大学機関別認証評価

自 己 評 価 書

平成２９年６月
東京芸術大学東京芸術大学

目Ⅰ

大学の現況及び特徴

Ⅱ

目的

Ⅲ

基準ごとの自己評価

次・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・１

・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・２

基準１

大学の目的

・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・３

基準２

教育研究組織・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・５

基準３

教員及び教育支援者

基準４

学生の受入

基準５

教育内容及び方法

基準６

学習成果

基準７

施設・設備及び学生支援

・・・・・・・・・・・・・・・・・・・97

基準８

教育の内部質保証システム

・・・・・・・・・・・・・・・・・・1 1 2

基準９

財務基盤及び管理運営

基準10

教育情報等の公表

・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・12

・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・25
・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・30

・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・82

・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・1 1 9・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・1 3 4

東京芸術大学

Ⅰ

大学の現況及び特徴

１

現況ている。茨城県取手市の取手校地では、美術学部先端芸（１）大学名

東京芸術大学

術表現科、大学院美術研究科先端芸術表現専攻及びグロ（２）所在地

東京都台東区ーバルアートプラクティス専攻と絵画及び工芸専攻の一部の学生が、神奈川県横浜市の横浜校地では大学院映像（３）学部等の構成
学部：美術学部、音楽学部研究科が、東京都足立区の千住校地では音楽学部音楽環

研究科：美術研究科、音楽研究科、映像研究科、

境創造科と大学院音楽研究科音楽文化学専攻及び大学院
国際芸術創造研究科アートプロデュース専攻の一部の学

国際芸術創造研究科
関連施設：附属図書館、大学美術館、言語・音声

生が教育研究活動を行っている。

トレーニングセンター、演奏芸術セ（本学の特徴）ンター、芸術情報センター、社会連

本学は、「我国唯一の国立総合芸術大学として、創立

携センター、保健管理センター、藝以来の自由と創造の精神を尊重し、我国の芸術文化の発大アートプラザ

展について指導的役割を果たすこと」を使命としており、（４）学生数及び教員数（平成29年５月１日現在）

その実現に向けた基本的な目標として「①世界最高水準

学生数：学部2,020人、大学院1,274人の芸術教育を行い、高い専門性と豊かな人間性を有した

専任教員数：232人

芸術家、芸術分野の教育者・研究者を養成する。②国内

助手数：0人外の芸術教育研究機関や他分野との交流等を行いながら、特徴

伝統文化の継承と新しい芸術表現の創造を推進する。③（沿革）

心豊かな活力ある社会の形成にとって芸術のもつ重要性

２

本学は、昭和 24 年 5 月、その前身である東京美術学への理解を促す活動や、市民が芸術に親しむ機会の創出

校、東京音楽学校を母体とし、「広く芸術に関する知識に努め、芸術をもって社会に貢献する。」を策定し、本を授けるとともに、深く芸術の技能、理論及び応用の教学におけるすべての活動の基本理念として本学ウェブサ

授並びに研究」（学則第４条）を目的に設置された。当イトを通じて公表している。

初は美術学部（絵画科・彫刻科・工芸科・建築科・芸術

本学の専門教育の大きな特色の一つは、アトリエを中学科）と音楽学部（作曲科・声楽科・器楽科・指揮科・心とした制作指導や個人レッスン等に代表される、少人楽理科）の２学部 10 学科でスタートし、附属図書館が数または１対１のマンツーマンの教育指導である。また、附置された。

新しい創造活動の基盤として、様々な授業科目を設けてその後、大学院修士課程・博士後期課程の設置、学部

いるほか、実地見学や特別講義・講演会といった機会を・研究科及び学内共同教育研究施設等の改組・再編等を設けて、伝統的芸術技法や世界水準の最先端表現を学生行い、平成 16 年４月には国立大学法人東京芸術大学がが習得できるよう配慮している。

設置する大学となり、現在では２学部４研究科８学内共

さらに、本学は、社会と相互に作用する芸術の本質を

同教育研究施設等を有する芸術に係る教育研究分野とそ深く認識し、教員・学生を問わず、常に社会との連携及の前身である東京美術学校・東京音楽学校の創立から数び協力を視野に入れながら教育研究を行うことを責務とえて 130 年の歴史と伝統を有する我が国唯一の国立総合して捉えており、教員・学生の創作や演奏等の社会への芸術大学となっている。

積極的な発信として、展覧会や演奏会等による教育研究

なお、美術学部には附属古美術研究施設及び附属写真成果の発表や、国・地方自治体と協働して行う文化芸術

センターを、音楽学部には実技を専修する大学別科及び普及活動により、社会と接点を有する活動を積極的に推附属音楽高等学校をそれぞれ設置している。

進してきている。

本学の校地は、東京都台東区上野公園、茨城県取手市、
神奈川県横浜市、東京都足立区千住に所在している。大
部分の学科の教育研究は東京都台東区の上野校地で行っ- 1 -東京芸術大学

