RNA 依存性

的に多様であるため同グループ内においても後RNA ポリメラーゼ（RdRp）領域を含めた遺伝子

大阪健康安全基盤研究所微生物部ウイルス課- 10 -

解析を行うことが推奨されている 8)。そこで、

3. 系統樹解析2017 年度の食中毒事例において検出されされたGII.4 Sydney_2012 亜型および GII.17 のノロウ

ノロウイルスについて、VP1 領域と RdRp 領域をイルス陽性事例から 1 検体を選択し、RdRp 領域

組み合わせた遺伝子解析および分子疫学的解析（805 塩基）および VP1 領域（1623 塩基）につの結果と流行状況の特徴について報告する。

いて系統樹解析を行った。解析については
MEGA7（http://www.megasoftware.net/index.

調

査

方

php）を用い、最尤法（Maximum-Likelihood 法）

法

で系統樹解析を行った。
1. 検査材料
2017 年 4 月から 2018 年 3 月までの間に当課に4. 統計データ搬入された食中毒事例（疑い、有症苦情、他府

ノロウイルス食中毒事件数および患者数のデ

県依頼分を含む）62 事例 334 検体のうち、厚生ータは、厚生労働省の食中毒統計データ 2)を基に労働省通知の検査法 9)に準拠したリアルタイム

し、年度別（4 月から翌 3 月まで）に集計を行っ

PCR 法によりノロウイルス遺伝子が検出されたた。

25 事例を対象とした。
5. 本研究は、地方独立行政法人大阪健康安全基
2. ノロウイルスの遺伝子解析

盤研究所倫理審査委員会の承認を得て（承認番

各ノロウイルス陽性事例から数検体を選択

号 1710-03-2）、「人を対象とする医学系研究に関し、遺伝子解析を行った。ORF2 のキャプシド

する倫理指針」を遵守して実施したものである。

N/S 領 域 に 対 し 、 ノ ロ ウ イ ル ス
G1-SKF/G1-SKR 、 ノ ロ ウ イ ル ス

GI は
GII は

G2-SKF/G2-SKR のプライマーを用いた

10)

結

果

。
1. ノロウイルスの検出状況

ノロウイルス GII 陽性検体の一部は、さらにORF1 の RdRp 領域について YURI22F/G2-SKR、

検 出 さ れ た 遺 伝 子 型 は 5 種 類 あ り 、 GII.4

ORF2 の VP1 領域について G2-SKF/TX30SXN のSydney_2012 亜型が 16 事例（64.0%）、GII.17 が11,12)。（図 1）

4 事例（16.0%）、GII.2 が 2 事例（8.0％）、GI.7

各プライマーを用いて PCR を実施し、電気泳および GI.3 がそれぞれ 1 事例（4.0％）、混合事

プライマーを用いて解析を行った

例（GI.7/GII.17）が 1 事例であった。

動で目的とする PCR 増幅産物を確認した後ゲルを 切 り 出 し た 。 BigDye Terminator v1.1 Cycle

2018 年 1 月に最も事例数が多く、2017 年 12

Sequencing Kit（Applied biosystems）を用いたダ

月から 2018 年 3 月までに事例の 76％が発生しイレクトシークエンス法により塩基配列を決定た。（図 2）

し 、 Norovirus

TypingTool

Version2

検出された遺伝子型を月別にみると、2017 年（http://www.rivm.nl./mpf/typingtool/norovirus/）に

4 月から 12 月までは GII.4 Sydney_2012 亜型のみ

より遺伝子型を決定した。

が検出され、2018 年 1 月以降、GII.4 Sydney_2012
亜型に加えて他の遺伝子型が検出された。

図1

ノロウイルスゲノム構造と解析領域
図2- 11 -

月別ノロウイルス遺伝子型検出状況

2. RdRp 領域とキャプシド N/S 領域を組み合わせク ラ ス タ ー に 分 か れ た 。 GII.Pe は Norovirus

た遺伝子型別GII/Hu/AU/2012/GII.4/Sydney/NSW0514

上位 2 つの遺伝子型である GII.4 Sydney_2012（JX459908）に近縁（塩基配列相同性 97.5～

亜型および GII.17 について、RdRp 領域を組み合98.6％）で、GII.P16 は Norovirus GII/Hu/JP/2016/

わせた型別を行なった。

GII.P16-GII.4 Sydney_2012/OH16002（LC153121）

GII.4 Sydney_2012 亜 型 は 2 つ に 分 か れ 、に近縁（塩基配列相同性は 97.7～98.0％）であっ

GII.Pe-GII.4 Sydney_2012 亜 型 が 14 株 、た。GII.17 株（n=5）はすべて GII.P17 のクラス

GII.16-GII.4 Sydney_2012 亜型が 2 株であった。

ターに分類され、Norovirus Hu/GII/JP/2015/

GII.16-GII.4 Sydney_2012 亜型は、2017 年 6 月とGII.P17-GII.17/Kawasaki308（LC037415）に近縁

8 月に検出された株であった。GII.17 は、5 株す（塩基配列相同性は 99.6％）であった。（図 3）

べて GII.P17-GII.17 であった。（図 2）

一方、VP1 領域において GII.4 Sydney_2012 亜株（n=15）は、すべて同じクラスターに分類さ3. 系統樹解析

れ Norovirus GII/Hu/AU/2012/GII.4/Sydney/

GII.4 Sydney_2012 亜型および GII.17 について

NSW0514（JX459908）に近縁（塩基配列相同性

塩基配列に基づき系統樹解析を行った。
（●は当96.6～97.9％）であった。GII.17 株（n=5）は、

課検出株）

Norovirus Hu/GII/JP/2015/GII.P17-GII.17/

RdRp 領域において、GII.4 Sydney_2012 亜株

Kawasaki308（LC037415）に近縁（塩基配列相同（n=16）は、GII.Pe（n=14）と GII.P16（n=2）の

図3

性 99.3～99.6％）であった。（図 4）

GII.4 Sydney_2012 亜型および GII.17 の系統樹（RdRp 領域 805 塩基）- 12 -

図4

GII.4 Sydney_2012 亜型および GII.17 の系統樹（VP1 領域 1623 塩基）

4. 大阪府全域および全国におけるノロウイルス

GII.Pe および GII.P16 の RdRp 型別に伴って 2 つ食中毒事件数およびその患者数の推移の ク ラ ス タ ー に 分 か れ た 。 GII.Pe-GII.4

2006 年度から 2017 年度までの大阪府全域およSydney_2012 亜型は、2012 年に新たな変異株とび全国におけるノロウイルス食中毒事件数およして出現し世界中で流行して以降、毎シーズン

びその患者数の推移と、ノロウイルスの変異株検出されているが出現した時期を示した。（図 5）

Sydney_2012 亜型は 2016 年に GII.4 Sydney_20122017 年度は 2016 年度と比較して、ノロウイル

14,15)。 一 方 、 GII.P16-GII.4

亜型のキメラウイルスとして報告されており

ス食中毒事件数およびノロウイルス食中毒患者

16,17)

数とも減少した。また食中毒事件数および患者

オ ー ス ト ラ リ ア な ど で は GII.P16-GII.4

数は、ともに 2006 年度以降で最も少なかった。

Sydney_2012 亜型の流行が報告されている 18-21)。

、2016 年後半以降、ヨーロッパやアメリカ、当課においては、2016 年度は GII.P16-GII.4
考

Sydney_2012 亜型の検出はなく 13)、2017 年度は 6

察月および 8 月に 1 事例ずつ検出されたが冬季に2017 年度は GII.4 Sydney_2012 亜型が事例の半は検出されず、この遺伝子型の流行は見られな数以上で検出され、GII.16-GII.2 キメラウイルス

かった。しかし国外で流行している遺伝子型が株が流行した 2016 年度とは異なる傾向が見られ我が国でも流行する可能性は十分に考えられる

た

13)

ため、今後も動向に注視する必要があると考え。

系統樹解析の結果、GII.4 Sydney_2012 亜型はる。

- 13 -

GII.4 New Orleans

変異株の出現時期

GII.4 2006b

GII.P17-GII.17

GII.4 Sydney_2012

GII.P16-GII.2

(件)

(人)
35000

550
事
件
数

30000

450

25000

20000

350

15000

250

患
者
数

10000

150
60

5000

3000

40

2000

20

1000

0

0
2006 2007 2008 2009 2010 2011 2012 2013 2014 2015 2016 2017年度

図5

全国 ノロウイルス食中毒事件数

大阪府 ノロウイルス食中毒事件数

全国 ノロウイルス食中毒患者数

大阪府 ノロウイルス食中毒患者数

大阪府全域および全国におけるノロウイルス食中毒事件数および患者数の推移（2006～2017 年度）

こ れ ま でGII.4

sydney_2012

亜 型 や

22)

GII.P17-GII.17 など新たな変異株が出現した年

利

益

相

反

は、ノロウイルスによる食中毒事件数や患者数が増加する傾向が見られる。（図 5）

開示すべき利益相反はない。

2017 年度のノロウイルスによる食中毒事件数および患者数は過去 12 年で最も少なく、このこ
GII.4

と か ら

Sydney_2012

文献

亜 型 お よ び1）Green KY. (eds. Knipe DM, Howley PM, Griffin

GII.P17-GII.17 の出現から数年が経過し、これらの免疫を持った成人層が多く存在していること

DE, Lamb RA, Martin MA, Roizman B andが推測される。遺伝子型特異的な免疫持続期間

Straus SE). Caliciviridae: The Noroviruses.

は数年と考えられることから 23)、今後新たな変Fields Virology, 5th ed. Lippincott Williams &Wilkins; 2007. 949-979.

異株が出現しない場合は流行規模あるいは流行

2 ） 厚 生 労 働 省

遺伝子型がどのように変化するのか、あるいは

4. 食 中 毒 統 計 資 料

新たな変異株の出現により、再び大規模な流行

http://www.mhlw.go.jp/stf/seisakunitsuite/bunya/

が起こるのか、継続的な情報集積が必要である。

kenkou_iryou/shokuhin/syokuchu/04.html

GII.4 はこれまで数年ごとに抗原性を変化させ3 ） Vinjé J. Advances in laboratory methods forた変異株が出現し、大規模な流行を繰り返してdetection and typing of norovirus. J Clin

きた

24-26)

Microbiol 2015; 53(2): 373-381.

。GII.4 Sydney_2012 亜型の出現からすでに 6 年が経過していることから、新たな GII.4

4）国立感染症研究所 ノーウォークウイルス（ノ亜型の出現が危惧される。また、ノロウイルス

ロウイルス）の遺伝子型（2015 年改訂版）. 病はゲノム組換えにより流行を持続させているこ

原微生物検出情報（IASR）2015 年 9 月 8 日
http://www.niid.go.jp/niid/ja/norovirus-m/norovir
us-iasrs/5913-pr4274.html
5）Jiang X, Wang M, Graham DY, Estes MK.

とが考えられており

27)、今後の分子疫学解析には RdRp および VP1 の両領域の遺伝子解析を実施していく必要があると考える。

- 14 -

H 22
H 23
H 24
H 25
H 26
H 27
H 28

Expression, self–assembly, and antigenicity of弘，藤井慶樹，木内郁代，加藤聖紀，仁平稔，

the Norwalk virus capsid protein. J Virol 1992;

野田衛．ノロウイルス GII/4 の新しい変異株

66(11): 6527-6532.

の遺伝子解析と全国における検出状況．病原

6）Sharp TM, Guix S, Katayama K, Crawford SE,
Estes MK. Inhibition of cellular protein secretionby norwalk virus nonstructural protein p22
requires a mimic of an endoplasmic reticulum
exportsignal.

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One

2010;

5(10).

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9）厚生労働省医薬食品局食品安全部監視安全課
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Shinohara M, Uchida K, Natori K, Takeda N,
Katayama K. Genogroup-specific PCR primers
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12）Katayama K, Shirato-Horikoshi H, Kojima S,
Kageyama T, Oka T, Hoshino F, Fukushi S,
Shinohara M, Uchida K, Suzuki Y, Gojobori T,
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genome of 18 Norwalk-like viruses. Virology
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14）田村務，渡邉香奈子，田澤崇，渡部香，広川智香，吉澄志磨，横井一，森功次，入谷展- 15 -

微生物検出情報（IASR） 2012; 33: 333-334.
15）van Beek J, Ambert-Balay K, Botteldoorn N,
Eden JS, Fonager J, Hewitt J, Iritani N,
Kroneman A, Vennema H, Vinjé J, White PA,
Koopmans M; NoroNet. Indications forworldwide
increased
norovirus
activity
associated with emergence of a new variant ofgenotype II.4, late 2012. Euro Surveill 2013;
18(1): 8-9.
16）入谷展弘，上林大起，改田厚，阿部仁一郎，
中村寛海，山元誠司，久保英幸，小笠原準，
伯井紀隆，森宏美，坂本徳裕，廣川秀徹，松本健二，吉村高尚，土見日出夫，喜多直哉，
伊藤大樹，野田衛．集団胃腸炎事例からのノロウイルス GII.P16-GII.4 Sydney_2012 の検出―大阪市．病原微生物検出情報（IASR）2016;
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Arcangeletti MC, Pinardi F, Ferraglia F, Chezzi
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https://doi.org/ 10.1038/srep29400.

22）Matsushima Y, Ishikawa M, Shimizu T, Komane
A, Kasuo S, Shinohara M, Nagasawa K, Kimura「WEB サイトの内容は 2018 年 6 月 13 日にH, Ryo A, Okabe N, Haga K, Doan YH,

確認した」

Katayama K, Shimizu H. Genetic analyses ofGII.17 norovirus strains in diarrheal disease
outbreaks from December 2014 to March 2015 in
Japan reveal a novel el polymerase sequence andamino acid substitutions in the capsid region.
Euro Surveill 2015; 20(26).
https://doi.org/10.2807/1560-7917.ES2015.20.26.
2117323）Sakon N, Yamazaki K, Nakata K, Kanbayashi D,
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norovirus: A 10-year longitudinal study of viralacute gastroenteritis. J Infect Dis 2015; 211(6):879-888.
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Kanda T, Tanaka T, Takeda N, Sato H; Norovirus
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27）Kobayashi M, Matsushima Y, Motoya T, Sakon
N,

ShigemotoN,

Okamoto-Nakagawa

R,

Nishimura K, Yamashita Y, Kuroda M, Saruki N,
Ryo A, Saraya T, Morita Y, Shirabe K, Ishikawa
M, Takahashi T, Shinomiya H, Okabe N,
Nagasawa K, Suzuki Y, Katayama K, Kimura H.
Molecular evolution of the capsid gene in human- 16 -

Annual Report of Osaka Institute of Public Health, 2, 2018

Epidemic and molecular epidemiological analysis of norovirus outbreaks in case of food poisoning in
Osaka Prefecture (Fiscal 2017 Report)

Rika TAKADA, Naomi SAKON, Keiko NAKATA, Kazushi MOTOMURA and Takahiro YUMISASHI

Norovirus is a leading cause of acute gastroenteritis in the world. In 25 out of 62 suspected food poisoning
cases, noroviruses were detected in our tests during the 2017 epidemic season. We conducted comprehensive
genome analysis to perform a molecular epidemiological study. As a result of analyzing the sequence of thecapsid NS region (282 nt), GII.4 Sydney_2012 was found to be the most prevalent genotype (16/25: 64.0%),
followed by GII.17 (4/25:16.0 %) and GII.2 (2/25: 8.0%). The top two genotypes, GII.4 Sydney_2012 andGII.17, were subject to sequencing analysis of the RNA dependent RNA polymerase (RdRp) region (805 nt) anda full-length VP1 region (1623 nt). Regarding to above analysis, GII.4 Sydney_2012 strains were determined to
be 14 strains of GII.Pe-GII.4 Sydney_2012 and 2 strains of GII.P16-GII.4 Sydney_2012. GII.P16-GII.4
Sydney_2012 was not detected in the 2016 epidemic season. All GII.17 strains were determined to be
GII.P17-GII.17. As a result of phylogenetic tree analysis in the VP1 region, GII.4 Sydney_2012 strains had
96.6-97.9% nucleotide identity with the Norovirus GII/Hu/AU/2012/GII.4/Sydney/NSW0514 strain, and GII.17
strains had 99.3-99.6% nucleotide identity with the norovirus Hu/GII/JP/2015/GII.P17-GII.17/Kawasaki308
strain. It is necessary to conduct genetic analysis of both RdRp and VP1 regions in a molecular epidemiologicalstudy.

Key words ; norovirus, food poisoning, genotype

Osaka Institute of Public Health- 17 -

報 文

大阪健康安全基盤研究所研究年報

Ann. Rep. Osaka. Inst. Pub. Health, 2, 18-25 (2018)

下水におけるエンテロウイルスの多様性に関する検討髙田利香, 中田恵子, 弓指孝博

国内へのポリオウイルスの流入監視目的のために行っている環境水（下水）サーベイランスでは、
ポリオウイルスの他にエンテロウイルス（EV）B 群を中心とした非ポリオエンテロウイルスが分離される。EV-B 群は無菌性髄膜炎の主要病原体であり、これまでに下水から分離される EV-B 群の検出状
況と患者から検出された EV の動向に同様の傾向がみられることが報告されている。培養細胞を用いるウイルス分離はウイルスの細胞指向性や増殖速度の違い等の影響により、下水の EV 存在状況が正確に反映されていない可能性が考えられる。本研究では、ウイルス遺伝子の PCR クローニングとシー
ケンス法を組み合わせ下水の EV 遺伝子を直接検出し、存在状況を明確にすることを試みた。その結果、両手法においてポリオウイルスは陰性で、他のエンテロウイルス属が検出された。ウイルス分離
法では EV-B 群 11 種類の遺伝子型が検出されたのに対し、PCR クローニング法では EV-A～C 群、ライノウイルス A～C 群の合わせて 20 種類が検出された。本調査期間において EV-B 群が高い割合で検出されており、その中の優占な遺伝子型が変化していることがわかった。しかし、いずれかの手法でのみ確認された遺伝子型があったことから、両手法を組み合わせることで地域内伝搬している EV の情報を広く集積できることが示唆された。

キーワード：ポリオウイルス、非ポリオエンテロウイルス、環境水、遺伝子型、クローニング

エンテロウイルス（EV）はピコルナウイルス科に属するウイルスの一つで、エンベロープをで伝播しているウイルスを捕捉することが可能
であり、数多くの調査が行われてきた 4-8)。

持たない一本のプラス鎖 RNA ウイルスである
1,2)。エンテロ（entero）は腸を意味しており、一般的に感染者の粘膜や腸管で増殖するウイルス
である。エンテロウイルス属のうちヒトに感染するものは、エンテロウイルス A～D 群であり、これらはポリオウイルス、コクサッキーウイル

感染症法で 2 類感染症に定められているポリオ（急性灰白髄炎、小児麻痺）はポリオウイル
スによる感染症であり、1988 年に世界保健機関（WHO）が世界ポリオ根絶計画を提唱して以降、世界的なポリオ撲滅計画が進められている 9)。我が国ではワクチン接種の普及により 1981 年以ス A 群（CV-A）、コクサッキーウイルス B 群（CV-B）、エコーウイルス（Echo）など約 200
種類以上のウイルスで構成されている 3)。他にも同じ属に分類されるライノウイルス A～C 群は、鼻かぜ等の呼吸器症状を引き起こす 1,2)。EV 感染者の多くは不顕性感染または軽症であり 1,2)、ウ

降、野生型ポリオウイルスによる患者は発生してない 10)。また 2012 年 9 月からは重篤な副作用（ワクチン株による急性弛緩性麻痺）のリスクがある弱毒化生ワクチンから不活化ワクチンへの切り替えが行われた 11)。
しかし現在もなお、アフガニスタン、パキス

イルスは糞便と共に排出され下水中に集約する。そのため下水に存在するウイルスを調べることで顕性感染、不顕性感染にかかわらず地域

タン、ナイジェリアでは野生型ポリオウイルスの患者が発生しており、生ワクチン接種が実施されている国も多くあることから 12)、今後は国

大阪健康安全基盤研究所微生物部ウイルス課- 18 -

外から持ち込まれるポリオウイルスに警戒が必要となっている。それらを監視する目的として、我が国では 2013 年から感染症流行予測調査事業
ポリオ感染源調査として下水を対象とした環境
水サーベイランスが開始された 13)。この環境水す「ポリオウイルス感染症の実験室診断マニュアル」25)の陰電荷膜吸着誘出法に準拠した。
2016 年 4 月から 2017 年 11 月まで大阪府内の終末下水処理場（利用人口約 40 万人、分流式）
において毎月 1 回、下水を 1L 採取した。下水

サーベイランスでは、培養細胞を用いたウイル
ス分離検査においてポリオウイルス以外の非ポ
リオエンテロウイルスも分離されており、その多くは CV-B やエコーウイルスなど EV-B 群である 14-17)。
EV-B 群は、無菌性髄膜炎の主要病原体であり、500mL を 4℃で 3,000rpm、30 分間遠心分離した
のち、孔径 2.7µm および 1.0µm を連結したシリンジフィルターを用いて濁質を除去した。ろ過液に 2.5M 塩化マグネシウム溶液 10mL を添加（最終濃度 0.05M）し、0.5N 塩酸を用いて撹拌し な が ら pH3.5 に 調 整 し た 後 、 陰 電 荷 膜

過去に 1998 年の Echo30 や 2002 年の Echo13 による大規模な流行があった。近年では Echo6、CV-B5 が主要原因ウイルスとなって、周期的に流行を繰り返している 18-21)。長期間流行しない時期が続くと、感染防御に有効な抗体価を保有していない感受性者の蓄積により大規模な流行（ ADVANTEC メ ン ブ レ ン フ ィ ル タ ー 孔 径0.45µm、直径 47mm）を用いて加圧ろ過し、ウイ
ルスを膜に吸着させた。滅菌ガラスビーズと 3％
ビーフエキストラクト溶液 8mL が入った 50mL
チューブに膜を裁断して回収し、2 分間撹拌して膜からウイルスを誘出させた。それを 4℃でが懸念されるため、その動向を注視する必要がある。これまでに下水から分離された EV-B 群の検出状況と、無菌性髄膜炎患者の原因ウイルスの動向に関連があることが報告されており 5,22)、
下水からの EV の検出状況が無菌性髄膜炎の流行を把握する上で有効な指標となることが示唆

3,000rpm、10 分間遠心分離した後、上清を 0.45µm
シリンジフィルターでろ過し、ウイルス誘出液（1 番誘出液）を得た（62.5 倍濃縮）
。再度、50mL
チューブに 3％ビーフエキストラクト 8mL を加え同様にウイルスを誘出させた（2 番誘出液）。
培養細胞によるウイルス分離と同定は以下のされている。
現在、培養細胞を用いたウイルス分離検査が広く行われている。しかし、同法で得られる結果は、ウイルスの細胞指向性や増殖速度の違いなどに影響を受けるため、下水に存在する EV を正確に反映しているとは言えない。また環境中

とおりに行った。48 ウェルプレートに培養したウイルス感受性が異なる L20-B、RD-A、VeroE6、
FL、Caco-2 細胞に、誘出液（1 番、2 番）を 100-10-2の 3 段階希釈し、それぞれ 2 ウェルに 100µl ずつ接種した。37℃の 5%CO2 インキュベーターで 1
週 間 培 養 し 、 細 胞 変 性 効 果 （ CPE; cytopathic

における EV の感染力の持続期間はウイルスの種類によって異なるため 23,24)、糞便が排出されてから下水処理場へ到達する間に感染力消失により分離されない EV が存在していることも懸念される。
本研究では、下水中に存在する EV の多様性を

effect）を観察し、CPE が出現した場合はプレートから培養液を回収した。CPE が陰性の場合 3代盲継代を繰り返し陰性と判定した。回収した培養液を 4℃で 15,000rpm、5 分間遠心分離した
後、上清 200µl を採取し、RNA 抽出用検体とした。Magtration®-MagaZorb RNA Common Kit（PSS

より明確にすることを目的に、PCR クローニン
グとシーケンス法を用いて下水から EV の遺伝
子の直接検出を試み、検出された EV の遺伝子型についてウイルス分離法と比較して検討を行った。

社）を用いて、全自動核酸抽出装置 Magtration®
System 12GC（PSS 社）、またはカネカ簡易 RNA
抽出キット（Kaneka）により RNA 抽出を行った。
EV の Viral Protein （ VP ） 4 領 域 に 対 す る
EVP4/OL68-1 プライマー 26) を用いて、M-MLV
Reverse Transcriptase（Invitrogen）により cDNA

調

査

方

を合成し、その後、EmeraldAmp MAX PCR MasterMix （タカラバイオ）を用いて PCR をおこなった。PCR 条件は、94℃ 2 分の反応後、94℃ 30
秒、55℃ 1 分、72℃ 1 分の反応を 35 サイクル法

1. 材料および方法
下水のウイルス濃縮は国立感染症研究所が示- 19 -

おこない、最後に 72℃、5 分の伸長反応をおこなった。アガロース電気泳動にて PCR 増幅産物のバンドを確認しゲルを切り出した。BigDye
Terminator v1.1 Cycle Sequencing Kit （ Appliedbiosystems）を用いたダイレクトシークエンスにウイルス分離法と PCR クローニング法の両方で検出された遺伝子型（CV-B 群、Echo3 およびEcho6）は、検出された時期はほぼ一致していた。
一方、Echo25 は 2016 年 6 月から数か月の期間
ウイルス分離法で陽性であったが、PCR クロー

より塩基配列を決定し、BLAST 相同性検索にて遺伝子型を決定した。
PCR クローニングおよびシーケンス法（以下、PCR クローニング法）は以下の通りに行った。
1 番誘出液上清 200µl を採取し、RNA 抽出用検体とした。RNA 抽出は、Magtration®-MagaZorb

ニング法では検出されなかった。Echo9 については、ウイルス分離法は陰性であったが、PCR ク
ローニング法では 2016 年 10 月以降断続的に遺伝子が検出されるなどウイルス分離法と PCR ク
ローニング法では異なる遺伝子型が検出された。

RNA Common Kit（PSS 社）を用いて、全自動核酸抽出装置 Magtration® System 12GC（PSS 社）に より 行った 。 EV の VP 4-2 領 域に対 する
EVP2/OL68-1、EVP4/OL68-1 プライマー26)を用いて、ウイルス分離法と同様の条件で seminested
RT-PCR を実施後、PCR 増幅産物を得た。PCR 増

2. PCR クローニング法で検出された月別エンテ
ロウイルス群または遺伝子型の割合
PCR クローニング法で検出された EV 群または遺伝子型の月別割合を図 2 に示した。得られたコロニー数や遺伝子型別が可能であった検体

幅産物のクローニングは、TA-Enhancer Cloning
Kit（ニッポンジーン）および ECOSTM CompetentE.coli DH5α（ニッポンジーン）を用い、添付のプロトコールに従って行った。得られた白色コ
ロ ニ ー は 1 検 体 あ た り 10 ～ 16 個 を 選 択 し
EVP4/OL68-1 のプライマーを用いてコロニー数が異なっているため、各月において遺伝子型が決定した総数（N）に対する割合で示した。
2016 年 11 月はライノウイルス A～C 群のみが検出され、他の月と異なる傾向が見られた。この月を除き、EV-B 群は各月において 50％以上の割合で検出されており、年間を通じて EV-B 群がPCR を実施後、PCR 増幅産物をダイレクトシー
クエンスにより塩基配列を決定し、BLAST 相同性検索にて遺伝子型を決定した。

下水に存在していることが明らかになった。 ウ
イルス分離法では陰性であった EV-A 群が PCR
クローニング法では、2016 年に CV-A 4、CV-A 5
および EV-A 71 が、2017 年は CV-A10 およびCV-A2 が検出された。
大きな割合を占めた EV-B 群について、各遺伝

結果1. 検出されたエンテロウイルス遺伝子型
ウイルス分離法および PCR クローニング法で検出されたエンテロウイルス属を表 1 に示す。
いずれの方法においてもポリオウイルスは検出されなかった。
ウイルス分離法で L20-B 細胞を除く培養細胞

子型の割合推移を図 3 に示した。
2016 年 4 月から 8 月まで CV-B1 が優占な遺伝子型であり、その他に CV-B5 や CV-A9 が検出された。9 月以降になると、これらの割合は減少し、
Echo6 や Echo9 などの割合が増加し、2017 年 4月までエコーウイルスが優占な遺伝子型となっから分離されたウイルスの遺伝子型は 11 種類であり、CV-B が 5 種類、エコーウイルスが 6 種類
ですべて EV-B 群であった。
一方、PCR クローニング法では 17 種類の遺伝子型が検出され、EV-B 群が 10 種類と最も多く、他にも EV-A 群 5 種類、EV-C 群 2 種類であった。

た。2017 年 5 月以降になると、再び CV の割合が増加し、2016 年には検出されていなかった
CV-B2 や CV-B4 が検出された。20 か月の調査期間において、CV-B1 から Echo6 へ、そして CV-B2
へと数か月間の短い期間で優占な遺伝子型が変化することが観察された。

さらにライノウイルス A～C 群も検出された。
EV-B 群について、ウイルス分離法および PCR ク
ローニング法の月別検出状況を図 1 に示す。
（●:ウイルス分離法、青:PCR クローニング法）- 20 -

表1

ウイルス分離法または PCR クローニング法で検出されたエンテロウイルス属

図 1 月別エンテロウイルス B 群検出状況（青：PCR クローニング法 ●：ウイルス分離法）

図2

PCR クローニング法で検出された月別エンテロウイルス群または遺伝子型の割合- 21 -

(％)

図3

PCR クローニング法で検出されたエンテロウイルス B 群各遺伝子型の割合推移

ウイルス分離法では下水から EV-B 群が多く分離されているが、PCR クローニング法を用いて直接遺伝子を調べたところ、EV-B 群に加え、幅広い EV の種類を捕捉できると考えられる。
PCR クローニング法では、ウイルス分離法と同様に年間を通じて EV-B 群が高い割合で検出されていることから、常に EV-B 群の感染者が地域内に存在していることが示唆された。さらに
EV-B 群を遺伝子型別に解析したところ、優占な

EV-A 群、EV-C 群およびライノウイルス A～C群が検出され、下水に存在している多種類の EV属を検出することができた。
ウイルス分離法と PCR クローニング法で検出した EV-B 群を比較すると、両者で共通する遺伝
子型については検出された時期がほぼ一致して遺伝子型は短期間のうちに変化することが明らかになった。
調査期間において、大阪府内の無菌性髄膜炎
患者から検出した病原体は EV 属が半数以上であり 27)、同時期に PCR クローニング法で検出された EV-B 群遺伝子型と一致する傾向が見られいた。しかし、一致しなかった遺伝子型もあった。Echo9 は 14 か月に渡って断続的に遺伝子が検出されたことから地域内伝播の可能性が示唆された。この間にウイルス分離法はすべて陰性であった。これは、Echo9 が他のウイルスに比べて培養細胞に対する感受性が低い可能性や、ウた。これらの結果から下水中の遺伝子を直接検出する方法は、無菌性髄膜炎の病原体となりうる EV-B 群の動向を監視する有用な手法の一つになると考えられる。
また PCR クローニング法では、ウイルス分離法では見られなかった EV-A 群に分類される遺イルスの感染力の有無等の要因により分離されなかったと推察される。一方、Echo25 は 2016 年
6 月から数か月の期間分離されていたが、PCR ク
ローニング法では遺伝子は検出されなかった。
これは、EV の種類による塩基配列の違いによりプライマー配列に対する結合性が異なるため、伝子が夏季に検出された。EV-A 群は手足口病やヘルパンギーナの主な病原体で、毎年夏季に主に乳幼児～小児年齢層で流行する 1.2)。2016 年はヘルパンギーナが、2017 年は手足口病が流行した 21,27)。下水から EV-A 群の遺伝子が夏季に検出されたが、患者から検出された病原体情報と下PCR 増幅効率の影響が関与していると考えられる。いずれかの方法でのみ陽性となった遺伝子型が他にもあることから、ウイルス分離 法とPCR クローニング法を組み合わせることでより水から検出された EV-A 群の遺伝子型との一致率は低く、下水では夏季においても EV-B 群の検出割合が高かった。この要因として、発生動向
調査ではこれらの感染症について小児科を定点

考察- 22 -

2）Heinz Z, Hans-Peter G. (eds. Steven S, Richard
LH, Stephen AY). Clinical Virology Manual third
edition-Enteroviruses. ASM Press; 2000.
252-269.

としており、患者年齢層は狭いが、流行動向を的確に捉えることが可能である。一方、下水は利用地域の全年齢層が対象であり、顕性感染、不顕性感染にかかわらず流行しているウイルスを検出している。今回調査を行った下水利用流

3）ICTV Picornaviridae Study Species
http://www.picornastudyspecies.com

域の年齢人口比率を調べたところ、これらの感染症の好発症年齢である 0～5 歳の人口比率は全体の約 5％であった。乳児はオムツ等の使用により下水への糞便流入量は少ないと推測されウイルスを含む糞便を下水へと排出した感染者数は下水利用人口全体からすると非常に少ない割合

4）Yoshida H, Horie H, Matsuura K, Kitamura T,
Hashizume S, Miyamura T. Prevalence ofvaccine-derived polioviruses in the environment.
J Gen Virol 2002; 83(5): 1107-1111.
5）Iwai M, Yoshida H, Matsuura K, Fujimoto T,
Shimizu H, Takizawa T, Nagai Y. Molecularepidemiology of echoviruses 11 and 13, based onan environmental surveillance conducted in
Toyama Prefecture, 2002-2003. Appl Environであると推測される。そのため、EV-A 群については、患者からの病原体情報と下水から検出された遺伝子型はあまり一致しなかったのではな
いかと考えられる。
PCR クローニング法による遺伝子検出は、同じ属のウイルスでも濃度が低いと検出は難しいなど、下水に存在する全種類の EV 遺伝子を検出することは困難である。今後、多種ウイルス遺伝子配列を網羅的に検出可能である次世代シーケンサーを用いたメタゲノム解析 28,29)を行えば、さらに EV の構成について明確にすることが可能であると考えられる。

Philippines. Virus Genes 2012; 45(2): 207-217.
8）Ndiaye AK, Diop PA, Diop OM. Environmental
surveillance of poliovirus and non-polio
enterovirus in urban sewage in Dakar, Senegal

辞(2007-2013). Pan Afr Med J 2014; 19: 2.
https://doi.org/10.11604/pamj.2014.19.243.3538

本研究を行うにあたり、検体採取にご協力いただきました関係機関の皆様に深く感謝致しま
す。
利

益

相

9）WHO Polio Eradication and Endgame Strategic
Plan 2013-2018.
http://polioeradication.org/who-we-are/strategy/10）国立感染症研究所．感染症発生動向調査週報 ポリオ（急性灰白髄炎・小児麻痺）とは．

反

2001 年第 26 号
https://www.niid.go.jp/niid/ja/kansennohanashi/
386-polio-intro.html

開示すべき利益相反はない。
文

community. J Hyg 1981; 86(2): 217-225.
7）Apostol LN, Imagawa T, Suzuki A, Masago Y,
Lupisan S, Olveda R, Saito M, Omura T,
Oshitani H. Genetic diversity and molecularcharacterizationofenteroviruses
fromsewage-polluted urban and rural rivers in the

下水中の EV の多様性を明確にすることは、地域内伝播しているウイルスの動向を把握する上で有用な情報になり得ることが示唆された。
謝Microbiol 2006; 72(9): 6381-6387.
6）Sellwood J, Dadswell JV, Slade JS. Viruses insewage as an indicator of their presence in the

献1）Mark Pallansch, Raymond Roos. (eds. Knipe DM,
Howley PM, Griffin DE, Lamb RA, Martin MA,

11）厚生労働省 予防接種情報 ポリオ（急性灰白髄炎）ポリオワクチン
http://www.mhlw.go.jp/bunya/kenkou/polio/

Roizman B, Straus SE). Enteroviruses:
Polioviruses, Coxsackieviruses, Echoviruses, andNewer Enteroviruses. Fields Virology, 5th ed.
Lippincott Williams & Wilkins; 2007. 840-893.

12 ） WHO Statement of the Sixteenth IHREmergency
Committee
RegardingtheInternational Spread of Poliovirus.
WHO statement 14 February 2018

- 23 -

http://www.who.int/mediacentre/news/statements/2018/16th-ihr-polio/en/24）Subrahmanyan TP. Persistence of enterovirusesin sewage sludge. Bull World Health Organ13）国立感染症研究所 感染症流行予測調査実施
要領 https://www.niid.go.jp/niid/ja/pr/670yosoku-procedure.html

1977; 55(4): 431-434.
25）国立感染症研究所 ポリオウイルス感染症の実験室診断マニュアル http://www.nih.go.jp/
niid/images/lab-manual/polio.pdf

14）国立感染症研究所．平成 25 年度感染症流行予測調査事業ポリオ環境水調査期間中（2013 年 4～12 月）に検出されたエンテロ
ウイルスについて． 病原微生物検出情報(IASR) 2014; 35: 275-276.
15）国立感染症研究所．平成 26 年度感染症流行26）Ishiko H, Shimada Y, Yonaha M, Hashimoto O,
Hayashi A, Sakae K, Takeda N. Moleculardiagosisofhumanenterovirusesbyphylogeny-based classification by use of the
VP4 sequence. J Infect Dis 2002; 185(6):744-754.

予測調査事業ポリオ環境水調査にて検出されたウイルスについて．病原微生物検出情
報 (IASR) 2016; 37 : 27-29.
16）国立感染症研究所．平成 27 年度ポリオ環境
水サーベイランス（感染症流行予測調査事
業および調査研究）にて検出されたエンテ

27）大阪府感染症情報センター 病原体検出情報
http://www.iph.pref.osaka.jp/kansen/zbs/bs.html
28 ） Rosario K, Nilsson C, Lim YW, Ruan Y,
Breitbart M. Metagenomic analysis of viruses inreclaimed water. Environ Microbiol 2009;

ロウイルスについて．病原微生物検出情報(IASR) 2016; 37: 208-209.
17）国立感染症研究所．平成 28 年度ポリオ環境
水サーベイランス（感染症流行予測調査事
業および調査研究）にて検出されたエンテ
ロウイルスについて．病原微生物検出情報

11(11): 2806-2820.
29 ） Brinkman NE, Fout GS, Keely SP.
Retrospective surveillance of wastewater toexamine seasonal dynamics of enterovirus(IASR) 2018; 39: 67-69.
18）国立感染症研究所．エコーウイルス 30 型による無菌性髄膜炎の流行､1997～1998．病原
微生物検出情報 (IASR) 1998; 19(8).
19 ） 国 立 感 染 症 研 究 所 無 菌 性 髄 膜 炎
http://www.niid.go.jp/niid/ja/kansennohanashi/5「WEB サイトの内容は 2018 年 6 月 1 日に確認した」

infections. mSphere 2017; 14(2): 99-117.

2 0-viral-megingitis.html
20）国立感染症研究所．無菌性髄膜炎関連エンテロウイルスの動向 2008 年 12 月現在．病
原微生物検出情報 (IASR) 2009; 30: 1-3.
21）国立感染症研究所 病原微生物検出情報 エ
ンテロウイルスhttps://www.niid.go.jp/niid/ja/iasr/510-surveilla
nce/iasr/graphs/1532-iasrgv.html
22）国立感染症研究所．無菌性髄膜炎患者からのコクサッキーウイルス B 群の検出状況―
千葉県． 病原微生物検出情報 (IASR) 2017;
38: 39-40.
23）Hurst CJ, Benton WH, McClellan KA. Thermal
and water source effects upon the stability ofenteroviruses in surface freshwaters. Can J
Microbiol 1998; 44(2): 190-194.

- 24 -

報 文

AnnualReport of Osaka Institute of Public
2, 2018
大阪健康安全基盤研究所研究年報
Ann.Health,
Rep. Osaka.
Inst. Pub. Health, 2, 18-25 (2018)

Diversity of enteroviruses in sewage

Rika TAKADA, Keiko NAKATA and Takahiro YUMISASHI

Non-polio enteroviruses which are mainly Enterovirus B (EV-B) species were isolated in raw sewage durring
environmental surveillance of poliovirus. The EV-B species is the major pathogen of aseptic meningitis (AM),and it has been reported that there are a relation between EV-B species detected from AM patients and it isolated
from sewage. In virus isolation using cell lines, it is possible that the situation of EV in sewage may not be
accurately reflected due to the influence of difference in of the cell tropism and growth rate of the virus. This
study aimed to clarify the presence of EV in sewage, by directly detecting the gene using PCR cloning andsequencing. As a result, 10 genotypes of EV-B species, 5 genotypes of EV-A species, 2 genotypes of EV-C
species, Rhinovirus A species, Rhinovirus B species and Rhinovirus C species were detected in PCR cloning.
On the other hand, 11 genotypes of EV-B species were detected in the virus isolation. It was observed that a highproportion of EV-B species was detected throughout the year, and further the predominant genotype of virus
went changes short cycle in PCR cloning. In this study period, EV genotypes detected from sewage were similar
to those from AM patients and it was the same as the previous reports. Some EV genotypes were detected only
by either method, therefore it is necessary that the combination of both to clarify a diversity of EV.

Key words：poliovirus, non-polio enterovirus, sewage, PCR cloning, genotype

Osaka Institute of Public Health- 25 -

報文

大阪健康安全基盤研究所研究年報 Ann. Rep. Osaka. Inst. Pub. Health, 2, 26-35 (2017)

大阪府内における 2017/2018 シーズンのインフルエンザ流行状況

森川佐依子, 廣井聡, 弓指孝博

大阪府ではインフルエンザの流行状況を把握することを目的として、年間を通じインフルエンザウ
イルス株の検出、分離･型別を行い、さらに流行期には流行株や流行規模の解析を行っている。
2017/2018 シーズンの大阪府内におけるインフルエンザの流行は、2017 年第 48 週に定点あたり患者数が 1.0 を越え、2018 年第 3〜5 週をピークとして漸減した。例年になく、今シーズンは B 型 Yamagata
系統が主流行株であった。大阪府内においては、A 型は AH3 亜型が多く検出された。A 型インフルエ
ンザウイルスの地域流行分離株について HA 遺伝子全長の系統樹解析を行った結果、全国の解析デー
タと同様にサブクレード内でのアミノ酸置換の多様性が見られ、どの群から次の流行株が派生するのか、分離株の解析が引き続き必要と考えられた。季節性インフルエンザウイルスが陰性であった検体数は少なく 17 検体であったが、その内の 8 検体からは他の呼吸器ウイルスが検出された。今冬は特に多く検出されたウイルスはなかった。

キーワード：インフルエンザウイルス、病原体サーベイランス、系統樹解析、呼吸器ウイルス

インフルエンザはインフルエンザウイルスのいが、重症化や合併症の発生を予防する効果が感染によって引き起こされる急性熱性の呼吸器感染症である。我が国においては毎年冬期に流行するため、インフルエンザのシーズンは毎年第 36 週（8 月末から 9 月始め）から翌年の第 35
週（8 月末）とされている。2017/2018 シーズン
（2017 年第 36 週から 2018 年第 35 週）において証明されている 2),3)。インフルエンザ株サーベイ
ラ ン ス は 世 界 保 健 機 関 （ World HealthOrganization: WHO）の世界インフルエンザ監
視・対応システム（Global Influenza Surveillance
and Response System: GISRS）によって、地球規模で実施されており、このサーベイランスの結は、全国の医療機関を受診した患者数の推計である、「推計受診患者数」および、全国約 500 カ所の基幹定点医療機関からのインフルエンザによる入院患者数の累計である「累計入院患者数」
は、2018 年第 10 週までのデータではあるがすでに近年の推計受診患者数および累計入院患者数

果をもとに流行予測とワクチン株選定が行われている 4)。
大阪健康安全基盤研究所ウイルス課では、国立感染症研究所との共同研究、「厚生労働省発生動向調査に基づくインフルエンザサーベイランス」事業の一環として、インフルエンザの流行を上まわっている 1）。
インフルエンザは、流行規模の大小はあるものの、日本では毎冬流行を繰り返し、特に高齢者の冬期超過死亡や、小児での重症化の主要因となるなど、その対策は我が国の医療施策において重要な課題である。インフルエンザワクチ

状況を把握することを目的とし、毎冬の流行期に流行規模、流行株の分離、型別を行っている。
本研究では、2017/2018 シーズンの大阪府内のイ
ンフルエンザ流行状況に加え、A 型インフルエ
ンザウイルス分離株を用いた各亜型別の HA 遺伝子全長部分の分子系統樹解析、および季節性

ンは感染や発症そのものを完全には防御できな

インフルエンザウイルスの検出が陰性であった

大阪健康安全基盤研究所微生物部ウイルス課- 26 -MDCK 細胞にヒト 2,6-シアル酸転移酵素 cDNAをトランスフェクションし、細胞表面の糖鎖末端をアルファ 2-6 結合のシアル酸が多く占める
よう作製された MDCK-SIAT1 細胞 9)（ともに DS
ファーマバイオメディカル）に各ウェル 200μL

検体について他の呼吸器ウイルスの検出を行ったので併せて報告する。
研

究

方

法

1. インフルエンザ定点サーベイランス
大阪府感染症発生動向調査事業に則り、大阪
府感染症情報センターから発出される患者情報を用いた 5)。
2. インフルエンザ病原体サーベイランスの検体を接種し 34℃、30 分吸着後、分離用培地である 3μg/mL アセチルトリプシン（SIGMA）
添加 DMEM（SIGMA）培地に交換し、34℃、5%CO2
存在下で 1 週間培養し CPE を観察した。
CPE が観察された場合、培養上清を回収し、型別に供した。CPE が観察されない場合は盲継大阪府感染症発生動向調査事業に基づくインフルエンザ指定提出機関および、各保健所からの学級閉鎖等集団発生事例にて採取された上気道由来検体を対象とした。2017/2018 シーズンのうち、2017 年第 36 週（9 月 4 日〜9 月 10 日）から 2018 年第 13 週（3 月 26 日〜4 月 1 日）まで代を行い、2 代目で CPE が観察されない場合は分離陰性とした。AH3 亜型インフルエンザウイ
ルスについては、検体量が十分な 65 検体を用いて MDCK 細胞および MDCK-SIAT1 細胞の両者に検体を接種して分離率の比較を行った。
CPE が陽性であった培養上清は、3μL を蒸留に検体採取され、大阪健康安全基盤研究所 ウイ
ルス課に搬入された 255 検体について病原体の検出および遺伝子解析を行った。集団発生は 1
事例を 1 検体、同一患者から複数検体が搬入された場合は 1 人に付き 1 検体として集計した。

水にて 50 倍に希釈し、その 5μL を検体として、直接リアルタイム RT-PCR 法による検出を行い型別した。
また、A 型分離株については、RNA を抽出後、HA 遺伝子の全長の塩基配列を決定し、インフル
エ ンザウイ ルス遺伝 子デー タベース GISAID

3. ウイルス遺伝子検査
搬入された上気道由来検体の 200μL を核酸抽
出 に 供 し た 。 核 酸 抽 出 は MagDEA Viral
DNA/RNA200 （ GC）キット（Precision System
Science）を用い、全自動核酸抽出機（Precision
System Science）にて行った。抽出した核酸はイ（Global Initiative on Sharing All Influenza Data）10)から入手したワクチン株、2017 年度の流行株とともに系統樹解析を行った。解析に供した株は、大阪府内の豊能･三島地区、北河内･中河内地区、
南河内･泉州地区の 3 地区から、各亜型共に流行
前の散発事例については全ての分離株を、流行

ンフルエンザ診断マニュアル 6) に従いリアルタ
イム RT-PCR 法によるインフルエンザウイルス
遺伝子の検出を行った。
インフルエンザウイルスの検出が陰性であっ
た検体については、リアルタイム PCR 法による呼吸器ウイルスの検出を行った 7)。エンテロウイ

期では地区別に検体採取日が、約 3 週間の間隔となるよう分離株を選択した。系統樹上のクレード、サブクレード、群の区別については全国
データを参考とした 11)。
5. 本研究は、地方独立行政法人大阪健康安全基ルス（EV）およびライノウイルス（RV）は共通領域を検出するため、陽性となった場合は、核酸 を 用 い て VP4-2 領 域 に 対 す る semi-nested
RT-PCR 法を行い、増幅産物のダイレクトシーケ
ンスにて遺伝子配列を決定し、BLAST にて型別を行った 8)。

盤研究所倫理審査委員会の承認を得て（承認番
号 1402-02-2）、「人を対象とする医学系研究に関する倫理指針」を遵守して実施したものである。
結果

1. 大阪府内のインフルエンザ流行状況とインフ
ルエンザウイルス検出結果
2017/2018 シーズンは 2017 年第 44 週（10 月
30 日〜11 月 5 日）に、全国で既に流行期入りし4. ウイルス分離培養と分離株の解析
24 ウェルプレートに単層培養した Madin Darby Canine Kidney （MDCK）細胞および、- 27 -

ていた 2 県に加え、新たに 2 県が流行期に入り、早期に流行が拡がるとの報道があった 12)が、大阪府においては定点あたりの患者数が 1.0 を越えたのはその約 1 ヶ月後の第 48 週（11 月 27 日
〜12 月 3 日）からであり、流行開始時期は 2016/

った一部の検体（n=65）については、MDCK 細胞および MDCK-SIAT1 細胞の両者に検体を接種して分離培養を行ったが、分離陽性例は
MDCK-SIAT1 細胞で 56 株（86.2%）であったのに対し、MDCK 細胞では 8 株（12.3%）のみであ2017 シーズンと同様であった。
特記すべきは、例年は流行期前や流行早期に学級閉鎖事例から B 型インフルエンザウイルスが検出されることがあっても、その後の流行は A型が主であることが一般的だが、2017/2018 シー
ズンは B 型が早期から検出され、主流行となっった。

た点である 13)（図 1）。
定点あたり患者数はその後増加し、2018 年第3 週に 44.2、第 4 週に 42.5、第 5 週に 45.0 とピークを形成した後、漸減した。定点あたり患者数が 1.0 を下回ったのは第 14 週（4 月 2 日〜4 月8 日）であり、2016/2017 シーズンのように第 18

AH1pdm 亜型については大阪府内の豊能･三島地区、北河内･中河内地区、南河内･泉州地区の 3地区からの分離株 14 株および、国立感染症研究所で実施された当センターからの今年度の分離
株 2 株を加えた 16 株の HA 全長のシーケンスを、
昨シーズンの大阪府内分離株のシーケンスのう週まで患者数が 1.0 を下回らなかった 14)のとは対照的であった。
2017 年第 36 週（9 月 4 日〜9 月 10 日）から
2018 年第 13 週（3 月 26 日〜4 月 1 日）までに検体採取され、当センターに搬入された 255 検体
からのウイルス検出数は、AH1pdm 亜型が 32、

ち固有のアミノ酸置換をもつ群に属した 9 シー
ケンス、GISAID から得られた昨シーズンまでのワクチン株である、A/California/7/2009 と今シーズンの WHO 推奨ワクチン株 4)A/Michigan/45/
2015、我が国でのワクチン選定株 A/Singapore/
GP1908/201516)のシーケンスとともに系統樹解AH3 亜型が 93、B 型 Yamagata 系統が 108、Victoria
系統が 5 であり、A 型と B 型の検出比がほぼ 1
対 1 であった。
全国データを見ると、シーズン前半の第 46 週
から 2018 年第 1 週は AH1pdm 亜型と B 型の検出報告が多く、第 2 週以降は AH3 亜型と B 型の検析を実施した（図 2）。解析に用いた臨床分離株のシーケンスは昨シーズンに引き続き、全てク
レード 6B に属した。今シーズンはサブクレード
6B.2 に属する株はなく、S84N, S162N, I216T のアミノ酸置換を持つサブクレード 6B.1 内の S74R,
I295V のアミノ酸置換を持つ群に全て属してい出報告が多くなり、A 型の亜型が移り変わっていったことが伺えた 13)。大阪府内は全国集計と異なり AH1pdm 亜型の検出数は少なく、流行期を通じて AH3 亜型が主に検出された。
近年の AH3 亜型の分離株は、赤血球凝集活性（HA 活性）が低く、赤血球凝集抑制（HI）試験た。さらに 2017 年 9 月に分離された A/OSAKA/
179/2017 以外の解析株は S164T のアミノ酸置換を有した。
全国的にも、ほとんどの解析株が S74R, I295V
群内に分岐した S164T 群に属し、さらに S164T
群に P137S, I267T, I372L 群、L161I, I404M 群などに用いる 8HA 単位/50uL を満たさない株がほとんどである 15)。2017/2018 シーズンにおいても流行初期に得られた分離株を HI 試験に供したとこ
ろ、2016/2017 シーズン同様に HA 活性が低かったため、HI 試験による型別は実施できず、「AH3分離株の遺伝子検査の簡便化とコスト削減に関複数の群が形成されている事が報告されている
11)。当課における解析株では P137S, I267T, I372L
群には 1 株が含まれたのみであった。L161I,
I404M 群には 8 株が含まれた。当群の分離株は
全て S74R 置換を持つ群から派生しているが、A/Osaka/14/2018 のみは S74K 置換を有していた。

する情報提供」15)を参考に、CPE が陽性であった培養上清の 50 倍希釈液を用いてリアルタイム
RT-PCR 法にて型別を行った。
AH3 亜型インフルエンザウイルスが陽性であAH3 亜型ウイルスについては、分離株 19 株のHA 遺伝子全長についてダイレクトシーケンスを実施し、GISAID から得られた、国立感染症研究所で実施された当センターからの 2016/2017

2. 分離株の解析
各亜型共に該当週に検体がない場合があり、解析に用いた各地区の分離株数は必ずしも同数ではなかった。

- 28 -

50
AH1pdm亜型
45

AH3亜型
B Yamagata系統

亜型・系統別の検出数と定点あたり患者数

40

B Victoria系統
Flu陰性

35

定点あたり患者数
30

25

20

15

10

5

0
40

41

42

43

44

45

46

47

48

49

50

51

52

1

2017年

2

3

4

5

6

7

8

9

10

11

12

13

2018年
検体採取週

図 1. 2017 年第 40 週〜2018 年第 13 週のインフルエンザウイルス検出状況と定点あたり患者数の推移
各週の棒グラフ上のシンボルは、当該週にインフルエンザウイルス（Flu）陰性であった検体 1 検体につき、インフルエンザウイルス以外の呼吸器ウイルスが 1 種（◇）または 2 種重複して（◆）検出されたことを示す。検出ウイルス種については表 1 に掲載。
シーズン流行期、2017/2018 シーズン流行期前の
夏〜秋季分離株のシーケンス、および 2012/2013
シーズン〜2018/2019 シーズンのワクチン株とともに系統樹解析を実施した。
全国の分離株の遺伝子解析によると、現在、系統樹上のサブクレード 3C.2a 内には、さらに特まれ、抗原変異株と同じ群に属する株はなかった。8 月の分離株で 1 株のみ両群以外の 3C.2a3に分類される株があった（図 3）。
流 行 期 に 入 っ て か ら の 解 析 株 は 3C.2a1b 、
3C.2a2、3C.2a3 に全て含まれた。3C.2a3 に含まれたのは 1 株（A/Osaka/183/2017）のみで、残り徴的なアミノ酸置換を持つサブクレード 3C.2a1（N171K, I406V, G484E）、3C.2a2 （T131K,
R142K, R261Q）、3C.2a3 （N121K, S144K）、3C.2a4（N31S, D53N, R142G, S144R, N171K, I192T,
Q197H）が形成されている。3C.2a1 はさらに
3C.2a1a （N121K, G479E, T135K, N122D）とは 3C.2a1b と 3C.2a2 に属した。3C.2a1b には昨シーズンからの流行株も含まれアミノ酸置換も多様であるのに対し、3C.2a2 は流行期の株のみが属し各株間のアミノ酸配列の差は比較的小さかった。
両亜型とも、地区毎で検出されるウイルスの3C.2a1b （N121K, K92R, H311Q）に分かれており、3C.2a1b は 3C.2a1b + 135K （E62G, R142G,
T135K）および 3C.2a1b + 135N （T135N）が形成されている 11)。
2016/2017 シーズン終了時点の当課での分離株の解析からは、3C.2a1 内に存在する抗原変異株

群に偏りはなかった。

A/OSAKA /109 /2017 の含まれる群、または 3C.2a1b のいずれかが今後の流行株となっていくと考えられていたが 14)、2017 年 7 月〜10 月の流行期
間前における分離株は 3C.2a1b にほとんどが含のうち 8 検体から他の呼吸器ウイルスが検出された（図 1、表 1）。今シーズンは目立って検出されたウイルスはなく、ヒトコロナウイルス
229E、C 群ライノウイルスが 2 検体より検出さ3. インフルエンザウイルス以外の呼吸器ウイルスの検出搬入された 255 検体を検査した結果、季節性
インフルエンザウイルスが陰性であった 17 検体- 29 -

表 1. インフルエンザウイルス陰性検体からの他の呼吸器ウイルス検出状況

検体採取週
2018年

検出ウイルス

第3週

C群ライノウイルス ＋ ヒトコロナウイルスHKU-1*

第4週

ヒトコロナウイルスNL63

第5週

ヒトコロナウイルス229E
ヒトメタニューモウイルス

第6週

パラインフルエンザウイルス2型

第7週

C型インフルエンザウイルス

第8週

ヒトコロナウイルス229E

第10週

C群ライノウイルス＊重複感染
れたが、他はヒトコロナウイルス NL63、ヒトメ
タニューモウイルス、パラインフルエンザウイ
ルス 2 型、C 型インフルエンザウイルスが 1 検体

AH3 亜型インフルエンザウイルスについては、
MDCK 細胞および MDCK-SIAT1 細胞の両者に検体を接種して分離培養を行ったが、両細胞でのずつから検出されたのみであった。1 検体のみ、
C 群ライノウイルスとヒトコロナウイルス
HKU-1 が重複して検出された（表 1）。インフル
エンザウイルス以外のウイルスが検出されたのは、定点あたり患者数がピークを示した 2018 年
第 3 週から、同患者数が 10.1 を示す第 10 週まで

分離率に大きく差がみられた。当課では、
2016/2017 シーズンに引き続き、2017/2018 シー
ズンも MDCK-SIAT1 細胞を併用することで分離率の向上に努めてきた。AH3 亜型が主流行となるシーズンは多いため、今後もヒト 2,6-シアル酸
転移酵素 cDNA をトランスフェクションした細であった。

2017/2018 シーズンの大阪府内におけるインフ
ルエンザの流行期は、2017 年第 48 週から 2018

胞を従来の MDCK 細胞と併用して分離を行っていく必要がある。
2016/2017 シーズンに引き続き、A 型分離株について HA 全長のシーケンスを実施し、系統樹解析を行った。2017/2018 シーズン AH1pdm 亜型
分離株については、解析した 16 株は全てサブク

年第 14 週であった。昨シーズンと比較し、今シーズンは、ピークを過ぎた後速やかに終息したが、ピーク時の定点あたり患者数は 3 週連続で40 を越え、患者数は増大した。
ウイルス検出の結果、A 型対 B 型の検出数はほぼ 1 対 1 であり、珍しく B 型の流行が大きい

レード 6B.1 に属し、2017 年 9 月に分離された
A/OSAKA/179 /2017 以外の解析株は S164T のアミノ酸置換を有した。さらに S164T 置換群に含まれる 15 株は、アミノ酸置換 P137S, I267T, I372Lを持つ群に 1 株、アミノ酸置換 L161I, I404M を持つ群に 8 株が含まれており、多様化する群のシーズンとなった。亜型、系統別の検出比は、AH1pdm 亜型対 AH3 亜型が約 1 対 3 であったのに対し、B 型は 5 株を除き全て Yamagata 系統であったことから、主流行は B 型の Yamagata 系統であった事が明らかとなった。全国データを見ると、2018 年 5 月 10 日現在の各亜型の検出数は、中から新しい流行株が派生することが伺えた。
さらに、L161I, I404M 群は全て S74R 置換を持つ群から派生しているが、同群の中の A/Osaka/14/2018 のみは S74K 置換を有していた。今後、S74K
置換を有する株が増加してくるのかについても注目していきたい。また 1 株のみではあったもAH1pdm09 亜型 2167、AH3 亜型 2423 でほぼ 1
対 1 であり 17)、他府県と比較して大阪府内ではAH1pdm09 亜型の流行が小さかったことが伺えた。

のの、S164T 置換を持たず、H273Q 置換を持つ
A/OSAKA/179/2017 がシーズン初期の 2017 年 9月中旬に分離された。全国でもこの群に含まれるのは 2017 年秋期の数株に代表されるのみであ考察- 30 -

るため 11)、今後この群に属する株が再度検出されるかも興味深い。
AH3 亜型については、2016/2017 シーズン終了
時 点 で は 3C.2a1 内 に 存 在 す る 抗 原 変 異 株
A/OSAKA/109/2017 の含まれる群、または 2016

原変異株と同じ群に属する株はなかった。
流 行 期 に 入 っ て か ら の 解 析 株 は 3C.2a1b 、
3C.2a2、3C.2a3 に全て含まれた。3C.2a3 に含まれたのは 1 株のみで、残りは 3C.2a1b と 3C.2a2に属する株に分かれた。

/2017 シーズン流行期後の 5 月、7 月の分離株が含まれるサブクレード 3C.2a1b のいずれかが今後の流行株となっていくと考察していた 14) 。
2017 年 7 月〜10 月の流行期間前における分離株
はサブクレード 3C.2a1b にほとんどが含まれ、抗A 型インフルエンザウイルスの流行形態は「global migration」と表現されるように、世界各地の流行株の変異が地域ごとに異なるのではな
く、ある流行株から派生した変異ウイルスの中から、常に 1 種類のウイルス株が世界中でほぼ

図 2.

AH1pdm 亜型 HA 全長の遺伝子系統樹解析*1. Osaka 表記は当課でのシーケンスデータ*2.
( )内は検体採取時期を示す*3 OSAKA 表記は国立感染症研究所でのシーケンスデータ- 31 -

図 3. AH3 亜型の HA 全長の遺伝子系統樹解析
表記等は図 2.と同様＊1 サブクレード 3C.2a1a は N122D のアミノ酸置換を持つが、A/OSAKA/169/2017 は当該置換は見られない（青字）＊2 府内中学校での集団発生事例から分離された株＊3、4 2016/2017 シーズン分離株のうち、国立感染症研究所実施の詳細な抗原解析の結果
抗原変異株と判定された株、または 2017/2018 シーズン抗原解析用の参照株に採用された株
文献 14)参照- 32 -

同時に選択淘汰されて次の流行株となることが示されている 18)。
3C.2a1b には昨シーズンからの流行株も含まれアミノ酸置換も多様であるのに対し、3C.2a2
は 2017/2018 シーズン流行期の株のみが属し、各として行われた。
本研究において、検体採取、情報提供、諸連絡等に携わって頂きました、全ての皆様に深謝致します。

株間のアミノ酸配列の差は比較的小さいため、
今後ヒト個体内での選択圧により多様化して来るとともに、新たな流行株が派生する可能性もあり、今後も継続して分離株の解析を続けていく必要があると考えられた。
2016 年度より、インフルエンザ病原体サーベ

利

益

相

反

開示すべき利益相反はない。
文

イランスの検体は、インフルエンザ指定提出機
関のみからの搬入となっている。さらに、それに伴い「感染症発生動向調査事業実施要綱の一
部改正について」19)に記載された検査票様式に、
インフルエンザ迅速診断キットの実施状況とその結果、および抗インフルエンザウイルス薬投与の有無の記載欄が追加された。それにならい
大阪府においても、検査依頼票に迅速診断キットの実施状況とその結果の記載欄が設けられたためか、臨床症状のみでインフルエンザと診断され搬入される症例は減少している。
当課ではインフルエンザウイルスの検出が陰

献1） 国立感染症研究所．IDWR 2018 年第 10 号
注目すべき感染症＜インフルエンザ＞．
https://www0.nih.go.jp/niid/idsc/idwr/IDWR201
8/idwr2018-10.pdf
2） 国立感染症研究所．IDWR 感染症の話「インフルエンザとは」．
https://www.niid.go.jp/niid/ja/kansennohanashi/
219-about-flu.html
3） 福島若葉．6 歳未満児におけるインフルエン
ザワクチンの有効性:2013/14 および 2014/15 シーズン（厚生労働省班研究報告として）．IASR 2016; 37: 230-231.

性であった検体について、その他の呼吸器ウイルスの検索を行っている。症例数が少ないこともあり、今シーズンは目立って検出されたウイ
ルスはなく、ヒトコロナウイルス 229E、C 群ラ
イノウイルスが 2 検体より検出されたが、他は 1
検体ずつの検出であり、重複感染例も 1 検体の4） WHO. Recommended composition of
influenzavirus vaccines for use in the 2018-2019
northern hemisphere influenza season.
http://www.who.int/influenza/vaccines/virus/rec
ommendations/2018_19_north/en/

みであった。また、インフルエンザウイルス以外のウイルスが検出された期間は、定点あたり患者数がピークを示した 2018 年第 3 週から同患者数が 10.1 を示す第 10 週までと流行の中心にあたり、ピーク時には症状と周囲の流行状況のみからインフルエンザと診断される例もあるが、情報．
http://www.iph.pref.osaka.jp/infection/influ/shingata.html

5） 大阪府感染症情報センター．インフルエンザ

6） 国立感染症研究所． インフルエンザ診断マ
ニュアル（第 3 版）リアルタイム
RT-PCR(TaqMan Probe 法)による同定． 平成
26 年．24-28.

そのような中には、他の呼吸器ウイルスが原因の紛れ込みがあり、インフルエンザワクチンの有効性を低下させる要因となるため、詳細な原因検索が必要であると考えられた。
謝7） Morikawa S, Hiroi S, Kase T. Detection of
respiratory viruses in gargle specimens ofhealthy children. J Clin Virol 2015; 64: 59-63.
8） Ishiko H, Shimada Y, Yonaha M, Hashimoto O,
Hayashi A, Sakae K, Takeda N. Molecular辞

diagnosis of human enteroviruses byphylogeny-based classification by use of the

本研究の一部は、厚生労働行政推進調査事業費補助金「ワクチンの有効性・安全性の臨床評
価と VPD の疾病負荷に関する疫学研究」の一環

VP4 sequence. J Infect Dis 2002; 185: 744-754.
9） Matrosovich M, Matrosovich T, Carr J, Roberts- 33 -

NA, Klenk HD. Overexpression of thealpha-2,6-sialyltransferase in MDCK cells
increases influenza virus sensitivity to

9 日 健 発 1109 第 3 号 ） ．
http://www.mhlw.go.jp/file/06-Seisakujouhou-1
0900000-Kenkoukyoku/0000115938.pdf

neuraminidase inhibitors. J Virol 2003; 77: 8418
-8425.

WEB サイトの内容は 2018 年 5 月 30 日に確認し

10）GISAID (The Global Initiative on Sharing All
TM
Influeza
Data).
Epi
Flu.
http://platform.gisaid.org/epi3/frontend#1832a9

た。

11）国立感染症研究所． 「インフルエンザウイ
ルス流行株抗原性解析と遺伝子系統樹（2018 年 5 月 2 日）」．
https://www.niid.go.jp/niid/ja/flu-antigen-phylog
eny.html
12）日経メディカル． インフルエンザ診療 Next
トピックス 2017/11/10 号．
http://medical.nikkeibp.co.jp/leaf/mem/pub/spec
ial/flu/topics/201711/553598.html
13）国立感染症研究所．IASR インフルエンザウ
イ ル ス 分 離 ・ 検 出 速 報 （ 自 動 更 新 ）．
https://nesid4g.mhlw.go.jp/Byogentai/Pdf/data2j.pdf14）森川佐依子，廣井聡，弓指孝博．大阪府内における 2016/2017 シーズンのインフルエ
ンザ流行状況．大阪健康安全基盤研究所 研
究年報 2017; 1: 20-28.
15）国立感染症研究所． 「AH3 分離株の遺伝子検査の簡便化とコスト削減に関する情報提供」．平成 27 年 3 月 5 日（担当者メール）
16）国立感染症研究所． 2018/19 シーズン イ
ンフルエンザワクチン株．
https://www.niid.go.jp/niid/ja/flu-m/2066-idsc/related/584-atpcs002.html
17）国立感染症研究所．IASR シーズン別ウイル
ス検出状況 由来ヒト:インフルエンザ&その他の呼吸器ウイルス、2007/08〜2017/18（2018 年 5 月 10 日 作成）．
https://nesid4g.mhlw.go.jp/Byogentai/Pdf/data9
5j.pdf18）Nelson MI, Simonsen L, Viboud C, Miller MA,
Holmes EC. Phylogenetic analysis reveals theglobal migration of seasonal influenza A
viruses. PloS Pathogens 2007; Sep 14: 3:
1220-819）厚生労働省．
「感染症発生動向調査事業実施要綱の一部改正について」（平成 27 年 11 月
- 34 -

Annual Report of Osaka Institute of Public Health, 2, 2018

Influenza activity during the 2017/2018 season in Osaka Prefecture

Saeko MORIKAWA, Satoshi HIROI and Takahiro YUMISASHI

During the 2017/2018 influenza season in Osaka Prefecture, influenza activity increased in the 48 th week in2017, peaked in the 3rd - 5th weeks in 2018 (the number of cases per sentinel was 44.17, 42.49 and 45.02
respectively), and decreased. In this season, influenza B viruses (Yamagata lineage) predominated followed byinfluenza A each subtype virus. The dominant subtype of influenza A viruses is AH3 in Osaka Prefecture. The
HA genes of some influenza A positive isolates were analyzed, they belonged to the several groups with somecharacteristic amino acid substitutions. The diversity of each group was the same trend as the sequence analysis
of virus strains collected in Japan. It is necessary that genetic analysis of subsequent isolates to determine fromwhich group the next epidemic strain is derived. We also tested 17 influenza virus negative specimens for otherrespiratory viruses. Only one of the 8 positive samples contained two viruses.

Key words：influenza virus, infectious agents surveillance, phylogenetic tree analysis, respiratory virus

Osaka Institute of Public Health- 35 -

報文

大阪健康安全基盤研究所研究年報 Ann. Rep. Osaka. Inst. Pub. Health, 2, 36-43 (2018)

大阪府における蚊媒介ウイルス感染症に対するサーベイランス調査（2017 年度）

青山幾子 a, 尾之内佐和 b, 山口敬治 a, 弓指孝博 a

大阪府では 2003 年度より蚊媒介ウイルス感染症の発生を監視する目的で、媒介蚊と死亡カラスについてサーベイランス事業を実施している。
2017 年度は 6 月から 10 月にかけて府内 27 カ所で蚊の捕集を行った。捕集された雌の蚊（8 種 4,502
匹、386 プール）について、蚊媒介ウイルスの検出を試みたが、ウエストナイルウイルス、デングウイ
ルス、日本脳炎ウイルス、ジカウイルス、チクングニアウイルスは検出されなかった。一方、捕集した蚊の乳剤を C6/36 細胞、Vero 細胞に接種し細胞変性効果が得られたもののうち 22 プールから、蚊の保有するフラビウイルス属の Aedes Flavivirus、Culex Flavivirus が分離された。

キーワード：蚊媒介感染症、媒介蚊、サーベイランス、Aedes Flavivirus、Culex Flavivirus

蚊が媒介するウイルス性感染症には日本脳炎

は、これらウイルスの国内への侵入、流行を監やウエストナイル熱、デング熱、ジカウイルス視する必要があり、国のガイドラインにおいて感染症、チクングニア熱、黄熱などがある。日地方自治体における媒介蚊の調査体制が求めら

本脳炎は昔から日本に常在する感染症だが、それている 3,4)。これらの感染症は日本脳炎と黄熱の他の感染症は現在国内には常在しない。しか以外に有効なワクチンはなく、また治療薬もな

し、2014 年夏に東京都内の公園を中心にデング

いため、アウトブレイクが起きないように努め

熱の流行が起こり、162 人のデング熱患者が発生ることが重要である。

1)した 。また近年、海外でジカウイルス感染症や大阪府はウエストナイルウイルス（WNV）のチクングニア熱が流行し、それらの輸入症例が侵入を早期発見し、蔓延を防止するために、2003

報告されていることから 2)、これら感染症の国内

年度より蚊のサーベイランス調査を開始し 5,6)、

発生が危惧されている。

WNV に対する継続的な監視を実施してきた 7)。
2004 年にはウエストナイル熱対応指針が策定さ

これらの感染症が国内に侵入するには、ウイルスに感染した海外の蚊が何らかのルートで侵れ、WNV 侵入前のサーベイランス調査や、侵入入する場合と、発症中もしくは潜伏期に帰国し後の対応が速やかに行える体制が整えられた 8)。

たヒトが国内の蚊にウイルスを伝播してしまう

サーベイランス開始時はウエストナイル熱、デ場合が考えられる。これらの病原体を媒介する

ング熱、日本脳炎を対象としていたが、その後ことのできる蚊の種類はわが国にも広く分布し

海外でのチクングニア熱、ジカウイルス感染症ているため、蚊媒介ウイルス感染症は、蚊の発の流行に伴って、これらの病原ウイルスも検出

生時期であればいつでもアウトブレイクが起きできるよう検査法を改定した 9)。

る可能性がある。そのような事態を防ぐために
a 大阪健康安全基盤研究所微生物部ウイルス課
b 岐阜大学応用生物科学部共同獣医学科（元・大阪健康安全基盤研究所微生物部ウイルス課）- 36 -また、カラスは WNV の感受性が高く、WNV

2. 蚊の捕集方法

感染により死亡しやすいため、モニタリング調査

蚊の捕集には CDC ミニライトトラップ（John.

に利用されている。大阪府においても厚生労働省

W.Hock Company）を使用し、蚊の誘引のためドの通知に従い10)、死亡原因の不明なカラスの死

ライアイス（1～2kg）を併用した。トラップは調骸が同地点で 2 羽以上見られた場合、そのカラス

査実施日の夕刻 16～17 時から翌朝 9～10 時まで

について WNV 検査を実施している。ここではの約 17 時間設置した。トラップを設置する高さ2017 年度の調査結果について報告する。

は地上 1.5～2ｍとした。回収時、捕集装置から蚊が逃げないように捕集網部分を外し、約 1 時間冷

調

査

方

法

凍した後に、蚊を取り出して実体顕微鏡下で形態学的に種を同定した 11,12)。なお Culex pipiens pallens

1. 捕集定点および調査実施期間（アカイエカ）と Culex pipiens molestus（チカイエ

図 1 に示したように大阪府管内、東大阪市内、

カ）については形態学的な同定が困難であるた高槻市内、豊中市内、枚方市内に計 27 カ所の定め、それらをまとめて Culex pipiens complex（アカ点を設定し、2017 年 6 月第 4 週から 10 月第 1 週イエカ群）とした。蚊は調査日、調査地点、蚊の（東大阪市及び高槻市は 9 月 3 週）までの期間、種類ごとにプールし、ヒトにウイルスを媒介する

隔週の火曜日から水曜日に蚊の捕集調査を実施

可能性のある雌の蚊のみウイルス検査に用いた。

した。今年度新たに地点 9、14、15 を追加した。

1 定点 1 種類あたりの検体数が 50 匹を超える場

地点 10 は今年度同市内で地点を変更した。また、合は、複数のプールに分割し、各検体は遺伝子検地点 7、8、9 は実施日によっていずれかの定点を査時まで冷凍保存した。

選択して実施した。
北摂

4
1

7
5

6

8

3

9
2

14
13

15
16

11

10

北河内

12

20
21

17
18

中南河内

23
19

24
26

22
泉州

25

27

図 1 蚊の捕集地点
図１
蚊の捕集地点- 37 -

番号

設置市

担当保健所

1

池田市

池田

2

吹田市

吹田

3

茨木市

茨木

4

高槻市

高槻市

5

豊中市(西)

6

豊中市(中)

7

豊中市(北)8

豊中市(南)

9

豊中市(東)

10

守口市

11

寝屋川市

寝屋川

12

大東市

四條畷

13

枚方市(西)

14

枚方市(北)

15

枚方市(東)

16

枚方市(南)

豊中市

守口

枚方市

17

八尾市

八尾

18

藤井寺市

藤井寺

19

富田林市

富田林

20

東大阪市(西)21

東大阪市(東)

22

和泉市

23

泉大津市

24

岸和田市

25

貝塚市

26

泉佐野市

27

阪南市

東大阪市
和泉
岸和田
泉佐野

3. 蚊からのウイルス検出

シナハマダラカ
オオクロヤブカカラツイエカトウゴウヤブカキンパラナガハシカ

蚊のウイルス検査は、蚊媒介ウイルスのうち、フラビウイルス科フラビウイルス属の WNV、日
コガタアカ
イエカ
5.58%

本脳炎ウイルス（JEV）、デングウイルス（DENV）、
ジカウイルス（ZIKV）、トガウイルス科アルファ
ウイルス属のチクングニアウイルス（CHIKV）

アカイエカ
群
29.30%を対象として実施した。
蚊の破砕は 2mL のマイクロチューブに検体と

ヒトスジシ
マカ
64.59%

滅菌したステンレス製クラッシャーを入れ、0.2%ウシ血清アルブミン（BSA）加ハンクス液

0.36％
0.07％
0.07％
0.02％
0.02％

を 250µL 加えた後、多検体細胞破砕装置（シェイクマスターVer1.2 システム、バイオメディカルサイエンス）で約 1 分間振とうして行った。破砕図２2 捕集された蚊の比率(27地点)
図
捕集された蚊の比率（27地点）

後、マイクロチューブを軽く遠心してからクラッシャーを除去し、0.2%BSA 加ハンクス液を 1 プ
ール 30 匹未満は 500µL、30 匹～50 匹は 750µL（CPE、cytopathic effect）を観察した。CPE が出

追加して攪拌した。それを 4℃ 12,000rpm で 15現した場合は培養上清を回収した。なお、3 代盲

分間遠心し、その上清を 0.22µm もしくは 0.45µm

継代を繰り返し、CPE が出現しなかった場合はMillex フィルター（ミリポア）で濾過して蚊乳剤陰性と判定した。回収した上清は QIAamp Viralを作製した。このうち 150µL について E.Z.N.A.

RNA Mini Kit（QIAGEN）を使用して RNA 抽出

Viral RNA Kit（OMEGA bio-tek）または QIAampを実施し、すべての蚊のプールについてフラビウ

Viral RNA Mini Kit（QIAGEN）を使用して RNA

イルス共通プライマー（FU1/cFD2、FU2/cFD3）を抽出した。

13,17)、ヒトスジシマカのプールについて CHIKVWNV は多くの種類の蚊が媒介するため、全て特異的検出プライマー（chik10294s/ 10573c）をの蚊の種類を検査対象とし、フラビウイルス共通

用いてウイルス遺伝子の検出を実施した。陽性のプライマー（FU1/cFD2）と、WNV 特異的検出プ

場合は増幅産物のダイレクトシークエンスを行

ライマー（WNNY 514/904）を用いて RT-PCR をい、BLAST 相同性検索にてウイルスの種類を同実施した

13,14)定した。

。フラビウイルス共通プライマー（FU1/ cFD2）は JEV、DENV、ZIKV も検出可能であるため、FU1/ cFD2 のみ陽性の場合は増幅産

5. カラスからのウイルス検出

物のダイレクトシークエンンスを行い、BLAST

死亡原因の不明なカラスの死骸が同地点で 2

相同性検索にてウイルスの種類を同定すること羽以上確認され、回収時に腐乱やハエのウジの発とした。また、CHIKV の媒介蚊はヒトスジシマ

生がない新鮮な個体であった場合に WNV 検査

カであるため、CHIKV についてはヒトスジシマを実施した。死亡カラスは、解剖して採脳した後、カのプールのみ CHIKV 特異的検出プライマー

カラスごとに 0.2%BSA 加ハンクス液を用いて（chik10294s/ 10573c）を用いてウイルス遺伝子

10％脳乳剤を作製し、蚊と同様に RNA 抽出後、の検出を実施した

15)

WNV 遺伝子検査を実施した。

。また DENV については検出感度を上げるためにヒトスジシマカについて
DENV 特異的検出プライマー（Dus/Duc）も使用
してウイルス遺伝子の検出を試みた

16)

結

果

。
1. 蚊の捕集結果について捕集された雌の蚊は 8 種 4,502 匹であった。そ4. 蚊からのウイルス分離の構成は Aedes （Stegomyia） albopictus（ヒトス蚊乳剤上清 100µL を 48 ウェルプレートに増殖させた Vero 細胞、C6/36 細胞に接種し、それぞジシマカ）2,908 匹、アカイエカ群 1,319 匹の 2

れ 37℃、28℃で約 2 週間培養し、細胞変性効果

種で全体の 94.0％を占め、次いで Culex tritaenio-- 38 -

rhynchus（コガタアカイエカ）が 251 匹捕集された （ 図 2 ）。 そ の 他 に 捕 集 さ れ た 蚊 の 種 類 はAnopheles sinensis（シナハマダラカ） 16 匹、Armigeres subalbatus（オオクロヤブカ）3 匹、Culex
bitaemiorhynchus（カラツイエカ）3 匹、Aedes togoi（東）の 1 地点、キンパラナガハシカは枚方（東）の 1 地点、カラツイエカは豊中（西）、東大阪（東）、和泉の 3 地点でそれぞれ捕集された。

（トウゴウヤブカ）1 匹、 Tripteroides bambusa（キンパラナガハシカ）1 匹であった。
調査期間を通じた捕集数の推移をみると（図3）、アカイエカ群は調査期間中、常に捕集され、捕集数の推移はサーベイランス開始時の 6 月末
から 7 月初めにかけてピークに達しており、その各定点で捕集された蚊を種類別に分け 386 プールの乳剤を作製して RT-PCR 法による遺伝子検査を実施したところ、すべての検体においてWNV、JEV、DENV、ZIKV 遺伝子は検出されなかった。またヒトスジシマカの 185 プールについても、CHIKV 遺伝子は検出されなかった。

後捕集数は次第に減少した。ヒトスジシマカも、調査期間中、常に捕集され、7 月 12 日と 8 月 9日にピークを示す二峰性を示した。
定点別の捕集数では（図 4）、各定点によって捕集数や捕集される種類に大きな差がみられたが、アカイエカ群とヒトスジシマカはすべての地

3. 蚊からのウイルス分離結果
CPE が見られた 95 プール（Vero 細胞 32 プール、C6/36 細胞 63 プール）についてフラビウイ
ルス共通プライマーを用いて遺伝子検査を実施したところ 22 プールが陽性となり、 BLAST 相点で捕集された。アカイエカ群は豊中（中）と東大阪（東）、藤井寺、阪南で多く捕集された。ヒ
トスジシマカは、高槻、豊中（西）、寝屋川、東大阪（東）、和泉で多く捕集され、この傾向は昨年度と同様であった。コガタアカイエカは 11 地
点で捕集され、東大阪（東）、阪南、高槻、和泉

同性検索から 15 プールが Aedes Flavivirus、7 プールが Culex Flavivirus と同定された。これらは蚊の保有するフラビウイルスで、ヒトへの病原性は報告されていない。また、ヒトスジシマカを接種した 45 プールについて CHIKV 特異的検出プ
ライマーを用いて遺伝子検査を実施したが、すべの順に多く捕集され、それぞれ 148 匹、42 匹、
23 匹、17 匹で、東大阪（東）が大きな割合を占めた（58.2%）。シナハマダラカは高槻、東大阪（東）、和泉、貝塚の 4 地点、オオクロヤブカは和泉、貝塚の 2 地点、トウゴウヤブカは、東大阪て陰性であった。

図3

2. 蚊のウイルス遺伝子検査結果

4. 死亡カラスのウイルス遺伝子検査結果
今年度死亡カラスの搬入事例はなかったため、検査を実施しなかった。

蚊の捕集数の推移- 39 -

考

月末から 7 月初旬にピークを示した。これはこれ察までの調査と同様の傾向であった。大阪管区気象各調査地点で捕集される蚊の種類には、地点周台によると大阪府では例年 5 月から平均気温が囲の環境が大きく反映される。調査地点のうち、20℃を超え、6 月には最高気温の平均が 27～28℃

豊中（西）、東大阪（西）、和泉、阪南は、周囲にとなる 18)。このような時期にはアカイエカはす

田畑や池、竹林などがあり、蚊の発生源になる環でに各地で発生していると考えられる。ヒトスジ

境の多いところにトラップを設置しているためシマカは、全地点の集計では、6 月末より急激に捕集される蚊の種類が多様になったと考えられ捕集数が増加し、二峰性のピークを示した。地点

る。また、高槻や寝屋川は、トラップ設置個所の別にみると二峰性の傾向が強いのは、ヒトスジシ

周囲に雨水桝等が多くあるため、ヒトスジシマカ

マカの捕集数の多い地点であり、これらの捕集数が発生しやすい環境が整っていたと考えられる。

が反映されて調査地点全体で二峰性のピークに捕集数の変動には、調査実施前の気候変動や当なったと考えられた。ヒトスジシマカは、野外に日の天候、気温、風速、降水量などが大きく影響放置された古タイヤや空き缶、墓地の花立て、雨する。今回、アカイエカ群は、調査を開始した 6

水桝、竹の切株などに溜まる小規模な水たまりが

100

100
80

池田

80

100

100

吹田

茨木

80

60

60

60

60

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40

40

40

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100

100

100

100

80

豊中 （中）80

豊中 （北）

豊中 （南）

80

80

60

60

60

60

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40

40

40

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20

20

0

0

0

0

80

100

100

100

枚方 (西)80

枚方 （東）

80

守口

250

200

150

100

豊中 （東）

50

0
100
80

80

60

60

40

40

40

40

枚方 （南）

40

20

20

20

20

0

0

0

0

0
120

捕集数（匹）

100

100

四條畷

80

100

100

八尾

80

藤井寺

40

40

40

40

20

20

20

20

20

0

0

0

0

0

100

40

100
80

富田林

100

100
80

岸和田

泉大津

100

80

80

60

60

60

60

40

40

40

40

20

20

20

20

0

0

0

0

100

3

4

5

6

7

和泉

80

東大阪 (東)604020
06/28 7/12 7/26 8/9 8/23 9/6 9/20 10/4
6/28 7/12 7/26 8/9 8/23 9/6 9/20 10/4

阪南

泉佐野

80

60

60

60

40

40

40

20

20

20

0

0

0

アカイエカ群

ヒトスジシマカ
コガタアカイエカ
トウゴウヤブカシナハマダラカ

6/28 7/12 7/26 8/9 8/23 9/6 9/20 10/4

6/28 7/12 7/26 8/9 8/23 9/6 9/20 10/4

図4

キンパラナガハシカ
オオクロヤブカ6/28 7/12 7/26 8/9 8/23 9/6 9/20 10/4

定点別蚊の捕集数の推移- 40 -

8

寝屋川

100

100

貝塚

80

80

2

60

60

60

1

80

東大阪 （西）

80
60

60

(西)

60

20

60

80

豊中

100

枚方 （北）

60

100

高槻

80

カラツイエカ

幼虫の生息場所（発生源）となる。このような発イエカだけではなく、本種についても媒介蚊とし生源は、日照りや降雨などの気象条件に大きく影て注意が必要になると考えられる。

響を受けると考えられる。気象庁の資料による

海外からの輸入感染症例は大阪府でも毎年報と、6 月後半から 7 月にかけて大阪で降水量が記

告されており 2)、ウイルスの侵入が懸念される。

録されたのは 6 月 20、21、24、25、28、30 日、7もし国内に生息する蚊でウイルスが確認された

月 4、5、9、10、27、28、30 日となっており 18)、

場合、迅速な対応が求められる。府内における蚊

6 月後半に比べ 7 月中旬は降雨がみられなかっの生息状況を把握することは、感染症未発生時にた。また 7 月は連日最高気温が 30℃を超える真おける蚊の防除計画に役立つだけでなく、感染症

夏日であった。これら天候の影響をうけ、発生源

発生時には蚊の駆除の資料となり、防除の対象ととなる水が蒸発するなど、ヒトスジシマカの継続なる地域を見極め、蔓延防止対策を講じるために的な発育・増殖が阻害され、ピークが二峰性にな重要と考えられる。緊急時に即時対応するためには、本調査で実施しているような衛生研究所と保ったと考えられた。
今年度、大阪府内における感染症媒介蚊サーベ

健所と行政との連携が不可欠であり、本サーベイ

イランスの検査結果では、感染症の原因となるウ

ランスは危機管理対策の一つとして重要だと考

イルスは検出されなかった。しかし、大阪府にはえられる。

国際拠点空港である関西国際空港や国際戦略港
謝湾に指定された大阪港があり、それ以外にも大阪

辞

国際空港、堺泉北港などのいくつも国際空海港があるため、海外から持ち込まれた蚊媒介感染症が本調査は、大阪健康安全基盤研究所、大阪府健

大阪府内の蚊に浸淫する可能性は無視できない。

康医療部環境衛生課および各保健所の協力のも捕集蚊のうち大多数を占めたアカイエカ、ヒトスとに大阪府健康医療部保健医療室医療対策課のジシマカは WNV の主要な媒介蚊、さらにヒトス事業として実施されたものであり、調査に関係しジシマカは DENV、ZIKV、CHIKV の主要な媒介た多くの方々に深謝致します。また、データの提蚊であり、府内のいずれの地点でもこの 2 種は捕供にご協力頂いた東大阪市保健所、高槻市保健集された。蚊媒介感染症の蔓延防止対策には、国所、豊中市保健所、枚方市保健所の関係者の方々

内未発生時からこれらの生息密度を低減させてに深くお礼申し上げます。

おくことが、重要であると考えられた。
また、今回のサーベイランスでは DENV、

利

益

相

反

ZIKV、CHIKV の海外における主要な媒介蚊である Aedes aegypti（ネッタイシマカ）は捕集され開示すべき利益相反はない。

なかったが、成田空港（2012～2015 年）、東京国
文際空港（2013 年）、中部国際空港（2016 年）と近献

年、航空機を介したネッタイシマカの侵入事例が増加する傾向にある 19)。これらの空港では成虫だけでなく、幼虫や蛹も確認されており、いずれ

1） Kutsuna S, Kato Y, Moi ML, Kotaki A, Ota M,
Shinohara K, Kobayashi T, Yamamoto K, Fujiyaの事例も一時的な生息で年を越す定着は確認さ

Y, Mawatari M, Sato T, Kunimatsu J, Takeshita

れていないが、今後空港周辺の生息場所の温度条

N, Hyakawa K, Kanagawa S, Takasaki T,

件が蚊の生息環境として適合すれば、ネッタイシ

Ohmagari N. Autochthonous dengue fever,

マカが越冬に成功する可能性があり、感染症媒介Tokyo, Japan, 2014. Emerg Infect Dis 2015; Mar

蚊の生息域の拡大も懸念される。

21(3): 517-520.
2） 国立感染症研究所．感染症発生動向調査週報.