Ⅱ

目的

１

大学の使命と目標
本学は、大学 の目的を学則 第４条におい て「本学は、広く芸術に関する知識を授けるとともに、深く専門
芸術の技能、理論及び応用の教授並びに研究を目的とする。」と規定し、これを踏まえ、本学におけるすべての活動の基本理念として「大学の使命」と使命を遂行するための「基本的な目標」を以下のとおり定め、本学
ウェブサイトを通じて公表している。

東京藝術大学の使命と目標

東京藝術大学は、その前身である東京美術学校、東京音楽学校の創立以来 120 余年間、我国の芸術教育研究の中枢として、日本文化の伝統とその遺産を守りつつ、西欧の芸術思想及び技術を摂取、融合を図り幾多の優れた芸術家、中等教育から高等教育に亘る芸術分野の教育者・研究者を輩出してきました。
こうした歴史的経緯を踏まえ、我国唯一の国立総合芸術大学として、創立以来の自由と創造の精神を尊重し、我国の芸術文化の発展について指導的役割を果たすことが、東京藝術大学の使命であると考えています。
また、この使命の遂行のため、下記のことを基本的な目標としています。
○

世界最高水準の芸術教育を行い、高い専門性と豊かな人間性を有した芸術家、芸術分野の教育者・研究者を養成する。

○

国内外の芸術教育研究機関や他分野との交流等を行いながら、伝統文化の継承と新しい芸術表
現の創造を推進する。

○

心豊かな活力ある社会の形成にとって芸術のもつ重要性への理解を促す活動や、市民が芸術に親しむ機会の創出に努め、芸術をもって社会に貢献する。

２

学部・研究科の目的
各学部及び各研究科の教育研究活動の目的については「規則」で明確に規定し、本学ウェブサイト等を通じて公表している。
また、「大学の使命と目標」を踏まえ、学部及び研究科の教育研究活動を実施する上での基本方針として、第３期中期目標（平成28年度～平成33年度）において次のとおり掲げている。

教育に関する中期目標

長きに亘り培ってきた伝統的な芸術教育手法や、社会的要請を踏まえた芸術教育内容を継承しつつ、グ
ローバル人材育成を推進するための世界水準の教育を実施し、確固とした基礎技術や高い芸術性を備える
ことはもとより、芸術における国際展開やイノベーションの実践、現代社会と有機的な関係を持つことができる
創造的人材を育成する。

- 2 -東京芸術大学基準１

Ⅲ 基準ごとの自己評価
基準１ 大学の目的（１）観点ごとの分析
観点１－１－①： 大学の目的（学部、学科又は課程等の目的を含む。
）が、学則等に明確に定められ、その目的が、学校教育法第 83 条に規定された、大学一般に求められる目的に適合しているか。
【観点に係る状況】
本学では、大学の目的を学則第４条において、「本学は、広く芸術に関する知識を授けるとともに、深く
専門芸術の技能、理論及び応用の教授並びに研究を目的とする。
」と規定している。これを踏まえ、すべての活動の基本理念を、「東京藝術大学の使命と目標」として掲げ、教育研究や社会貢献活動における理念、
目標を明らかにしている。
また、各学部の教育研究の目的についても学部規則において規定している。美術学部では、「本学部は、美術についての学識を授け高い表現能力を養い、創作や研究活動を行うすぐれた作家・研究者を養成することを目的とする。
」、音楽学部では、「本学部は、音楽についての深い学識と高い技術を授け、音楽の各分野
における創造、表現、研究に必要な優れた能力を養い、社会的要請に応える人材を育成することを目的とする。
」としている。さらに、これらの目的を踏まえ、教育活動を実施する上での基本方針として、文部科学大臣が定める第３期中期目標に基づく中期計画、年度計画を策定している（資料１－１－１－Ａ）。
その他、大学改革を積極的に推進するため、学長の大学運営方針である「学長宣言/大学改革・機能強化推進戦略」（2014、2016）を定め、本学ウェブサイトを通して学内外に発信している（資料１－１－１－Ｂ）。
資料１－１－１－Ａ

国立大学法人東京藝術大学中期目標、中期計画、年度計画

・ 国立大学法人東京藝術大学中期目標
http://www.geidai.ac.jp/wp-content/uploads/jkikaku/legal02ro_01mokuhyo_H28_H33_20160301.pdf

・ 国立大学法人東京藝術大学中期計画
http://www.geidai.ac.jp/wp-content/uploads/2017/04/legal02ro_01chukihenkou_H28_H33_20170411.pdf

・ 国立大学法人東京藝術大学平成29年度計画
http://www.geidai.ac.jp/wp-content/uploads/2017/04/legal02ro_01keikaku_H28_H33_20170411.pdf