さらに、2016 年関西国際空港で我が国に生息

https://www.niid.go.jp/niid/ja/idwr.html

していない外来種の Culex gelidus（ゲリデュスイ
エカ）が捕集された

19)3） 国立感染症研究所．ウエストナイル熱媒介蚊。これは東南アジアでは

2003

日本脳炎の媒介蚊であり、今後も捕集される場合対策に関するガイドライン

は大阪府域でも従来の媒介蚊であるコガタアカ

https://www.niid.go.jp/niid/images/ent/PDF/ent- 41 -

wnf.pdf

nual. pdf

4）国立感染症研究所．デング熱・チクングニア

15）国立感染症研究所．チクングニアウイルス検

熱等蚊媒介感染症の対応・対策の手引き 地方

査マニュアル 2012. http://www.nih.go.jp/niid/

公共団体向け2015

images/lab-manual/CHIKV.pdf

https://www.mhlw.go.jp/file/06-Seisakujouhou-1

16）国立感染症研究所．デングウイルス感染症診

0900000-Kenkoukyoku/0000163947.pdf

断 マ ニ ュ ア ル ． https://www.niid.go.jp/niid/5）弓指孝博，瀧幾子，齋藤浩一，伊藤房子，石images/lab-manual/Dengue2014.pdf

田誠良，倉持隆，大竹徹，奥野良信．大阪府

17 ） Hoshino K, Isawa H, Tsuda Y, Sawabe K,

におけるウエストナイル熱に関する蚊のサー

Kobayashi M. Isolation and characterization of a

ベイランス調査（平成 16 年度報告）．大阪府

new insect flavivirus from Aedes albopictus andAedes flavopictus mosquitoes in Japan. Virology
立公衆衛生研究所所報 2004; 42: 57-63.
2009; 391: 119-129.
6）瀧幾子，弓指孝博，吉田永祥，田中智之，大18）気象庁．過去の気象データ検索
竹徹，奥野良信．大阪府の住宅地域における
http://www.data.jma.go.jp/obd/stats/etrn/index.php
蚊の分布調査．大阪府立公衆衛生研究所所報
19）厚生労働省医薬・生活衛生局生活衛生・食品
2004; 42: 65-70.
安全部企画情報課検疫所業務管理室横浜検疫7）青山幾子，山元誠司，山口敬冶，石川温子，
所港湾衛生評価分析官．検疫所ベクターサー
弓指孝博．大阪府における蚊媒介性ウイルス
ベイランスデータ報告書 2016 年
感染症に対するサーベイランス調査（2016 年「WEB サイトの内容は 2018 年 6 月 6 日に確認度）．大阪健康安全基盤研究所研究年報
した」
2017; 1: 29-35.
8）大阪府健康福祉部．ウエストナイル熱対応指 「針 20049）青山幾子，弓指孝博，中田恵子，佐藤功，佐藤良江，倉持隆，上澤行成，加瀬哲男，高橋和郎．大阪府におけるウエストナイルウイル
スに対するサーベイランス調査（2008 年度）．
大阪府立公衆衛生研究所所報 2009; 47: 1-7.
10）厚生労働省健康局結核感染症課長通知．ウエストナイル熱の流行予測のための死亡カラス
情報の収集等について 2003.12.13
https://www.mhlw.go.jp/web/t_doc?dataId=00tb8
583&dataType=1&pageNo=111）弓指孝博，青山幾子．ウエストナイル熱（脳炎）．大阪府立公衆衛生研究所感染症プロジェクト委員会編 感染症検査マニュアル第Ⅲ
集 2004; 1-13.
12）ウエストナイル熱媒介蚊対策研究会．ウエス
トナイル熱媒介蚊対策ガイドライン．日本環
境衛生センター; 2003.
13）Kuno G, Chang GJ, Tsuchiya KR, Karabatsos N,
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14）国立感染症研究所．ウエストナイルウイルス
病原体検査マニュアル Ver.4．
https://www0.niid.go.jp/niid/reference/WNV-ma- 42 -

Annual Report of Osaka Institute of Public Health, 2, 2018

Mosquito-borne virus surveillance in Osaka Prefecture (Fiscal 2017 Report)

Ikuko AOYAMAa, Sawa ONOUCHIb, Keiji YAMAGUCHIa and Takahiro YUMISASHIa

In Osaka Prefecture, mosquito-borne arbovirus surveillances have been conducted since 2003 to monitor theinvasion of imported infectious diseases caused by arboviruses such as West Nile virus (WNV) and dengue virus(DENV) together with domestic Japanese encephalitis virus (JEV). Monitoring of Chikungunya virus(CHIKV) and Zika virus (ZIKV) have also been added as mosquito-based surveillance since 2008 and 2015,
respectively.
In 2017, we conducted RT-PCR examinations for arboviruses on a total of 4,502 female mosquitoes (8 species)
collected at 27 points in Osaka Prefecture from June to October. All mosquitoes’ examinations gave negative
results for WNV, DENV, JEV, CHIKV, and ZIKV. In contrast, we isolated 22 insect flaviviruses (15 Aedes
Flavivirus, 7 Culex Flavivirus) from 22 mosquito pools that replicated in C6/36 cells with mild cytopathic
effects.

Key words：mosquito-borne infection, vector mosquitoes, surveillance, Aedes Flavivirus, Culex FlavivirusaOsaka Institute of Public Healthb

Faculty of Applied Biological Sciences, Gifu University- 43 -ሗ ᩥ           ኱㜰೺ᗣᏳ඲ᇶ┙◊✲ᡤ◊✲ᖺሗ Ann. Rep. Osaka. Inst. Pub. Health, 2, 44-52 (2018) ᖺ࡟኱㜰ᕷෆࡢ㣗୰ẘཎᅉㄪᰝ᳨࡛ฟࡉࢀࡓୗ⑩ཎᛶᚤ⏕≀୰ᮧᐶᾏᚋ⸨ ⸅ᱵ⏣ ⸅ᒣᮏ㤶⧊ධ㇂ᒎᘯ㜿㒊ோ୍㑻ஂಖⱥᖾᨵ⏣ ཌᒣඖㄔྖ㤿ሙ Ꮥᖹ஭᭷⣖㛗㇂ ⠜ᖹᒣ↷㞝⛅ྜྷ඘Ꮚᒣ㷂୍ኵᑠ➟ཎ‽2017 ᖺ࡟㣗୰ẘࠊ᭷⑕ⱞ᝟࡞࡝࡛ᙜ◊✲ᡤ࡟᳨యࡀᦙධࡉࢀࡓ 80 ௳㸦503 ᳨య㸧࡟ࡘ࠸࡚ୗ⑩ཎᛶᚤ⏕≀ࡢ᳨ฟࢆ⾜ࡗࡓࠋୗ⑩ཎᛶᚤ⏕≀ࡀ᳨ฟࡉࢀࡓ 61 ௳ࡢෆヂࡣࠊࣀࣟ࢘࢖ࣝࢫࡀ᳨ฟࡉࢀࡓࡶࡢ
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ሗ 1999; 61: 51-57.

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2011

4㸧Kageyama, T, Kojima S, Shinohara M, Uchida K,
Fukushi S, Hoshino FB, et al. Broadly reactive
and highly sensitive assay for Norwalk-like

8㸧Nishikawa Y, Kishi T. A modification of bilesalts brilliant green agar for isolation of motile
Aeromonas from foods and environmental

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transcription-PCR. J Clin Microbiol 2003; 41:
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5㸧ධ㇂ᒎᘯ, ໃᡞ⚈௓, ᫓ᮌᏕ♸, すᑿ἞, ஂಖⱥᖾ, ᮧୖ ྖ, ௚㸬ࣜ࢔ࣝࢱ࢖࣒ PCR ἲࢆ⏝࠸ࡓ Norwalk virus ᳨ฟἲࡢホ౯. ኱㜰ᕷ❧⎔WEB ࢧ࢖ࢺࡢෆᐜࡣ 2018 ᖺ 8 ᭶ 2 ᪥࡟☜ㄆࡋࡓቃ⛉Ꮫ◊✲ᡤሗ࿌ ㄪᰝ࣭◊✲ᖺሗ 2002; 64:
6-10.
6㸧Oka T, Katayama K, Hansman HS, Kageyama T,
Ogawa S, Wu FT, et al. Detection of human
Sapovirus by real-time reverse transcriptionpolymerase chain reaction. J Med Virol 2006; 78:
1347-1353.

- 51 -

Annual Report of Osaka Institute of Public Health, 2, 2018

Enteric pathogens detected during investigation of food poisoning outbreaks in Osaka City in 2017

Hiromi NAKAMURA, Kaoru GOTO, Kaoru UMEDA, Kaori YAMAMOTO, Nobuhiro IRITANI, Niichiro
ABE, Hideyuki KUBO, Atsushi KAIDA, Seiji P YAMAMOTO, Takashi BABA, Yuki HIRAI, Atsushi HASE,
Teruo HIRAYAMA, Atsuko AKIYOSHI, Kazuo YAMAZAKI and Jun OGASAWARA

A total of 80 incidents of suspected food-borne infectious diseases or food-hygienic problems were investigatedin Osaka city in 2017. Enteropathogenic microorganisms were detected as causative agents in 61 incidents(76.3%), Norovirus in 30 incidents, Campylobacter jejuni /coli in 23 incidents (detected with Salmonella spp. in
2 cases or Stapylococcus aureus in 1 case), Salmonella spp. in 3 incidents, Clostridium perfringens in 3
incidents, and Bacillus cereus and Vibrio cholerae non-O1 in 1 incident. In recent years, Norovirus andCampylobacter jejuni / coli were detected as major enteropathogenic microorganisms.

Key words㸸 food poisoning, enteric pathogens, foodborne infection, epidemiology

Osaka Institute of Public Health- 52 -

報 文

大阪健康安全基盤研究所研究年報 Ann. Rep. Osaka. Inst. Pub. Health, 2, 53-59 (2018)

畜水産物中の動物用医薬品の一斉分析法の妥当性評価

山口瑞香 a, 𠮷田優子 b, 永吉晴奈 a, 柿本健作 a, 白川育子 a, 北川陽子 a, 梶村計志 a

食肉、魚介類、牛乳および鶏卵中に残留する動物用医薬品の一斉分析法の妥当性評価を行なった。
試料からの抽出にはぎ酸含有アセトニトリルを用い、脱脂にはアセトニトリル/ヘキサン分配、精製にはアミノプロピルの固相抽出遠心カラムを用いた。測定には液体クロマトグラフ-タンデム質量分析計を使用した。50 成分の動物用医薬品を用いて添加回収試験を実施した結果、一部を除き、妥当性評価
ガイドラインの目標値を満たした。

キーワード：畜水産物、動物用医薬品、液体クロマトグラフ-タンデム質量分析計、妥当性評価

Sarafloxacin は Sigma-Ardrich 社製、Ciprofloxacin
は林純薬工業(株)製を使用した。
(3) 試薬等：アミノプロピル基を結合した固相抽
出遠心カラムは GL Science 社製 MonoSpin L
NH2、メンブランフィルターはアドバンテック東洋(株)製 DISMIC(親水性 PTFE,13 mmø,0.2 µm)、
残留農薬試験用ヘキサン、無水硫酸ナトリウム、
LC/MS 用アセトニトリル、メタノール、高速液体クロマトグラフ用ぎ酸および生化学用ジメチ
ルスルホキシドは富士フィルム和光純薬(株)製を 使 用 し た 。 水 は Merckmillipore 社 製
MQ-Advantage A10 により精製して用いた。

当所では以前より食肉、魚介類、牛乳および鶏卵中の動物用医薬品の分析を行っており、サ
ルファ剤、キノロン系抗菌剤、葉酸拮抗剤および駆虫薬を対象とした一斉分析法を用いてきた。この方法を改良し、抽出液にぎ酸含有アセ
トニトリルを用い、アミノプロピル基を結合した固相抽出遠心カラムを用いた精製方法について検討した。この方法を用いて 50 成分の動物用医薬品の妥当性評価を行なったので報告する。
実 験 方 法1. 試料および試薬等(1) 試料：市販の鶏卵、牛乳、鶏肉、牛肉、豚肉、
サケ、エビおよびブリを用いた。
(2) 標準品：混合標準溶液は、富士フィルム和光
純薬(株)製動物用医薬品混合標準液サルファ剤＋葉酸拮抗剤、キノロン剤およびマクロライドを用いた。
駆虫薬の Albendazole sulfone、Oxibendazole、Thiabendazole、5-OH Thiabendazole、Praziquantel、Flubendazole、Levamisole は富士フィルム和光純
薬(株)製、2-Amono flubendazole は Sigma-Ardrich
社製、Parbendazole は USP 製を用いた。
安定同位体で標識された Norfloxacin およびa 大阪健康安全基盤研究所衛生化学部食品化学 1 課
b 大阪府茨木保健所検査課- 53 -

2. 装置および測定条件(1) 装置：高速ホモジナイザーはポリトロン
PT3100 (KINEMATICA 社 製 ) 、遠 心 分 離 器は
himac CF7D2 (日立工機(株)製)、高速振とう機は
CM−1000(東京理化器械(株)製)、遠心エバポレー
タ ー は CVE-3100 （ 東 京 理 化 器 械 ( 株 ) 製 ）、LC-MS/MS は AQUITY UPLC I-Class-Xevo TQ-S
(Waters 社製)を使用した。
(2) LC-MS/MS 測定条件
分析カラム：Waters CORTECS UPLC C18(100×2.1
mm i.d., 1.6 µm)、カラム温度：50℃、流速：0.2
mL/min、注入量：2 µL、移動相：A 液；0.1%ぎ大阪健康安全基盤研究所研究年報 Ann. Rep. Osaka. Inst. Pub. Health, 2, 53-59 (2018)報 文

酸水溶液、B 液；0.1%ぎ酸メタノール、グラジ
エント条件: B%；10%(0-5min), 10-74%(5-17min),
95% (7.1-22min)、イオン化モード：ESI(+)、測定
モード：コーンガス(窒素)流量：150L/h、脱溶媒
ガス(窒素)温度および流量：400℃および 1000
L/h。物質ごとの条件は表 1 に示した。

あった物質は対象外とした。また、内部標準物
質の安定同位体は感度が良好でその他の物質の補正も行えた Sarafloxacin を使用した。従来は、抽出をヘキサン飽和アセトニトリル 8 mL および2%ぎ酸含有ヘキサン飽和アセトニトリル 8 mL
で行なっていたが、抽出液量が少なかったため
液量を増やし、無水硫酸ナトリウムを加えて脱水して作業効率を向上させた。
これまでの方法では Levamisole の直前に大きな妨害ピークが見られた。そこで、MonoSpin L
NH2 による精製を検討した。通過液量が 1 mL ま
でであれば妨害ピークを除去することができた(図 1)。そこで抽出液を 750 µL 負荷し、1％ぎ酸含有ヘキサン飽和アセトニトリル 200 µL で溶出することにより、妨害ピークを除去でき、良好な回収率の前処理法を構築することができた。

3. 試験溶液の調製(1) 抽出:筋肉試料は細切均一化し、鶏卵は複数個を割り均一化した。牛乳はそのまま試験に供した。試料 2 g を 50 mL 遠沈管に計り採り、1%
ぎ酸含有ヘキサン飽和アセトニトリル 15 mL お
よび無水硫酸ナトリウム 5 g を加え、高速ホモジ
ナイザーで混合粉砕した。3,000rpm で 5 分間遠
心分離した後、上清を新しい 50 mL 遠沈管に分取した。残渣に 1%ぎ酸含有ヘキサン飽和アセト
ニトリル 15 mL を加えて高速振とう器で 5 分間
振とうし、同様に遠心分離後、上清を合わせ、1%ぎ酸含有ヘキサン飽和アセトニトリルで 30
mL に定容した。ここにヘキサン 10 mL を加えて
高速振とう器で約 5 分間振とう後、3,000 rpm で
5 分間遠心分離して下層を抽出液とした。
(2) 精製: 15 mL 遠沈管に MonoSpin L NH2 を付け、抽出液 750 µL を負荷して 3,000 rpm で約 5分間遠心分離した。ここに 1％ぎ酸含有ヘキサン
飽和アセトニトリル 200 µL を加え、同様に遠心分離した。MonoSpin L NH2 を外してジメチルス
ルホキシド 25 µL を加え、遠心エバポレーターで濃縮した。濃縮液に 10％メタノールを加えて0.5 mL とし、メンブランフィルターでろ過したものを試験溶液とした。

2. 妥当性評価結果
鶏卵、牛乳、鶏肉およびサケについて妥当性評価試験（分析者 5 名、2 併行×1 日間）を行なった。牛肉、豚肉、エビおよびブリについては
併行精度評価（5 併行）のみを行なった。各試料に 0.01、0.1 µg/g となるよう標準溶液を添加した。
添加濃度及び妥当性評価試験結果を表 2 に示した。鶏肉の Tylosin 以外は、真度が 70 ％～120 ％以内であり、併行精度および室内精度は「食品中に残留する農薬等に関する試験法の妥当性評
価ガイドライン」1)の目標値を満たしていた。
まLC-MS/MS を使用した畜水産物中の動物用医薬品一斉分析法を確立した。添加回収試験の結果は、妥当性評価ガイドラインを満たすものであり日常の検査に利用できると考えられた。

4. 検量線の作成
マトリックス入り標準溶液は各試料の種類に応じて調製した。添加試料と同様に抽出および精製を行なったブランク溶液に標準溶液を添加し、0.5〜20 ng/mL となるように調製した。
結

果 お よ び 考

と め

利

察

益 相

反

開示すべき利益相反はない。

1. 試験法の検討標準品として、費用の抑制や濃度の正確性確保のため市販の混合標準溶液を使用することとした。使用した混合標準溶液の中で上記の測定条件で保持できなかった物質および感度不足で文

献 等

1）平成 22 年厚生労働省食安発 1224 第 1 号- 54 -

Annual Report of Osaka Institute of Public Health, 2, 2018

表 1 各物質ごとの条件
Precursor ion

Product ion1

Product ion2

Retention time

(m/z )(m/z )(m/z )(min)

Precursor ion

Product ion1

Product ion2

Retention time

(m/z )(m/z )(m/z )

Enrofloxacin

360

316

245

9.0

(min)

Sulfaethoxypyridazine

295

156

92

Ciprofloxacin

332

231

314

10.4

8.6

Sulfaquinoxaline

301

156

92

Ofloxacin

362

318

11.5

261

8.1

Sulfachlorpyridazine

285

156

92

Orbifloxacin

396

8.4

295

352

9.4

Sulfadiazine

251

156

92

Sarafloxacin

2.8

386

342

299

9.6

Sulfadimidine

279

186

92

7.8

Difloxacin

400

356

299

9.4

Sulfadimethoxine

311

156

92

11.2

Danofloxacin

358

340

314

9.0

Sulfacetamide

215

156

92

2.1

Norfloxacin

320

233

276

8.2

Sulfathiazole

256

156

92

3.3

Marbofloxacin

363

72

320

7.2

Sulfadoxine

311

156

92

9.6

Oxolinic acid

262

244

216

11.5

Sulfatroxazole

268

156

92

9.0

Nalidixic acid

233

215

187

13.2

Sulfapyridine

250

156

92

4.0

Flumequine

262

202

244

13.5

Sulfabromomethazine

357

92

156

13.4

Piromidic acid

289

271

243

15.0

Sulfabenzamide

277

156

92

9.9

Sulfamethoxazole

254

156

92

8.7

CompoundCompound

Kitasamycin

772

109

174

14.6

Sulfamethoxypyridazine

281

92

156

8.0

Tylosin

917

174

101

14.6

Sulfamerazine

265

92

156

4.8

Tiamulin

494

192

119

13.9

Sulfamonomethoxine

281

92

156

8.8

Sulfisozole

240

156

92

4.7

Albendazole metabolite

240

133

198

4.7

Sulfisomidine

279

124

186

2.9

Oxibendazole

250

218

176

12.2

Sulfametoxydiazine

281

92

156

6.9

Thiabendazole

202

175

131

7.2

Sulfisoxazole

268

156

92

9.4

5-OH-Thiabendazole

218

147

191

5.0

Praziquantel

313

203

83

16.3

Ormetoprim

275

123

259

8.5

Parbendazole

248

216

145

14.5

Diaveridine

261

245

123

5.7

Flubendazole

314

123

282

14.6

Trimethoprim

291

230

123

7.4

2-Aminoflubendazole

256

123

95

11.3

Pyrimethamine

249

177

233

11.3

Levamisole

205

178

91

3.7
Sarafloxacin-d8

394

350

303

9.6

(a)

(b)

3500000

3500000

3000000

3000000

2500000

2500000

2000000

2000000

1500000

1500000

1000000

1000000↓ Levamisole

500000↓ Levamisole

500000

0

0
3

3.5

4

4.5

5

3

min

図1

3.5

4
min

鶏卵中の Levamisole (2 ng/mL) の Mono Spin L NH2 による精製効果(a) Mono Spin L NH2 使用 (b) Mono Spin L NH2 不使用- 55 -

4.5

5

Annual Report of Osaka Institute of Public Health, 2, 2018

表2

妥当性評価結果

hen egg
Compoundbovine milk

Spiked level: 0.01 µg/g

Spiked level: 0.1 µg/g

Spiked level: 0.01 µg/g

Spiked level: 0.1 µg/g

recrepeatInter.Prerec

repeatInter.Prerec

repeatInter.Prerec

repeatInter.Pre

Enrofloxacin

98

4

5

97

5

5

104

4

4

99

3

3

Ciprofloxacin

80

4

5

79

7

7

82

3

5

88

2

4

Ofloxacin

95

8

9

95

7

7

102

2

3

97

4

5

Orbifloxacin

101

6

6

97

5

5

102

4

4

103

3

3

Sarafloxacin

85

6

6

85

6

6

84

3

5

90

2

3

Difloxacin

97

6

6

97

5

5

102

4

4

100

3

3

Danofloxacin

97

3

4

94

5

5

103

3

4

100

3

3

Norfloxacin

78

9

9

79

6

6

81

7

10

89

2

5

Marbofloxacin

102

4

7

100

6

6

103

4

5

106

2

2

Oxolinic acid

97

6

6

97

5

5

103

4

7

99

4

4

Nalidixic acid

97

3

4

93

6

6

99

4

5

100

4

4

Flumequine

97

6

6

95

7

7

98

2

4

100

3

3

Piromidic acid

97

6

6

96

7

7

98

4

4

99

2

3

Sulfaethoxypyridazine

92

5

6

87

2

3

96

3

3

92

4

5

Sulfaquinoxalinesodium

98

4

5

91

4

4

96

4

4

94

3

3

Sulfachlorpyridazine

93

9

9

89

3

3

97

7

7

95

3

4

Sulfadiazine

93

4

4

90

5

5

100

4

6

96

3

5

Sulfadimidine

95

6

6

88

2

2

96

4

4

94

4

5

Sulfadimethoxine

97

6

6

91

4

4

100

5

5

95

3

4

Sulfacetamide

98

5

7

93

5

5

104

4

6

98

6

8

Sulfathiazole

88

4

4

85

5

5

93

5

5

90

3

5

Sulfadoxine

95

4

4

92

3

4

99

3

7

94

2

3

Sulfatroxazole

98

8

8

91

5

5

100

6

10

96

5

6

Sulfapyridine

92

3

4

89

4

4

96

3

4

93

3

6

Sulfabromomethazine

97

5

5

93

2

2

100

5

5

94

4

4

Sulfabenzamide

97

7

8

93

5

5

99

7

7

94

4

5

Sulfamethoxazole

95

6

8

90

3

3

97

5

6

95

3

4

Sulfamethoxypyridazine

89

7

7

88

5

5

98

9

9

93

3

6

Sulfamerazine

95

4

5

91

4

4

99

2

3

95

3

5

Sulfamonomethoxine

94

5

5

91

2

4

95

8

10

95

3

4

Sulfisozole

95

7

7

93

4

4

99

3

3

96

1

3

Sulfisomidine

89

7

7

87

6

6

96

4

5

91

3

7

Sulfametoxydiazine

98

4

4

89

6

6

103

3

3

95

4

5

Sulfisoxazole

98

6

6

90

3

4

101

4

6

94

3

4

Ormetoprim

93

5

5

95

5

5

100

5

5

98

4

5

Diaveridine

92

3

4

95

7

7

99

3

4

98

4

7

Trimethoprim

97

3

6

93

7

7

101

1

4

97

4

6

Pyrimethamine

98

3

3

94

3

3

100

3

3

98

2

2

Albendazole metabolite

85

3

3

83

5

5

89

2

3

89

2

3

Oxibendazole

99

3

3

96

3

3

101

2

3

99

2

3

Thiabendazole

98

3

8

95

2

3

101

3

3

96

5

5

5-OH-Thiabendazole

92

7

7

91

5

5

102

9

9

96

4

8

Praziquantel

100

5

5

100

3

4

101

3

3

100

3

3

Parbendazole

104

4

4

99

3

3

104

4

4

98

2

2

Flubendazole

103

6

6

98

3

3

100

6

6

100

2

2

2-Aminoflubendazole

88

3

4

86

4

4

92

4

4

93

2

2

Levamisole

95

5

4

98

5

5

103

5

6

99

4

6

Kitasamycin

112

3

8

95

4

4

114

3

3

99

3

3

Tylosin

104

4

6

92

6

6

109

6

6

90

3

5

Tiamulin

109

4

4

102

3

3

115

3

3

105

2

2

Ciprofloxacin

108

2

4

96

4

4

108

2

2

101

2

3

Sarafloxacin

103

3

3

105

3

3

102

4

6

104

2

2

Norfloxacin

107

5

5

96

3

3

110

5

5

102

2

4

IS

- 56 -

Annual Report of Osaka Institute of Public Health, 2, 2018

chickenCompoundsalmonSpiked level: 0.01 µg/g

Spiked level: 0.1 µg/g

Spiked level: 0.01 µg/g

Spiked level: 0.1 µg/g

recrepeatInter.Prerec

repeatInter.Prerec

repeatInter.Prerec

repeatInter.Pre

Enrofloxacin

87

7

7

82

3

3

87

3

4

91

2

2

Ciprofloxacin

73

7

7

76

5

5

74

4

4

72

2

3

Ofloxacin

80

8

8

79

4

4

87

5

6

91

2

2

Orbifloxacin

82

8

8

83

6

6

88

4

5

86

2

3

Sarafloxacin

76

5

6

80

6

6

82

4

6

78

1

3

Difloxacin

89

7

8

87

5

5

93

4

6

93

2

3

Danofloxacin

81

3

5

80

3

3

87

2

3

87

1

3

Norfloxacin

72

8

8

76

6

8

73

6

6

71

3

3

Marbofloxacin

87

5

6

83

6

4

89

14

14

93

1

3

Oxolinic acid

93

8

8

84

2

3

98

3

3

96

4

4

Nalidixic acid

92

4

4

87

3

4

93

5

5

94

3

3

Flumequine

92

4

5

90

3

4

91

7

7

94

2

2

Piromidic acid

90

6

7

86

3

4

97

4

4

94

4

4

Sulfaethoxypyridazine

97

6

6

85

5

6

87

3

4

86

6

6

Sulfaquinoxalinesodium

92

6

6

85

5

5

83

6

6

86

3

4

Sulfachlorpyridazine

96

8

8

84

7

7

90

6

6

87

4

5

Sulfadiazine

95

4

4

85

6

6

93

2

2

90

4

5

Sulfadimidine

102

5

5

86

5

6

88

9

9

90

4

6

Sulfadimethoxine

97

7

6

87

5

5

89

2

4

89

5

5

Sulfacetamide

95

7

8

82

7

7

89

10

10

92

5

5

Sulfathiazole

94

6

6

82

6

6

88

5

5

83

4

6

Sulfadoxine

100

4

5

86

5

5

93

4

4

90

4

4

Sulfatroxazole

94

7

7

85

3

3

90

7

7

88

7

7

Sulfapyridine

99

6

6

84

5

6

92

4

4

89

5

6

Sulfabromomethazine

93

7

7

86

4

5

81

8

8

86

4

5

Sulfabenzamide

90

10

12

86

5

5

91

6

6

87

4

4

Sulfamethoxazole

94

10

10

86

7

7

93

5

6

88

4

5

Sulfamethoxypyridazine

97

7

7

85

4

5

90

6

6

85

5

7

Sulfamerazine

98

6

6

86

5

6

89

1

4

90

4

5

Sulfamonomethoxine

95

15

15

86

7

7

90

9

12

88

4

5

Sulfisozole

93

5

5

87

5

5

90

4

4

90

3

4

Sulfisomidine

88

7

7

79

6

6

87

2

3

87

4

5

Sulfametoxydiazine

96

5

5

85

6

6

92

6

6

90

4

6

Sulfisoxazole

93

14

14

84

6

6

87

7

9

86

5

5

Ormetoprim

85

4

6

77

3

3

85

4

4

90

2

2

Diaveridine

83

3

3

73

4

4

85

1

4

90

2

2

Trimethoprim

83

5

7

76

2

3

85

3

3

89

2

2

Pyrimethamine

89

3

4

85

2

2

90

0.5

3

89

1

2

Albendazole metabolite

75

3

4

73

2

3

76

2

3

73

2

2

Oxibendazole

93

3

3

87

1

2

95

2

3

91

2

2

Thiabendazole

89

3

5

84

4

4

92

4

4

95

3

3

5-OH-Thiabendazole

82

6

6

74

4

4

81

4

4

79

2

3

Praziquantel

88

3

3

94

2

2

94

3

3

91

2

2

Parbendazole

91

4

5

90

1

2

94

2

2

86

2

2

Flubendazole

86

2

4

91

1

2

91

5

6

84

3

3

2-Aminoflubendazole

78

3

4

75

3

3

79

2

4

72

1

2

Levamisole

90

3

3

83

2

3

92

2

4

100

3

3

Kitasamycin

105

3

3

77

8

8

100

14

14

102

8

8

Tylosin

109

8

8

63

11

11

98

9

10

96

9

9

Tiamulin

111

3

3

97

1

2

114

2

2

100

1

2

Ciprofloxacin

102

6

6

93

3

3

106

2

2

89

6

6

Sarafloxacin

105

4

4

102

3

3

107

2

2

99

6

6

Norfloxacin

95

5

5

97

4

4

100

6

6

86

5

5

IS

- 57 -

Annual Report of Osaka Institute of Public Health, 2, 2018

beef
CompoundSpiked level: 0.01 µg/g

pork
Spiked level: 0.1 µg/g

recrepeatrec

Enrofloxacin







Ciprofloxacin







OfloxacinOrbifloxacin









Sarafloxacin









Difloxacin







Danofloxacin









Norfloxacin









Marbofloxacin







Oxolinic acid













Nalidixic acidrepeatSpiked level: 0.01 µg/g

yellowtail
Spiked level: 0.1 µg/g

recrepeatrec

repeatrec

repeatrec

repeat

















































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Piromidic acid

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Sulfaquinoxalinesodium



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Sulfadiazine

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SulfadimidineSulfadimethoxine

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Spiked level: 0.1 µg/g

repeatSpiked level: 0.01 µg/g

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Sulfacetamide

Spiked level: 0.01 µg/g

rec

Flumequine



prawn
Spiked level: 0.1 µg/g



rec

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Sulfathiazole

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Sulfabromomethazine

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Sulfamethoxazole

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Sulfamethoxypyridazine

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Sulfamonomethoxine

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Sulfisozole

Sulfisomidine

Sulfametoxydiazine

SulfisoxazoleOrmetoprim
Diaveridine
Trimethoprim

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Sulfabenzamide

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Pyrimethamine

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Albendazole metabolite

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Thiabendazole



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5-OH-Thiabendazole

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Praziquantel



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Parbendazole

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Flubendazole



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2-Aminoflubendazole

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Levamisole

Kitasamycin

Tylosin

Tiamulin

CiprofloxacinSarafloxacin

Norfloxacin



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IS

rec; recovery (%)
repea; repeatability (%)
Inter.Pre; intermeditate precision (%)- 58 -

Annual Report of Osaka Institute of Public Health, 2, 2018

Validation study for analytical method of veterinary drugs in livestock products and seafood

Mizuka YAMAGUCHIa, Yuko YOSHIDAb, Haruna NAGAYOSHIa, Kensaku KAKIMOTOa, Ikuko
SHIRAKAWAa, Yoko Kitagawaa and Keiji KAJIMURAa

Validity of the simultaneous analysis method of veterinary drugs remaining in meats, seafoods, milk, and hen
egg was evaluated. Acetonitrile containing formic acid was used for extraction from the sample, acetonitrile /hexane partitioning was used for degreasing, aminopropyl solid phase extraction centrifugal column was used
for clean-up. For the measurement, a liquid chromatograph - tandem mass spectrometer was used. As a result of
the additional recovery test using 50 veterinary drugs, it almost fulfilled the target value of the adequacy
assessment guidelines.

Key words：livestock product and seafood, veterinary drug, LC-MS/MS, validation study

a Osaka Institute of Public Healthb Osaka Prefecture Ibaraki Public Health Center- 59 -

報

文Ann. Rep. Osaka. Inst. Pub. Health, 2, 60-62 (2018)大阪健康安全基盤研究所研究年報

ジャガイモによる食中毒疑い事例について

山口瑞香, 粟津 薫, 徳永佑亮, 柿本

葉, 野村千枝, 藤原拓也, 梶村計志

平成 30 年 2 月に大阪府内の保育園から保健所に、給食を食べた園児および職員数名が喉の痛み、嘔気等の症状を呈していると連絡があった。この原因は、給食で提供されたジャガイモに含まれる植物性自然毒であるソラニンやチャコニン等のアルカロイド類であると考えられた。そこで、給食残品等の試料に含まれるジャガイモの代表的なアルカロイドであるソラニンおよびチャコニンを分析した。
その結果、試料から通常のジャガイモと比較して高い濃度のソラニンおよびチャコニンが検出された。

キーワード：ソラニン、チャコニン、高速液体クロマトグラフ／質量分析計

ジャガイモには、植物性自然毒の一種である
ソラニンやチャコニン等のアルカロイドが含まれている。これらのアルカロイドは緑化した皮や未成熟の個体に多く含まれ、熱に強いため加熱調理で分解されない。近年、学校でのジャガイモによる食中毒事例が増加しており、子ども

コニンは EXTRASYNTHESE S.A.製を用いた。
(2) 標準溶液等
標 準 品 5 mg をメタノールで溶解して全量を5 mL とし標準原液とした(1,000 µg/mL)。標準原液をメタノール等で希釈し、0.002〜0.1 µg/mL の標準溶液を作成した。

の発症者が多い傾向にある 1）。
平成 30 年 2 月、大阪府内の保育園にて、給食を食べた園児および職員数名が喉の痛み等を訴えた。提供された給食にジャガイモが使用されており、これによる食中毒であると考えられた。
そこで、府保健所の依頼により原因物質と推定(3) 試薬等
メタノールは富士フィルム和光純薬 (株)製
LC/MS 用、ぎ酸アンモニウムは富士フィルム和光純薬(株)製試薬特級を用いた。固相抽出カラム
は Waters 社製 OASIS HLB 60 mg(以下 HLB)、フィルターは ADVANTEC DISMIC-13HP 0.2 µm をされるソラニンおよびチャコニンの分析を実施
した。

使用した。

実

験

方

3. 装置
高速ホモジナイザーはポリトロン PT 10-35
GT (KINEMATICA 社製)、遠心分離機は 5922 (久保田商事(株)製)、LC-MS は Prominence UFLC お

法

1. 試料
保育園に検食として冷凍保存されていた生のメークイン(以下原材料ジャガイモ)と有症者ク
ラスの調理品(以下検食)、調理後に取り分けられていた残品(以下残品)を分析した。対照品として市販のメークインの皮を剥いて使用した。

よび LCMS-2020 ((株)島津製作所製)を使用した。

2. 試薬等(1) 標準品
ソラニンは、シグマアルドリッチ社製、チャ

ぎ酸アンモニウム水溶液 B 液；アセトニトリ
ル、グラジエント条件：B 液 5 %(0 min) →25 %(6min) →90 %(11 min) →90 %(12 min)。

4. 測定条件
分 析 カ ラ ム ： GL Sciences Inertsil ODS-4(2.1x100 mm、3 µm)、カラム温度：40℃、流速：
0.2 mL/min、注入量：5 µL、移動相：A 液；10 mmol/L

大阪健康安全基盤研究所衛生化学部食品化学 1 課- 60 -

報文

大阪健康安全基盤研究所研究年報

例 3),4）と比較しても同程度の検出結果であった。
一般的に体重 50 kg の人の場合、ソラニンやチャコニンを 50 mg 摂取すると症状が出る可能性があると言われており、子どもの場合はもう少し少量でも発症すると考えられている 5）。本事例

イオン化法：ESI(+)、測定モード：SIR。測定 m/z：
ソラニン；869、868、チャコニン；853、852
5. 試験溶液の調製(1) 抽出細切均一化した試料 1 g を量りとり、メタノー
ル 20 mL を加えてホモジナイズ後、毎分 3,000
回転で 5 分間遠心分離を行い、上清を採取した。
残留物にメタノール 15 mL を加えてホモジナイ
ズ後、同様に遠心分離して先の上清と合わせてメタノールで 40 mL に定容し、抽出液とした。

でも有症者が園児であることから、比較的少量のソラニンおよびチャコニンで食中毒を発症した可能性が考えられた。
利(2) 精製抽出液 1 mL に水を加えて 20 mL とし、あらか
じめメタノールおよび水各 3 mL でコンディシ
ョニングした HLB カラムに負荷した。5 ％メタ
ノール水溶液でカラムを洗浄後、メタノール 3
mL で溶出した。水で 5 mL に定容して試験溶液

果

お

よ

び

考

益

相

文

献

向(平成元年～22 年). 食品衛生学雑誌 2012;
53: 105-120.
2）新藤哲也，牛山 博文，観 公子，安田 和男，
斉藤 和夫. ジャガイモ中のα-ソラニン、αチャコニンの含有量および貯蔵中の経時変化. 食品衛生学雑誌 2004; 45: 277-282.

1. 検量線
0.002〜0.1 µg/mL の標準溶液を調製し、絶対検量線を作成した。決定係数(r2)=0.99 以上の良好な直線性が得られた。定量下限は 0.4 mg/kg とした。

3）下井俊子，田口信夫，観公子，大石充男. 化学
物質及び自然毒による食中毒事件例(平成 25年).
東京都健康安全研究センター研究年報
2014; 65: 167-172.
4）折口菜都希，杣田有加，安藤尚子，岡山明子.
ジャガイモによる食中毒事件の発生について.

2. 分析結果

奈良県保健研究センター年報 2014; 49: 59-60.
5）厚生労働省 HP 自然毒のリスクプロファイル
http://www.mhlw.go.jp/stf/seisakunitsuite/bunya/kenkou_iryou/shokuhin/syokuchu/poison/index.html

原材料ジャガイモ、検食および残品から対照
品よりも高い濃度のソラニンおよびチャコニンが検出された(表 1)。
給食で使用されたジャガイモは、通常の大きさであり、緑化も確認されなかった。しかし、今回分析した試料からは、市販されているジャ「WEB サイトの内容は 2018 年 6 月 22 日に確認した」

ガイモよりも高い濃度のソラニンおよびチャコ
ニンが検出された 2）。また、過去の食中毒事
表1 結果一覧
試料中濃度(mg/100 g)
ソラニン
1.2

チャコニン
1.3

原材料ジャガイモ
検食

39.7

37.0

19.0

19.4

残品

16.0

16.0

対照品(メークイン)

等

1）登田美桜，畝山智香子，豊福肇，森川馨. わ
が国における自然毒による食中毒事例の傾

察

試料

反

開示すべき利益相反はない。

とした。この試験溶液をフィルターでろ過後、適宜希釈して LC-MS で測定した。
結Ann. Rep. Osaka. Inst. Pub. Health, 2, 60-62 (2018)- 61 -

Annual Report of Osaka Institute of Public Health, 2, 2018

Food-poisoning outbreak caused by potato

Mizuka YAMAGUCHI, Kaoru AWAZU, Yusuke TOKUNAGA, Yo KAKIMOTO, Chie NOMURA and
Keiji KAJIMURAIn February 2018, at the nursery school in Osaka Prefecture, a few kindergarten children and staffs who hadeaten school meals presented with symptoms such as sore throat and nausea. The reason for this was considered
to be alkaloids such as solanine and chaconine, which are plant-derived natural poisons contained in potatoes
provided for meals. Therefore, solanine and chaconine, which are representative alkaloids contained in potatoes,
were analyzed. As a result, high concentrations of solanine and chaconine were detected from the sample ascompared with normal potatoes.

Key words：solanine, chaconine, LC-MS

Osaka Institute of Public Health- 62 -

報文

大阪健康安全基盤研究所研究年報 Ann. Rep. Osaka. Inst. Pub. Health, 2, 63-67 (2018)

大阪市で発生したクワズイモによる食中毒事例について

村上太郎a, 昌山

敦a, 大島詔b, 仲谷正a, 山口之彦a

クワズイモは東アジア原産の亜熱帯地域に分布している常緑性多年草であり、植物組織中に不溶性のシュウ酸カルシウムの針状結晶が含まれるため、摂食した場合には食中毒を引き起こす。クワズイ
モは食用のサトイモなどの根茎と類似しているため、誤食による食中毒が多く報告されている。平成30 年 3 月に大阪市内でクワズイモの誤食による食中毒が発生したため、当研究所で食中毒の原因究明のための対応を行った。
本事例では PCR によるクワズイモの検出法により迅速にクワズイモを同定し、光学顕微鏡による観察によりシュウ酸カルシウムの針状結晶を確認することによって、食中毒の原因物質を確認することが可能であった。クワズイモなどの有毒植物による食中毒は重篤な症状を引き起こす事例も報告されているため、今後も原因究明のための検査体制の整備が必要である。

キーワード：植物性自然毒、食中毒、クワズイモ、針状結晶、シュウ酸カルシウム

クワズイモは東アジア原産の亜熱帯地域に分布している常緑性多年草であり、被子植物系統
グループ（APG :Angiosperm Phylogeny Group）の食中毒の原因究明の方法としては、植物の形態観察による植物種の鑑別法やクワズイモ属のDNA を特異に検出する同定法 2)も報告されてい分類体系ではオモダカ目、サトイモ科、クワズ
イ モ 属 に 分 類 さ れ る 1) 。 日 本 で ク ワ ズ イ モ（Alocasia odora）は四国南部、九州南部以南に、シマクワズイモ（Alocasia cucullata）は琉球列島と小笠原諸島に、ヤエヤマクワズイモ（Alocasia
atropurpurea）は西表島に自生している 2)。

る。また、植物組織内の針状結晶の観察 3-5)や組
織中のシュウ酸の定量 3,6)によって、食中毒の原因となるシュウ酸カルシウムを確認する方法も報告されている。
食中毒が発生した際には、迅速に原因食品の特定と原因物質の確認を行う必要がある。本論

クワズイモには植物組織中に不溶性のシュウ
酸カルシウムの針状結晶が含まれるため、摂食した場合には針状結晶が口腔粘膜に刺さり、舌の痛みやしびれ、口腔内の腫れ、胃痛などの症状を起こす 1)。
クワズイモは、食用のサトイモやハスイモな

文では平成 30 年 3 月に大阪市内で発生したクワ
ズイモの誤食による食中毒への対応について報告する。

どの根茎と類似しているため、誤食による食中毒が報告されている 3-6)。厚生労働省の発表では、2007 年から 2013 年にかけて、日本国内で 49 人のクワズイモによる食中毒患者が報告されている 1)。また、クワズイモは観葉植物としても普及しており、家庭で栽培されていたクワズイモを

1. 事例の概要
平成 30 年 3 月 12 日、植物の根を喫食したことによる食中毒疑いの患者が発生している連絡が大阪市内の医療機関から大阪市保健所にあり、保健所による調査が行われた。
食中毒患者は平成 30 年 3 月 10 日に自宅で育誤食したことによる食中毒も東京都で報告されている 4,5)。

てていた植物の根を揚げて調理し、家族 2 名（男性 1 名、女性 1 名）で喫食した直後に、口腔内事

a 大阪健康安全基盤研究所衛生化学部食品化学 2 課
b 大阪市立環境科学研究センター- 63 -

例

のしびれ、痛み、呼吸困難等の症状を呈し、医療機関に救急搬送された。患者の自宅には植物の根と調理した残品が確認されたため、食中毒の原因究明のために当研究所に試料が搬入され
た。

調

査

方

法

1.

PCR 法によるクワズイモの検出
試料を細切後、100 mg を採取して DNeasy Plant
Mini Kit（QIAGEN 社製）によって DNA の抽出を行った。調製した DNA 溶液は分光光度計（島津製作所製 UV1700）で波長 260 nm の吸光度を測定し、濃度を算出した。
PCR 法によるクワズイモの検出は、萩野らの方法に従い、真核生物検出用プライマーとクワ
ズイモ検出用プライマーによって PCR を行った

2. 試料
食中毒患者の自宅から当研究所に搬入された試料を図 1（A, B）に示す。試料として、食中毒患者が自宅で栽培していた植物の根を油で揚げた調理残品（図 1A）と食中毒患者の自宅で栽培

2)されていた植物の根（図 1B）が搬入された。
搬入された植物の根からは芽が生えていたが、葉は確認されなかったため、形態観察のみでは植物種の鑑別は困難であった。

。PCR 産物は E-Gel（Thermo Fisher Scientific 社
製、アガロース濃度：4 %）によって電気泳動後、UV ランプ下でゲルを撮影し、増幅断片長の確認を行った。
2. 光学顕微鏡による観察

Ａ

調理残品および対照品について、従手切片法（free hand sectioning）により切片を作成し、光学顕微鏡（Nikon 製 Eclipse 80i）を用いて微分干渉観察法で観察した。観察された結晶には
1 mol/L の塩酸を滴下し、結晶の状態を観察した。
結

果

お

よ

び

考

察

1. PCR 法によるクワズイモの検出
調理残品と対照品から DNeasy Plant Mini Kit
によって DNA の抽出を行ったところ、試料によって組織溶解用の AP1 Buffer が吸水されたため、

B

QIAshredder ホモジナイザーに試料溶液を負荷するまでは操作マニュアルの 2 倍量の試薬を使用して抽出した。
抽出した DNA 溶液を鋳型として、真核生物検出用プライマーとクワズイモ検出用プライマー
によって PCR を行ったところ、図 2 に示すよう
図 1 搬入された試料の写真
A：調理残品（油で揚げた植物の根）
B：対照品（食中毒患者の自宅で栽培されていた植物の根）に、調理残品と対照品のいずれの DNA からも真核生物とクワズイモの DNA が検出された。クワ
ズイモ検出用プライマーはクワズイモとシマク
ワズイモの DNA の塩基配列を元に設計されており 2)、クワズイモ属の植物を検出することが可能であると考えられる。このため、対照品はクワ
ズイモ属の植物の根であり、調理残品は植物の根を調理したものであることが確認された。

- 64 -

萩野らは水煮によって加熱調理した試料からのクワズイモの検出について検討を行い、100 ºC
で 30 分間加熱した試料からもクワズイモが検出できることを報告している 2)。本事例では、水煮よりも高温で加熱したと推定される油で揚げた

結論

本論文では平成 30 年に大阪市内で発生したクワズイモによる食中毒への対応について報告した。有毒植物による食中毒では迅速に原因食品

調理残品からもクワズイモの検出が可能であった。このように、PCR によるクワズイモの検出
法は、加熱した微量の試料からクワズイモ属の植物を確認するために有効な方法と考える。

の特定と原因物質の確認が必要となる。クワズ
イモによる食中毒はこれまでにも報告されているが、それぞれの事例ごとに原因究明の方法は異なる。本事例では PCR によるクワズイモの検出法によって迅速にクワズイモを同定し、光学顕微鏡による観察によって食中毒の原因物質となったシュウ酸カルシウムの針状結晶を確認することが可能であった。
有毒植物による食中毒は食中毒全体の発生件数に占める割合は低いが、重篤な症状を引き起こす事例も報告されているため 8)、迅速に原因を究明するための検査体制の整備が必要である。
また、有毒植物の食中毒事例では食用植物との誤認による食中毒も多く報告されているため、有毒植物についての情報提供と注意喚起を行う
必要がある。

図 2 PCR 増幅産物のアガロース電気泳動写真
1 DNA Marker

7 DNA Marker

2 対照品 13 対照品 2
4 調理残品 1
5 調理残品 2
6 Negative Control

8 対照品 19 対照品 210 調理残品 1
11 調理残品 2
12 Negative Control

真核生物検出Ａ

クワズイモ検出2. 光学顕微鏡による観察
微分干渉観察法によって観察された光学顕微
鏡写真を図 3 に示す。調理残品には針状結晶が確認された（図 3A）。また、対照品には針状結晶が束になって確認された（図 3B）。観察された針状結晶は 1 mol/L 塩酸の滴下により溶解したB

ため、不溶性のシュウ酸カルシウムであると考えられた。
シュウ酸カルシウムの針状結晶はサトイモな
どの食用植物の組織内にも分布し、えぐ味の原因物質として報告されている 7)。一方で、クワズ
イモ中のシュウ酸カルシウムの針状結晶による有症事例がこれまでにも多く報告されており
3-6)、本事例で確認された食中毒患者の症状もシ
ュウ酸カルシウムの針状結晶が原因であると考えられた。

図 3 微分干渉観察法による光学顕微鏡写真
A 調理残品
B 対照品
針状結晶- 65 -

謝辞

本事例の調査にあたり、大阪市健康局生活衛生課と大阪市保健所西部生活衛生監査事務所のご協力を受けたことを記し、深謝申し上げます。

利

益

相

反

開示すべき利益相反はない。
文献1) 厚生労働省，自然毒のリスクプロファイル：
http://www.mhlw.go.jp/stf/seisakunitsuite/bunya/
kenkou_iryou/shokuhin/syokuchu/poison/「WEB サイトの内容は 2018 年 5 月 29 日に確認した」
2) 萩野賀世，中野久子，清水本武，寺井朗子，
大貝真美，荒金眞佐子，阿部朋宏，笹本剛生．
PCR 法によるクワズイモの同定．食品衛生学
雑誌 2017; 58(1): 32-35.
3) 熊野眞佐代，石飛栄二，石崎修造，八並誠．
クワズイモによる食中毒．長崎県衛生公害研究所報 2000; 46: 83-85.
4) 下井俊子，田口信夫，観公子，大石充男．化
学物質及び自然毒による食中毒事件例（平成25 年）．東京健安研セ年報 2014; 65: 167-172.
5) 木村圭介，朝倉弘幸，観公子，田淵節子，笹本剛生．化学物質及び自然毒による食中毒及び有症苦情事件例（平成 26 年）．東京健安研セ年報 2015; 66: 165-170.
6) 西名武士，村川弘，宇梶徳史，濱本愛，松本理世，増永ミキ， 野田康平．LC/MS/MS を用いたクワズイモ中のシュウ酸の迅速分析
法の検討．
熊本県保健環境科学研究所報 2015;
45:20-25.
7) 田中政信，中島寿亀，森欣也．サトイモ組織
内におけるシュウ酸カルシウム結晶の形成
及びその分布．園学誌 2003; 72(2): 162-168.
8) 登田美桜，畝山智香子，豊福 肇，森川 馨．
わが国における自然毒による食中毒事例の傾向（平成元年～22 年）．食品衛生学雑誌
2012; 53(2): 105-12.

- 66 -

Annual Report of Osaka Institute of Public Health, 2, 2018

Case report of food poisoning caused by Alocasia in Osaka City

Taro MURAKAMIa, Atsushi MASAYAMAa, Akira OSHIMAb, Tadashi NAKATANIa
and Yukihiko YAMAGUCHIa

Kuwazuimo (Alocasia odora）and shimakuwazuimo (Alocasia cucullata) are inedible plants that originated in
East Asia. They are occasionally eaten by misidentification and have caused food poisoning in Japan because
they resemble edible tubers such as satoimo (Colocasia esculenta). In 2018, a food poisoning case due to eating
the roots of Alocasia occurred in Osaka city. The specimen was confirmed to be Alocasia species based on PCR
method. Using microscopic optical analysis, raphides (needle-like crystals) of calcium oxalate, the causative
substance of the poisoning, were observed in the cellular tissue of the specimen.

Key words：phytotoxin, food poisoning, Alocasia species, raphides, calcium oxalatea Osaka Institute of Public Healthb Osaka City Research Center of Environmental Science- 67 -

報

大阪健康安全基盤研究所研究年報 Ann. Rep. Osaka. Inst. Pub. Health, 2, 68-73 (2018)

文

リアルタイムPCR法によるクワズイモの同定

野村千枝 a, 昌山

敦 b, 村上太郎 b, 梶村計志 a

クワズイモの摂食が原因と疑われる食中毒が発生した場合、迅速に原因食品を特定する必要がある。
調理前の栽培品や摂食した食品の残量が十分ある場合は、葉柄、根茎等の形態と比較、光学顕微鏡によるシュウ酸カルシウムの針状結晶の確認、さらにはバーコーディング領域のシーケンス解析による鑑別が可能である。しかし、残量が少ない場合や、加工度の高い調理品の場合はこれらの方法による同定が困難なことがある。そこで、既存の PCR 法 1)をリアルタイム PCR 法に応用し、より迅速にクワズイモの同定が可能か検討した。さらに本方法が実際の食中毒検体に適用可能か確認した。

キーワード：食中毒、クワズイモ、リアルタイム PCR、同定、シークエンス

クワズイモの摂食が原因と疑われる食中毒が発生した場合、迅速に原因物質を特定する必要がある。調理前の栽培品や摂食した食品の残量が十分ある場合は、葉柄、根茎等の形態と比較による鑑別が可能である。また、光学顕微鏡にの皮を剥いて下記の方法を用いて抽出した DNA
溶液を陽性コントロールとした。本試験の陰性
コントロールとして、ジャガイモ（メークイン）とサトイモの市販品を購入し、塊茎の皮を剥いて用いた。

よるシュウ酸カルシウムの針状結晶の観察や組織中のシュウ酸の定量によって、食中毒の原因となるシュウ酸カルシウムを確認する方法も報告されている。しかし、残量が少ない場合や、加工度の高い調理品の場合はこれらの方法による同定が困難な場合がある。萩野らは、新規に食中毒検体：対照品 S1-1、S1-2（食中毒患者の自宅で栽培されていた植物の根）、調理残品 S2-1,
S2-2（油で揚げた植物の根）。

作製したクワズイモ検出用プライマーを用いたPCR 法を開発し、少量かつ調理等された食品試料への適用が可能な同定法を作成した 1)。そこで、本論文では、荻野らのクワズイモ検出用プ
ライマーを用いて、リアルタイム PCR 法に応用
し、より迅速にクワズイモの同定が可能か検討

心機 Model 5922（KUBOTA 社）、分光光度計
NanoPhotometer® Pearl（IMPLEN 社）、サーマル
サ イ ク ラ ー GeneAmp PCR System 9700
（ Thermofisher 社 ）、 DNA シ ー ケ ン サ ー ABI
PRISM®3130 Genetic Analyzer（Thermofisher 社）、
リアルタイム PCR 装置 LightCycler®96（roche 社）

2. 装置
粉砕機 IFM-700G（IWATANI 社）、高速冷却遠した。さらに本方法が実際の食中毒検体の残品にも適用可能か確認したので報告する。

1. 試料

3. DNA 抽出
粉砕機で粉砕した試料について、DNeasy Plant
Mini Kit（QIAGEN 社）または DNeasy Plant Maxi
Kit（QIAGEN 社）を用いて DNA 抽出を行った。
Mini Kit には 50 mg、Maxi Kit には 100 mg を試料

検討用試料：クワズイモは大阪府内の小売店にて鉢植えを購入し、根茎と葉柄に分けた。根茎として供した。DNA 抽出はキット付属の使用方法に従った。調製した DNA 溶液は分光光度計で

実

験

方

法

a 大阪健康安全基盤研究所衛生化学部食品化学 1 課
b 大阪健康安全基盤研究所衛生化学部食品化学 2 課- 68 -

波長 260 nm における吸光度の値 1 を 50 ng/μL
DNA として DNA 濃度を算出後、DNA 濃度を 10
ng/μL に調整して試験に供した。

属の解析ソフトで Automated Method を用いて得られる値、Cq 値）が得られた DNA 量を検出限界とした。

4. プライマー

7. 増幅効率の算出

1)

既報 に従い、クワズイモおよびシマクワズイ
モのリボソーム DNA の ITS 領域の一部を特異的に増幅するプライマー対（KUWAZU-Fb；5’-CTC
TCT CCC GTC CCT CG-3’および KUWAZU-Ra；
5’-CGG GAG TCG TTC AGA CTC G-3’ 以下、ク
ワズイモ検出用プライマー対）を用いた。このクワズイモ根茎の DNA 抽出液の希釈系列を用いて、3 ウェル併行でリアルタイム PCR を行い、DNA 量の対数値と Cq 値をプロットして得られた傾きから増幅効率を算出した。

プライマー対（KUWAZU-Fb / KUWAZU-Ra）を使用して PCR を行った場合、想定する増幅長は、クワズイモでは 219 bp、シマクワズイモでは215bp である。また、各試料から DNA 抽出が確実にされているかを確認するために、真核生物
共通 DNA 配列を検出するプライマー（TR03；5

日本ジェネティクス社技術資料 2)を参考に、繰
り返し再現性およびウェル間差の評価として、検出限界濃度（0.005 ng/well）の n=96well/プレー
トを準備し、1 日 1 回を計 3 日間繰り返し実施した。それぞれの繰り返し再現性（RSD）およびサイクル数の値の差（ΔCq）を検討した。

‘-TCT GCC CTA TCA ACT TTC GAT GGT A-3’
および TR04；5‘-AAT TTG CGC GCC TGC TGCCTT CCT T-3’ 以下、真核生物検出用プライマー対）を PCR に用いた。 このプライマー対（TR03/TR04）を使用して PCR を行った場合、想定する増幅長は約 137 bp である。プライマー

9. 定性的検出による判定装置の Minimal EPF（End Point Fluorescent 最小の最終蛍光強度）を 0.1（0.1 以下は認識させない）、Maximal Cq を 38（38 以上は認識させない）に設定した。2 ウェル併行で真核生物共通 DNA

8. 繰返し再現性およびウェル間差の性能評価

合成は、インビトロジェン社に依頼した。

配列を検出するプライマー対（TR03/TR04）と、クワズイモ検出用プライマー対を用いたリアル
タイム PCR を同時に行い、両方とも 38 未満のCq 値が得られた場合はクワズイモ陽性と判定した。一方、真核生物共通 DNA 配列を検出するプ
ライマー対（TR03/TR04）において 38 未満の Cq

5. リアルタイム PCRPCR に供する溶液は、2×GeneAce SYBR qPCR
Mixα（ニッポンジーン社製）10 μL、10 μmol/Lのフォワードプライマーとリバースプライマー
各々0.8μL、10 ng/μL に調製した DNA 溶液を 1
μL 加えた後、滅菌水で 20 μL となるよう調製した。PCR は 95 ℃ 10 分間の後、95 ℃ 30 秒間、
60 ℃ 60 秒間を 1 サイクルとして 45 サイクルで行った。その後、95℃ 10 秒間、65 ℃ 60 秒間、
97 ℃1 秒間を行い、融解曲線分析を行った。リ

値が得られ、クワズイモ検出用プライマー対において 38 未満の Cq 値が得られなかった場合をクワズイモ陰性と判定した。

アルタイム PCR 結果の解析は、装置付属のソフトウェアで行った。
6. 検出限界の算出
クワズイモ根茎の DNA 抽出液を 0.00002〜1
ng/well（0.00002、0.00005、0.0001、0.0002、0.0005、は 既 報 3),4) に 従 い 、 marutase 遺 伝 子 部 分 配 列（mat K）と非翻訳領域（internal transcribed spacer;
ITS）を増幅して、ダイレクトシーケンス法による塩基配列の解析を行った。
PCR に供する溶液は、10×PCR 緩衝液（タカラ
バイオ社製）2.5 μL、dNTPs（タカラバイオ社

0.001、0.002、0.005、0.01、0.02、0.05、0.1、0.2、0.5、1 ng/well）になるように反応液に添加し、各濃度 10 ウェル併行でリアルタイム PCR を行い、10 ウェル併行全てでサイクル数（装置に付製、2.5 mmol/L）2 μL、EX Taq Hot Start Version（タカラバイオ社製）0.2 μL、6 μmol/L のフォワードプライマーとリバースプライマー各 2.5に調製した．PCR は、98 ℃ 10 秒間、60 ℃ 30 秒

- 69 -

10. 遺伝子塩基配列の解析による植物種の確認
食中毒事例で搬入された試料の植物種の確認

間、72 ℃ 60 秒間を 1 サイクルとして 30 サイクルで行った。PCR 後の溶液から、余剰のプライ
マーおよび dNTPs を ExoSAP-IT（Affymetrix 社
製）を用いて除去後、PCR 産物を Big Dye®
Terminator v1.1 Cycle Sequencing Kit（Thermofisherab社製）を用いて蛍光ラベル化した。未反応の試
薬 を 除 去 す る た め 、 BigDye XTerminator®
Purification Kit（Thermofisher 社製）により精製した。その後、脱イオン化ホルムアミド（Thermofisher 社製）を等量加えた後、DNA シ
ーケンサーにより塩基配列の解析を行った。

図 2 融解曲線分析による Tm 値の算出
a:クワズイモ 91 ℃, b:サトイモ 76 ℃
2. 検出限界および増幅効率
検出限界は 0.005 ng/well（5 pg/well）であった。

解析した塩基配列は DNA 配列解析ソフトウェア
SEQUENCHER （Gene Codes 社製）によって、波形を確認して塩基を決定した。決定した塩基配列は日本 DNA データバンク（DDBJ）の
Nucleotide BLAST によってデータベース（Genbank）に登録されている遺伝子配列との相

クワズイモ根茎の DNA 抽出液を用いて、DNA量の対数値と Cq 値をプロットした結果、0.005
ng-1 ng/well（0.005、0.01、0.02、0.05、0.1、0.2、0.5、1 ng/well の 8 点検量線）の範囲で良好な直線性を示した（R2 値=1.0）。増幅効率は 2.05 と理論値の 2 に近く良好な結果であった（図 3）。

同性の検索を行った 5)。
結

果

お

よ

び

考

察

1. 融解曲線分析による反応特異性
クワズイモ検出用プライマー対を用いて、リ

図 3 KUWAZU-Fb/KUWAZU-Ra によるクワズイ

アルタイム PCR の反応特異性の解析を行った。
クワズイモ根茎と葉柄に対しては、増幅曲線で増幅が認められ（図 1a）、かつ融解曲線分析において、融解曲線の Tm 値が陽性コントロールと一致した（Tm 値 91 ℃）ことから陽性と判定した（図 2a）。しかし、サトイモについて、増幅曲線

モの検量線

でやや増幅が認められた（Cq 値>38）（図 1b）、
融解曲線の Tm 値（76 ℃）が陽性コントロールと一致しなかったことから陰性と判定した（図2b）。ジャガイモについては増幅が認められなかったことから陰性と判定した（図 1c）。
サトイモにおいて増幅曲線で増幅が認められ

日 1 回とし、計 3 回繰り返し実施した。それぞれの繰り返し再現性（RSD）および Cq の最大値と最小値の差（ΔCq）を検討した。その結果、3回の Cq 平均値は 30.58～30.70、RSD は 0.59～
0.65 ％、ΔCq については 0.82 ～ 0.89 と 1 未満であり良好な結果を示した（表 1）。

た Cq38 以降を非特異的増幅とみなし、Maximal
Cq 値を 38 と設定することにした。

表 1 繰り返し再現性およびウェル間差の結果

a3. 繰り返し再現性およびウェル間差
繰り返し再現性およびウェル間差の評価として、検出限界（0.005 ng/well）濃度の n=96 well/
プレートの反応プレートを準備し、それぞれ 1

DNA(ng/well)
b
c

0.005

図 1 KUWAZU-Fb/KUWAZU-Ra による増幅曲線
黄色線 クワズイモ根茎(0.005-1 ng/well) 紫色線
a:クワズイモ葉柄, b:サトイモ, c:ジャガイモ- 70 -

Cq

RSD

平均値

Cq
SD

30.58

0.19

0.62

0.89

30.70

0.19

0.65

0.82

30.67

0.16

0.59

0.82

ΔCq

（%）

4. 食中毒検体のリアルタイム PCR 結果
食中毒事例の検体（S1、S2）を用いて、2 併行
抽出でリアルタイム PCR 法によるクワズイモの同定を行った。真核生物検出用プライマー、ク
ワズイモ検出用プライマーを用いたリアルタイ

Polymorphic DNA) や ISSR （ Inter Simple
Sequence Repeat）の解析によって鑑別が可能であることが報告されている 6)。本報告でも遺伝子の塩基配列の解析のみではクワズイモとシマクワ
ズイモの鑑別は困難であったが、食中毒の原因

ム PCR の両方の結果において、対照品 1、（2 S1-1、
S1-2）、調理残品 1、2（S2-1, S2-2）は、すべて明
瞭な増幅曲線を示した（図 4、図 5）。定性的検出を行い、当該品がクワズイモであることを確認した。

となった試料はクワズイモ属の植物であることが確認された。本報告で使用したクワズイモ検
出用プライマーは、クワズイモとシマクワズイ
モを検出するために設計されており 1)、クワズイ
モ属の植物を検出することが可能であると考えられる。遺伝子塩基配列の解析結果からも検出法の特異性が確認された。

真核生物検出まとめ

今回、リアルタイム PCR 法による迅速なクワ
ズイモ属の検出法を示した。本法は電気泳動を
図 4 T03/T04 による増幅曲線：赤色線 クワズイ
モ根茎（0.005-1 ng/well）、緑色線 食中毒検体

伴う PCR 法や遺伝子配列の解析による解析よりも迅速に結果が得られた。さらに平成 30 年に大阪市内で発生したクワズイモの食中毒検体にも適用可能であった。

クワズイモ検出利益

相

反

開示すべき利益相反はない。
図 5 KUWAZU-Fb / KUWAZU-Ra による増幅曲
線：青色線 クワズイモ根茎（0.005-1 ng/well）、
緑色線 食中毒検体

1）萩野賀世，中野久子，清水本武，寺井朗子，

5. 遺伝子配列の解析による植物種の確認抽出した DNA 溶液を鋳型として PCR を行ったところ、調理残品と対照品のいずれの DNA からも mat K および ITS 遺伝子が増幅された。mat
K 遺伝子を DNA シークエンサーによって解析を

大貝真美，荒金眞佐子，阿部朋弘，笹本剛生.
PCR 法によるクワズイモの同定. 食品衛生学雑誌 2017; 58(1): 32-35.
2）日本ジェネティクス社, 厚生労働省より通知されている「遺伝子組換え食品検査方法」に則った、ロシュ社製リアルタイム PCR 装置行い、720 bp の塩基配列を決定した。DNA デー
タバンクに対して検索を行った塩基配列は、ク
ワズイモ（Alocasia odora）もしくはシマクワズ
イモ（Alocasia cucullata）の塩基配列と最も高い相同性を示した。また、ITS 領域の 274 bp の塩基配列もクワズイモもしくはシマクワズイモとの同等性試験の結果および補足資料:
https://co.n-genetics.com/product/3001/「WEBサイトの内容は 2018 年 7 月 26 日に確認した」
3）Altschul SF, Madden TL, Schaffer AA, Zhang J,
Zhang Z, Miller W, Lipman DJ. Gapped BLAST
and PSI-BLAST: a new generation of protein

最も高い相同性を示した。
石垣島におけるクワズイモとシマクワズイモの調査では、ITS 領域の遺伝子配列の解析だけでは鑑別は困難であり、RAPD (Random Amplified

database searchprograms. Nucleic Acids Res

文

献1997; 25: 3389-3402.
4）牛山温子，赤星千絵，大澤伸彦，清水智美，- 71 -

松島勇紀，清水英明，橋口成喜. LC-MS/MSおよび DNA バーコーディングを用いた 食中
毒事例におけるチョウセンアサガオ類の鑑
別. 食品衛生学雑誌 2017; 58(2): 58-86.
5）昌山敦，村上太郎，佐久間大輔，紀雅美，山野哲夫，清水充. 食中毒原因究明のための遺伝子解析 によるキノコ 鑑 別. 食品衛生学雑 誌
2012; 53(5): 237-242.
6）Witono JR, Konishi T, Kondo K. DNApolymorphisms analysis of Alocasia odora and A.
cucullata in Ishigaki Island, Japan generated by
RAPD and ISSR markers and ITS nrDNA
sequence data. Chromosome Botany 2008; 3:
11-18.

- 72 -

Annual Report of Osaka Institute of Public Health, 2, 2018

Identification of Alocasia odora（Kuwazuimo in Japanese）using real-time PCR

Chie NOMURAa, Atsushi MASAYAMAb, Taro MURAKAMIb and Keiji KAJIMURA a

In case of food poisoning suspected to be caused by feeding of Alocasia odora, it is necessary to identify thecausative food quickly. If the remaining amount of the eaten food before cooking is enough, forming acomparison and confirmation of acicular crystals of calcium oxalate by optical microscope is available, and alsosequence analysis is possible. However, when the remaining amount is small or food is highly processed,
identification is difficult. Therefore, current PCR method was applied to real-time PCR method, and it was
confirmed whether this application can be applied to actual food poisoning specimens.

Key words：food poisoning, Alocasia odora, real-time PCR, identification, sequencing

a Division of Hygienic Chemistry Food Chemistry Section 1, Osaka Institute of Public Healthb Division of Hygienic Chemistry Food Chemistry Section 2, Osaka Institute of Public Health- 73 -

報

大阪健康安全基盤研究所研究年報 Ann. Rep. Osaka. Inst. Pub. Health, 2, 74-82 (2018)

文

水質検査における外部精度管理（2016 年度）―フェノール類―

吉田仁, 小泉義彦

水道水質検査精度の向上を図ることを目的に、大阪府内水道事業体、保健所、地方衛生研究所（以下、水道事業体等）17 機関を対象に、フェノール類を対象項目として外部精度管理試験を実施した。
その結果、1 機関が「外れ値」となった。外れ値となった機関を対象にフォローアップ調査を行い、再度、外部精度管理試験を実施したところ、良好な検査値を得た。

キーワード：水道水、外部精度管理、フェノール類

大阪府水道水質検査外部精度管理事業は、水道水質検査精度の向上を図ることを目的 に、
1993 年度より、大阪府内水道事業体、保健所、
地方衛生研究所（以下、水道事業体等）を対象に実施している 1-10)。

基準に関する省令（厚生省令第 56 号）により基準値の表現が「フェノールとして 0.005 mg/L 以
下であること」となった。1992 年の水質基準に関する省令の改正（厚生省令第 69 号）や、2003
年の水質基準の見直しの検討会でも表現は変更

2016 年度の対象項目は、有機項目として「フェノール類」を選定した。フェノール類は、主に防腐剤や消毒剤として、また医薬品、農薬、合成
繊維・樹脂、染料等の製造原料として利用されている。フェノール類は塩素と反応して、モノ-、
ジ-、トリ-クロロフェノール類を生成し、飲料水されず、現在でもフェノール類は水質基準として 0.005 mg/L 以下と規定されている 11)。

11)

調

査

方

法

1. 参加機関に異臭味を与える 。フェノールそのものは 0.1
mg/L 以下では異臭は感じられない。臭気の観点から問題となるのは塩素消毒により生成されるクロロフェノール類であり、それらはフェノー
ルの 300～500 倍の不快な臭気となる 11,12)。フェノール類の水道水質基準は、1958 年の水質基準

本調査に参加した水道事業体等は、17 機関であった。

に関する省令（厚生省令第 23 号）により「0.005
ppm を超えてはならない」と定められた。その後、1960 年の水質基準に関する省令（厚生省令第 20 号）より項目名がフェノール類となり、基準値は「フェノールとして 0.005 ppm を超えてはならない」となった 13)。そして、1978 年の水質

L をステンレスタンクに採水した。精製水中のフェノール類濃度は 0.0005 mg/L 未満であった。9月 26 日にフェノール標準液（和光純薬：1.0mg/mL 水溶液） 0.5 mL、4-クロロフェノール標
準液（AccuStandard：5.0 mg/mL メタノール溶液）

大阪健康安全基盤研究所衛生化学部生活環境課- 74 -

2. 実施方法(1)精度管理試料の調製方法
2016 年 9 月 20 日～26 日にかけて精製水約 120

0.1 mL 、 2,6- ジ ク ロ ロ フ ェ ノ ー ル 標 準 液（AccuStandard：5.0 mg/mL メタノール溶液） 0.2
mL 及 び 2,4,6- ト リ ク ロ ロ フ ェ ノ ー ル 標 準 液（AccuStandard：5.0 mg/mL メタノール溶液） 0.2
mL を、精製水で 50 mL に希釈して添加用混合標(3)試料の測定方法
検査方法は「水質基準に関する省令の規定に基づき厚生労働大臣が定める方法」の固相抽出―誘導体化―ガスクロマトグラフ―質量分析法（以下、誘導体化 GC/MS 法）及び固相抽出―液準液を調製した。ステンレスタンクに添加用混合標準液を 15 mL を添加した。アセトン洗浄済
み 3 L ガロン瓶 30 本に満水になるよう分注して冷蔵保管した後、9 月 28 日に大阪健康安全基盤
研究所の上水試験室において各検査実施機関に配付した。

体クロマトグラフ―質量分析法（以下、LC/MS法）とした。配付試料については前処理を含めて5 回の測定を行い、その結果と分析法の分析条件
等を「外部精度管理結果報告書」に記入することとした。
「外れ値」に該当した機関に対してフォ
ローアップ調査を実施した。

(2)精度管理試料の均一性及び安定性
2016 年 9 月 26 日に精度管理試料を分注順に等間隔で 5 本抜き取って測定した。5 試料の平均値はそれぞれ、フェノール 0.00122 mg/L、4-クロ
ロフェノール 0.00105 mg/L、2,6-ジクロロフェノール 0.00212 mg/L、2,4,6-トリクロロフェノール(4)評価の検証方法
検査結果は、「真値」に対する誤差率（以下、誤差率）および Z スコアで評価を行い、両方の評価方法において許容範囲を超過した検査値を「外れ値」とした。
「真値」は、各機関からの検査値を用いて、有意水準を 5%として Grubbs の0.00205 mg/L であり、試料間の変動係数はそれぞれ、フェノール 2.15%、4-クロロフェノール
1.63%、2,6-ジクロロフェノール 2.81%、2,4,6-ト
リクロロフェノール 4.42%であった。また、配付
日、配付 1、2、5 日後にフェノール類を測定した
結果を図 1 に示す。いずれの化合物も近似直線棄却検定 14）を行い、棄却された検査値を除いた検査値から平均を求め、これを「真値」とした。
誤差率は、以下の式から算出し、±20%を許容範囲とした。

の傾きはほぼ 0 で、精度管理試料の安定性に問題はないことを確認した。

×100

Z スコアは四分位数法で算出し 15）、Z スコアの絶対値 3 未満を許容範囲とした。なお、各機関内で測定された精度管理試料の CV が 20%を超過した機関の検査値は評価対象外とした。

y = -3E-05x + 0.0012
フェノール
y = -3E-05x + 0.0011
4-クロロフェノール
y = -2E-05x + 0.0023
2,6-ジクロロフェノール
2,4,6-トリクロロフェノール y = -2E-05x + 0.0023

0.00250.002
濃度(mg/L)

誤差率（%）＝（各機関の検査値－「真値」） / 「真値」

結

0.0015
0.001

0

1

2

3

4

5

お

よ

び

考

察

1. 分析方法
すべての機関が誘導体化 GC/MS 法によって検査を実施していた。

0.00050

果6

配付後日数(日)図1

精度管理試料に含まれるフェノール類分析値の安定性（n = 5、平均±標準偏差）2. 検査結果の検証(1)誤差率、Z スコア及び「外れ値」
水道事業体等 17 機関から報告された検査値、
変動係数、誤差率及び Z スコアを表 1 に示す。
精度管理試料では、フェノール類の内、フェノール、4-クロロフェノール、2,6-ジクロロフェノール及び 2,4,6-トリクロロフェノールを添加して調製したが、すべての機関はフェノール類の- 75 -

表 1 水道事業体等 17 機関の測定結果の概要
フェノール
機関番号

検査値
(平均値)
(mg/L)
0.000906
0.001070.00109
0.001100.001100.001130.001140.001140.001150.001160.001180.001200.001200.001230.001240.001250.001260.001150.001260.000906
0.0000858
7.46
17

変動係数
(%)

B-1 *
10.88
B-2
4.10
B-5
1.20
B-6
2.03
B-9
4.50
B-3
3.37
B-10
3.66
B-7
7.22
B-14
1.68
B-15
2.11
B-12
0.76
B-16
1.99
B-4
5.71
B-8
3.25
B-11
1.14
B-13
1.55
B-17
3.14
平均値
最大値
最小値
標準偏差
変動係数(%)
n
真値：0.00116 mg/L
*真値に対する誤差率が±20%を超え、Zスコアの絶対値が3以上の機関

真値に対する
誤差率(%)-22.16
-8.29
-6.57
-5.54
-5.54
-2.96
-2.45
-2.45
-1.42
-0.39
0.99
3.05
3.39
5.62
6.48
7.69
8.37

Zスコア
-3.13
-1.04
-0.78
-0.62
-0.62
-0.23
-0.16
-0.16
0.00
0.16
0.36
0.67
0.73
1.06
1.19
1.37
1.48

4-クロロフェノール
機関番号
B-1
B-2
B-5
B-3
B-6
B-4
B-10
B-13
B-8
B-15
B-16
B-12
B-7
B-11
B-9
B-14
B-17
平均値
最大値
最小値
標準偏差
変動係数(%)
n
真値：0.00109 mg/L

検査値
(平均値)
(mg/L)
0.000904
0.000982
0.00100
0.001030.001030.001080.001080.001080.001080.001110.001110.001110.001120.001160.001170.001180.001290.00109
0.001290.000904
0.0000878
8.06
17

変動係数
(%)
4.87
2.58
0.66
2.90
2.92
2.54
4.34
1.21
3.84
2.68
0.40
0.90
5.64
0.77
2.09
2.96
3.52

- 76 -

真値に対する
誤差率(%)-17.03
-9.85
-8.27
-5.86
-5.53
-0.85
-0.85
-0.67
-0.48
1.54
1.72
1.90
2.64
6.86
7.41
8.70
18.61

Zスコア
-2.73
-1.55
-1.29
-0.89
-0.83
-0.06
-0.06
-0.03
0.00
0.33
0.36
0.39
0.52
1.21
1.30
1.52
3.15

表 1 水道事業体等 17 機関の測定結果の概要(続き 1)

2,6-ジクロロフェノール
機関番号
B-1
B-4
B-2
B-3
B-7
B-13
B-6
B-8
B-11
B-5
B-9
B-10
B-15
B-16
B-14
B-12
B-17
平均値
最大値
最小値
標準偏差
変動係数(%)
n
真値：0.00240 mg/L

検査値
(平均値)
(mg/L)
0.002130.002220.00223
0.002310.00233
0.002360.002360.00237
0.00238
0.002400.002430.00246
0.002480.00249
0.00249
0.002540.00275
0.002400.00275
0.002130.000142
5.91
17

変動係数
(%)
4.73
1.82
3.69
2.18
5.72
1.48
3.04
4.12
1.50
0.76
2.78
4.28
2.44
0.80
1.24
0.99
4.02

真値に対する
誤差率(%)-11.17
-7.16
-7.08
-3.74
-2.57
-1.32
-1.32
-1.07
-0.57
0.01
1.43
2.52
3.52
3.94
3.94
5.86
14.79

Zスコア
-2.35
-1.46
-1.44
-0.70
-0.44
-0.17
-0.17
-0.11
0.00
0.13
0.44
0.68
0.91
1.00
1.00
1.42
3.40

2,4,6-トリクロロフェノール
機関番号
B-1
B-7
B-4
B-2
B-11
B-8
B-13
B-3
B-12
B-6
B-5
B-9
B-14
B-10
B-16
B-15
B-17
平均値
最大値
最小値
標準偏差
変動係数(%)
n
真値：0.00241 mg/L

検査値
(平均値)
(mg/L)
0.002110.00225
0.00225
0.00225
0.00232
0.00232
0.002390.002390.002400.002420.002450.00246
0.00247
0.00250
0.00258
0.00265
0.002780.002410.002780.002110.000163
6.74
17

変動係数
(%)
3.06
4.91
3.02
3.10
2.92
4.20
1.98
1.61
1.18
4.11
1.20
2.43
0.72
4.63
1.36
2.99
4.45

- 77 -

真値に対する
誤差率(%)-12.58
-6.73
-6.48
-6.48
-3.82
-3.82
-1.00
-0.92
-0.42
0.49
1.74
2.15
2.40
3.56
6.88
9.87
15.18

Zスコア
-2.64
-1.37
-1.31
-1.31
-0.74
-0.74
-0.13
-0.11
0.00
0.20
0.47
0.56
0.61
0.86
1.58
2.23
3.38

表 1 水道事業体等 17 機関の測定結果の概要(続き 2)
フェノール類
機関番号

検査値(mg/L)

変動係数
(%)
5.18
2.83
2.38
3.02
0.69
2.89
5.87
3.87
2.80
4.12
1.31
0.82
1.53
1.36
2.58
1.15
3.67

0.00380B-1
0.00415B-20.00435B-30.00437B-40.00437B-50.00437B-60.00437B-70.00450B-80.00453B-90.00454B-100.00458B-110.00459B-120.00460B-130.00463B-140.00466B-15
0.00467B-16
0.00512B-170.00448
平均値
0.00512
最大値
0.00380
最小値
0.000272
標準偏差6.06
変動係数(%)
17n
真値：0.00449 mg/L
※フェノールが外れ値であったため評価の対象外とした

真値に対する
誤差率
(%)
※
-7.56
-3.01
-2.65
-2.57
-2.52
-2.52
0.29
1.09
1.14
2.03
2.34
2.65
3.19
3.99
4.12
14.11

Zスコア
※
-2.20
-1.05
-0.96
-0.93
-0.92
-0.92
-0.21
-0.010
0.010
0.23
0.31
0.39
0.53
0.73
0.76
3.30

個々の成分を正しく同定していた。いずれの化合物についても、機関内変動係数が 20%を超過した機関は存在しなかったため、すべての機関を評価対象とした。
フェノールについて、「真値」を算出するため、量である。17 の検査値のうち、フェノールで「外れ値」となった 1 機関（B-1）を除いてフェノー
ル類として評価を行ったところ、1 機関（B-17）
が棄却されたため、15 機関の平均値 0.00449 mg/L
を真値とした。
「真値」に対する誤差率で許容範検査値を有意水準 5%で Grubbs の棄却検定を行った。その結果、1 検査値（B-1）が棄却され、残りの 16 検査値を平均した 0.00116 mg/L を「真値」とした。
「真値」に対する誤差率の許容範囲を超えたのは 1 機関（B-1）であった。一方、17
検査値を用いて Z スコアを求めた結果、Z スコ

囲±20%を超えた機関は存在しなかった。16 検査値を用いて Z スコアを求めた結果、Z スコアの範囲は-2.20～3.30 となり、Z スコアが許容範囲を超えたのは 1 機関（B-17）となった。誤差率と Z スコアとの両方の許容範囲を超えた検査値
を「外れ値」と評価したが、この「外れ値」に該

アの範囲は-3.13～1.48 となり、Z スコアが許容範囲を超えたのは 1 機関（B-1）であった。誤差
率と Z スコアとの両方の許容範囲を超えた検査
値を「外れ値」と評価したが、この「外れ値」に該当する機関は 1 機関（B-1）であった。一方、
4-クロロフェノール、2-6-ジクロロフェノール及当する機関は存在しなかった。外れ値の存在率
は、5.88%（1/17）であったため、概ね良好な外部精度管理結果であったと考えられた。「外れ値」となった機関（B-1）に対してフォローアッ
プ調査を行った。
(2)フォローアップ調査

び 2,4,6-トリクロロフェノールにおいて「外れ値」に該当する機関は存在しなかった。
フェノール類とは、フェノールとクロロフェ
ノール類をフェノールとして換算したものの総機関 B-1 は、誘導体化 GC/MS 法を用いており、フェノールの検査値は 0.000906 mg/L、Z ス
コアは-3.13、「真値」に対する誤差率は-22.16%であった。提出された資料や電話による聞き取- 78 -

りを行ったところ、GC-MS の感度が安定化する
前に標準系列及び精度管理試料を測定していたことが原因として考えられた。そして機関 B-1の担当者らが、分析回数とフェノール類及び内部標準物質であるアセナフテン-d10 のピーク面

ール 0.9930～1.0000 と概ね良好であった。
② 前処理及び標準液
フェノール類は 72 時間以内に試験することが告示に記載されているが、すべての機関は配付
後 72 時間以内に分析操作を開始していた。すべ

積値の関連性を調べたところ、概ね 10 回程度分析するまでピーク面積値が安定せず、増加傾向を示すことが確認された。
その後、大阪健康安全基盤研究所で新たに調製した精度管理試料を、機関 B-1 において GCMS が安定化するまで測定を行ってから再測定ての機関は告示に従い、検水量を 500 mL とし、塩酸を用いて pH1.9～2.012 に調整していた。希
釈率は、1～5 倍希釈となっており、すべての機関が告示の濃度範囲及び各機関が用いている検量線の範囲内でフェノール類を定量していた。
その他の前処理操作についても、すべての機関した結果、フェノールの濃度は設定値 0.00120
mg/L に対して検査値 0.00127 mg/L、変動係数
4.02%、誤差率 5.83%と精度の良い結果が得られた。今回のフォローアップ調査の結果、外れ値の原因は GC-MS の感度が安定化する前に測定を開始したことによることが明らかとなった。今回が告示に従って実施していた。
告示では、「試薬における標準原液、標準液又は混合標準液は、計量法（平成 4 年法律第 51 号）
第 136 条若しくは第 144 条の規定に基づく証明書又はこれらに相当する証明書（以下この 2 において「値付け証明書等」という。） が添付され、の結果を受けて、機関 B-1 は GC-MS の感度が安定するまで標準試料を繰り返し測定することを標準作業手順書に明記することになった。
(3)全体的な留意点① 検量線
告示では別表に記載された濃度範囲内で 4 段

かつ、次号から第 52 号までの各号の別表に定める標準原液と同濃度のもの又は同表に定める標
準液若しくは混合標準液と同濃度のもの （以下この （1） において「同濃度標準液」という。）
を用いることができること」と 2016 年度から認証付混合標準液の使用が認められるようになっ階以上の標準液を用いて検量線を作成するように記載されている 16）。すべての機関において検量点を 4 点以上用いて検量線を作成していた。
誘導体化 GC/MS 法の告示における濃度範囲の上限は各成分とも 0.01 mg/L であるが、すべての機関において最も高い検量点は告示の範囲た。今調査では、すべての機関が市販の標準原液を使用しており、B-4、B-7、B-10、B-11、B-12、
B-13、B-14、B-15 の 8 機関では認証付混合標準液を使用していた。残りの機関においては、認証無しだが告示に定められた標準原液と同濃度の市販品を使用していた。標準原液から標準液の内であった。すべての機関は告示に従って空試験を実施していた。なお、告示では空試験の判定の際、空試験の値が濃度範囲の下限値（0.0005 mg/L）を下回る必要がある。すべての機関の検量線で空試験を判定することが可能であった。2017 年 4 月 1 日より告示が改正された

調製時期について、告示では使用の都度調製することになっている。すべての機関は、標準系列
を用時調製していた。
③ 妥当性試験2012 年 9 月 6 日付で厚生労働省より水道水質検査における妥当性ガイドラインについて通知

結果、空試験における定量下限値の評価対象について、検水の濃度範囲の下限値から検量線の濃度範囲の下限値に変更されている。すべての機関は 1 次式を用いて検量線を算出していた。
原点強制通過を行った機関は存在しなかった。
また、寄与率（R2）の範囲は、フェノール 0.9930

され、標準検査法においても妥当性試験を行う
ことが望ましいとされている 17）。今調査ではすべての機関が妥当性試験を実施していた。

～1.0000、2-クロロフェノール 0.9955～1.0000、
4-クロロフェノール 0.9922～1.0000、2,4-ジクロ
ロフェノール 0.9911～1.0000、2,6-ジクロロフェ
ノール 0.9958～1.0000、2,4,6-トリクロロフェノ

大阪府の水道水質検査外部精度管理事業として、フェノール類の検査結果を「真値」に対する
誤差率±20%と Z スコアの絶対値 3 未満を許容範囲とする 2 つの方法で評価を行った。

- 79 -

まとめ報告された 17 検査値の内、変動係数が 20%を超えた機関は存在しなかった。フェノールについて、17 検査値のうち、「真値」に対する誤差率±20%を超えたのは 1 機関であった。また、Z ス
コアの絶対値が 3 以上であったのは 1 機関であ研究所研究報告. 2010; 48: 50-57.
4）田中榮次, 安達史恵, 小川有理, 吉田直志,
木村直昭, 足立伸一. 大阪府水道水質検査
外部精度管理-蒸発残留物（平成21年度）-. 水道協会雑誌 2011; 80: 12-22.

った。両方法で許容範囲を超えた検査値を「外れ値」と評価したが、この「外れ値」に該当したのは 1 機関であった。フェノール以外の成分では「外れ値」に該当した機関は存在しなかった。
｢外れ値｣の存在率は、5.88% （1/17）であり、フェノール類に関する外部精度管理は概ね良好な

5）小泉義彦, 宮野啓一, 足立伸一. 大阪府水道水質検査外部精度管理結果と分析の留意点シス-1,2-ジクロロエチレン及びトランス1,2-ジクロロエチレン（平成21年度）-. 大阪
府立公衆衛生研究所研究報告 2011; 49: 6172.