資料１－１－１－Ｂ

学長宣言／大学改革・機能強化推進戦略

・ 学長宣言／大学改革・機能強化推進戦略 2014
http://www.geidai.ac.jp/news/2014100322657.html
・ 学長宣言／大学改革・機能強化推進戦略 2016
http://www.geidai.ac.jp/outline/plan/president_declear2016【分析結果とその根拠理由】
大学の目的を学則で規定し、かつ、各学部の教育研究上の目的も明確に規則で規定している。
また、本学におけるすべての活動理念として「東京藝術大学の使命と目標」を策定し、教育研究や社会貢- 3 -東京芸術大学

基準１

献活動における理念、目標を明示している。さらに、教育活動を実施する上での基本方針を中期目標において定めている。
これらのことから、大学の目的が、学則等に明確に定められ、その目的が、学校教育法第 83 条に規定された、大学一般に求められる目的に適合していると判断する。
観点１－１－②： 大学院を有する大学においては、大学院の目的（研究科又は専攻等の目的を含む。
）が、学則等に明確に定められ、その目的が、学校教育法第 99 条に規定された、大学院一般に求められる目的に適合しているか。
【観点に係る状況】
本学では、大学院における目的を大学院学則第１条において、「東京藝術大学大学院（以下「大学院」という｡）は、芸術及びその理論を教授研究し、その深奥をきわめて、文化の進展に寄与することを目的とする。
」と規定している。
また、各研究科における人材養成に関する目的その他の教育研究上の目的を、各研究科規則において規定している。美術研究科では、「研究科は、より広い視野に立って美術についての深い学識を授け高い表現能力を養い、自立して創作や研究活動を行うすぐれた作家・研究者を養成することを目的とする。
」
、音楽研究
科では、
「研究科は、高度に専門的かつ広範な視野に立ち、音楽についての深遠な学識と技術を授けること、音楽に関わる各分野における創造、表現、研究又は音楽に関する職業等に必要な優れた能力を養うこと、さらには自立して創作、研究活動を行うに必要な高い能力を備えた教育研究者を養成することを目的とする。
」、
映像研究科では、「研究科は、映像に関する学術的な理論及び応用を教授研究し、その奥義を究め、自立して創作活動と研究活動を行うに必要とされる、表現者としての問題発見能力と専門家としての問題解決能力という二つの能力を兼ね備えた表現者と教育研究者を養成することを目的とする。
」、国際芸術創造研究科では、「研究科は、芸術と国際社会との関係性や国内外の情勢変化等を踏まえ、世界的にも評価の高い我が国の芸術文化価値や既に固有の存在として確立されている芸術諸分野の学術基盤を最大限に活かしつつ、専門領域によって分化している芸術文化の様々な実践を横断的かつ有機的に結びつけながら、新たな芸術価値を創造し、国際的に展開できる先導的な実践型人材育成や、芸術文化力を活かした新たなイノベーション創出・社会革新等をもたらすことのできる人材の育成を目的としている。
」としている。
【分析結果とその根拠理由】
大学院の目的のほか、研究科ごとに人材の育成に関する目的その他の教育研究上の目的を、大学院学則及び各研究科規則において明確に規定しており、これらの目的は、学校教育法第 99 条第１項に規定されている大学院一般に求められる目的に適合していると判断する。

（２）優れた点及び改善を要する点【優れた点】
該当なし【改善を要する点】
該当なし
- 4 -

東京芸術大学基準２

基準２ 教育研究組織（１）観点ごとの分析
観点２－１－①： 学部及びその学科の構成（学部、学科以外の基本的組織を設置している場合には、その構
成）が、学士課程における教育研究の目的を達成する上で適切なものとなっているか。
【観点に係る状況】
本学は、美術学部及び音楽学部を設置しており、各学部の教育目的に応じた学科を設置している。美術学部
は、「美術についての学識を授け高い表現能力を養い、創作や研究活動を行うすぐれた作家・研究者を養成することを目的とする。」の目的達成のため、絵画科、彫刻科、工芸科、デザイン科、建築科、芸術学科及び先端芸術表現科の７学科を設置している。音楽学部は、「音楽についての深い学識と高い技術を授け、音楽の各分野における創造、表現、研究に必要な優れた能力を養い、社会的要請に応える人材を育成することを目的とする。」の目的達成のため、作曲科、声楽科、器楽科、指揮科、邦楽科、楽理科及び音楽環境創造科の７学科を設置している。
【分析結果とその根拠理由】
美術学部及び音楽学部を設置し、それぞれに７学科を設置している。これらの構成は、学士課程における教育目的を達成する上で適切なものとなっていると判断する。
観点２－１－②： 教養教育の体制が適切に整備されているか。
【観点に係る状況】
本学における教養教育（教養科目、外国語科目及び保健体育科目）の編成・実施等の検討に関する全体的な統括は、理事（教育担当）や各学部教務委員会委員長、各学部教授会構成員等にて組織される「教養教育センター」で行っており、具体の科目の新規開設や廃止について検討が行われる各学部の教務委員会と連携を図っている（資料２－１－２－Ａ）。
教養教育センターでは、その前身である「教養教育検討センター」において平成 25 年度に策定された、本学における「教養教育」の位置づけを明確化するとともに、芸術諸領域において共通して求められる教養教
育の在り方についての提言である「芸術大学における教養教育の在り方についての指針」を受け、より良い
教養教育の実現に向けた検討を行っている（資料２－１－２－Ｂ）。
各学部における教育目的やカリキュラムが異なるために、両学部共通となる教養教育はこれまで設定されてこなかったが、平成 28 年度において、教養教育の充実を図ることを目的に、これまで履修対象が美術学
部・音楽学部の学生に限られていた「専門基礎科目」の一部を、両学部の学生が教養科目として履修できる
よう科目体系を改める全学的な検討を行った。