結果であったと考えられる。そして検証の結果、検査精度を向上するためには、以下の留意点が考えられた。

6）小泉義彦, 足立伸一. 大阪府水道水質検査外部精度管理結果と分析の留意点 -1,4- ジオ
キサン（平成23年度）-. 大阪府立公衆衛生研
究所研究報告 2014; 52: 49-52.
7）小泉義彦, 足立伸一. 大阪府水道水質検査外部精度管理結果と分析の留意点-全有機炭素

1) GC-MS の機種によっては感度が安定するまでに時間を要するため、標準液を繰り返し注入
して装置の感度が安定するのを確認してから測定を始めること。
謝辞

本研究は「平成 28 年度大阪府水道水質検査外部精度管理事業」により実施された。研究実施にあたり協力していただいた大阪府環境衛生課の各位に感謝いたします。
利

益

相

反

（TOC）の量（平成24年度）-. 大阪府立公衆衛生研究所研究報告 2014; 52: 53-57.
8）小泉義彦, 足立伸一. 大阪府水道水質検査外部精度管理結果と分析の留意点-ハロ酢酸（平成26年度）-. 大阪府立公衆衛生研究所
研究報告 2016; 54: 50-58.
9）小泉義彦, 木村明生. 大阪府水道水質検査外部精度管理結果と分析の留意点-ジクロロメ
タン（平成 27 年度）-. 大阪府立公衆衛生研
究所研究報告 2016; 54: 59-63.
10）吉田仁, 木村明生. 水質検査における外部精度管理（2015 年）-銅及びその化合物- . 大阪

健康安全基盤研究所研究年報 2017; 1: 15-

開示すべき利益相反はない。

33.
文

献

1）小泉義彦, 宮野啓一. 大阪府水道水質検査外部精度管理結果と分析の留意点-トリハロメ
タン （平成19年度）-. 大阪府立公衆衛生研
究所研究報告 2010; 46: 75-90.
2）宮野啓一, 小泉義彦, 高木総吉, 安達史恵,
渡邊功. 大阪府水道水質検査外部精度管理
結果-陰イオン界面活性剤（平成18年度）-. 大
阪府立公衆衛生研究所研究報告 2009; 47:
81-88.
3）田中榮次, 安達史恵, 渡邊功. 大阪府水道水
質検査外部精度管理結果-ナトリウム及びその化合物（平成19年度）-. 大阪府立公衆衛生- 80 -

11）水質基準の見直しにおける検討概要 整理
番号 22005 フェノール類（PDF）. 厚生労働
省ホームページ
http://www.mhlw.go.jp/topics/bukyoku/kenkou/
suido/kijun/dl/k42.pdf . WEB サイトの内容は2018 年 4 月 26 日に確認した
12）真柄秦基. 水道水質ハンドブック. 日本水道新聞社; 1994. 68-69.
13）上水試験方法解説編 2001 年版. 日本水道協会; 2001. 711-712.
14）JIS Z8402-2: 測定方法及び測定結果の精確さ（真度及び精度-第 2 部: 標準測定方法の併行精度及び再現性を求めるための基本的方法. 日本規格協会; 1999.

15）藤井賢三. 試験所認定制度における技能試
験（1）. 環境と測定技術 2000; 27: 51-56.
16）厚生労働省健康局水道課長. 水質基準に関する規定に水質基準に関する省令の規定に基づき厚生労働大臣が定める方法の一部を改正する件、資機材等の材質に関する試験の一部を改正する件並びに給水装置の構造及び材質の基準に係る試験の一部を改正する件等について（健水発 0228 第 1 号，平成 24 年 2 月 28 日）
17）厚生労働省（2017）水道水質検査方法の妥当性評価ガイドラインについて（健水発0906 第 1 号，平成 24 年 9 月 6 日，最終改
正 平成 29 年 10 月 18 日）- 81 -

Annual Report of Osaka Institute of Public Health, 2, 2018

Results of external quality control on the analytical measures for phenols in tap water, performed in2016 in Osaka Prefecture

Jin YOSHIDA and Yoshihiko KOIZUMIIn Osaka Prefecture, external quality control on analytical measures for tap water has been implemented since
1993, collaborated with water supply corporations, public health centers and institutes of public health (referred
as water supply corporation etc.). Seventeen water supply corporation etc. participated in the external quality
control on analytical measure of phenols in 2016. As a result, one water supply facility was evaluated as an
outlier. We executed the follow up survey for the facility and retesting was performed. In conclusion, after
unfolding and correcting the causes, the facility obtained the accurate results in retesting.

Key words：drinking water, external quality control, phenols

Osaka Institute of Public Health- 82 -

報   ⽂文                                   ⼤大阪健康安全基盤研究所研究年報   Ann. Rep. Osaka. Inst. Pub. Health, 2, 83-90 (2018)	
  

水質検査における外部精度管理（2016 年度）	 ―亜硝酸態窒素および塩化物イオン―	
 
	
  
	
  
安達史恵,	
  高木総吉

	
  

	
  
	
  水道水質検査精度の向上を図ることを目的に、大阪府内水道事業体、保健所、地方衛生研究所（以下、水道事業体等）31 機関を対象に、外部精度管理を実施した。対象項目は無機項目として亜硝酸
態窒素及び塩化物イオンを選定した。その結果、亜硝酸態窒素では 2 機関、塩化物イオンでは 1 機関が「外れ値」となった。「外れ値」となった機関に対してはフォローアップ調査を実施し、「外れ値」の原因を究明後、再測定による分析精度の確認を行った。
	
  
	
  
キーワード：水道水、外部精度管理、亜硝酸態窒素、塩化物イオン	
  
	
  
	
  
大阪府水道水質検査外部精度管理事業は、水年厚生労働省令第 101 号）の改正で新たに水道水質検査精度の向上を図ることを目的として

質基準項目として追加され、 基準値は「0.041993 年度より大阪府内水道事業体、保健所、

mg/L 以下であること」と規定された 4)｡

地方衛生研究所（以下、水道事業体等）を対象

一方、塩化物イオンは、水中に溶解しているに実施している 1,2)。

塩化物中の塩素分をいう。塩化物はナトリウム2016 年 度 の 対 象 項 目 は 、 無 機 項 目 と し て塩（NaCl）、カリウム塩（KCl）、カルシウム塩「亜硝酸態窒素」及び「塩化物イオン」を選定（CaCl2）等として自然界に広く存在している。

した。亜硝酸態窒素は無機肥料の使用、腐敗し水中の塩化物イオンとしては、天然由来のもの

た動植物、家庭排水、下水等に由来している。

が多く、通常の表流水中では一般に数〜数十

これらに含まれる窒素化合物が、水や土壌で化

mg/L 程度であるが、常態より増加した場合は、学的・微生物学的に酸化還元を受け、アンモニ

生活排水、工場排水等の混入汚染が考えられる。

ア態窒素、亜硝酸態窒素及び硝酸態窒素となる。

また、水道水中の塩化物イオンは、凝集剤のポ

亜硝酸態窒素は分解過程の生成物であり、硝酸

リ塩化アルミニウムや消毒剤である次亜塩素酸

態窒素より低濃度であるが、自然界に広く存在ナトリウム、塩素の使用により増加する 5)。

3)。ヒトにおける亜硝酸態窒素の毒性

1958 年の水質基準に関する省令（厚生省令は次の 2 点が重要である。第 1 に、血液中のヘ

第 23 号）で塩化物イオンとして「200 mg/L 以

モグロビンと反応して、メトヘモグロビン血症下であること」とされ、これ以降変更はないが、を起こすこと、第 2 に第 2 級、第 3 級のアミド

この基準値は汚染の指標ではなく、味覚というやアミンと反応し、発がん性のニトロソアミン

観点から定められている。塩化物イオンはイオを生成することである。亜硝酸態窒素の水道水

ンクロマトグラフで測定する場合、亜硝酸イオ

質基準は、硝酸態窒素とともに水の汚染の指標

ンとピークが近接しているため、両物質の分離として「硝酸態窒素及び亜硝酸態窒素の合計量が悪いと亜硝酸態窒素の定量に影響を与える。

で 10 mg/L 以下であること」されてきたが、したがって亜硝酸態窒素とともに対象項目とし2014 年の「水質基準に関する省令」（平成 15

た。

している

大阪健康安全基盤研究所衛生化学部生活環境課-83-オンクロマトグラフ（陰イオン）による一斉分

調	
  査	
  方	
  法	
  
	
  

析法、別表 16 の 2 イオンクロマトグラフ法、及び別表 21 滴定法（塩化物イオンのみ）とし

1. 参加機関
本調査に参加した水道事業体等は、「亜硝酸た。配布試料については前処理を含めて 5 回の態窒素」は 29 機関、塩化物イオンは 31 機関で測定を行い、その平均値を検査値として「外部あった。

精度管理結果報告書」で報告することとした。
「外れ値」に該当した機関に対してフォローア

2. 実施方法	 ップ調査を実施した。

2-1. 精度管理試料の調製方法
2-4. 評価の検証方法

2016 年 9 月 23 日に精製水約 22 L をポリタ

検査結果は、「真値」に対する誤差率（以下、ンクに採水し、亜硝酸性窒素標準液（和光純薬、	 1000 mg/L）を 660 µL、塩化物イオン標準液誤差率）および Z スコアで評価を行い、両方（和光純薬、1000 mg/L）を 253 mL 添加し、の評価方法において許容範囲を超過した検査値撹拌した。なお、精製水中の両イオンはいずれを「外れ値」とした。「真値」は、各機関からも定量下限値未満であった。その後、250 mLの 検 査 値 を 用 い て 、 有 意 水 準 を 5%と し て

または 1 L のポリエチレン製瓶に分注して冷蔵

Grubbs の棄却検定を行い、棄却された検査値

保管した後、9 月 28 日に大阪健康安全基盤研を除いた検査値から平均を求め、これを「真値」

究所上水試験室において各検査実施機関に配付とした。誤差率は、以下の式から算出し、した。

±10%以内を許容範囲とした。

	
  2-2. 精度管理試料の均一性及び安定性誤差率(%)＝([各 機 関 の 検 査 値]－[真 値]) /[真 値]×100

精度管理試料を分注順に等間隔で 5 本抜き取って測定したところ、試料間の変動係数は、

Z スコアは四分位数法で算出し 6)、Z スコア

亜硝酸態窒素は 1.31%、塩化物イオンは 0.29%の絶対値 3 未満を許容範囲とした。なお、各機であった。	
  	
  	
  	
  	
  	
 
また、調製後 1, 3, 7, 10, 14 日後まで測定し関内で測定された精度管理試料の変動係数がた結果、両イオンともに近似直線の傾きはほぼ10%を超過した機関の検査値は評価対象外とし0 で安定性に問題ないことを確認した（図 1）。

た。
	
  
結	
  果	
  	
  お	
  よ	
  び	
  	
  考	
  察	
  

2-3. 試料の測定方法
検査方法は「水質基準に関する省令の規定に基	  づき厚生労働大臣が定める方法」の別表 13 イ

1. 分析方法
	
  
15.0

0.04

濃度（mg/L）濃度（mg/L)

12.0
0.03

y = 0.00007 x + 0.03031
0.02
0.01

y = -0.0021x + 11.534

9.0
6.0
3.0

0.00
0

3

6

9

12

0.0

15

0

調製後の日数（日）3

6

9

調製後の日数（日）図 1 精度管理試料の安定性	
  左図：亜硝酸態窒素	
  右図：塩化物イオン(n = 3、平均±標準偏差)

-84-

12

15

2-2. フォローアップ調査

各機関が用いた試験方法は、亜硝酸態窒素ではイオンクロマトグラフ（陰イオン）による一(1)亜硝酸態窒素

斉分析法が 25 機関、イオンクロマトグラフ法①機関 A-10

が 4 機関であった。一方、塩化物イオンでは、	  機関 A-10 の検査値は 0. 0274 mg/L、Z スコア

イオンクロマトグラフ（陰イオン）による一斉は-3.70、「真値」に対する誤差率は-10.94%であ分析法が 27 機関、イオンクロマトグラフ法がった。

2 機関、滴定法が 2 機関であった。

	
  聞き取り調査により、使用していたカラムが使用不能になったが、新しいカラムがなかった

2. 検査結果の検証ため、保管していた古いカラムを使用し測定を

2-1. 誤差率、Z スコア及び「外れ値」

行ったことから亜硝酸イオンと塩化物イオンと(1)亜硝酸態窒素の分離が不良であったことが明らかとなった。

	  水道事業体等 29 機関から報告された検査値、

当該機関における「外れ値の原因究明に関する

変動係数、誤差率及び Z スコアを表 1 に、Z ス

報告書」によると、新しいカラムを用いて、精コアの度数分布を図 2 に示す。機関内変動係数

度管理試料と同程度の濃度の試料を測定したとが 10%を超過した機関は存在せず、すべてのころ、分離がよくなり、回収率も良好であった。

機関を評価対象とした。「真値」を算出するた

今回のフォローアップの結果、「外れ値」の

め、検査値を有意水準 5%で Grubbs の棄却検定

原因は、劣化したカラムを使用した結果、対象を行った。その結果、棄却された検査値はなく、イオンの分離が悪く、正確に定量できていなか

すべての検査値を平均した 0.0307 mg/L を「真ったことによるものであった。

値」とした。「真値」に対する誤差率の許容範②機関 A-19

囲を超えたのは 2 機関（A-10、A-19）であっ	  機関 A-19 は、検査値は 0.0342 mg/L、Z スコ

た。一方、Z スコアを求めた結果、Z スコアのアは 3.72、「真値」に対する誤差率は 11.24%で範囲は-3.70～3.72 となり、許容範囲を超えたあった。提出された資料をもとに、外れ値となのは 2 機関（A-10、A-19）であった。誤差率

った原因について検討したところ、検量線の濃と Z スコアとの両方の許容範囲を超えた検査

度範囲が亜硝酸態窒素として 0.00243〜0.01216

値を「外れ値」と評価したが、この「外れ値」

mg/L であり、試料の濃度を外挿して算出してに該当した機関は 2 機関（A-10、A-19）であいたことが明らかとなった。そこで、上記の点った。

に注意するよう指導後、再調査を実施した。再(2)塩化物イオン

調査は、新たに試料を配布し実施した。新しく	  31 機関から報告された検査値、変動係数、設定した検量線の濃度範囲は亜硝酸態窒素とし誤差率及び Z スコアを表 1 に、Z スコアの度数て 0.004〜0.08 mg/L であり、設定濃度 0.0300

分布を図 3 に示す。機関内変動係数が 10%を

mg/L に 対 し 、 検 査 値 0.0298 mg/L 変 動 係 数超過した機関は存在せず、すべての機関を評価

1.6%、誤差率-0.5%であり、良好な結果となっ対象とした。「真値」を算出するため、検査値た。

を有意水準 5%で Grubbs の棄却検定を行った。

今回のフォローアップの結果、「外れ値」の原

その結果、2 つの検査値が棄却されたため、残因は不適切な濃度範囲の検量線を用いて、外挿りの 29 の検査値を平均した 11.8 mg/L を「真して定量していたことによるものであった。

値」とした。「真値」に対する誤差率の許容範(2)塩化物イオン囲を超えたのは 1 機関（A-31）であった。一

機関 A-31 の検査値は 15.0 mg/L、Z スコアは

方、Z スコアを求めた結果、Z スコアの範囲は-10.93、「真値」に対する誤差率は 26.74%であ

1.11～10.93 となり、許容範囲を超えたのは 2った。当該機関の測定方法は滴定法であった。

機 関 （A-30、A-31） で あ っ た 。 し た が っ て提出された資料をもとに外れ値となった原因に「外れ値」に該当した機関は 1 機関（A-31）

ついて検討したところ、次の 2 点の問題があっ

であった。

た。

-85-

表 1	
  各機関の結果
亜硝酸態窒素

塩化物イオン

検査値(mg/L)

変動係数 *
(%)

誤差率 *
(%)

Zスコア

0.0317

7.70

2.98

A-3

−
0.0314

−
1.11

−
2.20

A-4
A-5

0.03000.0317

0.49
2.14

A-6

0.0288A-7
A-8

0.03080.0311

機関番号

A-1
A-2

検査値
(mg/L)

変動係数 *
(%)

誤差率 *
(%)

Zスコア *

0.96

11.5

0.39

-2.74

-1.11

−
0.70

11.5

2.17

-2.74

-1.11

11.5

0.61

-2.57

-1.04

-2.35
3.11

-0.83
1.00

11.5
11.5

0.00
1.31

-2.57
-2.24

-1.04
-0.90

2.79

-6.32

-2.15

11.5

1.16

-2.24

-0.90

0.93
0.74

0.12
1.03

0.00
0.30

11.6
11.6

0.00
0.86

-1.73
-1.73

-0.69
-0.69

*

A-9

0.0328

1.25

6.62

2.18

11.6

0.38

-1.56

-0.62

A-10
A-11

0.02740.0297

3.07
1.74-10.94
-3.46

-3.70
-1.20

11.6
11.6

0.72
1.30

-1.56
-1.39

-0.62
-0.55

A-12

0.0306

0.49

-0.34

-0.15

11.7

0.47

-0.54

-0.21

A-13
A-14

0.03130.0302

0.29
1.89

1.68
-1.83

0.52
-0.65

11.7
11.8

0.47
0.00

-0.54
-0.03

-0.21
0.00

A-15

0.0308

0.56

0.18

0.02

11.8

0.00

-0.03

0.00

A-16

0.0304

0.18

-0.99

-0.37

11.8

0.00

-0.03

0.00

A-17
A-18

0.0306
0.0311

2.79
0.42

-0.53
1.22

-0.22
0.37

11.8
11.9

0.38
0.38

0.14
0.98

0.07
0.42

A-19

0.0342

2.09

11.24

3.72

11.9

0.46

1.15

0.48

A-20
A-21

0.03050.0280

0.29
0.93

-0.66
-8.79

-0.26
-2.98

11.9
12.0

0.46
0.37

1.15
1.49

0.48
0.62

A-22

0.0309

0.00

0.51

0.13

12.0

0.00

1.66

0.69

A-23
A-24

0.03020.0321

0.15
1.47

-1.70
4.54

-0.61
1.48

12.0
12.0

0.00
0.00

1.66
1.66

0.69
0.69

A-25

0.0304

1.26

-0.99

-0.37

12.0

0.91

1.83

0.76

A-26
A-27

0.03170.0314

0.76
1.18

3.24
2.07

1.04
0.65

12.0
12.1

0.45
0.00

2.00
2.51

0.83
1.04

A-28

0.0302

1.42

-1.90

-0.67

12.2

1.53

3.36

1.38

A-29
A-30

0.03240.0291

1.92
1.29

5.52
-5.35

1.81
-1.83

12.4
12.7

0.72
2.03

4.71
7.76

1.94
3.18

−

−

−

−

15.0

0.90

26.74

10.93

A-31
平均値

0.030711.9

最大値

0.034215.0

最小値

0.027411.5

標準偏差0.001370.628

変動係数(%)

4.5

5.3

n

29

31

−：不参加
真値：0.0307 mg/L（亜硝酸態窒素), 11.8 mg/L（塩化物イオン）*	
 検査値(n=5の平均値)を丸めずに算出

-86-

8

6

6

機関数

機関数

8

4

2

2

0

	
  図 2

4

0

図3

Z スコアの度数分布（亜硝酸態窒素）	
  Z スコアの度数分布（塩化物イオン）

亜硝酸態窒素は基準値が 0.04 mg/L であり、そ・0.01 mol/L 硝酸銀溶液のファクターを求めての 1/10 値の 0.004 mg/L まで測定することが求いない。
・精製水を用いた補正を実施していない。

められる。したがって、0.004 mg/L を検量点に	  そこで、聞き取り調査を実施し、前述の 2 点含める必要がある。しかし A-5、A-6 及び A-を実施するよう指導した。その後、水道水を用

20 の機関では検量線の下限値が 0.01 mg/L 以上

いて複数回測定し、操作に問題がないことを確で あ っ た 。 た だ し 、A-6 に お い て は 、 別 途

認した後、再調査を実施した。

0.004 mg/L の点を確認しているという記載があ	  再調査は、新たに試料を配布し実施した。設った。残りの 2 機関については、検量線の最小定値 11.5 mg/L に対し、検査値 10.5 mg/L、変動点を 0.004 mg/L 以下に設定し、空試験の評価

係数 2.1%、誤差率-9.0%であった。

を行う必要がある。所定の是正措置を講じたに今回のフォローアップの結果、外れ値の原もかかわらず、空試験の値が検量線の下限値を因は告示法通りに検査を実施していなかったこ

下回ることができなかった場合に限り、定量下と、すなわち、ファクターを求めていなかった

限値の見直しを行った後、空試験の判定基準のこと及び補正を行っていなかったことに起因し見直しを行うこととされている 8,9)。一方、すていることが明らかとなった。今回の結果を受べての機関で 1 次式を用いて検量線を算出してけて、機関 A-31 において、告示法に準拠した

おり、原点強制通過を行った機関が 1 機関

標準作業手順書（SOP）に改定された。

（A-6）あった。また、寄与率（R2）の範囲は、
0.9910～1.0000 であった。
(2)塩化物イオン	 2-3. 全体的な留意点

イオンクロマトグラフ法における塩化物イオ

2-3.1 検量線
(1)亜硝酸態窒素

ンの濃度範囲は 0.2〜20 mg/L である。今回、

	  告示では別表に記載された濃度範囲内で 4 段

すべての機関において、検量点を 4 点以上用い

階以上の標準液を用いて検量線を作成するようて検量線を作成していた。一方、検量点に 07)。イオンクロマトグラフ法

mg/L を用いていた機関が１機関（A-21）あっにおける亜硝酸態窒素の濃度範囲は 0.004〜0.4

た。最も高濃度の検量点が告示の範囲を超えて

mg/L である。今回、すべての機関において、いる機関が 1 機関（A-19）あった。

に記載されている

検量点を 4 点以上用いて検量線を作成していた。

各機関の定量下限値が、検量線の下限値より

一方､検量点に 0 mg/L を用いていた機関が 1 機

低い機関が 10 機関あり､空試験の判定ができて関（A-21）あった。また、最も高濃度の検量いないと考えられたが、3 機関（A-8、A-23、点が告示の範囲を超えている機関はなかった。

A-24）においては、別途 0.2 〜2.0 mg/L の検量告示では空試験の判定の際、空試験の値が検量線を用いて、空試験の判定をしていた。残りの線の下限値を下回る必要があると記載されてい機関は、設定の検量線濃度範囲では定量下限及る。

び空試験を判定することが不可能であるため、-87-

水質検査における妥当性ガイドラインについ改善が必要であると考えられた。
一方、すべての機関で 1 次式を用いて検量線て通知され、標準検査方法については、妥当性を算出しており、原点強制通過を行った機関が試験を行うこととされている 8)。本調査では亜1 機関（A-6）あった。また、寄与率（R2）の硝酸態窒素では 6 機関、塩化物イオンでは 4 機

範囲は、0.9960～1.0000 であった。

関が実施していなかった。

2-3.2 前処理及び標準液

ま	
  と	
  め

(1)亜硝酸態窒素

	 大阪府の水道水質検査外部精度管理として、①前処理	  エチレンジアミン溶液の添加は別表 13 では

検査結果を「真値」に対する誤差率±10%と Z

亜硝酸態窒素を測定しない、かつ残留塩素がな

スコアの絶対値 3 未満を許容範囲とする 2 つのい場合に省略可能であるが、別表 16 の 2 では

方法で評価を行った。	
  省略不可である。本調査では、別表 16 の 2 を亜硝酸態窒素では、報告された 29 検査のう用いている 4 機関のうち 2 機関（A-3、A-30）

ち、変動係数が 10%を超えた機関は存在しなで、残留塩素が入っていないことを理由に省略かった。29 検査値のうち、「真値」に対する誤していた。また前処理として、ろ過操作を行う

差率±10%を超えたのは 2 機関であった。また、こととされているが、4 機関（A-3、A-5、A-6

Z スコアの絶対値が 3 以上となったのは 2 機関及び A-7）において、実施されていなかった。

であった。両方法で許容範囲を超えた検査値をろ過操作は省略不可であるため、SOP の改善「外れ値」と評価したが、この「外れ値」に該が必要である。また、ろ過時の最初の廃液量が当したのは 2 機関であった。｢外れ値｣の存在率

告示の約 10 mL を下回っている機関が 2 機関は、6.9%（2/29）であり、亜硝酸態窒素に関す（A-16、A-19）あった。

る外部精度管理は概ね良好な結果であったと考

②標準液

えられた。

すべての機関で市販標準液を使用し、1 機関

一方、塩化物イオンでは、報告された 31 検のみ告示における調製可能標準液に該当する混査値のうち、変動係数が 10%を超えた機関は合標準液を使用していた。また、1 機関（A-5）

存在しなかった。31 検査値のうち、「真値」にで保証期限が過ぎた標準液を使用していた。標

対する誤差率±10%を超えたのは 1 機関であっ準系列について、用時調製することとされていた。また、Z スコアの絶対値が 3 以上となった

るが、1 機関（A-20）のみ調製時期が 1 週間以のは 2 機関であった。両方法で許容範囲を超え内であった。

た検査値を「外れ値」と評価したが、この「外(2)塩化物イオン	
 れ値」に該当したのは 1 機関であった。｢外れ①前処理（イオンクロマトグラフ法）値｣の存在率は 3.2%（1/31）であり、塩化物イ

別表 16 の 2 を用いている 2 機関とも、エチオンに関する外部精度管理は概ね良好な結果であったと考えられた。

レンジアミン溶液は適切に添加されていた。
②標準液（イオンクロマトグラフ法）

なお、「外れ値」等の原因および報告書の添付資料を検証した結果、検査精度を維持・向上

今調査ではすべての機関で市販標準液（1000 mg/L、認証付き）を使用し、1 機関のする上で、次の留意点が考えられた。

み混合標準溶液を使用していた。1 機関（A-5）

1）  イオンクロマトグラフ法においては、前処で保証期限が過ぎた標準原液を使用していた。

理（試薬の添加、ろ過操作）および検量線

標準系列について、用時調製することとされての濃度範囲等、告示から逸脱しない方法でいるが、1 機関（A-20）のみ調製時期が 1 週間

SOP を整備すること。またカラム等の消耗以内であった。

品は予備を備えておくこと。	
 2）  滴定法においては、精製水による補正等、告示から逸脱しない方法で SOP を整備す

2-3.3 妥当性評価	  平成 24 年 9 月 6 日付で厚生労働省より水道	
 

	
  	
 	
 ること。	
 -88-

Annual Report of Osaka Institute of Public Health, 2, 2018

謝	
  	
  	
  辞	
  
	
  
	
  本研究は「平成 28 年度大阪府水道水質検査
外部精度管理」により実施された。研究実施にあたり協力していただいた大阪府環境衛生課の各位に感謝いたします。
利	
  益	
  相	
  反	
  
	
  
開示すべき利益相反はない	
  
文	
  	
  	
  献
1)   安達史恵, 吉田仁, 高木総吉, 小泉義彦, 中島
孝江, 田中榮次, 山本友梨子, 廣瀬正晃, 島野
元伸, 土屋誠, 足立伸一.大阪府における精度
管 理 基 礎 研 修 の 実 施. 水道協会雑誌 2016;85(11): 10-16.
2)   小泉義彦, 木村明生. 大阪府水道水質検査外部精度管理結果と分析の留意点-ジクロロメ
タン（平成 27 年度）-, 大阪府立公衆衛生研

究所研究報告 2016; 54: 59-63.
3)   上水試験方法解説編 2001 年版.日本水道協会; 2001. 278-282.
4)   厚生労働省.「水質基準に関する省令等の一部を改正する省令」（平成 26 年 2 月 28 日厚生労働省令第 15 号）
5)   上水試験方法解説編 2001 年版. 日本水道協会; 2001. 258-260.
6)   藤井賢三. 試験所認定制度における技能試験(1). 環境と測定技術 2000; 27(2): 51-56.
7)   厚生労働省.「水質基準に関する省令の規定に基づき厚生労働大臣が定める方法」（平成15 年 7 月 22 日厚生労働省告示第 261 号（最終改正平成 30 年 3 月 28 日））8)   厚生労働省. 水道水質検査方法の妥当性評価
ガイドライン. （平成 24 年 9 月 6 日付健水発 0906 第 1 号（最終改正平成 29 年 10 月
18 日付薬生水発 1018 第 1 号））
9)   厚生労働省. 検査方法告示における空試験取扱について.（事務連絡,平成 25 年 3 月 6 日）

-89-

Annual Report of Osaka Institute of Public Health, 2, 2018

Results of External Quality Control on the Analytical Measures for Nitrite nitrogen and Chloride ionin Tap Water, Performed in 2016 in Osaka Prefecture

Fumie ADACHI and Sokichi TAKAGIIn Osaka Prefecture, external quality control on the analytical measures for tap water has been implemented
since 1993, collaborated with water supply corporations, public health centers and institutes of public health.
Thirty-one facilities participated in the external quality control on analytical measure in 2016. As a result, twofacilities (for Nitrite nitrogen) and one facility (for Chloride ion) were evaluated as outliers. After executing thefollow up survey for these facilities, retests were also performed. In conclusion, these facilities obtained
accurate results.
	 	 Key words: external quality control, tap water, nitrite nitrogen, chloride ion

Osaka Institute of Public Health

-90-

報

文

大阪健康安全基盤研究所研究年報 Ann. Rep. Osaka. Inst. Pub. Health, 2, 91-99 (2018)

水質検査における外部精度管理（2017 年度）―大阪府建築物飲料水水質検査業―

中島孝江, 安達史恵, 小泉義彦

当所では 2015 年度より（一社）大阪ビルメンテナンス協会からの受託研究により、大阪府において建築物飲料水水質検査業の登録を受けている事業所を対象に外部精度管理を実施している。2017 年度の対象項目は無機項目として「鉛およびその化合物」、有機項目として「有機物（全有機炭素（TOC）の量）」を選定した。それぞれ 18 機関および 16 機関の参加を得て実施した結果、それぞれ 3 及び 2 機
関が「外れ値」となった。
「外れ値」となった機関についてフォローアップ調査を行い、鉛ではガラス容器への吸着による濃度低下や前処理での硝酸添加忘れ、TOC では精製水の濃度が高いことや不適切な定量計算方法が原因であることが判った。

キーワード：水道水、外部精度管理、鉛、TOC、建築物飲料水水質検査業

当所では 2015 年度より「建築物における衛生的環境の確保に関する法律」第 12 条の 2 第 1 項

濃度 50～80 μg/dl 程度で疲労感、不眠、頭痛、関節痛や消化管障害の症状がみられ、100～200に規定の「建築物飲料水水質検査業」の大阪府知事登録を受けている事業所を対象に、検査精度の向上と信頼性及び安全性のより一層の確保を目的として、（一社）大阪ビルメンテナンス協
会からの受託研究により、外部精度管理を実施している 1)。

μg/dl 程度で脳炎、腎臓障害が起こる 3,4)。発がん性評価は国際がん研究機構では 2B（ヒトに対する発癌性が疑われる）に分類されている 3)。
水質基準について、世界保健機構は、子供に対する影響や各種の条件と安全性を考慮して、
ガイドライン値 0.01 mg/L を勧告している 3,4)。

2017 年度の対象項目は無機項目として「鉛およびその化合物」、有機項目として「有機物（全
有機炭素（TOC）の量）」を選定した。
鉛は、地質、工場排水、鉱山廃水に由来して河川中に溶存することがある。また、種々の工業製品中に添加物、不純物として含まれている

わが国の基準値は 2003 年に 0.05 mg/L 以下から0.01 mg/L 以下に改められ、以降変更されていな
い 3,4)。
TOC は、環境水中に含まれる有機物質濃度の指標であるが、これは主に土壌に由来するフミ
ン質、し尿・下水及び工場排水の流入、湖沼にため、環境中に広く分布している 2,3)。水道水中に検出される鉛は、軟水や pH 値の低い水において、使用している鉛管からの溶出に由来する場
合がほとんどであるが、給水栓水中の鉛濃度は、鉛管が使用されている場合であっても、滞留水
でなく流水であれば 0.05 mg/L を超えることはほおけるプランクトンの異常増殖等に影響され、その上昇は水道水における異臭味問題や消毒副生成物量増加等の水質悪化の要因とされている。
水中の有機物質量の指標として長年にわたり
過マンガン酸カリウム消費量が用いられてき

とんどない 3)。
ヒトの健康影響については、鉛の標的組織は、中枢及び末梢の神経組織と腎臓で、血液中の鉛た。しかし、水中に存在する有機炭素化合物の被酸化性により変動する等、有機物質を正しく評価できていない、個人差が大きい、あるいは

大阪健康安全基盤研究所衛生化学部生活環境課- 91 -

精度が悪い等の観点から不適切であるとされ、見直しが図られた 5)。その結果、2004 年 4 月に水道水質基準として過マンガン酸カリウム消費量に代わり、全有機炭素（TOC）の量として「5mg/L 以下」が施行された 6)。

(2) TOCその後、第 6 回厚生科学審議会生活環境水道部会において、過マンガン酸カリウム消費量 10mg/L に対応する TOC の量は 3～4 mg/L 程度であること、トリハロメタン対策の観点から 3 mg/L
程度以下にすることが必要とされたことから、2009 年 4 月より TOC の量で「3 mg/L 以下」に基た後に撹拌し、500 mL のポリエチレン瓶に分注した。なお、標準原液添加前の精製水中の TOC
は 0.1 mg/L 未満で試料調製用の精製水として問題なかった。

2017 年 9 月 21 日に精製水約 30 L をステンレ
スタンクに採水し、フタル酸水素カリウム（和光純薬、容量分析用標準物質）を用いて調製した TOC 標準原液（1000 mg/L）を 36 mL 添加し

4. 精度管理試料の均一性及び安定性7)

準値が強化された 。
調査

精度管理試料のばらつきを把握するため、以下の検討を行った。なお、各項目の分析は、水質基準に関する省令の規定に基づき厚生労働大臣が定める方法 8)（告示法）に従い、鉛は誘導結合プラズマ質量分析装置による一斉分析法（ICP-MS）、TOC は全有機炭素計測定法で行った。

方 法

1. 実施項目
無機項目として「鉛およびその化合物」（鉛）、

2. 参加機関
参加した登録水質検査業者は、鉛が 18 機関、TOC が 16 機関であった。

(1) 均一性
精度管理試料を分注順に等間隔で 5 本抜き取って測定し、変動係数を求め、均一性を評価したところ、5 試料の試料間の変動係数は、鉛では1.29 ％、TOC では 2.48 ％であった。
(2) 安定性

3. 精度管理試料の調製方法(1) 鉛
2017 年 9 月 11 日から 9 月 15 日にかけて精製
水約 100 L をポリタンクに採水した後、硝酸濃度が 1%になるように硝酸（和光純薬、超微量金属

告示法では試料を速やかに試験できない場
合、冷暗所に保存し、鉛では 2 週間以内に、TOCでは 72 時間以内に試験することとしている。そこで、冷暗所に保存していた試料を、鉛は調製
後 20 日までに 6 回、TOC は調製後 11 日までに
7 回、1 本抜き取り、毎回 5 回測定し、平均値の測定用）を添加した。9 月 25 日に鉛標準液（和光純薬：1003 mg/L）を 400 μL 添加した後に撹拌し、1L のポリエチレン瓶に分注した。なお、標
準液添加前の精製水中の鉛は 0.0002 mg/L 未満で試料調製用の精製水として問題なかった。

近似直線を求め、安定性を評価した。
その結果、鉛では近似直線の傾きは -0.0000（図 1）、TOC では 0.0018 となり（図 2）、いず
れもほぼ 0 で安定性に問題がないことが確認さ
れた。
1.40

0.004

1.20
（mg/L)

0.005

y = -0.0000 x + 0.0040

0.003
配
付
日

0.002

濃度

濃度 （mg/L）

有機項目として「有機物（全有機炭素（TOC）の量）」を選定した。

0.001

y = 0.0018x + 1.1788

1.00
配
付
日

0.80
0.60

平均値±標準偏差

平均値±標準偏差

0.40

0
0

5

10

15

20

0

3

調製後の日数 （日）

図1

6

9

調製後の日数（日）図2

精度管理試料の経時変化（鉛）- 92 -

精度管理試料の経時変化（TOC）

12

5. 実施方法(1) 配付方法
2017 年 9 月 27 日に大阪健康安全基盤研究所上水試験室において参加機関に配付した。
(2) 分析方法

による聞き取り等によって行った。

鉛は告示法のフレームレス－原子吸光光度計
による一斉分析法（FLAA 法）（別表第 3）、誘導
結合プラズマ発光分光分析装置による一斉分析
法（ICP-AES 法）（別表第 5）および ICP-MS 法（別表第 6）、TOC は全有機炭素計測定法（別表第 30）とした。

(1) 鉛① 誤差率、Z スコア及び「外れ値」
各検査機関の検査値、変動係数、誤差率及び Z
スコアを表 1 に示す。また、分析法別の検査値の度数分布を図 3 に示す。
5 つの検査値の変動係数が 10％を超えた機関

配付試料については前処理を含めて 5 回の測定を行うこととした。
(3) 報告書等の提出
5 回の測定値の平均を検査値とし、結果を「外部精度管理検査結果報告書」にて報告し、標準作業手順書（SOP）、分析チャート、検量線、分は存在しなかったため、18 検査値を用いて評価を行った。検査値を有意水準 5％で Grubbs の棄却検定を行った結果、棄却された機関は存在しなかったため、
18 検査値を平均した 0.00439 mg/L
を「真値」とした。
「真値」に対する誤差率の範囲は-11.7～30.2％となり、許容範囲を超えたのは

結表1

管理の評価の対象外とした。
検査結果は「真値」に対する誤差率と Z スコ
アの 2 つの方法で評価し、両方法で許容範囲を超えた検査値を「外れ値」とした。
「真値」は、各機関からの検査値を用いて、有意水準を 5％として Grubbs の棄却検定 10)を行い、棄却された検査値を除いた検査値から平均を求め、これを「真値」とした。
誤差率は、以下の式から算出し、鉛は±10%を、
TOC は±20%を許容範囲とした。
誤差率(%)＝(各機関の検査値－「真値」) / 「真値」×100

プ調査を実施した。調査は、「外部精度管理に係る外れ値等に関する報告書」の提出後、すでに提出された「外部精度管理検査結果報告書」
やその他の資料を精査し、電話あるいはメール

お

よ

び

考

察

1. 検査結果の検証

析に係るメモ等の資料も合わせて提出することとした。
(4) 評価の検証方法報告された検査値（n=5）の変動係数は鉛では 10％を、TOC では 20％を許容範囲 9) とし、許容範囲を超えたものについては外部精度

Z スコアは四分位数法 11)で算出し、Z スコアの絶対値 3 未満を許容範囲とした。
(5) フォローアップ調査「外れ値」の原因の把握と分析精度の改善を目的に、該当した機関に対してフォローアッ

果

検査機関の測定結果（鉛）

機関番号
機関番号

検査値
検査値
(mg/L)(mg/L)

変動係数
変動係数
(%)
(%)

真値に対する
真値に対する
誤差率(%)
誤差率(%)

Zスコア
Zスコア

A-1
A-1

-0.77
-0.77

0.00388
0.00388

3.36
3.36

-11.7
-11.7

A-2
A-2

0.00400
0.00400

1.14

-9.05
-9.05

-0.42
-0.42

A-3
A-3

0.00400
0.00400

5.86

-8.96
-8.96

-0.41
-0.41

A-4
A-4

0.00400
0.00400

3.06

-8.96
-8.96

-0.41
-0.41

**

A-5
A-5

0.004070.00407

2.46

-7.45
-7.45

-0.20
-0.20

A-6
A-6

0.004070.00407

1.46
1.46

-7.32
-7.32

-0.19
-0.19

A-7
A-7

0.004090.00409

0.204
0.204

-6.86
-6.86

-0.12
-0.12

A-8
A-8

0.004100.00410

0.588
0.588

-6.77
-6.77

-0.11
-0.11

A-9
A-9
A-10
A-10
A-11
A-11
A-12
A-12
A-13
A-13
A-14
A-14
A-15
A-15
A-16
A-16
A-17
A-17
A-18
A-18
平均値

0.004110.004110.004150.004150.004180.004180.004200.004200.00430
0.00430
0.00458
0.00458
0.004820.00482
0.00533
0.00533
0.005480.005480.00572
0.00572
0.00439

1.23
1.23
5.17
5.17
2.20
2.20
1.30
1.30
0.465
0.465
1.32
1.32
6.47
6.47
3.94
3.94
2.38
2.38
1.72
1.72

-6.41
-6.41
-5.45
-5.45
-4.81
-4.81
-4.45
-4.45
-2.13
-2.13
4.25
4.25
9.71
9.71
21.4
21.4
24.7
24.7
30.2
30.2

-0.06
-0.06
0.06
0.06
0.15
0.15
0.20
0.20
0.51
0.51
1.36
1.36
2.09
2.09
3.66
3.66
4.11
4.11
4.84
4.84

**
**
**
**
**
**

平均値
最大値

0.004390.00572

最大値
最小値

0.00572
0.00388

最小値
標準偏差0.00388
0.000563

標準偏差
変動係数(%)

0.00056312.8

変動係数(%)
n12.8
18n 真値：0.00439 mg/L 18＊：真値に対する誤差率が±10%を超えた機関
真値：0.00439
mg/L＊＊：真値に対する誤差率が±10%を超え、かつZスコアの絶対値が3以上の機関 (外れ値)＊：真値に対する誤差率が±10%を超えた機関＊＊：真値に対する誤差率が±10%を超え、かつZスコアの絶対値が3以上の機関 (外れ値)- 93 -FLAA

ICP-AES

くなったことであるとわかった。
機関 A-17
機関 A-17 は、FLAA 法を用いており、検査値
0.00548 mg/L、誤差率 24.7％、Z スコア 4.11 であった。提出資料によると、標準液（0.01 mg/L）

ICP-MS

12
10

機関数

8

の硝酸濃度が 0.001％となっており、標準液の硝酸濃度が低いことによる容器への鉛の吸着がおきている可能性が考えられた。標準液の硝酸濃度を 1％に変更して測定したところ、検査値は0.00399 mg/L と真値に近い値となり、問題のない
検査値となった。

6
4
2

*

*

*

0

検査値

図3

「外れ値」の原因は、標準液の硝酸濃度が不十分であったため鉛の容器への吸着が起こり、濃度が設定値より低くなったことであるとわかった。
機関 A-18
機関 A-18 は、FLAA 法を用いており、検査値* :外れ値

検査値の度数分布（鉛）4 機関（A-1、A-16、A-17、A-18）であった。一方、18 検査値を用いて Z スコアを求めた結果、
Z スコアの範囲は-0.77～4.84 となり、Z スコアが許容範囲を超えたのは 3 機関（A-16、A-17、A-18）であった。

0.00572 mg/L、誤差率 30.2％、Z スコア 4.84 であった。
「外れ値」の報告書によると、試料の前処理時に硝酸を添加し忘れたことが原因として考えられるとのことであった。硝酸を告示法で定められている 10％になるように添加して前処理を行って測定し、検査値は 0.00417 mg/L と真値以上の結果、誤差率及び Z スコアの両方の許容範囲を超えた「外れ値」に該当する機関は 3機関で、全体の 17％となった。
「外れ値」となった 3 機関（A-16、A-17、A-18）に対してフォローアップ調査を行った。
② フォローアップ調査に近い値となり、問題のない検査値となった。
このことより、「外れ値」の原因は試料と標準液の硝酸濃度が異なっていたことであるとわかった。

機関 A-16
機関 A-16 は、FLAA 法を用いており、検査値
0.00533 mg/L、誤差率 21.4％、Z スコア 3.66 であった。標準液の吸光度が測定日によって大きく異なっていることが聞き取り調査で分かった。
この原因として鉛にはガラスに吸着しやすい性① 誤差率、Z スコア及び「外れ値」
各検査機関の検査値、変動係数、誤差率及び Z
スコアを表 2 に示す。また、検査値の度数分布を図 4 に示す。
16 の検査値のうち、変動係数が 20％を超えた機関は存在しなかったため、検査値を有意水準

質があるため 12)、標準液調製過程におけるガラ
ス容器への吸着が疑われた。吸着防止のため、容器をポリプロピレン製に変更し、希釈に 1％硝酸溶液を使用して標準液を調製し、1 週間に 3 回測定したところ、吸光度に大きな変動はみられなくなった。そこで、精度管理試料の再測定を5％で Grubbs の棄却検定を行った。その結果、棄却された機関は存在せず、16 の検査値を平均して「真値」を求めたところ、「真値」は 1.20 mg/Lとなった。
「真値」に対する誤差率は-23.4％～
26.7％であり、許容範囲を超えた機関は 2 機関であった。また、Z スコアを求めた結果、Z スコア

行ったところ、検査値は 0.00425 mg/L と真値に近い値となり、問題のない検査値となった。
したがって「外れ値」の原因は、希釈段階で容器に鉛が吸着し標準液の濃度が設定値より低の範囲は-4.70～4.75 となり、許容範囲を超えた
機関は 3 機関であった。
以上の結果、検証方法で示した誤差率および Z
スコアの両方の許容範囲を超えた「外れ値」に(2) TOC- 94 -

10

検査機関の測定結果（TOC）

機関番号

検査値
(mg/L)

変動係数(%)

真値に対する
誤差率(%)

Zスコア

B-1

0.92

1.93

-23.4

-4.70

B-2

1.00

2.71

-16.2

-3.35

B-3

1.13

0.63

-5.54

-1.34

B-4

1.13

0.48

-5.20

-1.28

B-5

1.16

1.12

-2.86

-0.84

B-6

1.18

0.71

-1.19

-0.52

B-7

1.20

0.70

0.48

-0.21

*

B-8

1.21

0.74

1.49

-0.02

B-9

1.22

0.74

1.65

0.02

B-10

1.22

2.88

1.65

0.02

B-11

1.23

1.57

2.66

0.21

B-12

1.24

0.36

3.49

0.36

B-13

1.25

1.74

4.33

0.52

B-14

1.25

0.57

4.50

0.55

B-15

1.28

0.43

7.34

1.09

1.52

5.87

26.7

4.75

B-16

*

平均値

1.20

最大値

1.52

最小値

0.92

標準偏差

0.13

変動係数(%)