- 5 -東京芸術大学基準２

資料２－１－２－Ａ 東京藝術大学教養教育センター規則
http://www.geidai.ac.jp/kisoku_koukai/pdf/p20150514_480.pdf
資料２－１－２－Ｂ 芸術大学における教養教育の在り方についての指針
http://www.geidai.ac.jp/wp-content/uploads/2014/03/kyoyo_shishin.pdf【分析結果とその根拠理由】
全学的な教養教育の編成・実施等の検討を統括する体制として、「教養教育センター」を設置している。
また、各学部の教務委員会では、具体の科目の新規開設や廃止の検討が行われ、教養教育センターとの連携を図っている。教養教育センターでは、各学部の教育目的やカリキュラムを重視しつつ、従来の科目体系を改めるなど、全学的な教養教育の充実を図っている。
これらのことから、教養教育の体制が適切に整備されていると判断する。
観点２－１－③： 研究科及びその専攻の構成（研究科、専攻以外の基本的組織を設置している場合には、その構成）が、大学院課程における教育研究の目的を達成する上で適切なものとなっているか。
【観点に係る状況】
本学大学院は、大学院美術研究科、大学院音楽研究科、大学院映像研究科及び大学院国際芸術創造研究科を設置している。
大学院美術研究科は、「より広い視野に立って美術についての深い学識を授け高い表現能力を養い、自立
して創作や研究活動を行うすぐれた作家・研究者を養成すること」の目的達成のため、修士課程は絵画専攻、彫刻専攻、工芸専攻、デザイン専攻、建築専攻、芸術学専攻、先端芸術表現専攻、グローバルアートプラク
ティス専攻及び文化財保存学専攻の９専攻、博士後期課程は美術専攻及び文化財保存学専攻の２専攻を設置している。
大学院音楽研究科は、「高度に専門的かつ広範な視野に立ち、音楽についての深遠な学識と技術を授ける
こと、音楽に関わる各分野における創造、表現、研究又は音楽に関する職業等に必要な優れた能力を養うこと、さらには自立して創作、研究活動を行うに必要な高い能力を備えた教育研究者を養成すること」の目的達成のため、修士課程は作曲専攻、声楽専攻、オペラ専攻、器楽専攻、指揮専攻、邦楽専攻及び音楽文化学専攻の７専攻、博士後期課程は音楽専攻の１専攻を設置している。
大学院映像研究科は、「映像に関する学術的な理論及び応用を教授研究し、その奥義を究め、自立して創作活動と研究活動を行うに必要とされる、表現者としての問題発見能力と専門家としての問題解決能力という二つの能力を兼ね備えた表現者と教育研究者を養成すること」の目的達成のため、修士課程は映画専攻、メディア映像専攻、アニメーション専攻の３専攻、博士後期課程は映像メディア学専攻の１専攻を設置している。
大学院国際芸術創造研究科は、「芸術と国際社会との関係性や国内外の情勢変化等を踏まえ、世界的にも評価の高い我が国の芸術文化価値や既に固有の存在として確立されている芸術諸分野の学術基盤を最大限に活かしつつ、専門領域によって分化している芸術文化の様々な実践を横断的かつ有機的に結びつけながら、新たな芸術価値を創造し、国際的に展開できる先導的な実践型人材育成や、芸術文化力を活かした新たなイ
ノベーション創出・社会革新等をもたらすことのできる人材の育成」の目的達成のため、修士課程はアート- 6 -東京芸術大学

基準２

プロデュース専攻の１専攻を設置している。
このうち、国立大学機能強化・大学改革に資する組織改組として、３つの教育研究組織が平成 28 年度に設置された。
大学院国際芸術創造研究科アートプロデュース専攻は、「アートマネジメント」「キュレーション」「リサーチ」の３つの研究分野を持ち、本学が所有する芸術資源等を活かしながら、専門領域によって分かれている芸術文化のさまざまな実践を横断的かつ有機的に結びつけ、戦略的に企画・運営・発信し、芸術と社会との新しい関係を提案する人材を養成することとしている。
既存研究科である大学院美術研究科に設置したグローバルアートプラクティス専攻では、グローバルな視野をもち、実践的に社会と関係し、我が国独自の制作手法（ジャパンオリジナル）を強みにした新しい芸術の価値を創出し、発信することを推進できる人材の育成を目的としている。また、社会のニーズを踏まえた
地域創生や世界の Social Art Practice の分野で世界を牽引できる芸術家の育成も目指している。
大学院音楽研究科に設置したオペラ専攻では、オペラ劇場において歌手に必要とされる歌唱技術は勿論、国際的に通用する身体表現や語学能力等を修得できる、より専門的なプログラムを展開し、国内外で活躍する指揮者、歌手、演出家、音楽・言語指導者を積極的に招聘することにより、第一線の国際的な舞台で活躍でき得るグローバルな人材を育成し、輩出することを目指している。
【分析結果とその根拠理由】
各研究科の掲げる教育目的はいずれも本学の基本理念・教育目標に則しており、その専攻の構成は、それぞれの専門分野の特性を十分に踏まえ、各大学院の教育目的に適合したものとなっている。
また、平成28年度には、新たな教育研究組織として、大学院国際芸術創造研究科アートプロデュース専攻、大学院美術研究科グローバルアートプラクティス専攻、大学院音楽研究科オペラ専攻を設置し、社会的要請の高い新たな分野への組織改組を実施したが、このことは本学大学院課程が掲げる「文化の進展への寄与」の目的に適合している。
以上のことから、本学における研究科及びその専攻の構成は大学院課程における教育研究の目的を達成する上で適切であると判断する。
観点２－１－④： 専攻科、別科を設置している場合には、その構成が教育研究の目的を達成する上で適切なものとなっているか。
【観点に係る状況】
本学は、修業年限２年の別科を設置しており、「音楽に関する技能教育を簡易な程度において教授すること」の目的を達成するため、声楽、器楽、邦楽の３専修（入学定員 20 名）を設置している。
【分析結果とその根拠理由】
別科・専修の構成は、別科の教育目的に整合したものとなっており、目的を達成する上で適切なものとなっていると判断する。
観点２－１－⑤： 附属施設、センター等が、教育研究の目的を達成する上で適切なものとなっているか。
【観点に係る状況】- 7 -東京芸術大学

基準２

本学は、教育活動を担う附属施設、センターとして、以下の５つの学内共同教育研究施設を設置している。
大学美術館は、芸術資料の調査、収集、保存及び管理、芸術資料の展示公開、教育研究の展示公開に関することを通して研究、教育並びに美術館活動の推進に資することを目的としており、学芸員資格の取得を目的とした授業科目も開設している。また、展覧会等を通して、学生の教育啓発に資するとともに、特別展・企画展を多数開催しており、平成 28 年度では約 20 万人の入場者があった。
言語・音声トレーニングセンターは、外国人教師による正しい外国語のリズムの把握、発音の矯正、話し言葉の訓練、及び、声楽、オペラ、邦楽などの音楽部門における舞台語の発声、発音の訓練、並びに、これらの教育、訓練等を効果的に行うための基礎研究等とセンター附属設備の共同利用を業務としており、実用を中心とした外国語科目を多数開設している。
演奏芸術センターは、奏楽堂を舞台に、美術学部・音楽学部の枠を越えて、演奏及び総合的舞台芸術の創造的な「場」をプロデュースすることを目的としている。この目的に沿う授業科目を開設するとともに、奏楽堂において平成 28 年度で 45 回の演奏会を開催し、約 2.8 万人の入場者があった。
芸術情報センターは、芸術情報システムを整備運用し、研究、教育及び事務処理等の利用に供するとともに、キャンパス情報ネットワークを適切に管理運用し、情報化を図ることを目的としており、芸術情報を中心とした多くの授業科目も開設している。
社会連携センターは、社会連携活動の総合窓口として、地域社会や産業界等との連携を推進し、教育研究の振興を図るとともに、大学の人的、芸術的資源を活かした事業を企画、実施し、地域社会への貢献に資することを目的としている。また、例えば、「藝大アーツ イン 丸の内」では、東京・丸ビルにおいて「スタインウェ
イピアノによる藝大コンサート」が行われ、門下教員ごとに器楽科ピアノ専攻の学生によるコンサートが開かれるなど、教育と連携した事業も実施されている。さらに、ロボットを使った新しい芸術の可能性を探るなど、社会との新たな関係性を構築する芸術分野の授業科目を開設している。
また、教育研究に係る学部の附属施設として、美術学部では、２つの附属施設を設置している。古美術研究
施設は、古美術に関する研究、教育並びにこれに関連ある調査、古美術保存、修理及び資料の収集等を行うことを目的としている。奈良市にあるこの施設では、各学部・研究科の学生の古美術研究旅行等を受け入れており、平成 28 年度では約 3,200 人の宿泊者があった。また、写真センターは、写真、映像施設等の利用を通じて芸術に関する教育・研究効果の増大を図ることを目的としている。平成 28 年度の利用者数は、約 1,600 人、機材の貸出は、約 1,600 件であった。
音楽学部では、附属施設として附属音楽高等学校を設置し、学校教育法に基づいて高等普通教育及び音楽に関する専門教育を施すとともに、音楽学部の教育計画に従って音楽教育の理論と実際を研究し、併せて音楽学部学生の教育実習を行っている（別添資料２－１－５－１～９）。