10.7

n

16

8

6
機関数

表2

4

2

＊

＊

0

検査値

図4

＊:外れ値

検査値の度数分布（TOC）

度の TOC に対しては TC-IC 方式を用いると誤差が生じやすいとメーカーも認めていることから、注意が必要である。当該機関からは、今後
正確な定量計算方法を検討するとの回答を得た。
機関 B-16
機関 B-16 は、検査値 1.52 mg/L、誤差率 26.7%、
Z スコア 4.75 であった。報告書によると、精製

真値：1.20 mg/L＊：真値に対する誤差率が±20%を超え、かつZスコアの絶対値が3以上の機関(外れ値)

水の TOC 値が 0.582 mg/L とかなり高い値であった。告示法では、用いる精製水の TOC 濃度が「0.1
mg/L 以下のもの、または同等以上の品質を有するもの」とある。当該機関では、精製水製造装置の経路を洗浄後、TOC 値はある程度は低下したが、依然として不十分であるとし、現在のと該当する機関は 2 機関であり、概ね良好な外部精度管理結果であったと考えられた。「外れ値」となった機関（B-1、B-16）に対してフォローア
ップ調査を行った。
② フォローアップ調査
機関 B-1
機関 B-1 は、水道水の TOC の測定で一般的である前処理方式（酸を添加し無機炭素を除去後、TOC を測定する方法）ではなく、差し引き方式（全炭素（TC）と無機炭素（IC）を別々に測定

ころ、さらに洗浄等を実施するなどして様子をみる予定である。

し、TC-IC で TOC を測定する方法）を採用していた。試料の IC の面積値は 0 mg/L の面積値とほとんど同値であったが、これを IC の検量線の回帰式を用いて 0.24 mg/L（n=5）という値を算出
し、TC から差し引いていたため、TOC は 0.917
mg/L となり、真値（1.20 mg/L）と比較すると誤分析法別の検査値の度数分布を図 3 に示した。
高値側で外れ値となった 3 機関は FLAA 法であったが、他の FLAA 法を用いていた機関の検査値はいずれも真値に近い値であり、FLAA 法で高値になる傾向があるとは言えないと考えられ、分析方法が検査値に与える影響はとくに認めら

差率-23.4%、Z スコア-4.70 と低値となった。
上記に対する対策として、TC および IC に定量下限値を設定し、正確に定量計算するように
SOP を変更することが考えられる。また、低濃れなかった。
② SOP
SOP の提出がなかった機関が 1 機関、機器の操作手順書、あるいはフロー図のみといった- 95 -

2. 全体的な留意点(1) 鉛① 分析方法による比較

SOP の体をなしておらず、未整備と分類したのが 9 機関、また、必要な記載が欠けているなど、不十分と分類したのが 4 機関であった。SOP は試験実施のため必ず整備しなければならない文書である。一方、4 機関は適切な SOP を作成しまた、ICP-AES 法では内部標準物質との発光
強度比を用いて検量線を作成することになっているが、内部標準物質を使用していなかった機関が 1 機関あり改善が必要である。
⑥ 標準液ており、SOP の整備状況については検査機関により大きく異なっていた。
③ 分析開始までの時間
告示法では分析開始までの時間は 2 週間以内と定められているが、5 機関が 2 週間以内に開始していなかった。最も遅い機関で配付から約 1

告示法では、「標準原液、標準液または混合標
準液は原体から自己調製したもの、もしくは計量法（平成 4 年法律第 51 号）第 136 条若しくは第 144 条の規定に基づく証明書又はこれらに相当する証明書が添付され、かつ、告示法の標準原液と同濃度のもの又は告示法の標準液若しくヶ月後の 10 月 26 日に開始していた。速やかに分析できない場合、告示法に従い、冷暗所に保管し 2 週間以内に前処理しなければならない。
また、SOP にも分析開始までの時間を明記し、それに従って分析する必要がある。
④ 前処理

は混合標準液と同濃度のもの」の使用が認められている。なお、告示法の標準液若しくは混合標準液と同濃度のものは「開封後速やかに使用することとし、開封後保存したものを使用してはならない。」ただし、ICP-AES 法および ICP-MS
法では当該保存方法によれば、開封後保存した告示法では前処理操作で加熱を行うこととされているが、2 機関では加熱操作を行っていなかったため、改善が必要である。
また、試料中および標準液中の硝酸濃度は、
ICP-MS 法では 1％、それ以外の方法では 10％と告示法に記載されている。ICP-MS 法で分析したものについても使用できる。
本調査ではすべての機関で市販の標準原液を使用していたが、証明書がついていない市販の標準原液を使用していた機関が 2 機関あった。
また、1 機関において保証期限が過ぎた標準原液を使用していた。市販の標準液を使用する場合

機関においては、1 機関が 4％で調製しており、
ICP-AES 法では 1％と 1.5％と 2％が各 1 機関あり、FLAA 法では 3 機関が１％で調製しており、改善が必要である。
⑤ 検量線の検証
告示法では別表に記載された検水の濃度範囲

は、証明書が付いたものを保証期限内に使用しなければならない。
また、標準系列の調製日については、8 機関は用時調製していたが、2 機関は未記入で、5 機関は調製時期を 1 週間以上前と記載し、3 機関は調製時期を 1 週間以内と記載していた。標準系列

内で 4 段階以上の標準液を用いて検量線を作成するように記載されている。濃度範囲は分析方法によって異なり、FLAA 法と ICP-AES 法では0.001～0.1 mg/L、ICP-MS 法では 0.0002～0.02
mg/L である。
本調査では原点を強制的に通過させていた機は用時調製が望ましい。
⑦ 空試験
告示法では、精製水を検水と同様に前処理し、空試験を実施することになっており、検量線の濃度範囲の下限値（基準値の 1/10 以下）を下回ることを確認する必要がある。しかし、報告さ関が 3 機関、0 mg/L を検量点としていた機関が 6機関、0 mg/L を除いた検量点数が 4 点未満だった機関が 2 機関、最大濃度が検水の濃度範囲を超えていた機関が 4 機関あり、SOP を改定する必要がある。
また鉛の基準値は 0.01 mg/L であり、1/10 のれた検量点の最小濃度が検量線の濃度範囲の下限値より高く、空試験の判定ができない機関が 6機関あった。これらの機関は今回の外部精度管
理試料を定量するには問題のない検量線の濃度範囲であったが、告示法が求める空試験値を判定するには不十分であった。したがって、空試

0.001 mg/L まで定量することが求められているが、0 mg/L を除く最小検量点濃度が 0.001 mg/L
より高かった機関が 6 機関あり、改善が必要である。

験の判定を考慮した検量線の濃度範囲を設定する必要がある。また、空試験を実施していない
機関が 3 機関あった。空試験は検査時の汚染を把握するためにも必ず実施しなければならな- 96 -

い。
⑧ 妥当性試験
ガイドラインに基づく妥当性評価は自社の検査法が正しく水道水質基準に基づく判定値をだせるかを評価するものである。しかし、妥当性量点とした機関が 13 機関存在した。検量線を原点移動し、補正していた機関は 8 機関であった。
検量点の最小点が基準値の 3 mg/L の 1/10 の 0.3
mg/L より高い機関が 6 機関あった。検量線の次数は、すべての機関で 1 次式を用いていた。

評価を実施していた機関は 6 機関であり、参加
機関の 1/3 であった。
(2) TOC① SOP
SOP が未提出の機関はなかったが、機器の操作手順書、あるいはフロー図のみといった SOP⑤ 標準原液および標準液
告示法では、「標準原液、標準液または混合標
準液は原体から自己調製したもの、もしくは計量法（平成 4 年法律第 51 号）第 136 条若しくは第 144 条の規定に基づく証明書又はこれらに相当する証明書が添付され、かつ、告示法の標準の体をなしておらず、未整備と分類したのが 9機関、また、必要な記載が欠けているなど、不十分と分類したのが 3 機関であった。SOP は試験実施のため必ず整備しなければならない文書である。一方、4 機関においては適切な SOP が整備されており、さらに、ガイドラインに基づ

原液と同濃度のもの又は告示法の標準液若しく
は混合標準液と同濃度のもの」の使用が認められている。ただし、告示法の標準液若しくは混合標準液と同濃度のものは「開封後速やかに使用することとし、開封後保存したものを使用してはならない」とされている。

く妥当性評価を実施していた。妥当性評価は自社の検査法が正しく水道水質基準に基づく判定
値をだせるかを評価するものであるので、実施することが望ましい。
② 分析開始までの時間
告示法では、分析開始までの時間は 72 時間以

標準原液を自己調製していた機関が 12 機関あり、証明書がついていない市販の標準液を使用していた機関が 4 機関あった。

内と定められているが、参加機関の約半数の 7
機関が 72 時間以内に開始していなかった。最も遅い機関で配付から約 1 ヶ月後の 10 月 26 日に開始していた。速やかに分析できない場合は、告示法に従い、冷暗所に保管し 72 時間以内に分析しなければならない。また、SOP にも検査開2017 年度建築物飲料水水質検査業外部精度管理の無機項目に鉛、有機項目に TOC を選定し、検査結果を「真値」に対する誤差率と Z スコアの 2 つの方法で評価した。
鉛では、報告された 18 検査値のうち、変動係数
が 10％を超えた機関は存在せず、Grubbs の棄却

始までの時間を明記し、それに従って分析する必要がある。
③ 精製水
告示法では、用いる精製水の TOC 濃度が「0.1
mg/L 以下のもの、または同等以上の品質を有するもの」とある。今回、精製水の TOC 値が報告

検定で棄却された機関はなかった。
「真値」に対する誤差率±10％を超えたのは 4 機関、Z スコアの絶対値が 3 以上であったのは 3 機関であった。
両方法で許容範囲を超えた「外れ値」に該当したのは 3 機関であった。
なお、「外れ値」等の原因および添付資料を検書に未記載であった機関が 4 機関あり、また 1機関では 0.582 mg/L とかなり高い値であった。
TOC の精製水の値は定量計算に大きく影響を与えることから、十分に注意が必要である。
④ 検量線
告示法では、0 mg/L を含まない 4 点以上の検証した結果、検査精度を維持、向上する上で、次の留意点が考えられた。
1) 告示法に準拠した SOP を整備する。
2) SOP から逸脱しないようにする。
3) 前処理方法は、告示の方法に遵守して行う。
4) 原点を強制通過させない、検量点数は 4 点以

量点で検量線を作成することとなっている。今回各機関で用いられた検量点数の範囲は 4～6 点であった。検量点が 0 mg/L を除き 4 点未満であった機関は 3 機関であった。また、0 mg/L を検上、告示法に準拠した検量線濃度範囲など
適切な検量線を作成する。
空試験を必ず実施する。
標準原液、混合標準液について、証明書、濃

ま

5)
6)

- 97 -とめ

度、保証期限等を確認する。
鉛はガラスに吸着しやすいのでガラス容器を用いない。
TOC では検査が実施された 16 機関のうち変動
係数が 20％を超えた機関はなかった。Grubbs の3）上水試験方法解説編 2001 年版. 日本水道協会; 2001. 439-440.
4）上水試験方法資料編 2011 年版. 日本水道協会; 2011.72-74.
5）上水試験方法理化学編 2011 年版. 日本水道棄却検定で棄却された機関はなかった。「真値」
に対する誤差率が許容範囲を超えた機関は 2 機関、Z スコアが許容範囲を超えた機関は 3 機関であった。以上のことから、誤差率と Z スコアとの両方の許容範囲を超えた「外れ値」に該当する機関は 2 機関であった。

協会; 2011. 140.
6）厚生労働省.「水質基準に関する省令」（平成15 年 5 月 30 日厚生労働省令第 101 号）
7）厚生労働省. 第 6 回厚生科学審議会生活環境
水道部会資料.
http://www.mhlw.go.jp/shingi/2007/10/s1026-1

なお、「外れ値」等の原因および添付資料を検証した結果、検査精度を維持、向上する上で、次の留意点が考えられた。
1) 告示法に準拠した SOP を整備する。
2) SOP から逸脱しないようにする。
3) 検量点数は 4 点以上、 適切な濃度範囲の検5.html . WEB サイトの内容は 2018 年 3 月 7日に確認した8）厚生労働省.「水質基準に関する省令の規定に基づき厚生労働大臣が定める方法」（平成15 年 7 月 22 日付け厚生労働省告示第 261 号〔一分改正 平成 29 年 3 月 28 日付け厚生量線を作成し、定量計算する。
分析開始までの時間を 72 時間以内にする。
低濃度の TOC を測定する際は、前処理方式を用いる、あるいは TC、IC に定量下限値を設定し、正確に定量計算する。
精製水の TOC 値を確認する。

労働省告示第 87 号〕）
9）厚生労働省.「水質基準項目の測定精度」（平
成 15 年 10 月 10 日健水発第 1010001 号厚生労働省健康局水道課長通知別添 5）
10）JIS Z8402-2. 測定方法及び測定結果の精確さ（真度及び精度）-第 2 部: 標準測定方法の

7)

4)
5)

6)

謝

併行精度及び再現性を求めるための基本的方法. 日本規格協会; 1999. 7-27.
11）藤井賢三. 試験所認定制度における技能試験（1）. 環境と測定技術 2000; 27(2): 51-56.
12）錫谷徹. 分析用機材に依る吸着に基く無機微
量定量誤差に就いて. ポーラログラフィー

辞

本研究は「平成 29 年度大阪府建築物飲料水水
質検査業外部精度管理」により実施された。研究実施にあたり協力していただいた大阪府環境の研究 1955; 2(4): 169-177.

衛生課ならびに（一社）大阪ビルメンテナンス
協会の各位に感謝いたします。
利

益

相

反

開示すべき利益相反はない。
文献1）吉田仁, 木村明生. 水質検査における外部精度管理(2015 年度)－銅及びその化合物－.
大阪健康安全基盤研究所研究年報 2017; 1:
15- 33.
2）水道水質ハンドブック. 日本水道新聞社;
1994. 12-14.

- 98 -

Annual Report of Osaka Institute of Public Health, 2, 2018

Results of external quality control on the analytical measures for lead and organic substances (totalorganic carbon) in drinking water, performed in 2017 in Osaka Prefecture

Takae NAKAJIMA , Fumie ADACHI and Yoshihiko KOIZUMIFrom 2015, by request of Osaka Building Maintenance Association, we started to implement the quality control
program for building inspection contractors. In 2017, 18 building inspection contractors participated in theexternal quality control on analytical measure of lead and its compound and 16 contractors participated in thatof organic substances. As a result, each 3 and 2 building inspection contractors were evaluated as outliers. We
executed the follow up survey for these five facilities and retesting was performed. Finally, all facilities obtained
the accurate results in retesting after unfolding and correcting the causes.

Key words：drinking water, external quality, lead, organic substances, building inspection contractors.

Osaka Institute of Public Health- 99 -

報文

大阪健康安全基盤研究所研究年報 Ann. Rep. Osaka. Inst. Pub. Health, 2, 100-108 (2018)

大阪府における環境および食品中放射能調査（平成 29 年度報告）

大山正幸, 肥塚利江, 木村明生

平成 29 年度の原子力規制庁委託により実施した、大阪府における環境および各種食品中放射能調査
結果を報告する。調査は、降水中の全ベータ放射能測定、環境試料（降下物、大気浮遊じん、上水、海水、土壌、海底土）および各種食品試料中のガンマ線放出核種分析および空間放射線量率（モニタリン
グポスト）について実施した。
また、平成 22 年度より行っている福島第 1 原子力発電所の事故を受けたモニタリングの強化を引き続き行った。さらに、平成 29 年 9 月 3 日に北朝鮮が 6 回目となる地下核実験を行ったことを受け、当日から 9 月 12 日まで原子力規制庁の指示によりモニタリングの強化を行った。

キーワード：環境放射能、全ベータ放射能、核種分析、空間放射線量率

当所では、昭和 35 年（1960 年）度より大阪府における環境および食品中の放射能測定調査を

ガンマ線核種分析に関しては、測定値の信頼性確保のため、（公財）日本分析センターとの間で、実施している。この調査は、人工放射性降下物および原子力施設等からの放射性物質の漏洩による環境汚染の有無およびそのレベルを明らかにする目的で行っており、主として原子力規制庁の委託によるものである。
降水（雨水）については全ベータ放射能測定、既知量の放射性核種を添加した試料 7 検体について、クロスチェック（標準試料法による相互比較分析）を行った。
さらに、福島第 1 原子力発電所の事故を受け、毎月第 2 週の水曜日にサーベイメータによる地
上 1m の高さにおける空間放射線量率調査を行っ

その他の環境試料および食品試料についてはガ
ンマ線核種分析［セシウム 134（134Cs）、 セシウ
ム 137（137Cs）、ヨウ素 131（131I）、カリウム 4040（ K）等］を行った。
また、モニタリングポストに関しては、平成 23
年 3 月 11 日の東北地方太平洋沖地震により発た。
また、平成 29 年 9 月 3 日に北朝鮮が地下核実験を行ったことによる大阪府内への影響の有無を調査するため、当日から 9 月 12 日までモニタリングの強化を行い、連日、降下物（定時降下物）
および大気浮遊じんのガンマ線核種分析を行っ生した福島第 1 原子力発電所の事故を受けて平成 24 年度より増設された 5 ヶ所（茨木市、寝屋
川市、東大阪市、富田林市、泉佐野市）に既設の大阪市を加えた 6 ヶ所において調査を行っている。

た。
本報告では、平成 29 年度に実施した上記の放射能調査結果を、過去の測定結果との比較も含め報告する。

大阪健康安全基盤研究所衛生化学部生活環境課- 100 -

表1
調査項目
全ベータ放射能
ガンマ線核種分析

試 料 名
定時降水
大気浮遊じん
降下物
上 水

種
雨

乳
菜

相互比較分析試料
（標準試料）
大気浮遊じん
降下物

モニタリング強化(北朝鮮核実験）
空間線量率

別
水

雨水・ちり
原 水
蛇口水
表面水
表 層
0～5cm
5～20cm
原乳(生産地)タマネギ(生産地)
キャベツ(生産地)
模擬牛乳
模擬土壌
寒天

海 水
海底土
土 壌
牛
野

放射能調査項目および試料等

雨水・ちり

採 取 場 所
大阪市東成区 当所屋上
大阪市東成区 当所屋上
大阪市東成区 当所屋上
守口市大庭町 庭窪浄水場
大阪市東成区 当所本館1Ｆ
大阪港入口
大阪港入口
大阪市中央区 大阪城公園内
大阪市中央区 大阪城公園内
大阪府羽曳野市
大阪府泉南郡熊取町
大阪府泉南郡熊取町（公財）日本分析センターで調製（公財）日本分析センターで調製（公財）日本分析センターで調製
大阪市東成区 当所屋上
大阪市東成区 当所屋上
大阪市東成区

当所屋上

毎日／年間

365

茨木保健所

毎日／年間

365

寝屋川市八坂町

寝屋川保健所

毎日／年間

365

毎日／年間

365

東大阪市西岩田 東大阪市環境衛生検査センター

実験

富田林市寿町

富田林保健所

毎日／年間365

泉佐野市羽倉崎

市立佐野中学校

毎日／年間

365

当所中庭

毎月

12

大阪市東成区

サーベイメータ

方 法

試料の採取、処理および測定は、「環境放射能水準調査委託実施計画書（平成 29 年度）」1)に基づいて行った。表 1 に調査項目および試料等を示
す。

件数
75
4
12
1
1
1
1
1
1
1
1
1
1
1
5
8
8

茨木市大住町

モニタリングポスト

モニタリング強化(福島第1原発事故）

採取回数等
降雨毎
3ヶ月毎
毎月
年1回(平成29年6月)
年1回(平成29年6月)
年1回(平成29年7月)
年1回(平成29年7月)
年1回(平成29年8月)
年1回(平成29年8月)
年1回(平成29年8月)
年1回(平成29年6月)
年1回(平成29年12月)
年1回(平成29年8月)
年1回(平成29年8月)
年1回(平成29年8月)
平成29年9月3～12日
平成29年9月3～12日

2. 核種分析2-1 測定試料(1) 大気浮遊じん：当所観測室屋上（地上約 20ｍ）に設置したハイボリウム・エアサンプラー（柴田1. 全ベータ放射能測定
1-1 降水（雨水）試料当所（大阪市東成区）観測室屋上（地上約 20

科学株式会社製、HV-1000R）を用いて、ろ紙（東洋濾紙、HE-40T）上に大気浮遊じんを捕集した。
毎月 3 回、午前 10 時から翌日の午前 10 時までの 24 時間捕集を行った。3 ヶ月分のろ紙試料（測定に供した吸引量：約 10000m3）をカッターで円形（直径 50mm）に切り取り、ポリプロピレン製ｍ）に設置したデポジットゲージ（表面積1000cm2）で雨水を集めた。毎朝 9 時 30 分に採取し、100mL （1mm）以上の降水があった場合には 100mL を測定試料とした。
1-2 測定方法
蒸発皿に試料 100mL とヨウ素担体（1mg I-/mL）

容器（U-8 容器）に詰め測定用試料とした。
(2) 降下物（雨水・ちり）：当所観測室屋上（地上約 20ｍ）に設置した水盤（表面積 5000cm2 ）に降下した雨水およびちりを 1 ヶ月間採取し、採取した試料全量を、上水自動濃縮装置（柴田理化器械製）を用いて蒸発濃縮させた。濃縮物を蒸発皿

1mL、0.1mol/L 硝酸銀 1mL および 10%硝酸 1mLを加えて加熱濃縮させた。濃縮物を直径 25mm のステンレス製試料皿に移して蒸発乾固させ、測定用試料とした。測定は低バックグラウンド放射能
自動測定装置（日立製作所製 LBC450）で行った。
比較試料は、酸化ウラン（U3O8：日本アイソトーに移して蒸発乾固させた後、残留物を U-8 容器に移し測定用試料とした。
(3) 上水：原水（淀川河川水）は大阪広域水道企業団 庭窪浄水場（守口市）原水取水口から、蛇口水は当所本館 1 階の実験室内蛇口から採取した。採取試料各 100L を、上水自動濃縮装置を用プ協会製、35.3dps）を用いた。測定は試料採取か
ら 6 時間後に行った。
測定時間は、比較試料 5 分、降水試料 30 分とした。

いて蒸発濃縮させた。濃縮物を蒸発皿に移して蒸発乾固させた後、残留物をそれぞれ U-8 容器に移し測定用試料とした（時期および測定数は表 1 を参照）。

- 101 -

(4) 食品：牛乳（原乳）は、2L をマリネリビーカー（2L 容）に入れ、測定用試料とした。野菜類（タマネギおよびキャベツ）は、食用部約 4kg を
65℃の乾燥器（Panasonic 社製、MOV-212-PJ）で乾燥させた後に、石英製容器に移して電気マッフ

した。得られた計測結果をバックグラウンド補正
した後、エネルギー補正および検出効率補正を行ない、測定試料中の核種（134Cs、137Cs、131I および 40K 等）の定性定量分析を行った。

ル炉（ADVANTEC 社製、FUW263PA）で 450℃、24 時間灰化した。それぞれの灰試料は 0.35mm メ
ッシュのふるいに通し、U-8 容器に移して測定用試料とした（試料採取場所、時期および測定数は
表 1 を参照）。
(5) 海水、土壌、海底土：海水は 2Ｌをマリネリ

3. 空間放射線量率測定
モニタリングポスト（NaI シンチレーション式、
エネルギー補償型、アロカ製 MAR-22 型）による空間放射線量率の測定は、当所観測室屋上に設置したモニタリングポスト（地上約 20ｍ）に、茨木市、寝屋川市、東大阪市、富田林市、泉佐野市にビーカー（2L 容）に入れ、測定用試料とした。土壌および海底土は、採取後に 105℃の乾燥器で乾燥させた後、2mm メッシュのふるいに通して得られた乾燥細土約 100g を U-8 容器に入れ、測定用試料とした（試料採取場所、時期および測定数
は表 1 を参照）。

設置した 5 基（地上 1m）を加えた 6 基で連続測定を行った（設置場所は表 1 を参照）。結果は 1
時間平均値による 1 日の変動をメモリーカード
から読み取った。
なお、モニタリングポスト 6 基の測定結果は、
自動測定・配信システムにより 10 分間の平均値(6) 標準試料法による相互比較分析：（公財）日本
分析センターが数核種を添加して調製した放射能標準容積線源（寒天）（以下「寒天」という）
および放射能標準容積線源（模擬土壌（アルミナ））（以下「模擬土壌」という）ならびに分析比較試料（模擬牛乳）（以下「模擬牛乳」という）につが原子力規制委員会のホームページにリアルタイムで公表されている 2)。

いて、寒天（U-8 容器：5 試料）および模擬土壌（U-8 容器：1 試料）は U-8 容器のまま、模擬牛
乳（1 試料）は全量（2L）をマリネリビーカー（2L容）に入れ測定を行った。
測定結果については、（公財）日本分析センタ
ーにおいて基準値（添加値）と比較し評価を行っ

おいてサーベイメータ（NaI シンチレ－ション式、アロカ製 TCS-171B 型）で空間放射線量率を測定した。測定は、「環境放射能水準調査委託実施計
画書（平成 20 年 7 月）
」3）に準じて行った。測定
器の時定数を 30 秒とし、地表 1ｍの高さにおけるサーベイメータの指示値を 30 秒間隔で 5 回以た。評価は、当所（分析機関）の分析値と基準値の拡張不確かさ（U）から En 数を算出し、|En|≦
1 を基準値内（基準値と一致）とした。なお、En数は下記の式により求められる。

上読み取り、平均値を算出した。但し、原子力規制庁の指示により上記計画書で加えることとなっている宇宙線による線量率 30 nGy/h は、加え
ていない。

En 数＝

5. 北朝鮮核実験によるモニタリング強化（分析値分析機関－基準値）
２

4. 福島第 1 原子力発電所の事故によるモニタリ
ング強化
毎月第 2 週の水曜日の午前 10 時に当所中庭に

２2-2 測定方法
あらかじめエネルギーの異なる核種を含んだ
標準線源を用いてエネルギー校正および検出効平成 29 年 9 月 3 日に北朝鮮が地下核実験を行ったことを受け、原子力規制庁から「国外における原子力関係事象発生時の対応について」の協力依頼があり、当日から 9 月 12 日までモニタリン
グの強化を行い、連日、降下物（定時降下物）および大気浮遊じんのガンマ線核種分析を行った。

率校正を行ったゲルマニウム半導体検出器（キャンベラ製、GC2018）を用い、試料中の核種より放出されるガンマ線量を測定した。測定時間は原則80000 秒とし、寒天のみ 20000 秒から 80000 秒と5-1 測定試料(1) 降下物（定時降下物）
前日 15 時から当日 15 時までの 24 時間に降水用デポジットゲージ（表面積 1000 cm2）で採取

U 分析機関＋U 基準値- 102 -

された降水、降水がなければ 160 mL の精製水でデポジットゲージについたちりを洗い流して採取し、80mL を U-8 容器に入れ、測定試料とした。
(2) 大気浮遊じん
上記の大気浮遊じんと同様の方法[2-1(1)参照]

2. 核種分析
環境試料および食品試料中の 134Cs、137Cs、131I
および 40K の分析結果を表 3 に示す。
(1) 134Cs および 137Cs：今年度も例年同様、137Cs が土壌、海底土の各試料から検出されたが、そのレで前日 9 時から当日 9 時までの 24 時間捕集を行った。1 日分のろ紙試料を円形（50mmφ）に切取
り、U-8 容器に詰め、測定試料とした。
5-2 測定方法
2-2 と同様の方法でガンマ線核種分析を行った。
測定時間は 20000 秒とした。降下物データは翌日

ベルは過去の値と同程度であった。134Cs は、どの試料からも検出されなかった。
(2) 131Ｉ：131Ｉは、上水原水試料と蛇口水試料から微量（それぞれ 3.4 および 0.53 mBq/L）検出された。他の環境試料および食品試料からは検出されなかった。上水中の 131Ｉについては、原水が平

10 時までに、大気浮遊じんデータは当日 17 時までに原子力規制庁へ報告した。

成元年度から、蛇口水が平成 2 年度から検出されており、そのレベルも過去の値（原水：0.4～4.9、
蛇口水：0.4～1.4 mBq/L）4)と同程度であることや他の環境試料等から検出されていないこと、半減期が 8 日と短いことなどから、既報 5)に述べたよ
うに、その起源は医学利用によるものであろうと

結

果

お よ

び

考 察

1. 全ベータ放射能
表 2 に降水中の全ベータ放射能測定値を示す。
降水中の全ベータ放射能は、75 試料中 33 例から検出されたが、異常値は検出されなかった。
表2

降水中全ベータ放射能測定結果

年 月

降水量

件数

濃度

月間降下量

mm

（検出数）

Bq/L

104

7 (5)

ND～0.58

MBq/km2
29.36

平成29年

4月

平成29年

5月

90

3 (1)

ND～0.36

10.78

平成29年

6月

171

9 (4)

ND～1.46

52.17

平成29年

7月

64

6 (3)

ND～0.93

2.89

平成29年

8月

119

7 (3)

ND～0.73

4.67

平成29年

9月

122

4 (0)

ND

ND

平成29年

10月

420

11 (3)

ND～0.61

11.72

平成29年

11月

57

9 (6)

ND～0.60

12.09

平成29年

12月

28

3 (2)

ND～0.40

10.31

平成30年

1月

51

4 (0)

ND

ND

平成30年

2月

29

4 (3)

ND～0.81

2.64

平成30年

3月

125

8 (3)

ND～0.59

10.87

平成29年度1）
過去3年間の値

1380

75 (33)ND～1.46147.5

平成26年度1270

85 (20)ND～1.141.0

平成27年度2)1584

95 (8)

ND～1.27

10.3

3)

1257

83 (22)

ND～0.75

67.9

平成28年度推定される。
上水中に存在する 131I による府民への健康影
響については、既報 5)でも論じたように、そのレベルは飲食物摂取制限の基準 6)（飲料水中の放射性ヨウ素：300Bq/kg）の 30 万分の 1 程度の低値であり、問題はないと考えられる。
(3) 40K：天然放射性核種である 40K レベルは過去の値と同程度であり、特に異常値は認められなかった。
(4) 標準試料法による相互比較分析：（公財）日本
分析センターの報告書によると、当所の分析結果
は基準値（添加値）とよく一致しており、かつ、En 数も「1」以下であり、ガンマ線核種分析の精度は確保されていることが認められた。

ND：計数値がその計数誤差の3倍を下回るもの
1)：北朝鮮核実験に伴うモニタリング強化のため、平成29年9月 3日～12日まで休止。
2)：北朝鮮核実験に伴うモニタリング強化のため、平成28年1月 7日～14日まで休止。
3)：北朝鮮核実験に伴うモニタリング強化のため、平成28年9月10日～16日まで休止。

- 103 -

表3
試料

環境および食品試料中の 134Cs、 137Cs、 131Iおよび 40K濃度
採取年月日

単位

134

137

Cs

131

ND

ND

ND

ND

ND

ND

ND

ND

Cs

I

40

K

大気浮遊じん
4月～6月 H29.4.5～H29.6.23

7月～9月 H29.7.6～H29.9.26

mBq/m3〃

10月～12月 H29.10.4～H29.12.19

〃

ND

ND

ND

0.15±0.038

1月～3月 H30.1.9～H30.3.20

〃

ND

ND

ND

0.16±0.036

平成29年度mBq/m3ND

ND

ND

ND～0.16

過去3年間の値

mBq/m3ND

ND

ND

0.14～0.37

ND

ND

ND

1.0±0.20

ND

ND

ND

1.1±0.20
0.66±0.18

平成29年

平成30年

降下物
4月

H29.3.31～H29.4.28

5月

H29.4.28～H29.6.1

MBq/km2〃

6月

H29.6.1～H29.6.29

〃

ND

ND

ND

7月

H29.6.29～H29.7.31

〃

ND

ND

ND

ND

8月

H29.7.31～H29.8.31

〃

ND

ND

ND

0.55±0.17

9月

H29.8.31～H29.10.3

〃

ND

ND

ND

ND

10月

H29.10.3～H29.10.31

〃

ND

ND

ND

ND

11月

H29.10.31～H29.12.1

〃

ND

ND

ND

0.74±0.19

12月

H29.12.1～H30.1.4

〃

ND

ND

ND

ND

1月

H30.1.4～H30.1.31

〃

ND

ND

ND

1.0±0.20

2月

H30.1.31～H30.2.28

〃

ND

ND

ND

ND

3月

H30.2.28～H30.3.29

〃

ND

ND

ND

0.71±0.19

MBq/km2

ND

ND

ND

ND～1.1

2

MBq/km
mBq/L

ND

ND

ND

ND～1.1ND

ND

3.4±0.1775±2.4

mBq/L

ND

ND

0.65～2.7

64～83

mBq/L

ND

ND

0.53±0.098

78±2.5

mBq/L

ND

ND

ND～1.480～90

H29.7.6

Bq/L

ND

ND

ND

3.2±0.32

Bq/L

ND

ND

ND

2.9～6.8

H29.7.6

Bq/kg dry

ND

2.4±0.24ND

650±11

Bq/kg dryND

1.3～2.6

ND

630～670

平成29年

平成30年

平成29年度
過去3年間の値
H29.6.14

上水・原水
過去3年間の値
上水・蛇口水H29.6.20

過去3年間の値
海水過去3年間の値
海底土
過去3年間の値
H29.8.3

土壌0～5cm層
過去3年間の値

H29.8.3

土壌
5～20cm層
過去3年間の値
牛乳

原乳

H29.8.23

Bq/kg dry

ND

2.0±0.21ND

660±9.8

2(MBq/km )Bq/kg dry

(ND)

(110±12)(ND)(37000±540)

ND

1.9～1.9

ND

690～730(MBq/km2)
Bq/kg dry(ND)

(89～96)(ND)(33000～35000)

ND

2.9±0.21ND680±9.6(MBq/km2)
Bq/kg dry

(ND)

(490±36)(ND)(110000±1600)

ND

2.8～3.9

ND

670～6802(MBq/km )
Bq/L

(ND)

(380～580)(ND)(91000～100000)

ND

ND

ND

44±0.90

Bq/L

ND

ND

ND

48～52

Bq/kg生ND

ND

ND

51±0.32

Bq/kg生

ND

ND

ND

45～46

Bq/kg生ND

ND

ND

70±0.46

Bq/kg生

ND

ND

ND

58～71

過去3年間の値
農産物

タマネギ

H29.6.12

過去3年間の値
農産物

キャベツ

H29.12.11

過去3年間の値
ND:計数値がその計数誤差の3倍を下回るもの- 104 -

3. 空間放射線量率
モニタリングポストによる空間放射線量率調
査結果（1 時間平均値に基づく変動範囲を 1 月毎にまとめたもの）を表 4-1 から表 4-6 に示す。
表 4-1 に示す大阪市の空間放射線量率値の 1 時

表 4-3 に示す寝屋川市の空間放射線量率値の 1
時間平均値に基づく一日の変動は、年間を通じて
69～95 nGy/h の範囲であった。

表4-3 モニタリングポストによる空間放射線量率(寝屋川市 寝屋川保健所：地上1m）

間平均値に基づく一日の変動は、年間を通じて
40～67 nGy/h の範囲で、平常値の範囲であり、過去 3 年間の結果と同程度であった。

測

測

定

大阪健康安全基盤研究所：地上20m）

年

測定回数

月

平成29年
4月
5月
同
6月
同
7月
同
8月
同
9月
同
10月
同
11月
同
12月
同
平成30年
1月
2月
同
3月
同
平成29年度
過去3年間の値
平成26年度
平成27年度
平成28年度

30
31
30
31
31
30
31
30
31
31
28
31
365
365
366
365

モニタリングポスト(nGy/h)（所在地：大阪市）
最高値
最低値
平均値
52
40
42
49
40
42
58
41
42
48
40
41
67
40
42
59
41
42
54
41
43
55
41
42
50
41
42
53
41
42
51
41
42
59
40
42
67
40
42
62
65
82

40
40
39

42
42
42

表 4-2 に示す茨木市の空間放射線量率値の 1 時
間平均値に基づく一日の変動は、年間を通じて
52～85 nGy/h の範囲であった。

年

月

平成29年
4月
5月
同
6月
同
7月
同
8月
同
9月
同
10月
同
11月
同
12月
同
平成30年
1月
2月
同
3月
同
平成29年度
過去3年間の値
平成26年度
平成27年度
平成28年度

測定回数
30
31
30
31
31
30
31
30
31
31
28
31
365
365
366
365

モニタリングポスト(nGy/h)（所在地：茨木市）
最高値
最低値
平均値
71
54
56
67
54
57
85
52
57
80
52
55
79
53
56
80
53
56
70
53
56
73
54
56
64
54
56
70
53
56
65
54
55
71
53
56
85
52
56
92
91
92

53
51
52

57
56
56

測定回数
30
31
30
31
31
30
31
30
31
31
28
31
365
365
366
365

モニタリングポスト(nGy/h)（所在地：寝屋川市）
最高値
最低値
平均値
91
69
71
81
70
71
95
69
71
89
69
71
95
69
71
93
69
71
87
69
72
89
70
71
79
69
71
83
69
71
82
69
71
84
69
71
95
69
71
103
111
117

70
70
69

72
72
72

モニタリングポストによる空間放射線量率(東大阪市

東大阪市環境衛生検査センター：地上1m）

測

月

定

年

平成29年
4月
5月
同
6月
同
7月
同
8月
同
9月
同
10月
同
11月
同
12月
同
平成30年
1月
2月
同
3月
同
平成29年度
過去3年間の値
平成26年度
平成27年度
平成28年度

表4-2 モニタリングポストによる空間放射線量率(茨木市 茨木保健所：地上1m）
定月

表 4-4 に示す東大阪市の空間放射線量率値の 1
時間平均値に基づく一日の変動は、年間を通じて75～103 nGy/h の範囲であった。
表4-4

測

年

平成29年
4月
5月
同
6月
同
7月
同
8月
同
9月
同
10月
同
11月
同
12月
同
平成30年
1月
2月
同
3月
同
平成29年度
過去3年間の値
平成26年度
平成27年度
平成28年度

表4-1 モニタリングポストによる空間放射線量率
(大阪市

定

測定回数
30
31
30
31
31
30
31
30
31
31
28
31
365
365
366
365

モニタリングポスト(nGy/h)（所在地：東大阪市）
最高値
最低値
平均値
92
75
78
88
75
78
103
75
78
100
75
77
101
75
79
102
75
78
94
75
78
94
76
78
89
76
78
93
76
78
87
76
77
96
75
77
103
75
78
103
113
124

75
74
74

78
78
78

表 4-5 に示す富田林市の空間放射線量率値の 1
時間平均値に基づく一日の変動は、年間を通じて60～82 nGy/h の範囲であった。

- 105 -

表4-5

モニタリングポストによる空間放射線量率(富田林市 富田林保健所：地上1m）

測

年

定

月

平成29年
4月
5月
同
6月
同
7月
同
8月
同
9月
同
10月
同
11月
同
12月
同
平成30年
1月
2月
同
3月
同
平成29年度
過去3年間の値
平成26年度
平成27年度
平成28年度

測定回数
30
31
30
31
31
30
31
30
31
31
28
31
365
365
366
365

表5

サーベイメータ（nGy/h）
測定回数
測定値
1
77
平成29年
4月
1
77
5月
1
83
6月
1
72
7月
1
73
8月
1
79
9月
1
78
10月
1
74
11月
1
77
12月
1
75
1月
平成30年
1
77
2月
1
78
3月
平成29年度
12
72～ 83(平均：77)
過去3年間の値
平成26年度
12
66～ 80(平均：75)
平成27年度
12
63～ 81(平均：74)
平成28年度
12
71～ 83(平均：76)

モニタリングポスト(nGy/h)（所在地：富田林市）
最高値
最低値
平均値
76
61
62
73
61
63
75
61
63
73
60
62
81
61
63
78
61
63
79
61
63
82
61
63
72
61
62
80
61
63
71
61
62
81
61
63
82
60
63
87
86
97

61
60
61

サーベイメータによる空間放射線量率（地上1m、当所中庭）

測定年月

63
63
63

表 4-6 に示す泉佐野市の空間放射線量率値の 1
時間平均値に基づく一日の変動は、年間を通じて
49～90 nGy/h の範囲であった。

～108 nGy/h）から見て平常値の範囲内であった。
5.

北朝鮮核実験によるモニタリング強化
ゲルマニウム半導体検出器を用いた核種分析の結果、モニタリングの強化期間中、降下物

表4-6 モニタリングポストによる空間放射線量率(泉佐野市 佐野中学校：地上1m）
測

定

年

月

平成29年
4月
5月
同
6月
同
7月
同
8月
同
9月
同
10月
同
11月
同
12月
同
平成30年
1月
2月
同
3月
同
平成29年度
過去3年間の値
平成26年度
平成27年度
平成28年度

測定回数
30
31
30
31
31
30
31
30
31
31
28
31
365
365
366
365

モニタリングポスト(nGy/h)（所在地：泉佐野市）
最高値
最低値
平均値
77
49
51
62
49
52
83
49
52
90
49
51
87
49
52
76
50
52
76
49
52
76
49
51
66
50
51
76
49
51
69
50
51
88
49
52
90
49
52
105
85
133

48
48
48

（定時降下物）および大気浮遊じんから人工放射性核種は検出されなかった。
まめ

核種分析により人工放射性核種である 131I お
よび 137Cs が検出された。医学利用等に由来すると考えられる 131I は上水（原水および蛇口
水）に極低レベルで検出された。137Cs は土壌や海底土から例年と同様に検出されたが、そのレベルは低値であった。なお、他の人工放射性核種はいずれの試料からも検出されなかった。ま

51
51
51

4. 福島第 1 原子力発電所の事故によるモニタリ
ング強化
当所中庭で行ったサーベイメータによる空間放射線量率の測定結果を表 5 に示す。
当所中庭での値は、測定期間中 72～83 nGy/hの範囲であり、過去 3 年間の値や同じ場所で測定していた過去の値（平成 8 年度～20 年度：77とた、空間放射線量率値にも異常値は検出されなかった。
福島第 1 原子力発電所事故によるモニタリン
グ強化で実施されたサーベイメータによる空間放射線量率調査結果は、過去 3 年間の値の範囲内であった。
また、北朝鮮核実験時のモニタリング強化で実施された、ゲルマニウム半導体検出器を用いた核種分析調査の結果でも異常値は認められず、大阪府内への影響は認められなかった。

- 106 -

謝辞本調査の遂行にあたり、調査試料の採取にご協力いただきました大阪城パークセンター、熊
取町役場、大阪府環境農林水産総合研究所、大阪広域水道企業団庭窪浄水場の各機関に感謝致します。また、調査実施にあたり、ご指導をいただきました原子力規制庁監視情報課放射線環
境対策室、日本分析センターの皆様に謝意を表します。
注：本報告は、電源開発促進対策特別会計法に基づく原子力規制庁からの受託事業として、大阪健康安全基盤研究所が実施した平成 29 年度「環境放射能水準調査」の成果である。
利

益

相 反

開示すべき利益相反はない。
文

献1）原子力規制庁. 監視情報課放射線環境対策
室.環境放射能水準調査委託実施計画書. 平
成 29 年度.
2）原子力規制委員会. 放射線モニタリング情報全国及び福島県の空間線量測定結果.
http://radioactivity.nsr.go.jp/map/ja/index.html
WEB サイトの内容は 2018 年 5 月 10 日に確認した
3）文部科学省科学技術・学術政策局原子力安全課防災環境対策室. 環境放射能水準調査
委託実施計画書. 平成 20 年 7 月.
4）肥塚利江, 東恵美子, 足立伸一. 大阪府における環境および食品中放射能調査（平成 25
年度報告）. 大阪府立公衛研所報 2014; 52:
67-74.
5）田村幸子, 渡辺功, 布浦雅子. 大阪府における環境および食品中放射能調査 ―平成元年
4 月～平成 2 年 3 月―. 大阪府立公衛研所報
公衆衛生編 1990; 28: 165-170.
6）原子力規制委員会. 原子力災害対策指針（平成 24 年 10 月 31 日, 平成 27 年 8 月 26
日改正，平成 28 年 3 月 1 日部分改正）- 107 -

Annual Report of Osaka Institute of Public Health, 2, 2018

Survey of environmental and food radioactivity in Osaka Prefecture（Fiscal 2017 Report)

Masayuki OHYAMA, Toshie HIZUKA and Akio KIMURA

We investigated the radioactivity of environment and foods in Osaka Prefecture by commission from Nuclear
Regulatory Agency in 2017 program year. The gross beta radioactivity in precipitation and the gamma ray radiation
nuclide of various food samples and environmental samples such as radioactive fallout, airborne dust, tap water,
sea water, soil, and seabed soil, were measured. In addition, the air radiation dose rates at several sites in Osaka
prefecture were monitored.
We have continued additional monitoring after the accident at Fukushima Daiichi Nuclear Power Plant in 2011.
Furthermore, as North Korea conducted the sixth underground nuclear test, the additional monitoring was
conducted from 3rd September 2017 to 12th September 2017, according to the instructions of the Nuclear
Regulatory Agency.