- 8 -東京芸術大学

基準２【別添資料】
資料番号

資

料

名

２－１－５－１

平成29年度 大学美術館開設科目一覧表

２－１－５－２

平成29年度 社会連携センター開設科目一覧表

２－１－５－３

平成29年度 言語・音声トレーニングセンター開設科目一覧表

２－１－５－４

平成29年度 演奏芸術センター開設科目一覧表

２－１－５－５

平成29年度 芸術情報センター開設科目一覧表

２－１－５－６

平成28年度 大学美術館での教育研究活動状況

２－１－５－７

平成28年度 奏楽堂での教育研究活動状況

２－１－５－８

平成28年度 美術学部附属古美術研究施設の活動状況

２－１－５－９

平成28年度 美術学部附属写真センターの活動状況【分析結果とその根拠理由】
学内共同教育研究施設等の構成及びその設置目的、教育研究活動は、本学におけるすべての活動の基本理念である「東京藝術大学の使命と目標」を遂行する上で適切な構成や役割を担っており、かつ、十分な教育研究活動があることから、附属施設、センター等が、教育研究の目的を達成する上で適切なものとなっていると判断する。
観点２－２－①： 教授会等が、教育活動に係る重要事項を審議するための必要な活動を行っているか。
また、教育課程や教育方法等を検討する教務委員会等の組織が、適切に構成されており、必要な活動を行っているか。
【観点に係る状況】
教育活動に係る重要事項を審議するための全学的組織としては、国立大学法人法で定めている教育研究評
議会を置き、原則として毎月一回開催（平成 28 年度 11 回開催）し、中期目標についての意見や中期計画及び年度計画に関する事項など、本学の教育研究に関する重要な 10 の事項について審議・検討を行っている（資料２－２－１－Ａ）。
学部・研究科においても、それぞれの特性を踏まえた教育活動の具体的事項を審議するため各学部、大学
院映像研究科及び大学院国際芸術創造研究科には教授会を、大学院美術研究科及び大学院音楽研究科には大学院研究科委員会を置き、所属の専任教授、准教授及び講師を構成員とするほか、審議事項等を各関係規定
で定め、原則として毎月一回開催し、審議・検討を行っている（資料２－２－１－Ｂ～Ｇ）。なお、大学院
研究科委員会については、会議において議題を分けつつ、教授会と同時に開催している。
資料２－２－１－Ａ 東京藝術大学教育研究評議会規則
http://www.geidai.ac.jp/kisoku_koukai/pdf/p20160324_012.pdf
資料２－２－１－Ｂ 東京藝術大学美術学部教授会規則
http://www.geidai.ac.jp/kisoku_koukai/pdf/p20150326_192.pdf- 9 -東京芸術大学基準２

資料２－２－１－Ｃ 東京藝術大学音楽学部教授会規則
http://www.geidai.ac.jp/kisoku_koukai/pdf/p20150326_205.pdf
資料２－２－１－Ｄ 東京藝術大学大学院映像研究科教授会規則
http://www.geidai.ac.jp/kisoku_koukai/pdf/p20150326_303.pdf
資料２－２－１－Ｅ 東京藝術大学大学院国際芸術創造研究科教授会規則
http://www.geidai.ac.jp/kisoku_koukai/pdf/p20160324_510.pdf
資料２－２－１－Ｆ 東京藝術大学大学院研究科委員会規則
http://www.geidai.ac.jp/kisoku_koukai/pdf/p20150326_005.pdf
資料２－２－１－Ｇ 教授会開催数（平成 28 年度）
美術学部

音楽学部

映像研究科

国際芸術創造研究科

11 回

14 回

11 回

10 回

また、学部・研究科のそれぞれの特性を踏まえた教育課程や教育方法等を検討するため、美術学部、美術研究科では、教授会構成員で日本画、油画、彫刻、工芸、デザイン、建築、 芸術学、美術教育、先端芸術
表現、グローバルアートプラクティス、文化財保存学及び大学美術館の区分から選出された者、各１人で構成される美術学部教務委員会（美術研究科を含む）を設置し、音楽学部、音楽研究科では、音楽学部副学部長及び教授会構成員で、作曲、声楽、オペラ、ピアノ、オルガン、弦楽、管打楽、室内楽、古楽、指揮、邦楽、楽理、音楽教育、ソルフェージュ、応用音楽学、音楽文芸及び音楽環境創造の専攻等から選出された者、各１人並びに教授会構成員で演奏芸術センターから選出された者、１人で構成される音楽学部教務委員会及び大学院音楽研究科学位委員会を設置しており、毎月、定期的に開催している（資料２－２－１－Ｈ～Ｊ）。
なお、大学院映像研究科（修士課程３専攻、博士後期課程１専攻）及び大学院国際芸術創造研究科（修士
課程１専攻）においては、小規模な大学院のみの教育研究組織のため、直接、教授会規則の審議事項として「科目の種類及び編成に関する事項」等を定め、教育課程や教育方法等を検討している。
資料２－２－１－Ｈ 東京藝術大学美術学部教務委員会内規
http://www.geidai.ac.jp/kisoku_koukai/pdf/p20160312_284.pdf
資料２－２－１－Ｉ 東京藝術大学音楽学部教務委員会要項
http://www.geidai.ac.jp/kisoku_koukai/pdf/p20150326_355.pdf
資料２－２－１－Ｊ 教務委員会等開催数（平成 28 年度）
美術学部教務委員会
11 回

音楽学部教務委員会
音楽研究科学位委員会
15 回- 10 -

東京芸術大学

基準２【分析結果とその根拠理由】
全学的組織として教育研究評議会を置き、８月を除く毎月一回、定期的に開催し、教育活動に係る重要事項を審議しており、また、学部・研究科においても、教授会や大学院研究科委員会を設置し、定期的に開催
し、それぞれの特性を踏まえた教育活動の具体的事項を審議している。
また、各学部においては教務委員会を設置するほか、教育研究組織の規模に応じた体制において、定期的に審議し、学部・研究科のそれぞれの特性を踏まえた教育課程や教育方法等を検討している。
これらのことから、教授会等が、教育活動に係る重要事項を審議するための必要な活動を行っており、また、教育課程や教育方法等を検討する教務委員会等の組織が、適切に構成され、必要な活動を行っていると判断する。

（２）優れた点及び改善を要する点【優れた点】
本学大学院課程が掲げる教育研究目的を達成するため、大学院課程において、平成 28 年度３つの新たな教育研究組織を設置し、社会的要請の高い新たな分野への組織改組を実施したこと。
【改善を要する点】
該当なし- 11 -

東京芸術大学基準３

基準３ 教員及び教育支援者（１）観点ごとの分析
観点３－１－①： 教員の適切な役割分担の下で、組織的な連携体制が確保され、教育研究に係る責任の所在が明確にされた教員組織編制がなされているか。
【観点に係る状況】
本学の教員組織編成については、平成 27 年度それぞれの専門性を超えた教育研究の連携及び活性化を図ることを目的に、教員人事を一元的、計画的かつ柔軟に行い、及び伝統文化の継承と新しい芸術表現の創造を推進するため、本学教員組織に「芸術研究院」を設置した。
芸術研究院は、学系及び領域から構成され、教員はいずれかの領域に所属し、各教員の専門性に応じて学部、研究科又は各センターにおける教育、研究及び運営に従事することとしている。芸術研究院には、芸術研究院長を置き、学長をもって充てるとともに、各領域には領域長を置いている。また、学長、理事、学部長、大学院映像研究科長、大学院国際芸術創造研究科長、大学美術館長、演奏芸術センター長で組織される芸術研究院運営会議を置き、分野間連携による学際的研究等に関することや教員の人事方針及び学部等における人事ポイントの調整に関すること等を審議事項としている（資料３－１－１－Ａ～Ｃ）。
資料３－１－１－Ａ 東京藝術大学芸術研究院構成図

芸術研究院

学系

領域

芸術表現学系

純粋美術表現領域
総合美術表現領域
音楽表現領域
映像制作領域
映像技術領域

芸術理論学系

美術理論領域
音楽理論領域
アートプロデュース領域

芸術資源学系

文化財保存修復領域

資料３－１－１－Ｂ 東京藝術大学芸術研究院規則
http://www.geidai.ac.jp/kisoku_koukai/pdf/p20160324_489.pdf
資料３－１－１－Ｃ 東京藝術大学芸術研究院運営会議規則
http://www.geidai.ac.jp/kisoku_koukai/pdf/p20160324_506.pdf- 12 -