Key words: environmental radioactivity, gross beta activity, radionuclide analysis, environmental gamma activity

Osaka Institute of Public Health- 108 -

抄録

Production of a novel monoclonal antibody applicablefor an immunochromatographic assay for Kudoa
septempunctata spores contaminating the raw olive
flounder (Paralichthys olivaceus)

Comparison of listeriolysin O and phospholipases
PlcA and PlcB activities, and initial intracellular
growth capability among food and clinical strains of
Listeria monocytogenes

M. JINNAIa, T. KAWAIb, T. HARADAb（他 9 名）

M. KANKI, H. NARUSE and K. KAWATSU

International Journal of Food Microbiology, 259,
59-67 (2017)

Journal of Applied Microbiology, 124, 899-909(2018)

ヒラメに寄生する粘液胞子虫の 1 種、Kudoa

ヒ ト 腸 管 上 皮 細 胞 へ 侵 襲 し た Listeria

septempunctata (ナナホシクドア) は、その寄生ヒラメの生食により食中毒を起こす。ナナホシク
ドアの寄生は肉眼では観察できないため、寄生の有無を確認するための検鏡法や遺伝子検出法が開発されたが、現行の方法は高価な機器、熟練した検査員および長い検査時間を要した。そmonocytogenes の一次食胞からの脱出能力において菌株間で差があるかを評価した。食品由来
株と臨床由来株について、食胞脱出に関連する病原因子であるリステリオリシン O（LLO）、ホスホリパーゼ PlcA および PlcB のアミノ酸配列と活性を解析し、次いで Caco-2 培養細胞内でこで我々は、食品市場、スーパーマーケットやレストラン等の流通現場で簡単に寄生魚の判別を可能にさせるイムノクロマトグラフィー (イムノクロマト) 法の開発を目的に、ナナホシクド
ア特異的モノクローナル抗体を作出した。
作出した抗体を用いたイムノクロマト法は、の各菌株の初期細胞内増殖能を測定した。その
結果、LLO 活性に関して食品由来株と臨床由来
株、または血清型間で差は見られなかったが、LLO 短縮型変異株による溶血活性および細胞内増殖は認められなかった。血清型 4b/4e と 1/2b
株の PlcA および PlcB 活性は血清型 1/2a と 1/2c

15 分以内に 2.0x104 個以上のナナホシクドアが寄生したヒラメ筋肉を検出した。この検出限界値
は、食品衛生法上の規制値（>1x106 個）よりも50 倍高く、感度的に問題がないことがわかった。
一方、特異性試験の結果、K. lateolabracis と K.
iwatai の胞子に弱い交差反応を示したが、前者は株の活性より有意に低い値を示した。しかしながら、血清型 1/2b 株は 4b/4e および 1/2a 株より有意に高い細胞内増殖能を示した。LLO、PlcA、
PlcB の制御因子である PrfA の短縮型変異株はLLO および両ホスホリパーゼ活性、細胞内増殖能のすべてが消失していた。以上のことから、ヒラメに寄生するもののその寄生魚は筋肉融解を起こすために流通されることは考えにくく、後者はヒラメに寄生しないため、特異性についても問題はないと考えられた。以上の結果、本イムノクロマト法は流通現場での使用が可能であると示唆された。

PlcA および PlcB の表現型の違いにより食胞からの脱出能に差が生じるかは不明であるが、LLO および PrfA の変異は本菌の細胞内増殖に大きな影響を与えることが判明した。本研究により、一次食胞からの脱出能が低下した弱毒性
リステリア菌は食品には広く分布していない

イムノクロマト法に用いた抗体は、胞子構成細胞のうち、極嚢細胞に主として存在し胞子原
形質細胞にも存在する約 24 kDa のタンパクに反応することがわかった。

ことが推測された。

a 神奈川県衛生研究所

大阪健康安全基盤研究所微生物部細菌課b

大阪健康安全基盤研究所微生物部細菌課

食品由来および臨床由来リステリア・モノサイトゲ

ヒラメに寄生した Kudoa septempunctata 胞子を検出す

ネス株におけるリステリオリシン O およびホスホリるためのイムノクロマトグラフィー法に応用可能な

パーゼ PlcA と PlcB 活性と初期細胞内増殖能の比較

新規モノクローナル抗体の作出- 109 -

抄録

Prevalence and antimicrobial susceptibility ofEnterobacteriaceae isolated from retail pepper in
VietnamDevelopment of a rapid immunochromatographic
assay to detect contamination of raw oysters withenteropathogenic Vibrio parahaemolyticus

T. HARADAa, R. YAMANEb, V. C. DANGc, D. P.

J. SAKATAa, T. YONEKITAb and K. KAWATSUa

c

c

a

NGUYEN , T. A. D. NGUYEN , M. JINNAI , S.
YONOGIa, R. KAWAHARAa, M. KANKIa, T.
KAWAIa, K. KAWATSUa, Y. KUMEDAa, Y.
ISEGAWAb and Y. YAMAMOTOa

International Journal of Food Microbiology, 264,
16-24 (2018)

Journal of Food Protection, 80(5), 716-724 (2017)

食品の病原性腸炎ビブリオ（enteropathogenic
Vibrio parahaemolyticus）汚染を簡便、迅速に検2014 年 2 月から 2015 年 3 月にベトナム国内で小売りされたコショウ 84 検体について腸内細菌科菌群定性および定量試験、サルモネラ属菌定性試験および分離株の薬剤感受性試験と薬剤耐性遺伝子の検出を行った。

出するため、病原性腸炎ビブリオのマーカーである耐熱性溶血毒（TDH)と TDH 類似溶血毒素（TRH)を簡易に検出できるイムノクロマトキ
ット（TDH/TRH-イムノクロマト）を開発し、これを用いた検査法を構築した。
開発した TDH/TRH-イムノクロマトは、TDH

ISO 6579 または ISO21528 に準じた方法では、
Salmonella spp.、 Enterobacter cloacae complex、Escherichia coli 、 Klebsiella pneumoniae 、
Cronobacter sakazakii の検出率は 6.0%、35.7%、
14.3%、42.9%、22.6%であった。ホスホマイシン(FOM)耐性株は E. cloacae complex で 30 株中 11と TRH の各毒素を、15 分以内に高感度（1ng/mL）で検出することが可能であった。また、
TDH/TRH-イムノクロマトと新たに考案した増菌培地である mSPP 培地を併用した検査法を用いて、病原性株を添加した生カキを検査したと
ころ、カキ 25 g あたり 1.1～22 CFU の感度で病株、K. pneumoniae で 36 株中 18 株、C. sakazakii
で 19 株中 11 株であった。
一方、セフォタキシム(CTX)耐性大腸菌群のス
ク リ ー ニ ン グ で は 、 E. cloacae complex 、 K.
pneumoniae、C. sakazakii の検出率は 25.0%、
9.5%、
1.2%であった。CTX、セフタジジムあるいはセ

原性腸炎ビブリオ汚染を検出することが可能であった。
TDH/TRH-イムノクロマトと mSPP 培地を組み合わせた検査法は、増菌培養時間を含めて 8.5
時間以内に検査結果が得られることから、水産食品の病原性腸炎ビブリオ汚染の検出法とし

フ ポ ド キ シ ム に 中 間 以 上 を 示 し た 株 は 、 E.
cloacae complex で 23 株中 7 株、K. pneumoniae
で 8 株中 7 株であった。また、シプロフロキサ
シンには E. cloacae complex の 1 株および K.
pneumoniae の 2 株が中間以上を示した。FOM 耐性株は E. cloacae complex で 6 株、K. pneumoniaeて有用であると考えられた。

で 2 株であった。
さらに、分離された薬剤耐性株より、ESBL 遺伝子、プラスミド性のニューキノロン耐性遺伝
子や FOM 耐性遺伝子が検出された。
a 大阪健康安全基盤研究所微生物部細菌課

a 大阪健康安全基盤研究所微生物部細菌課bb 日本ハム株式会社中央研究所

武庫川女子大学

c ホーチミン公衆衛生医療院

水産食品における病原性腸炎ビブリオ汚染の迅速検ベトナムで市販されたコショウの腸内細菌科菌群汚査法の開発

染実態と分離株の薬剤感受性- 110 -

抄録

Food-borne outbreak of group G streptococcal
pharyngitis in a school dormitory in Osaka, Japan

Staphylococcal food poisoning caused by
Staphylococcus argenteus harboring staphylococcal
enterotoxin genes

T. YAMAGUCHIa, R. KAWAHARAa, C.
KATSUKAWAa, M. KANKIa, T. HARADAa, S.
ab

Y. WAKABAYASHIa, K. UMEDAb, S. YONOGIa,c

H. NAKAMURAb, K. YAMAMOTOb, Y.
KUMEDAc and K. KAWATSUa

YONOGI , S. IWASAKI , H. UEHARA , S.
OKAJIMAb, H. NISHIMURAa, K. MOTOMURAa,
M. MIYAZONOd, Y. KUMEDAe and K.
KAWATSUaInternational Journal of Food Microbiology, 265,
23-29 (2018)

Journal of Clinical Microbiology,
56, 5, e01884-17, doi:10.1128/JCM.018824-17(2018)
大阪府内にある学校（寮併設）の給食施設において、学生 227 名および教員 2 名のうち、140
名が咽頭痛、発熱、頭痛等を発症し、その内、19 名および調理従事者 1 名、給食残品 2 検体から G 群溶血性レンサ球菌（以下、G 群溶レン菌）が検出されたため、所管保健所は本事例を G 群
溶レン菌食中毒であると断定した。給食残品、患者および調理従事者からは 2 種類の G 群溶レン菌が検出された。給食残品、患者および調理従事者から検出された株は、それぞれ同一株であり、原因食品は G 群溶レン菌が検出された「ブロッコリーのおかか和え」と推定された。調理従事者からも G 群溶レン菌が検出されたが、調理従事者もこの原因食品を食べていたことから、調理従事者が汚染源であると特定することはできなかった。
呼吸器症状の集団感染事例においても、食中毒の可能性も含めて調査することが重要であると考えられた。

ブドウ球菌食中毒は食品中で産生されたブ
ドウ球菌エンテロトキシン（SE）を摂取することで発症する。ほとんどの事例では SE 産生性の Staphylococcus aureus が原因となる。2014 年と 2015 年に大阪府で発生した 2 事例のブドウ球菌食中毒では、それぞれ S. aureus とは異なる
色素非産生ブドウ球菌が主に分離された。患者
便検体、調理従事者便検体、食品検体、および調理施設の拭取り液から分離された色素非産
生ブドウ球菌のパルスフィールドゲル電気泳
動像は各事例内で一致していた。いずれの分離菌株も複数の SE 遺伝子（seb, seg, sei, sem, sen,seo, selu2）を保有しており、逆受身ラテックス
凝集試験で SEB を産生することが確認された。
この色素非産生ブドウ球菌はコアグラーゼ陽性で、生化学性状は S. aureus の性状と一致したが、我々は耐熱性ヌクレアーゼ遺伝子の塩基配
列解析および多座配列タイピング（MLST）法の結果から、S. aureus に近縁の S. argenteus と同定した。以上の結果から、我々はこの食中毒
2 事例は、SE 遺伝子を保有する S. argenteus によるブドウ球菌食中毒であったと結論付けた。

a 大阪健康安全基盤研究所微生物部細菌課

a 大阪健康安全基盤研究所微生物部細菌課bb

大阪府四條畷保健所

大阪健康安全基盤研究所微生物部微生物課

c 大阪府中央卸売市場食品衛生検査所

c 大阪府立大学 21 世紀科学研究センター

dブドウ球菌エンテロトキシン遺伝子を保有する

大阪府富田林保健所

e 大阪府立大学研究推進機構微生物制御研究センタ

Staphylococcus argenteus によるブドウ球菌食中毒事

ー

例大阪府の学生寮における G 群溶血性レンサ球菌咽頭炎食中毒について- 111 -

抄

録An infant with acute gastroenteritis caused by asecondary infection with a Rotarix-derived strain

High transmissibility of norovirus among infants andschool children during the 2016/17 season in Osaka,Japan

N. SAKONa, R. MIYAMOTOb and J. KOMANOc
N. SAKONa, J. KOMANOb, H. L. TESSMERc
and R. OMORIc

European Journal of Pediatrics,
179(9), 1275-1278 (2017)

Eurosurveillance, 23(6),https://doi.org/10.2807/1560-7917.ES.2018.23.
6.18-00029, 2018

ロタウイルスワクチンはロタウイルスによる重症下痢症を減少させている。ワクチンは生ワクチンで Rotarix と RotaTeq の 2 つが存在し、接種者の腸内で増殖する。このことは、二次的にワクチン未接種者へのワクチン効果をもたらす。いっぽうで、病原性復帰の危険性も考えなければならない。今回、ロタウイルス非流行期に、基礎疾患のない小児の重症ロタウイルス感
染症例を経験した。患者便および培養株の全ゲ

2016/17シーズンの大阪府管内の小学校におけるヒト-ヒト感染による集団胃腸炎患者数（n =
4,712人）は、2012/13シーズン以降最大であった。
本シーズンの流行は、保育所で53事例（1,927人）、幼稚園で18事例（1,086人）、小学校で30事例（1,699人）の合計101事例であった。 集団胃腸

ノムシーケンシングにより、ウイルスゲノムセ
グメントの全てが、病原性に関連し得るウイルス遺伝子における 5 つのアミノ酸突然変異を除いて、Rotarix 株のものと非常に類似しているウ
イルスを検出した。胃腸症状は報告されていな
いが、この患者の兄弟がこの患者の病気の発症炎の中で最も優勢な遺伝子型は、GII.P16-GII.2（57.4% ; 58/101）、次いでGII.P2-GII.2（8.9% ;9/101）およびGII.P7-GII.6（5.9% ; 6/10）であった。過去数年間、主要な遺伝子型であるGII.4は本シーズン、小児の集団胃腸炎からは検出されなかった。

前に Rotarix を投与されていた。疫学的データ、接触歴の証拠、およびゲノム解析により、ワク
チンウイルスがワクチン接種者から患者に伝達され、下痢症を引き起こした可能性を示した。
ワクチンの病原性復帰マーカーはなく、ワクチン由来の二次感染に起因する急性の重症下痢症の可能性があることから、ロタウイルス感染の分子サーベイランスは重要である。

a 大阪健康安全基盤研究所微生物部ウイルス課

a 大阪健康安全基盤研究所微生物部ウイルス課bb

吹田市民病院小児科

名古屋医療センターc 名古屋医療センター

c 北海道大学人獣共通感染症リサーチセンター

ロタウイルスワクチン Rotarix 由来の二次感染による

2016/17 シーズン、大阪における小児間で流行した高急性胃腸炎症例

伝播性ノロウイルス- 112 -

抄

録

Global spread of norovirus GII.17 Kawasaki 308,
2014-2016

Molecular evolution of the RNA-dependent RNA
polymerase and capsid genes of human norovirus
genotype GII.2 in Japan during 2004-2015

M. C. W. CHANa, Y. HUb, H. CHENb,
A. T. PODKOLZINc, N. SAKONd, Y.
ef

F. MIZUKOSHIa, K. NAGASAWAb, Y. H.

g

DOANc, K. HAGAd, S. YOSHIZUMIe, Y. UEKIf,
M. SHINOHARAg, M. ISHIKAWAh, N. SAKONi,
N. SHIGEMOTOj, R. O. NAKAGAWAk, A OCHIl,
K. MURAKAMIb, A. RYOm, Y. SUZUKIn, K.
KATAYAMAd and H. KIMMURAb,m

POOVORAWAN , J. HEWITT , J. VINJE , X. L.
PANGh, M. P. G. KOOPMANSij and P. K. S. CHANa（他 20 名）Emerging Infectious Diseases, 23(8), 1359-1354(2017)
世界 13 ヵ国から検出されたノロウイルス
GII.17 Kawasaki 308 様株のキャプシド完全長配
列 の 解 析 を 実 施 し た 。 ノ ロ ウ イ ル ス GII.17
Kawasaki 308 は世界的に流行したが、2014 年後半に中国において出現した GII.17 株を起源とした単一のハプロタイプであることが明らかになった。新しいサブライン SL2 は世界的に検出され、SL3 は 2016 年に中国で流行する系統であった。

Frontiers in Microbiology, 8, 705,
https://doi.org/10.3389/fmicb.2017.00705, 20172004 年から 2015 年にかけて日本で検出されたノロウイルス GII.2 について、RdRp 領域と VP1領域の塩基配列を次世代シーケンサーで決定した。Bayesian Markov chain Monte Carlo methodsを用いて進化系統樹解析を実施した。GII.2 はGII.P2、 GII.P12、 GII.P16、 GII.Pe の 4 種類のRdRp を持つ 4 系統が存在した。
変異率は 10-3 substitutions/site/year と高く、VP1の変異は RdRp の種類に依存している。GII.2 の進化（抗原性の変化）には RdRp のリコンビネーションによって維持されているかもしれない。
a 栃木県保健環境センターb

国立感染症研究所感染症情報センター

c 国立感染症研究所ウイルス第二部
d

北里大学

a 香港中文大学

e 北海道立衛生研究所bf

宮城県保健環境センター

c 疫学中央リサーチ研究所g

埼玉県衛生研究所d

大阪健康安全基盤研究所h

川崎市健康安全研究所

e

チュラーロンコーン大学

i

大阪健康安全基盤研究所

f

環境科学研究機構j

広島県立総合技術研究所保健環境センター

g

米国疾病予防管理センターk山口県環境保健センターhアルバータ大学l

愛媛県立衛生環境研究所

i

エラスムス医療センター

m 横浜市立大学

j

国立公衆衛生科学研究所

n

復旦大学

名古屋市立大学

2014 年から 2016 年におけるノロウイルス GII.17

2004 年から 2015 年にかけて日本で検出されたノロウ

Kawasaki 308 株の世界的な広まり

イルス GII.2 の RdRp と VP1 の分子進化解析- 113 -

抄録

核酸精製を必要としない one-step リアルタイ
ム PCR によるノロウイルス検査の有用性

Phylogeny and immunoreactivity of norovirus
GII.P16-GII.2, Japan, winter 2016-17

左近直美

K. NAGASAWAa, Y. MATSUSHIMAb,
T. MOTOYAc, F. MIZUKOSHId, Y. UEKIe,

食品微生物学会雑誌, 34(2), 135-139 (2017)

N. SAKONf, K. MURAKAMIa, T. SHIMIZUb,N.OKABEb, N. NAGATAc, K. SHIRABEg,
H. SHINOMIYAh, W. SUZUKIi, M. KURODAa,
T. SEKIZUKAa, A. RYOj, K. FUJITAk, K. OISHIa,
K. KATAYAMAl and H. KIMURAa,j

ノロウイルスを原因とする食中毒は日本国内
で毎年 1 万人以上の患者を出している。ノロウ
イルスに感染した調理従事者による食品の二次汚染が原因となる。調理従事者の感染は職場内での集団発生へのリスクにもなる。食中毒事例
ではしばしば不顕性感染者が存在し、食品汚染の原因となる。そこで、ノロウイルスによる食中毒対策として調理従事者のノロウイルス検査実施に努めることとなっている。そのためには、検査に要する費用、迅速性を考慮しなければな

Emerging Infectious Diseases, 24(1), 144-148 (2018)

らない。そこで、核酸精製が不要な one-step リ
アルタイム PCR について評価した。
通知法と同等以上の感度を有し、迅速で簡便な方法であったことから、調理従事者のノロウ
イルス検査がより実施されやすくなることが期
待され、その結果、ノロウイルス食中毒の発生示唆された。また、イムノクロマト反応では2016
株と2016年以前のGII.2は同様の反応性を示した。このことから、流行株の抗原性は大きく変化していないことが推察された。

2016から2017年にかけての冬季シーズン、ヒトノロウイルスGII.P16-GII.2（2016株）が国内で大流行した。分子系統樹解析によって、2016株
は、2010-2012年のGII.2を由来としていることがリスク軽減に寄与すると考えられた。

a 国立感染症研究所b

川崎市健康安全研究所

c 茨城県衛生研究所d

栃木県保健環境センター

e 宮城県保健環境センターf

大阪健康安全基盤研究所微生物部ウイルス課g

山口県環境保健センターh

愛媛県立衛生環境研究所i

栄研化学株式会社

j横浜市立大学

大阪健康安全基盤研究所微生物部ウイルス課k

群馬パース大学

Evaluation of nucleic acid purification-free one-step

l

北里大学

real-time PCR kit for norovirus infection

2016-17 冬季に日本において検出された GII.P16-GII.2の分子系統解析と抗原反応- 114 -

抄

録

Genetic analysis of human norovirus strains inJapan in 2016-17「アストロウイルス科」
左近直美 a, 藤井理津志 b, 大瀬戸光明 c

K. NAGASAWAa,b, Y. MATSUSHIMAc,
T. MOTOYAd, F. MIZUKOSHIe, Y. UEKIf,ga

病原細菌・ウイルス図鑑, 824-829 (2017)cN. SAKON , K. MURAKAMI , T. SHIMIZU , N.
OKABEc, N. NAGATAd, K. SHIRABEh, H.
SHINOMIYAi, W. SUZUKIj, M. KURODAa, T.
SEKIZUKAa, Y. SUZUKIk, A. RYOl, K. FUJITAm,
K. OISHIa, K. KATAYAMAn and H. KIMURAa,l,m

1.
2.
3.
4.

Frontiers in Microbiology, 9, 1,
https://doi.org/10.3389/fmicb.2018.00001, 2018

分類・歴史
ビリオン
ゲノム
物理化学的性状

5. 抗原の性状
6. 培養
7. 増殖
8. 病原性9. 実験室内診断
10. 疫学2016 から 2017 年にかけての冬季シーズン、ヒトノロウイルス GII.P16-GII.2（2016 株）が国内で大流行した。流行要因解析のため VP1 と RdRp

11. 治療12. 予防領域について進化系統樹解析を実施した。2016
株の VP1 は 2006 年、RdRp 領域は 1996 年を起源と し て い た 。 両 領 域 の 変 異 率 は10-3 substitutions/site/year と計算された。P2 ドメ
インのエピトープ上に存在する 341 番目のアミノ酸は 2016 年以前の株とは異なっていた。ベイ
ジアン・スカイライン・プロット解析では、GII.2
株の VP1 遺伝子の有効集団サイズは 50 年でほぼ一定であったが、2016 年に NoV GII.2 の患者数は増加した。2016 株は将来、日本や他の地域でのアウトブレイクに関与する可能性がある。
a 国立感染症研究所b

千葉大学

c 川崎市健康安全研究所ウイルス第二部
d

茨城県衛生研究所北里大学

e 栃木県保健環境センターf

宮城県保健環境センターg

大阪健康安全基盤研究所微生物部ウイルス課h

山口県環境保健センターi

愛媛県立衛生環境研究所

j

栄研化学株式会社k

名古屋市立大学l横浜市立大学m 群馬パース大学

a 大阪健康安全基盤研究所微生物部ウイルス課

n

b

北里大学

元岡山県環境保健センター

2016-17 冬季に日本において検出されたヒトノロウイ

c 元愛媛県立衛生環境研究所

ルスの分子系統解析

Family Astroviridae- 115 -

抄録

海外での感染が疑われた患者からのEV-D68 家族内感染事例

Antiviral activity of acid beta-glucosidase 1 onenterovirus 71, a causative agent of hand, foot andmouth disease

中田恵子 a, 上林大起 a, 森川佐依子 a, 大塚真紀 a

K. NAKATAa, S. TAKEDAb, A. TANAKAc,
J. KWANGd and J. KOMANOe

病原微生物検出情報, 39(1), 9-11 (2018)
エンテロウイルス D68 型（EV-D68）は、ピコ
ルナウイルス科エンテロウイルス属のエンベロープを持たない RNA ウイルスで、わが国では

Journal of General Virology, 98(4), 643-651 (2017)
エンテロウイルス 71（EV71）は手足口病の原因となる。EV71 は発熱、発疹等の症状の他に急性脳炎・脳症や死亡等を引き起こすことがある。
現在、EV71 感染に対する治療方法はない。本研
究では、cDNA ライブラリースクリーニングを実施し、EV71 耐性因子としてβグルコシダーゼ 1（GBA1）を同定した。遺伝子導入およびノック
ダウン実験により、GBA1 の抗 EV71 活性を確認した。ゴーシェ病の治療薬で、組換えヒト GBA1を有効成分とする分子薬物（セレザイム）は抗EV71 感染効果を示した。リソソーム内在性膜タンパク質 2（LIMP-2）として知られるスカベン
ジャー受容体クラス B メンバー2（SCARB2）は外因性 GBA1 細胞表面の発現レベルを抑制した。
また、細胞外部の SCARB2 と EV71 の相互作用を阻害した。本研究により GBA1 が EV71 感染の治療のための新規の分子標的であることが示唆された。

2015 年秋頃に EV-D68 が検出された患者報告が相次ぎ、急性弛緩性麻痺、重症呼吸器不全、気管支喘息との関連が疑われた。
今回、わが国が EV-D68 非流行年であると考えられる 2017 年 9 月に帰国直後から上気道炎を発症した成人男性より EV-D68 を検出し、また、
その後次々と家族内で感染したと考えられる事例を経験したので報告する。初発患者は 30 代男性、2017 年 9 月 7 日に出国し、9 月 8 日～10 日にかけてインドおよびマレーシアを旅行して 9
月 11 日に帰国した。症例は帰国翌日に発症していることから、国外での感染が疑われた。染が拡大し、1 歳児にも症状が認められた。発症者全員軽症であり、1 歳児が集団保育前であったことから感染が広がることはなかったと考えられる。症例から検出した EV-D68 の分子系統樹解析の結果 CladeB の Subclade3 であった。CladeBの EV-D68 感染は世界中で重症の呼吸器症状のみならず、急性弛緩性麻痺との関連が疑われている。帰国後すぐに症状があっても成人の軽度の呼吸器症状では EV-D68 感染を疑うことは稀である。現在のわが国のサーベイランスシステ
ムでは、このような事例を捕捉することは困難であることから、流行を防ぐためには、軽度の呼吸器症状であったとしても周囲への感染防止
対策には細心の注意を払う必要があると考えられた。

a 大阪健康安全基盤研究所微生物部ウイルス課

a 大阪健康安全基盤研究所微生物部ウイルス課b

A family cases report of suspected import infection of

国立感染症研究所エイズ研究センター

c 大阪大学微生物研究所
d

EV-D68

シンガポール国立大学テマセック生命科学研究所

e 名古屋医療センター
手足口病の原因となるエンテロウイルス 71 型に対す
るβグルコシダーゼ 1 の抗ウイルス活性- 116 -

抄

録

Surveillance of adenovirus respiratory infections
in children from Osaka, Japan

関西国際空港の麻疹事例の検査結果から得られた知見S. HIROIa, S. MORIKAWAa, K. NAKATAa

倉田貴子 a, 本村和嗣 a

and T. KASEa, b

臨床とウイルス, 46(1), 5-10 (2018)
Japanese Journal of Infectious Diseases,
70, 666-668 (2017)
小児のウイルス性呼吸器感染症の原因のう

大阪府内で発生した関西国際空港事業所を中心とする麻疹の集団発生は、2016 年 8 月中旬から患者発生が見られ、9 月 29 日に終息宣言が出ち、アデノウイルスは 3-5%を占めることが知られている。本研究は大阪府の病原体サーベイラ
ンスで 2008 年から 2015 年の間に 139 人の小児の呼吸器検体から分離されたアデノウイルスについて、その流行状況を明らかにすることを目的とした。

された。この間に 33 名の空港職員が麻疹を発症した。大阪健康安全基盤研究所の検査では、空港職員の麻疹陽性患者 33 名中 28 名を検出した。
当所での検査は、2016 年 8 月 26 日〜9 月 30 日までの期間に大阪府内（堺市、大阪市を除く）
で麻疹の発生届があった全事例、および関西国

遺伝子解析の結果、B-E 種のアデノウイルスが検出され、B 種および C 種が流行の中心であった。分離株数は 4-7 月と 12 月に増加する傾向で、B 種は夏に、C 種は春に検出数が多かった。型別
では、B 種 3 型が最も多く分離され、次いで C
種 2 型であった。C 種 1 型と 2 型の重感染も 1

際空港での集団発生の健康観察者で微熱や不明
瞭な発疹など非特異的な症状を呈した事例も対象とした。検査には血液、咽頭拭い液、尿の 3点を用い、病原体検出マニュアルに従って PCR検査を行った。
当該期間に定量 PCR を行った 184
症例のうち空港職員で陽性となった事例は 28 例

例確認された。D 種は主に結膜炎の原因ウイル
スとして知られており、本研究では 37 型と 53型が 1 例ずつ検出された。年齢の上昇と共に C種の検出割合が減少し、学童期の小児では B 種の検出割合も減少して E 種 4 型の割合が高くなっていた。患者の年齢は 1 ヶ月齢から 12 歳で、（15.2%）であった。遺伝子型は 28 例のうち 24
例が H1、4 例が型別不能であった。当所で検出された遺伝子型 H1 の N 遺伝子の配列はすべて同一で単系統群を形成しており、同一のウイルスによる集団発生であったと考えられた。麻疹は 2015 年 3 月に国内からの排除が達成されてお1 歳が最も多く、5 歳以下が全体の 91.9%を占めた。性別は男女どちらもほぼ同数で差は認められなかった。
本研究の結果から、年齢によって流行の中心となる種が異なることが明らかとなった。多くの小児は学童期までに B 種および C 種に対するり、現在日本国内で報告される麻疹患者のほとんどは海外からの持ち込み事例や、その関連事例である。今回の集団発生で検出された H1 型麻疹ウイルスは、中国やモンゴルで報告が多い遺伝子型であり、海外から持ち込まれたウイルスである可能性が高い。不特定多数の人が往来す

免疫を獲得すると考えられる。本研究の例では認められなかったが、同種間の重感染は新たな組み換え型ウイルスを生む可能性があるため注意が必要である。アデノウイルス感染症は重症化することもあるため、今後も継続的なサーベ
イランスが必要である。

る国際空港は海外と日本との境界線上にあり、空港で勤務する職員は麻疹患者との接触歴が不明のまま麻疹ウイルスの暴露を受けるリスクがある。今後東京オリンピックなど海外からの渡航者の増加に備えて、空港職員への麻疹含有ワ
クチン 2 回接種推奨や啓発活動は、国内での麻疹発生防止に役立つと考えられた。

a 大阪健康安全基盤研究所

b 大阪市立大学

a 大阪健康安全基盤研究所微生物部ウイルス課

大阪府における小児の呼吸器アデノウイルス感染症

Laboratory findings from the measles outbreak at Kansai

サーベイランスInternational Airport, 2016

- 117 -

抄録

Impact of coxsackievirus A6 emergence on hand,foot, and mouth disease epidemic in Osaka City,
Japan

成人における風疹 IgM 抗体価の診断的価値について
倉田貴子 a, 内野清子 a, 堀田千恵美 c,
小倉 惇 c, 三好龍也 a, 田中智之 a, 小川知子 c,

D. KANBAYASHIa,b, A. KAIDAa, S. P.

病原微生物検出情報, 39(3), 37-38 (2018)

YAMAMOTOab, Y. HIRAIa, H. KUBOa, R.
FUJIMORIc , N. HAKUIc, H. HIROKAWAc and N.
IRITANIa（RV）特異的 IgM 抗体は WHO によると発疹出現後 4〜28 日の患者血清で陽性になるとしてJournal of Medical Virology, 89(12), 2116-2121(2017)いる。しかし、日本で 2012〜2013 年におきた成人を中心とする風疹流行では、発疹出現後 4 日でも IgM 抗体の上昇が認められない事例が相次ぎ、臨床現場を混乱させた。過去の報告は風疹診断が核酸検査に基づいておらず、患者集団も小児が中心で、IgM 抗体の診断的意義については検討の余

近年、日本国内では 1981 年の調査開始以来最大規模の手足口病流行が隔年で発生している。大阪市における 2011 年、2013 年、2015 年の手足口病患者の報告数は、それぞれ 4,210 人、4,211 人、6,386 人と全国での発生動向と同様に隔年での大地がある。本研究では核酸検査で風疹と確定した
成人症例の風疹 IgM 抗体の診断的価値に与える因子を解析した。発疹出現日を発症日とした場
合、RV 特異的 IgM 抗体価は経時的に増加し、IgM陽性症例の割合は発症当日〜 2 日目は 22.1〜
33.3%で推移したが、3 日目には 61.5%と有意にきな流行が確認された。各流行年に報告された患者 か ら は 、 主 に コ ク サ ッ キ ー ウ イ ル ス A6
（CV-A6）が検出された。検出された CV-A6 のviral protein 1（VP1）領域全長（915bp）の核酸配列を用いて系統樹解析した結果、2011 年から2015 年 に か け て 大 阪 市 に お い て 検 出 さ れ た

上昇し（p<0.01）、5 日目以降は 80.0%に達した。
判定保留症例は発症後 2 日目に 15.7%で最大となった。RV 特異的 IgM 抗体検査の陽性率は発疹出
現後 2 日間が最も難しく、核酸検査との併用が特に望ましいと考える。診断的価値が高まるのは発疹出現後 3 日目以降で、より確実に診断根拠とす

CV-A6 株は、1999 年から 2009 年にかけて日本で検出された CV-A6 株と比較し異なる Clade に分類された。また、2011 年に検出された CV-A6 株と、2013 年から 2015 年にかけて検出された
CV-A6 株は異なる genetic group に分類された。
各流行年に検出された CV-A6 株は、VP1 領域のるためには 5 日目以降の検査が望ましいと思われた。

中でも特にウイルス粒子の表面に位置していると考えられる DE、EF、GH loop 領域に特徴的なアミノ酸変異を有していた。ウイルス粒子表面の変異や感受性集団の蓄積が近年の手足口病の流行に関与している可能性がある。

aa

弓指孝博 , 上林大起 , 駒野淳

da 大阪市立環境科学研究所調査研究課微生物保健グループa 大阪健康安全基盤研究所微生物部ウイルス課bb

堺市衛生研究所

c 大阪市保健所感染症対策課感染症グループd

名古屋医療センターc 千葉県衛生研究所

Diagnostic value of rubella IgM antibody testing in adults

大阪府立公衆衛生研究所感染症部ウイルス課

大阪市における手足口病の流行に Coxsackievirus A6 が与えた影響

- 118 -

抄

録

A novel cell-based high throughput assay todetermine neutralizing antibody titers against
circulating strains of rubella virus

Molecular epidemiology of rubella virus strains
detected around the time of the 2012-2013 epidemic
in Japan

D. KANBAYASHIa, T. KURATAa, K.

Y. MORIa, M. MIYOSHIb, M. KIKUCHIc, M.

aa

TAKAHASHI , T. KASE and J. KOMANOb

SEKINEd, M. UMEZAWAe, M. SAIKUSAf , Y.
MATSUSHIMAg, M. ITAMOCHIh, Y. YASUIi, D.
KANBAYASHIj, T. MIYOSHIk, K. AKIYOSHIl, C.
TATSUMIm, S. ZAITSUn, M. KADOGUCHIo.p, N.
OTSUKIa, K. OKAMOTOa, M. SAKATAa, K.
KOMASEq and M. TAKEDAa

Journal of Virological Methods, 252, 86-93 (2018)
風疹ウイルス（Rubella virus, RV）は Togavirus
科 Rubivirus 属に属する RNA ウイルスである。
日本では、2013 年に風疹流行が起こり、14,344
例の風疹患者、45 例の先天性風疹症候群患者が報告された。この流行は、主に遺伝子型 2B に分類される RV によって引き起こされた。この遺伝子型の RV は、これまで殆ど日本において検出されてこなかった。

日本では 2012 年から 2013 年にかけて全国的な風疹流行が発生し、約 17,000 例の風疹症例と、
45 例の先天性風疹症候群の乳児が誕生した。本

感染防御能の評価を行う際、厳密には市中流
行株に対する中和試験によって判断すべきであ
るが、RV の起こす CPE は弱く中和抗体価の定量が煩雑である為、ワクチン株を抗原にした HI 抗体価が集団免疫を評価する指標として用いられてきた。本研究では、RK13（Rabbit Kidney 13）

研究は、2012 年から 2013 年にかけて検出された
風疹ウイルス（RV）の遺伝的特徴を明らかにすることを目的とする。2010 年から 2014 年の間に、日本の 14 都道府県から検出された 221 株を対象とし、時系列的かつ地理的にグループ分け
して解析した。解析した 221 株の遺伝子型は、

細 胞 を 基 盤 と す る ISRE （ Interferon-sensitive
response element）レポーター細胞（RK13ISREluc）
を構築し、RK13ISREluc を用いてワクチン株並びに遺伝子型 2B 株に対する中和抗体保有率を調査した（N=101）。中和抗体価 8 倍をカットオフ値とすると、ワクチン株に対する中和抗体保有

遺伝子型 2B 192 株（87%）、遺伝子型 1E 26株（12%）、遺伝子型 1J 3 株（1%）であった。
遺伝子型 2B 株の大多数（n = 184）は 2B-L1 系統に属し、東南アジアおよび東アジア諸国で検出された株と相同性があった。系統樹解析では、
少なくとも 6 つの異なるクラスターの RV が率は 85.2%であったのに対して、遺伝子型 2B 株に対する中和抗体保有率は 50.5%であった。

2010 年から 2014 年にかけて日本で流行を引き起こしたことが示された。本結果は、RV が近隣諸国から何度も日本に持ち込まれたことを示唆している。

Frontiers in Microbiology, 9(8), 1513 (2017)

a

研究所

e

c

札幌市衛生研究所

所b

愛知県衛生研究所

gh

川崎市衛生研究所
j

横浜市衛生研究富山県衛生研究所ik
島

風疹ウイルスの新規中和抗体価測定系の確立

根県保健環境科学研究所

神戸市環境保健研究所
n

熊本市環境総合センター

国立感染症研究所

北海道立
仙台市衛生

m

堺市衛生研究所

ld

大阪健康安全基盤研究所

検査科

o

f

茨城県衛生研究所

a 大阪健康安全基盤研究所微生物部ウイルス課
国立病院機構名古屋医療センター統括診療部臨床b

国立感染症研究所ウイルス第三部

衛生研究所

福岡市保健環境研究所p

熊本市民病院

q

感染症情報センター

2012 年から 2013 年の風疹流行時に検出された風疹ウ
イルス株の分子疫学解析- 119 -

抄録

Mitochondrial damage elicits a TCDD-inducible
poly (ADP-ribose) polymerase-mediated antiviral
response

What’s your diagnosis?
見て！日本のパンケーキだよ！
西澤

T. KOZAKIab, J. KOMANOc, D. KANBAYASHId, T.
MISAWAb, T. SATOHb, O. TAKEUCHIe, T.
KAWAIf, S. SHIMIZUg, Y. MASTUURAb, S.
AKIRAb and T. SAITOHab

徹 a,b, 谷浦武仁 b, 山田瑞穂 b,
青山幾子 c, 弓指孝博 c

総合診療, 28(2), 173-176 (2018)

Proceedings of the National Academy of Sciences,
114(10), 2681-2686 (2017)

突然発症した上気道症状からアナフィラキシーショックを疑った患者について、病歴、身体診察所見、初診時検査所見より、得られる診断

自然免疫系は、パターン認識受容体（PRR）に
よって RNA ウイルスを感知し、宿主をウイルス
感染から保護する。 PRR は、免疫調節因子の産生を媒介し、RNA ウイルスの排除を指示する。
本研究では、抗ウイルス応答を仲介する独自の名は何かを問う。
発症直前の情報より自炊のお好み焼き摂取が誘因と考慮され、追加検査にて非特異的 IgE 高値、ダニアレルゲン特異的 IgE 高値、その他小麦、卵、豚肉等の IgE はすべて正常範囲内、またアレルゲン検査被疑粉のお好み焼き粉より、

PRR を示す。システイン 3 ヒスチジン（CCCH）
型ジンクフィンガータンパク質であるテトラク
ロロジベンゾ-p-ダイオキシン（TCDD）誘導性ポリ（ADP リボース）ポリメラーゼ（TIPARP）はジンダーフィンドメインを介してシンドビスウ
イルス（SINV）RNA に結合し、エキソソームで多数のダニが観察されたことより、パンケーキ症候群と診断された症例を報告した。パンケー
キ症候群は「ダニが混入した食物を摂取直後に重篤なアレルギー症状を呈する疾患」と定義されており、経口ダニアナフィラキシーとも呼ばれている。パンケーキ症候群は、海外ではパンウイルス RNA 分解を誘導する。TIPARP は、典型的には核内に局在するが、SINV 感染後に細胞質に蓄積し、細胞質の SINV RNA の標的化を可能にする。TIPARP の再分布は、細胞質-核輸送に影響する核細孔の活性酸素種（ROS）依存性
酸化によって誘導される。 BCL2 関連 X タンパ

ケーキが原因のことが多いが、本邦では大部分がお好み焼き（82%）とたこ焼き（11%）が原因である。本症例では被疑粉に 5120 匹/g のコナヒョウヒダニが含有していた。タイトルは Mite（＝ダニ）Japanese Pancake！（ダニお好み焼き）
による。

ク質（BAX）および BCL2 アンタゴニスト/キラー1（BAK1）、B 細胞白血病/リンパ腫 2（BCL2）ファミリーメンバーは、SINV 感染後に ROS を生成するミトコンドリア損傷を媒介する。したがって、TIPARP は、BAX および BAK1 依存性
ミトコンドリア損傷によって引き起こされる抗ウイルス応答を媒介するウイルス性 RNA を感知する PRR である。
a 徳島大学b 大阪大学

医療センターd 大阪健康安全基盤研究所

都大学

c 国立病院機構名古屋

f 奈良先端科学技術大学院大学

a 関西医科大学総合医療センター

e 京

b

g 東京

大和病院

c 大阪健康安全基盤研究所微生物部ウイルス課
What’s your diagnosis? Mite! Japanese pancake!

医科歯科大学
ミトコンドリア損傷は、TCDD 誘導性ポリ（ADP-リボース）ポリメラーゼ媒介抗ウイルス応答を誘発する- 120 -

抄

録

A case of imported Taenia asiatica infection in Japan

輸入 Queensland tick typhus（クイーンズランドマ
ダニチフス）の一例

H. NAMIKAWAa, b, Y. TAKEMOTOa, I.
SHIMAZAKIa, A. MAKUUCHIa, M.
KOBAYASHIa, S. KINUHATAa, K. YAMADAb,

森村

H. FUJIMOTOb, H. TOYODAa, N. KAMATAa, Y.
TOCHINOa, I. TERAMOTOc, N. ABEd, M.
MORIMURAa, H. KAKEYAb and T. SHUTOa

歩 a, 白野倫徳 a, 小西啓司 a, 笠松 悠 a,
後藤哲志 a, 阿部仁一郎 b, 安藤秀二 c

病原微生物検出情報, 38(6), 123-124 (2017)

Japanese Journal of Infectious Diseases, 71(2),170-171 (2018)

リケッチア感染症は世界各地に分布している。オーストラリアには紅斑熱群リケッチアの一種 Rickettsia australis による Queensland tick

テニア科条虫症は、無鉤条虫、有鉤条虫およびアジア条虫が原因となる。わが国におけるアジア条虫の感染実態は不明であったが、2010 年
から 2011 年に関東地方で国産豚の肝臓の生食が原因と疑われる散発事例が相次いで発生し、国

typhus（クイーンズランドマダニチフス）がある。
本邦で初めて同定された Queensland tick typhusの輸入症例を経験したので報告する。患者はワーキングホリデーでオーストラリアのクイーンズランドに滞在していた。農作業後に左背部をマダニが吸血しているのに気づき、自分で取り内での本条虫の分布が明らかとなっている。しかし、その輸入症例の報告は限られており、感染地や感染経路等も不明な点が多い。本研究では、アジア条虫による輸入症例を報告した。患者は在日フィリッピン人女性で、排便後にひも状白色物が便に付着しているのに気づき、軽度除く際に口器がちぎれた。同日から刺し口が腫脹し、その後発熱、関節痛、リンパ節の腫脹が見られ、鎮痛薬を服用して帰国後に受診した。
左大腿部に紅斑が認められた。病歴と身体所見からリケッチア感染症が疑われ抗菌薬の投薬治療が行われたが、治療前に全血と刺し口の生検の腹部違和感もあったことから受診した。患者は約 10 カ月前にフィリッピンに一時帰国し、その滞在時に豚の生レバーを食していた。便中に排泄された片節の形態と食歴などからテニア科
条虫症が疑われ、駆虫後に多くのストロビラと頭節が排泄された。頭節には鉤がなく無鉤条虫

材料が採取された。日本紅斑熱と R. conorii に対する抗体上昇が認められたことから、紅斑熱群
リケッチアの感染と考えられ、皮膚組織抽出
DNA 液の PCR とそのシーケンス解析の結果、
R. australis と同定された。本例は本邦初の確定診断がついた Queensland tick typhus の一例であを疑ったが、遺伝子解析によりアジア条虫と同定された。患者は日本国内で、肉の生食経験がなかったことから、この症例は輸入症例と考えられた。アジア条虫は東アジア、東南アジア諸国に広く分布しており、今後同地からの旅行者
による輸入症例は増加する可能性がある。

るが、病歴上ダニ暴露が明らかで、症状とあわせてリケッチア感染症を想定することが比較的容易であった。訪日外国人旅行者数と出国日本人の数は増加しており、世界で発生しているリ
ケッチア感染症の輸入例が増加する可能性があるため、ダニへの暴露歴を含めた詳細な問診が必要である。

a

大阪市立大学医学部医療管理医学講座総合医学教

a 大阪市立総合医療センター感染症内科

育学

b

b

c 国立感染症研究所ウイルス第１部第５室

大阪市立大学医学部医療管理医学講座臨床感染制

御学

An imported case of Queensland tick typhus, 2016c 大阪市立大学医学部都市医学講座寄生虫学d

大阪健康安全基盤研究所微生物部微生物課

大阪健康安全基盤研究所微生物部微生物課

日本でのアジア条虫症の輸入症例- 121 -

抄

録

Anisakis haemoglobin is a main antigen inducing
strong and prolonged immunoreactions in rats

管楽器におけるカビ汚染の現状
濱田信夫 a, 阿部仁一郎 b

N. ABEa and I. TERAMOTOb
日本防菌防黴学会誌, 45(7), 345-351 (2017)
Parasitology Research, 116(7), 2035-2039 (2017)
Anisakis simplex（アニサキス・シンプレックス）が混じた生鮮または加熱不十分なシーフードを摂取した場合、急性の胃腸炎または蕁麻疹等のアレルギー症状を認めることがある。宿主が本165 台の管楽器について、カビ汚染を調べるために拭き取り調査を行った。カビ汚染はホルン、トロンボーン、トランペットなどの金管楽器にしばしば見られた。木管楽器に比べて金管楽器にカビが多いのは、クラリネットやフルートな幼虫に感染した場合、どのような抗原が免疫学的に強く認識され、その反応性は初感染、再感
染後どのように変動するのかについては明らかではなかった。本研究では、A. simplex の幼虫を経口投与されたアニサキス感作ラットにおいて、アニサキス抗原特異 IgG、IgE および IgM がどの木管楽器に比べて水分が曲りくねった管の中に閉じ込められるために、管の内部が湿っていることが原因と思われた。管楽器内に生えるカビはいずれも好湿性のカビで、金管楽器ではPaecilomyces ， Fusarium が多く、木管楽器ではExophiala、Phoma が比較的多かった。優占して認識するアニサキス抗原分画の経時的な変動をイムノブロット法により解析した。初感作後、複数の抗原分画に対して抗体反応が認められ、各分画に対する反応は再感染後に増強した。特に、約 35kDa の抗原に対する反応は、IgG および IgE において強く長期にわたって認められた。

いるカビの中で、40℃で生育するものはなかったが、金管楽器ではカビが繁殖することが多いので、胞子を大量に吸引した場合の健康被害について注意する必要があると思われる。

初感作、再感作後に幼虫ホモジネートを経口投与した場合にも、この抗原に対する抗体反応は増強を認め、抗原を 30 分間煮沸した場合でもその反応性に変化を認めなかった。二次元電気泳動後にこの抗原分画をスポットとして単離し、質量分析により解析したところ、アニサキス主要抗原の一つであるアニサキスヘモグロビンと同定された。本研究により、A. simplex の主要ア
レルゲンとして知られているアニサキスヘモグ
ロビンは、アニサキス感作ラットにおいて長期に強い免疫応答を誘導させることが明らかとなった。

a 大阪健康安全基盤研究所微生物部微生物課

a 大阪市立自然史博物館

bb

大阪市立大学医学部都市医学講座寄生虫学

アニサキス感作ラットにおいてアニサキスヘモグロ

大阪健康安全基盤研究所微生物部微生物課

Fungal contamination in wind instruments

ビンは免疫反応の増強と助長を誘導するアニサキス
主要抗原の一つである- 122 -

抄録

Molecular detection and characterization of
Anaplasma species in wild deer and boars in Gifu
Prefecture, Japan

春季日本海におけるマイワシとカタクチイワシの同時同所採集物を用いた食性比較
馬場

K. MATSUOa, b, J. MORIBEa and N. ABEc
Japanese Journal of Infectious Diseases, 70(3),354-356 (2017)

孝 ab, 森本晴之 b, 後藤常夫 b，南條暢聡 c，
尾田昌紀 d，上野陽一郎 e
日本水産学会誌, 84(2), 288-290 (2018)

アナプラズマ症はヒト、家畜、愛玩動物におけるダニ媒介性感染症である。わが国でも家畜、マイワシとカタクチイワシの食性を明らかにするため、2014 年春季に日本海各地の同時同所
採集物（それぞれ計 158 尾，149 尾）を用いて

野 生 動 物 お よ び ダ ニ に お い て Anaplasma
phagocytophilum の存在は報告されており、最近では本原虫による顆粒球性アナプラズマ症例も報告されている。A. phagocytophilum には 2 つの遺伝子型の存在が報告されており、一つは臨床例由来株に見られるヒト型であり、他方はヒト

胃内容物を調べた。両種はカイアシ類や端脚類などを捕食していたが、5 回のうち 4 回でマイ
ワシはカタクチイワシ卵を捕食していた。捕食されていた卵数は、調査地点や調査個体によるばらつきが大きく、このような変動はカタクチ
イワシの産卵域とマイワシの索餌域との一致度

以外にシカや他の動物から検出されるシカ型である。わが国での野生動物を対象とした全国的な調査では、シカとイノシシからはシカ型や家畜寄生種が報告されていたが、岐阜県産シカ、イノシシにおける A. phagocytophilum の遺伝子型については不明であった。本調査では岐阜県産合が関与すると考えられ、卵分布と卵捕食量との関係を更に研究する必要がある。

シカ（69 頭）とイノシシ（7 頭）からの血餅サ
ンプルを用いて、A. phagocytophilum の感染率と遺伝子型を調査した。シカでは 69 頭中 52 頭
（75.4%）、イノシシでは 7 頭中 1 頭（14.3%）がA. phagocytophilum 陽性であり、それらは全てシカ型であった。本研究により、岐阜県産シカにおける A. phagocytophilum の高い感染率が明らかとなったが、その遺伝子型はイノシシ由来株を含めて全てシカ型であったことから、シカ型の人獣共通感染性とシカやイノシシがヒトへの伝播に関与する可能性について更なる調査が必要である。
a 岐阜大学応用生物科学部

a 大阪健康安全基盤研究所微生物部微生物課bb

岐阜県飛騨家畜保健衛生所

水産研究・教育機構日本海区水産研究所

c 大阪健康安全基盤研究所微生物部微生物課

c 富山県農林水産総合技術センター水産研究所

岐阜県産ホンシュウジカとイノシシより検出されたd

アナプラズマの遺伝子解析

e 京都府農林水産技術センター海洋センター

鳥取県境港水産事務所

Comparison of stomach contents between Japanese sardine
Sardinops melanostictus and anchovy Engraulis japonicus
using commercial fisheries together with the two species
in the Japan Sea during spring- 123 -

抄録

The first fatal case of Corynebacterium ulcerans
infection in Japan

Molecular and epidemiological characterization ofstaphylococcal foodborne outbreak of
Staphylococcus aureus harboring seg, sei, sem, sen,seo, and selu genes without production of classicalenterotoxins.

K. OTSUJIab, K. FUKUDAa, T. ENDOb, S.
SHIMIZUb, N. HARAYAMAb, M. OGAWAa, A.
YAMAMOTOc, K. UMEDAd, T. UMATAe, H.
SEKIf, M. IWAKIc, M. KAMOCHIb and M. SAITOa

K. UMEDAa, H. NAKAMURAa, K. YAMAMOTOa,
N. NISHINAb, K. YASUFUKUb, Y. HIRAIa, T.
HIRAYAMAa, K. GOTOa, A. HASEa, J.
OGASAWARAa

JMM Case Reports, 2017;4 (2017)
コリネバクテリウム・ウルセランス感染症は、International Journal of Food Microbiology, 256;30-35 (2017)

主に伴侶動物から感染し、ジフテリア様の呼吸器症状を引き起こす、新興の動物由来感染症である。国内ではこれまでに 20 症例以上の発症例が報告されている。
本報告では、伴侶動物からの感染が疑われ、国内で初めてとなる死亡症例についての詳細を

2016 年 5 月に大阪市内で発生した食中毒において、本研究所での食中毒起因菌検査の結果、
黄色ブドウ球菌が患者、食品残品、ふき取り水報告した。患者の咽頭部には、ジフテリア様の偽膜の形成が認められた。分離菌の遺伝子解析（16S rRNA 遺伝子シーケンス、ジフテリア毒素
遺伝子シーケンス、リボタイピング、PFGE）より、患者分離株は、患者が飼育していたネコ分
離株と同一の遺伝子型を有することが分かっ

等から分離された。分離菌は、食中毒起因性があるとされる従来型エンテロトキシンを産生せず、食中毒起因性が不明な複数の新型/新型様エ
ンテロトキシン遺伝子（seg, sei, sem, sen, seo, seluの 6 種類）を保有していた。
菌の遺伝子型（PFGE, MLST）は一致し、患者た。

の症状や発生状況は、黄色ブドウ球菌食中毒に典型的であった。さらに、健康なヒト鼻腔分離株にも、同じエンテロトキシン遺伝子型を保有する株が存在することがわかった。
本食中毒の発生要因は、調理人が手指に保有しているブドウ球菌が食品に付着し、常温に長く置かれたために菌が増殖し、食品内でエンテ
ロトキシンが産生されたと考えられる。今後は、従来型エンテロトキシンを産生しない株であっても、食中毒の原因になりうるものとして対応する必要がある。

a 産業医科大学医学部微生物学a 大阪健康安全基盤研究所微生物部微生物課bb

産業医科大学病院集中治療部

大阪市保健所c 国立感染症研究所細菌第二部

従来型エンテロトキシン非産生の黄色ブドウ球菌にdよる食中毒事例と、分離株の解析

大阪健康安全基盤研究所微生物部微生物課

e 産業医科大学f

産業医科大学病院

国内初のコリネバクテリウム・ウルセランス感染による死亡例- 124 -

抄

録White plant shoots, wax-producing insects and otherwhite structures made by arthropods: a mimicrycomplex?

Disappearance of summer collection records in
Menochilus sexmaculatus (Coleoptera:
Coccinellidae) during climate warming

K. YAMAZAKIa

Y. KAWAKAMIa and K. YAMAZAKIb

European Journal of Entomology, 114, 343-349(2017)

Journal of Natural History, 51(17-18), 1015-1020(2017)

多くの昆虫は植物の一部に変装したり、他の有毒昆虫に擬態する。一方、最近、さまざまな

ダンダラテントウは都市公園などに多く生息
し害虫のアブラムシを捕食する。過去 100 年間

植物が節足動物に擬態して食害を減少させることが示されている。今回、日本各地の植物と節足動物から白色の類似構造物を報告し、これらが擬態複合体であることを示唆した。白色の柔毛やワックス状物質をもつ植物のシュート（新梢）はワタアブラムシ、カイガラムシ、チョウの気候温暖化により日本列島を北上してきた。
今回、1949 年～2004 年に近畿地方で採集された本種の標本を精査したところ、近年、本種の 7-8
月の採集記録が減少しており、とくに 2000 年～
2004 年には全く採集されなくなった。同時に、
年平均気温と夏季の気温が増加し、夏季の湿度目幼虫などのワックス生産昆虫に外観が類似しており、植食を減少させている可能性がある。
ワックス生産昆虫は寄主植物の質・量を低下させたり、天敵を誘引したり、これらの虫自体が有毒であることから植食者に回避されるであろう。さらに、菌感染した昆虫、コマユバチの繭、が低下していた。そのため、本種の夏季の活動が妨げられていると考えられた。

クモの卵嚢、アワフキムシの泡なども白色で目立ち、植食性節足動物にとって危険な存在であるため、これらも白色シュートの擬態モデルとなって、擬態複合体を形成するかもしれない。

a 大阪健康安全基盤研究所微生物部微生物課

a 大阪市立自然史博物館外来研究員

白色の植物のシュート、ワックス生産昆虫、他の節足b 大阪健康安全基盤研究所微生物部微生物課

動物の白色構造：擬態複合体か？

気候温暖化によるダンダラテントウの夏季採集記録の消失- 125 -

抄

録Distinct genetic clades of enterovirus D68 detected
in 2010, 2013, and 2015 in Osaka City, Japan

Ten-year surveillance of measles virus from 2007–2016 in Osaka City, Japan

A. KAIDAa, N. IRITANIa, S. P. YAMAMOTOa, D.
KANBAYASHIa, Y. HIRAIa, M. TOGAWAb, K.
AMOb, U. KOHDERAc, T. NISHIGAKId, M.
SHIOMIe, S. ASAIf, T. KAGEYAMAg and H.
KUBOa

A. KAIDAa, N. IIRITANIa, D. KANBAYASHIa, S. P.
YAMAMOTOa, Y. HIRAIa, N. HAKUIb, R.
FUJIMORIb, H. MORIb, H. HIROKAWAb, J.
OGASAWARAa and H. KUBOa
Japanese Journal of Infectious Diseases
71(2):152-154 (2018)

PLOS ONE, 12(9): e0184335(https://doi.org/10.1371/journal.pone.0184335)(2017)

麻しんウイルス (MV) は、A～H の８クレード、24 の遺伝子型に分類される（ワクチン株はエンテロウイルス D68 型 (EV-D68) は、2010
年に国内の呼吸器感染症患者から急激な検出増加が報告された。本研究では、2010 年以降の呼吸器感染症検体における EV-D68 の検索、陽性株の分子疫学解析を目的とした。2010 年 11 月～
2015 年 12 月に呼吸器症状が認められた 10 歳未
満の 2,215 検体を対象とした（インフルエンザ診
断例は除外）。リアルタイム RT-PCR 法によりエンテロウイルスの遺伝子検査をおこない、陽性株については、VP4 あるいは VP1 領域の塩基配列を決定後、BLAST 解析により型別を実施した。その結果、18 検体(0.8%)が EV-D68 陽性であり、2013、2015 年のみ検出が認められた。VP1領域の塩基配列が可能であった株を用いて、系
統樹解析をおこなった結果、2013、2015 年の検出株は、2010 年の検出株とはそれぞれ異なるク
ラスターを形成した。大阪市という限定された
地域で、2010、2013、2015 年に異なるクラスタ
ーの EV-D68 株がそれぞれ検出されたことは、各クラスターの抗原性の違いや過去に流行した
EV-D68 に対する集団免疫の影響の可能性が考えられた。

A 型）。今回、2007 年 1 月～2016 年 12 月の期間に大阪市内の医療機関で麻しんと診断された417 症例を対象に MV 検出状況、遺伝子型・陽性者の年齢分布の推移について検討した。MV
遺伝子検出法および遺伝子型別法については、
国立感染症研究所の「麻疹診断マニュアル」に従った。全症例のうち 54 例（12.9%）が MV 陽性であった。国内で麻しん流行が認められた2007 年は、32 例のうち 20 例（62.5%）が陽性であり、遺伝子型は、すべて日本土着株とされる
D5 型であった。一方、2008～2013 年は、221 例中わずか 3 例（1.4%）が陽性（D4 型 1 例、D8型 2 例）であり、2 例は海外渡航歴があった。
2014 年は、陽性例が 14 例（29.2%）と急増した（B3 型 8 例、H1 型 4 例、D8 型 1 例、A 型 1例）。大阪市内において、2007～2013 年の期間にB3 型、H1 型は検出されていないことから、2014
年は海外あるいは周辺地域から持ち込まれた B3型、H1 型ウイルスの感染が拡がった可能性が考えられた。2015 年は、B3 型 1 例のみ（海外渡航歴あり）であったが、2016 年は、関西空港における集団感染事例を契機に検査数が増加し、陽性例も 16 例（16.7%）と急増した（H1 型 10 例、D8 型 3 例、A 型 2 例、型別不可 1 例）。陽性者の年齢分布は、A 型検出例を除くと、2008 年以
降の MV 陽性者の 83.9%が 20 歳以上であった。
近年、成人のリスクが高い可能性が考えられた。

a 大阪健康安全基盤研究所 b 大阪市立総合医療センa 大阪健康安全基盤研究所微生物部微生物課

ター c 中野こども病院 d 大阪警察病院 e 愛染橋病b

院 f あさいこどもクリニック g 国立感染症研究所

大阪市における 2007～2016 年の麻しんウイルスサー

大阪市における 2010、2013、2015 年の異なる遺伝グ

ベイランス

ループのエンテロウイルス D68 型検出- 126 -

大阪市保健所抄

録Problems and solutions of polyethylene glycol
co-injection method in multiresidue pesticide
analysis by gas chromatography-mass spectrometry:
Evaluation of instability phenomenon in type II
pyrethroids and its suppression by novel analyte

Persistent organic pollutants in red-crowned cranes(Grus japonensis) from Hokkaido, Japan
K. KAKIMOTO a, K. AKUTSU a, H. NAGAYOSHIa, Y. KONISHI a, K. KAJIMURA a, N. TSUKUE b,
T. YOSHINO c, F. MATSUMOTO c, T. NAKANO d,
N. TANG b, K. HAYAKAWA b and A. TORIBA bprotectants
K. AKUTSU a, Y. KITAGAWA a,
M. YOSHIMITSU a, S. TAKATORI a, N. FUKUI a,
M. OSAKADA a, K. UCHIDA a, E. AZUMA a andK. KAJIMURA a

Ecotoxicology and Environmental Safety, 147,
367-372 (2018)

GC-MS(/MS)を用いた食品中の残留農薬一斉
分析では、装置流路内の活性点をマスキングす

タンチョウは日本では特別天然記念物に指定され、環境省のレッドリストでは「絶滅の危険が増大している種」である絶滅危惧 II 類 (VU)に分類される。残留性有機汚染物質には卵の孵化、雛の生存率へ影響を与える化合物も存在す
ることが知られている。一方で、タンチョウにるためのアナライトプロテクタント（AP）としてポリエチレングリコール 300（PEG300）が汎用されている。一方、PEG300 共注入時の問題点
として、α-シアノ基を有するピレスロイド系農薬（タイプ II ピレスロイド）の不安定化現象が報告されている。本研究では、当該現象の制御法

残留している有機汚染物質の実態は把握されておらず、種の保存の観点から調査をすることは重要であると考えられた。我々は釧路市動物園に冷凍保存されている、2002 年から 2016 年の間に事故が原因で死亡したタンチョウ 47 羽（雄 25羽、雌 22 羽）を対象に調査を行った。

についてアセトン/ヘキサン混液条件で検討を行
い、脂溶性アスコルビン酸誘導体（AAs）の添加が有効であることを明らかにした。さらに、
PEG300 を使用せず、かつアセトン/ヘキサン混液
条件に適した新規 AP として、10 種類の飽和脂肪酸（炭素 8～26）を基剤とした SFA10mix を構

タンチョウに最も高い濃度で検出された物質
はポリ塩素化ジフェニルエーテル（PCB）であった。続いて DDT 類、クロルデン類、ヘキサク
ロロベンゼン（HCB）、HCH 類、ポリ臭素化ジ
フェニルエーテル（PBDE）、マイレックスの順で検出された。PBDE の中では BDE-153 が特徴

築 し た 。 今 回 新 た に 構 築 し た 2 種 類 の AP
（PEG300+AAs および SFA10mix）は、フルバリ
ネート等のタイプ II ピレスロイドを含む 30 種類の指標農薬の検量線の頑健化に有効であった。
さらに 12 種類の食品マトリックスに対する指標
農薬の添加回収率を比較した結果、PEG300+AAs

的に高濃度であり、この傾向は他の鳥類の調査結果と照らし合わせると、内陸部に生息する鳥に見られる現象であった。性差や、経年的な濃度変化はみられないことから、それらに影響しない持続的な残留性有機汚染物質の暴露源の存在が示唆された。しかし、それらの濃度レベル

および SFA10mix は既報の「汎用マトリックス」と同等の成績を示し、いずれもアセトン/ヘキサ
ン混液条件で有用な AP であることが示された。

は過去の報告を踏まえるとタンチョウの種の保存へは影響のない程度であると考えられた。

a 大阪健康安全基盤研究所衛生化学部食品化学 1 課

a 大阪健康安全基盤研究所衛生化学部食品化学 1 課

GC-MS を用いた残留農薬一斉分析におけるポリエチbレングリコール共注入法の問題点および対策：タイプ

c 釧路市動物園

II ピレスロイドの不安定化現象および新規アナライトd

プロテクタントによる当該現象の抑制に関する検討

北海道に生息するタンチョウヅル中の残留性有機汚

Analytical and Bioanalytical Chemistry, 410(13),3145–3160 (2018)

金沢大学
大阪大学

染物質

- 127 -

抄録

Cytochrome P450 2A6 and other human P450
enzymes in the oxidation of flavone and flavanone

食中毒を引き起こす有毒キノコの種特異的プライマーによるスクリーニング法の開発

K. KAKIMOTOa, N. MURAYAMAb, S.
TAKENAKAc, H. NAGAYOSHIa, Y. R. LIMd, V.

野村千枝 a, 昌山 敦 b, 山口瑞香 a,
佐久間大輔 c, 梶村計志 a

KIMd, D. KIMd, H. YAMAZAKIb, M. KOMORIc, F.
P. GUENGERICHe and T. SHIMADAc

食品衛生学雑誌, 58(5), 132-142 (2017)

Xenobiotica, doi: 10.1080/00498254.2018.1426133,
2018

日本では毎年、有毒キノコの誤食による食中毒が数十件発生している。食中毒の原因究明のために行われるキノコの肉眼・顕微鏡観察によ

我々はこれまでにフラボン及びフラバノンについてヒトチトクローム P450 酵素 2A6 及び2A13 との相互作用、活性阻害作用を明らかにしてきた。さらに詳細な酸化的代謝挙動を明らかにするため、CYP1A1、1A2、1B1、2A6、2A13、
2C9、3A4 によるフラボン及びフラバノンを基質る形態学的鑑別法は、高度な菌類学の専門知識を要する上、キノコが原形を留めていない食中
毒検体（喫食残品や患者吐物）には適用が困難である。そこで、種の同定に有用とされる DNA
バーコーディング法（塩基配列解析による種同定）を応用した種特異的プライマーの設計によとした生成代謝物を対象に分析を行った。
CYP2A6 はフラボンを基質とする代謝活性が他の分子種に比較して高く、6-水酸化体や 5-水酸化体及びその他いくつかのモノ水酸化体やジ水酸化体を生成した。CYP2A6 はまた、フラバノン代
謝においても高い活性を示し、主に 2’-水酸化フるキノコのスクリーニング法について検討した。
日本で食中毒事例のあるキノコのうち、5 種類のキノコ（オオワライタケ、オオシロカラカサ
タケ、ニガクリタケ、スギヒラタケ、カキシメ
ジ）について種特異的なプライマーを作製した。

ラバノン及び 6-水酸化フラバノンを生成した
他、代謝産物としてフラボンを生成した。このことから、フラボン及びフラバノンの代謝にはCYP2A6 が重要な役割を果たしていることが明らかとなった。また、このフラバノンからフラボンへの代謝メカニズムについて分子活性相関

本法は調理および人工胃液による処理の影響を受けず、湿試料 100 mg のキノコ(DNA 10 ng)を、
約 2 時間半で検出可能であった。キノコによる食中毒疑いが発生したとき、本法によるスクリーニング検査と同時に、ITS1 領域の塩基配列解
析による確認検査を行う。塩基配列解析には約 9モデルを通じ考察を行った。

時間以上要することから、本法と塩基配列解析を併用することにより、検査精度を担保するとともに、保健所や衛生研究所等において、より迅速な食中毒対応が可能になると考える。

a 大阪健康安全基盤研究所衛生化学部食品化学１課

a 大阪健康安全基盤研究所衛生化学部食品化学１課

bb

昭和薬科大学

大阪健康安全基盤研究所衛生化学部食品化学２課

c 大阪府立大学

c 大阪市立自然史博物館

d

PCR-based method for the detection of toxic mushrooms

Konkuk University

e Vanderbilt University

causing food-poisoning incidents

ヒトチトクローム P450 におけるフラボン及びフラバ
ノンの酸化的代謝挙動- 128 -

抄録

Rapid and reliable method for determining
irradiation histories of ground beef and prawns bymeasuring 5,6-dihydrothymidine

器具・容器包装における蒸発残留物試験の試験
室間共同試験（第 1 報）

N. FUKUIa,b, S. TAKATORIa, Y. KITAGAWAa,

大野浩之 a, 六鹿元雄 b, 阿部 裕 b,
尾崎麻子 c, 野村千枝 c, 佐藤恭子 b（他 24 名）

T. FUJIWARAa, E. ISHIKAWAb, T. FUJIYAMAb,
K. KAJIMURAa, M. FURUTAb and H. OBANAc

食品衛生学雑誌, 59(1), 55-63 (2018)

Journal of Agricultural and Food Chemistry,65(42), 9342-9352 (2017)

水、4％酢酸および20％エタノールの3種類の浸出用液で調製した試験溶液を用い、器具・容器包装の蒸発残留物試験における試験室間共同

食品への放射線照射は、諸外国では香辛料の殺菌•殺虫やエビおよび食肉の殺菌に利用が認められている。国内では馬鈴薯の発芽防止を目的とした照射のみが許可され、他の放射線照射した食品（照射食品）の流通は禁止されている。
厚生労働省から照射食品検知法が通知されてい試験を行い、公定法と公定法変法の性能を評価した。試験には23機関が参加し、濃度非明示の試験溶液9種類の蒸発残留物量を測定した。蒸発
乾固の際の加熱装置として、公定法では水浴を、
公定法変法ではホットプレートを使用した。ほ
とんどの試験機関では、蒸発乾固の際、試験溶るが、適用困難な食品が多くある。
新たな検知指標として、放射線照射によってDNA 中のチミジン（dThd）から形成される損傷
ヌクレオシドの 5,6-ジヒドロチミジン（DHdThd）に着目し、牛ミンチおよびエビへの適用を念頭に新規照射食品検知法を開発した。γ 線照射した液を乾固直前まで加熱したのち、余熱で乾固させていた。その結果、加熱装置にかかわらず、両法の性能には大きな差はないことが判明した。それにより、公定法変法は公定法と同様に規格試験法として適用できると判断された。

牛ミンチまたはエビから DNA を抽出し、これをヌクレオシドへ分解し、生成した DHdThd を
LC-MS/MS で分析した。DHdThd は照射特異的か
つ線量依存的に生成していることが明らかになった。
牛ミンチにおいて、既存の検知法のアルキル
シクロブタノン(ACBs)法との相関性を評価した
結果、DHdThd と ACBs の間に高い相関性が認められ、その信頼性が裏付けされた。DNA 中の
DHdThd は、照射食品の検知指標として有用であると考えられた。本法は DNA 抽出が可能であ
れば、様々な食品への適用が期待できる。
a 大阪健康安全基盤研究所衛生化学部食品化学１課

a 名古屋市衛生研究所bb

公立大学法人大阪府立大学

国立医薬品食品衛生研究所

c 大阪府立公衆衛生研究所衛生化学部

c 大阪健康安全基盤研究所衛生化学部食品化学２課（現：三栄源エフ・エフ・アイ株式会社）Interlaboratory study on evaporation residue test for food

5,6-ジヒドロチミジンを指標とした牛ミンチおよびエcontact products （Report 1）

ビの迅速かつ信頼性のある放射線照射履歴検知法の開発- 129 -

抄

録An optimized extraction method for gluten analysis
in cacao-containing products using an extraction
buffer with polyvinylpyrrolidone

器具・容器包装における蒸発残留物試験の試験
室間共同試験（第 2 報）
大野浩之 a, 六鹿元雄 b, 阿部 裕 b,
尾崎麻子 c, 野村千枝 c, 佐藤恭子 b（他 24 名）

T. SATSUKI-MURAKAMIa, A. KUDOa,

食品衛生学雑誌, 59(1), 64-71 (2018)

A. MASAYAMAa, M. KIa
and T. YAMANOa
Food control, 84, 70-75 (2018)

ヘプタンで調製した試験溶液を用い、油脂および脂肪性食品用器具・容器包装の蒸発残留物試験における試験室間共同試験を行い、公定法本研究ではカカオを含む加工食品からの小麦と公定法変法の性能を評価した。試験には 23 機
関が参加し、濃度非明示の試験溶液 9 種類の蒸発残留物量を測定した。蒸発乾固の際の加熱装置として水浴を用いた場合を公定法とし、ホットプレートを使用した場合、ならびに蒸発乾固
前の減圧濃縮を省略した場合を公定法変法としタンパク質の検出における Polyvinylpyrrolidone（PVP）の共存条件の最適化について検討した。
ELISA 法による小麦タンパク質の測定について、原材料中の夾雑物が測定に及ぼす影響の評価を行った結果、カカオなどのプロアントシア
ニジン系ポリフェノール（PAC）を含有する原た。ほとんどの試験機関では、蒸発乾固の際、試験溶液を乾固直前まで加熱したのち、余熱で乾固させていた。その結果，加熱装置にかかわらず、両法の性能には大きな差はないことが判明した。それにより、公定法変法は公定法と同様に規格試験法として適用できると判断され材料によって測定の阻害が確認された。
小麦タンパク質の抽出時に PAC と結合能がある水溶性ポリマーの PVP を共存させることによって、PAC による阻害が軽減されることが確認された。このため、重合度の異なる PVP を共存させて評価を行ったところ、分子量の最も小さた。さらに、EU で擬似溶媒として用いられる
95％エタノールおよびイソオクタンを浸出用液として用いた場合の性能についても検証したところ、それらの性能はヘプタンとほぼ同等であった。

い PVP K15 による効果が最も高かった。
カカオを含む加工食品からの添加回収試験の結果、全ての食品で PVP K15 を 1%共存させることによって回収率の向上が確認された。さらに、チョコレートに混入した小麦タンパク質についても抽出時に PVP を共存させることにより、測定値が向上したため、改良法の汎用性が示された。

a 名古屋市衛生研究所

a 大阪健康安全基盤研究所衛生化学部食品化学２課

b

カカオ加工品中の小麦グルテン分析におけるポリビ

国立医薬品食品衛生研究所

c 大阪健康安全基盤研究所衛生化学部食品化学２課

ニルピロリドンの共存条件の最適化

Interlaboratory study on evaporation residue test for foodcontact products （Report 2）- 130 -

抄

録

Polychlorinated dibenzo-p-dioxins, polychlorinateddibenzofurans and dioxin-like
coplanar polychlorinated biphenyls in mackerel
obtained from the Japanese market, 1999–2003 ,Detection of the tomato allergen Sola l 1 andevaluation of its reactivity after heat and papain
treatment
K. KIYOTAa, M. YOSHIMITSUb,aT. NAKATANI and T. YAMANOaT. SATSUKI-MURAKAMIc, K. AKUTSUb,
K. KAJIMURAb and T. YAMANOd

Food Additives & Contaminants, 34 (9), 1562-1572(2017)

Food and Agricultural Immunology, 28(6),1450-1459 (2017)

1999～2003 年の間に大阪府内に流通していた
サバ 17 検体を対象にダイオキシン類（PCDDs、
PCDFs および coplanar PCB）の濃度について調査を行った。サバ中のダイオキシン類濃度は平均で 3.59 pg TEQ/g、濃度範囲は 1.24-10.8 pg
TEQ/g であった。サバ中のダイオキシン類濃度と重量の間には有意な相関関係が見られ、4 およ

トマトは、生鮮品や加工品として消費量が高
い食物であり、健康に有益な栄養成分を含んでいる一方、食物アレルギーの原因となる成分（アレルゲン）も含んでいる。本研究では、トマト
アレルゲンの一つであるプロフィリン（Sola l 1）について、トマトの生鮮品や加工品における濃び 5 塩素化の PCDDs や PCDFs、および coplanar
PCBs のような生物体内で高い蓄積性を示す物質
がこの関係に多く寄与していた。中でも
3,3’,4,4’,5-PeCB の寄与は顕著であった。サバの摂取を通じたダイオキシン類の暴露量を計算したところ、その量はヒト成人 1 日あたり約 5 pg

度実態、および加熱とパパイン酵素処理後の反応性を明らかにすることを目的とした。
Sola l 1 のペプチドに対するウサギポリクローナル抗体を常法に従って作出した。この抗体を用いた ELISA（酵素結合免疫吸着法）により Solal 1 を半定量したところ、Sola l 1 濃度は、トマト

TEQ であり、魚介類の摂取を通じたダイオキシ
ン類暴露量のうち 7%程度に達することが推定された。

生鮮品で 25.6 ± 9.1 µg/g、トマト加工品 9 種類
で 13.3 µg/g から 24.8 µg/g の範囲であった。
また、
生鮮トマト抽出物に対して加熱およびパパイン
酵素処理を行い、その反応性を ELISA により評価したところ、反応性に顕著な変化は見られなかった。
以上より、Sola l 1 に反応を示すトマトアレル
ギー患者は、トマトの生鮮品だけでなく加工品の摂取にも十分な注意を要すことが示唆された。

a 大阪健康安全基盤研究所衛生化学部食品化学２課

a 大阪健康安全基盤研究所衛生化学部医薬品課

日本の市場に流通するサバ中のダイオキシン類

b 大阪健康安全基盤研究所衛生化学部食品化学１課（PCDDs, PCDFs および coplanar PCBs）について

c 大阪健康安全基盤研究所衛生化学部食品化学２課
d 大阪健康安全基盤研究所衛生化学部
トマトアレルゲン Sola l 1 の検出と加熱およびパパイ
ン酵素処理後におけるその反応性評価- 131 -

抄

録

Evaluation of carboxamide-type synthetic
cannabinoids
as CB1/CB2 receptor agonists: difference between
the enantiomers

Cannabimimetic activities of cumyl
carboxamide-type synthetic cannabinoids
A. ASADAa, T. DOIa, T. TAGAMIa,
A. TAKEDAa, Y. SATSUKIa, M. KAWAGUCHIa,aA. NAKAMURA and Y. SAWABE

T. DOIa, T. TAGAMIa, A. TAKEDAa, A. ASADAa
and Y. SAWABEaa

Forensic Toxicology, 36(1), 51-60 (2018)

Forensic Toxicology, 36(1), 170-177 (2018)
近年、規制薬物の構造を元に設計された『危険ドラッグ』が世界的な問題となっている。海外では次々に新規薬物が流通しているが、その変遷の激しさと標準品入手の困難さから、新規薬物の作用評価は十分に行われていない。我々は海外で流通が確認されたクミル基を共通の構造として有する合成カンナビノイド薬物 7 種類
（ CUMYL-PINACA 、 CUMYL-5F-PINACA 、
CUMYL-PICA、

CUMYL-THPINACACUMYL-5F-PICA、

CUMYL-BICA、、

CUMYL-5F-P7AICA）について化学合成を行った。合成した薬物を用いてガスクロマトグラフ‐質量分析計による分析を実施し、構造上の違いによって異なるスペクトルパターンの特徴を明らかにした。さらに受容体機能評価試験を行い、合成した７種類の薬物すべてがカンナビノ
イド受容体（CB1 および CB2 受容体）に対する合成カンナビノイドは、危険ドラッグ中に高頻度で含まれる化合物群であり、大麻の代替薬物として乱用されている。近年検出されるものの一つとして、カルボキサミド型の合成カンナ
ビノイドが挙げられる。カルボキサミド型合成
カンナビノイドにはアミノ酸の部分構造を持つものがあり、原料アミノ酸の不斉炭素に由来するエナンチオマーが存在している。一般的にはエナンチオマーによって生理活性が異なる
ことが知られているが、カルボキサミド型合成
カンナビノイドについては、その活性の違いについてこれまでに明らかにされていない。
本研究では、欧州で検出が報告された 5 種類の合成カンナビノイドのエナンチオマーをそれぞれ合成し、カンナビノイド受容体活性化能の評価を行った。S 体については評価した全ての化合物で CB1/CB2 受容体活性化能が確認できたが、R 体では CB1 受容体活性化能が確認できない化合物も存在していた。CB1 受容体活性化

アゴニスト活性を有することを明らかにした。

能を確認できなかった(R)MDMB-FUBICA は、
CB2 受容体に対しては低濃度で活性を示すな
ど、高い CB2 選択性を示した。

a 大阪健康安全基盤研究所衛生化学部医薬品課

a 大阪健康安全基盤研究所衛生化学部医薬品課

クミルカルボキサミド型合成カンナビノイド薬物のカルボキサミド型合成カンナビノイドの CB1/CB2 受

カンナビノイド受容体に対する受容体機能評価

容体活性化能：エナンチオマーによる活性の違いについて- 132 -

抄

録

Analytical method for pyrethroid metabolites inurine of the non-occupationally exposed population
by gas chromatography/mass spectrometry

Analytical method for urinary metabolites asbiomarkers for monitoring exposure to phthalates bygas chromatography/mass spectrometry

T. YOSHIDAa

T. YOSHIDAa

Journal of Chromatographic Science, 55, 873-881(2017)

Biomedical Chromatography, 31, e3910 (2017)

近年、ピレスロイド系殺虫剤が住宅内において広く使用されており、その慢性的曝露による

住民におけるフタル酸系可塑剤 (フタル酸ベンジルブチル、フタル酸ジ(2-エチルヘキシル)、
フタル酸ジシクロヘキシル、フタル酸ジエチル、住人への健康影響が懸念される。本研究では、住宅内において使用される主要なピレスロイド
系殺虫剤 (アレスリン、ビフェンスリン、シフル
スリン、シペルメトリン、シフェノスリン、デ
ルタメトリン、エンペンスリン、エトフェンプ
ロックス、フェンプロパスリン、フルメトリン、

フタル酸ジイソブチル、フタル酸ジ-n-ブチル、フタル酸ジ-n-ヘキシル、フタル酸ジメチル、フタル酸ジ-n-ペンチル) への曝露を想定し、その体内吸収量の指標として、尿中に排泄されるこ
れら化学物質の 9 種の代謝物 (フタル酸モノベ
ンジル、フタル酸モノ-n-ブチル、フタル酸モノ

フラメトリン、イミプロトリン、メトフルトリ
ン、ペルメトリン、フェノスリン、プラレトリ
ン、プロフルトリン、レスメトリン、テトラメ
トリン、トランスフルトリン)の住人への曝露を把握する目的で、尿中に排泄されるそれらの主要な 11 種の代謝物の一斉分析法を開発した。

(2-エチル-5-カルボキシペンチル)、フタル酸モノ
シクロヘキシル、フタル酸モノエチル、フタル酸モノイソブチル、フタル酸モノ-n-ヘキシル、
フタル酸モノメチル、フタル酸モノ-n-ペンチルを同時に分析する方法を確立した。
尿に酵素 (スルファターゼ + グルクロニタ

代謝物は、尿に酵素を加えて加水分解した後トルエンにて抽出し、誘導体化 (アルコール性代
謝物：トリメチルシリル化、カルボン酸性代謝
物：tert-ブチルジメチルシリル化) してガスクロ
マトグラフィ－/質量分析 (電子衝撃イオン化モード) により定量した。

ーゼ) を加えて反応させた後、トルエンを加えて代謝物を抽出した。代謝物を誘導体化 (tertブチルジメチルシリル化) した後ガスクロマト
グラフィ－/質量分析により定量した。
各代謝物と尿中の他成分との分離は良好であった。検量線は、いずれの代謝物においても 0全ての代謝物は 21 分以内に検出され、尿中の他成分との分離も良好であった。検量線はいず
れの代謝物においても 0～30 μg/L の尿中濃度において良好な直線性を示した。定量下限濃度は0.04～0.4 μg/L であり、定量値の再現性及び正確性は良好であった。既知量の代謝物を添加した～30 μg/L の尿中濃度において良好な直線性を示し、定量下限濃度は 0.3～1.3 μg/L であった。既知量の代謝物を添加した尿の繰り返し測定により、相対標準偏差及び相対誤差を算出したところ、すべての代謝物各濃度において概ね 13%以下であり、定量値の再現性及び正確性は良好で尿を－20℃において保存後、定期的に分析した。
いずれの代謝物においても時間的な増減は見られず、尿試料は 1 ヵ月間冷凍保存可能であると考えられた。本法は、職業的曝露のない一般住民におけるピレスロイド系殺虫剤の曝露量を把握するために十分適用できると考えられた。

あった。また、－20℃において保存した尿試料中の各代謝物は 1 ヵ月間安定であった。本法は、日常生活下の一般住民におけるフタル酸系可塑剤への曝露レベルを把握するために有用な分析方法であると考えられた。

a 大阪健康安全基盤研究所衛生化学部生活環境課

a 大阪健康安全基盤研究所衛生化学部生活環境課

一般住民における尿中ピレスロイド代謝物のガスク

フタル酸エステル類の曝露指標としての尿中代謝物

ロマトグラフィー/質量分析による定量のガスクロマトグラフィー/質量分析による定量- 133 -

抄録

液体クロマトグラフィータンデム質量分析による水道水中の臭素酸イオン分析条件の検討と妥
当性評価

浴槽水試料を対象としたレジオネラ属菌
精度管理の試み
枝川亜希子 a, 城美紀 b, 木村明生 a

小林憲弘 a, 小坂浩司 b, c, 浅見真理 b，中川慎也 d,
木下輝昭 d, 高木総吉 e, 中島孝江 e（他 20 名）

防菌防黴, 45, 525-528 (2017)

水環境学会誌, 40(6), 223-233 (2017)
水道水中の臭素酸イオンを、ミックスモード
カラムと液体クロマトグラフ-タンデム質量分析

近年、レジオネラ症の患者報告数は年々増加傾向にある。日本国内での主な感染源である浴槽水を対象としたレジオネラ属菌検査は、公的
および民間を含め多くの検査機関で実施されて計を用いて高感度に分析可能な測定条件を検討し、確立した。確立した条件を用いて 23 機関において水道水質基準値（0.01 mg/L）および基準
値の 1/10（0.001 mg/L）に調製した実試料を用いて妥当性評価を実施した。
その結果、各機関の試験の真度は 73～118％のいるが、現在のところ検査精度を確認するための精度管理手法は定められていない。そこで本研究では、レジオネラ属菌検査における精度確
認手法の確立を目的に検討を行い、本手法により 3 試験機関 14 名を対象に精度管理を試みた。
その結果、前処理方法を併用しない方法での回範囲にあり、いずれの機関においても厚生労働省の「水道水質検査方法の妥当性評価ガイドラ
イン」の目標（70～120％）を満たす良好な結果が得られた。また、各機関の併行精度は 0.46～
14％の範囲にあり、ほとんどの機関で 10％未満であった。さらに、各添加濃度における室間精収率は 82.6％-103.3％と良好な結果が得られた。
一方、前処理方法を併用すると、酸処理は 77.1 96.9%、熱処理は 8.3 - 41.1%に回収率が低下し、前処理方法により一定の割合で検出菌数が減少することが明らかとなった。レジオネラ属菌検
査は、試料水の種別によって適した検査方法を

度は、添加濃度 0.01 mg/L で 9.0％、添加濃度 0.001
mg/L で 10％であり。上記の妥当性評価ガイドラ
インの室内精度の目標（基準値において＜20％、基準値の 1/10 において＜30％）を満たした。
以上のことから、本分析法は水道水中の臭素酸イオンを基準値の 1/10 まで精度よく分析可能

選択することが可能であるが、検査精度の確認と検査者の手技の確認を目的とした精度管理については、前処理方法を併用しない方法で確認する必要があると考えられた。

な方法であると評価できる。

a 国立医薬品食品衛生研究所生活衛生化学部

a 大阪健康安全基盤研究所衛生化学部生活環境課bb 大阪府健康医療部 健康医療総務課

国立保健医療科学院生活環境研究部

c 京都大学大学院工学研究科
dExternal quality control for Legionella by culture method.

東京都健康安全研究センター薬事環境科学部

e 大阪健康安全基盤研究所衛生化学部生活環境課
Development and validation of an analytical method for
bromate by liquid chromatography/tandem mass
spectrometry (LC/MS/MS)- 134 -

抄録

Rapid on-site monitoring of Legionella pneumophila
in cooling tower water using a portable microfluidic
systemN. YAMAGUCHIa, Y. TOKUNAGAb, S. GOTOc, Y.
FUJIIc, F. BANNOc and A. EDAGAWAa
Scientific Reports, 7, Article number 3092 (2017)
呼吸器感染症であるレジオネラ症の主な原因
菌は Legionella pneumophila であり、その患者報
告数は世界的に増加傾向にある。主な感染源は本菌によって汚染された環境水であるが、培養法ではその検出に約２週間を要することから、
迅速・簡便かつ高精度な本菌の定量法が必要とされている。そこで、マイクロ流路デバイスを用いた L. pneumophila の定量法を作成した。また、マイクロ流路を流れる細菌を半自動的に検出するために、ポータブル・システムを作製した。マイクロ流路デバイス（5 cm×2.5 cm）はシ
リコン樹脂で作製し、マイクロ流路の幅を 100～500 μm、深さを 15 μm とした。冷却塔水をマ
イクロ流路デバイスに導入後、マイクロ流路内
で L. pneumophila を 蛍 光 抗 体 に よ り 標 識 し（on-chip 染色）、ポータブル・システムの CCD
カ メ ラ を 用 い て マ イ ク ロ 流 路 内 を 流 れ る L.
pneumophila を検出・計数した。本方法により得られた値は蛍光顕微鏡により得られた値と同等であり、冷却塔水を濃縮することにより、101
cells/mL の L. pneumophila を検出することができた。本方法はモニタリング地点で実施可能であり、測定までに要する時間は約 90 分であることから、環境水のレジオネラ汚染の現地での（on-site）モニタリングに応用可能である。

a 大阪健康安全基盤研究所衛生化学部生活環境課b

大阪健康安全基盤研究所衛生化学部食品化学１課

c 大阪大学大学院薬学研究科衛生・微生物学分野
ポータブル・マイクロ流路システムを用いた冷却塔水
中の Legionella pneumophila の迅速 on-site モニタリング- 135 -

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編集委員長）

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吉光

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地方独立行政法人
研究年報

大阪健康安全基盤研究所

第2号

平成 30 年度

ISSN 2433-5819（無断転載禁止）
平成 30 年 12 月

編集・発行

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