東京芸術大学

基準３

教育研究に係る責任の所在については、学長を教育研究の最高責任者とし、理事（２人）、副学長、学部長、大学院映像研究科長、大学院国際芸術創造研究科長、附属図書館長、大学美術館長、社会連携センター
長、演奏芸術センター長、各学部の副学部長（２人）で組織編成する教育研究評議会が、教育研究事項に関して議決を行う全学的審議機関として確立している。
各学部（研究科を含む）においては、教育研究に従事する学科等ごとに主任等の代表教員をおいており、当該教員が学部等の重要会議である運営委員会あるいは運営会議に参加し、各学科・専攻等の間の教育研究業務を調整し、学部長又は研究科長の責任において執行する体制を整えている。なお、国際芸術創造研究科
は１専攻のみであるため、研究科長が専攻の責任を負っている。
さらに、教育内容の特性に応じて、大学院においては専攻や研究分野の下に「研究室」を組織し、専門的な指導を分担して行える体制を整えている。
【分析結果とその根拠理由】
本学の専任教員は、原則として教員組織である「芸術研究院」の各領域に所属し、各学部・研究科等における教育研究に従事しており、専門性を超えた連携体制を構築するとともに、芸術研究院には芸術研究院長
を、各領域には領域長を置くことにより、責任体制を明確にしている。
また、学部・研究科における教育研究に係る体制においても、各学科等代表者の構成による運営委員会（音楽学部は運営会議）が、学科等間の教育研究業務を連携・調整し、執行している。
これらのことから、教員の適切な役割分担のもとで、組織的な連携体制が確保され、教育研究に係る責任の所在が明確にされた教員組織を編制していると判断する。
観点３－１－②： 学士課程において、教育活動を展開するために必要な教員が確保されているか。また、教育上主要と認める授業科目には、専任の教授又は准教授を配置しているか。
【観点に係る状況】
学士課程における専任教員数及び非常勤講師数は、いずれの学科も大学設置基準上で必要となる専任教員
数を上回るものとなっている。また、学士課程における教員１人当たりの学生数は、学士課程全学部平均で3.31 人となっている（資料３－１－２－Ａ）。
また、教育上主要と認める授業科目は、各学科、専攻の必修科目のうち「専門実技科目」等としており、専任教員の割合は、美術学部で 66％、音楽学部で 57％、また、専任教員のうち教授又は准教授の割合は、美術学部で 89.9%、音楽学部で 99％となっている（資料３－１－２－Ｂ）。
本学の教育の特徴は、美術学部においては、各学科・専攻におけるアトリエや工房、研究室を中心とした少人数のグループ指導、音楽学部においては、各学科・専攻における個別レッスンや少人数グループ指導であり、個々の学生の発展段階に応じた指導を行うなどきめ細やかな教育を行う必要があり、授業の質の充実を図るため、専任教員以外の教員として非常勤講師を配置している。

- 13 -

東京芸術大学基準３

資料３－１－２－Ａ
学部・学科等の名称

学士課程における担当教員配置状況（平成 29 年５月１日）
教授

准教授

講師

助教

小計

非常勤
講 師

教員計

学生数

教員一人当
たり学生数

美術学部

絵画科

13

6

0

2

21

15

36

335

9.31

彫刻科

5

2

0

1

8

6

14

85

6.07

工芸科

6

6

0

1

13

14

27

127

4.70

デザイン科

6

4

0

1

11

12

23

189

8.22

建築科

5

3

0

1

9

12

21

66

3.14

芸術学科

6

7

0

3

16

3

19

91

4.79

先端芸術表現科

8

4

0

1

13

8

21

116

5.52

作曲科

3

2

0

0

5

18

23

64

2.78

音楽学部

声楽科

7

4

0

0

11

44

55

227

4.13

器楽科

14

16

1

0

31

126

157

420

2.68

指揮科

1

1

0

0

2

14

16

8

0.50

邦楽科

4

4

0

0

8

45

53

98

1.85

楽理科

12

4

0

0

16

98

114

103

0.90

音楽環境創造科

4

2

0

0

6

25

31

91

2.94

94

65

1

10

170

440

610

2020

3.31

計

資料３－１－２－Ｂ

教育上主要と認める授業科目における教員配置状況【美術学部】
学科

絵画科

科目名

日本画

日本画実技Ⅰ-Ⅰ、Ⅱ材料論Ⅰ、Ⅱ校外指導古典Ⅰ-Ⅰ、Ⅱ
日本画実技Ⅱ-Ⅰ、Ⅱ材料論及び構成論Ⅰ-Ⅰ、Ⅱ校外指導古典Ⅱ-Ⅰ、Ⅱ
日本画実技Ⅲ-Ⅰ、Ⅱ材料論及び構成論Ⅱ-Ⅰ、Ⅱ校外指導古典Ⅲ-Ⅰ、Ⅱ
日本画実技Ⅳ 絵画論Ⅰ、Ⅱ特別演習Ⅰ、Ⅱ自画像、卒業制
作

油画

専任教員割合教授・准教授
の割合

70%

85.7%

絵画造形実技Ⅰ～Ⅳ

60.90%

92.9%

彫刻科

彫刻実技Ⅰ～Ⅳ

61.50%

87.5%

工芸科

工芸基礎実技Ⅰ・各技法演習Ⅰ～Ⅲ

46.40%

92.3%

デザイン科

デザイン基礎実技Ⅰ・デザイン実技Ⅰ～Ⅳ

55%

90.9%

建築科

設計製図Ⅰ～Ⅳ

100%

88.9%

芸術学科

基礎造形実技Ⅰ～Ⅱ、芸術学演習、卒業論文

75%

88.9%

先端芸術表現科

ＩＭＡ実技Ⅰ～Ⅳ

60%

91.7%

66%

89.9%

平均

- 14 -

東京芸術大学

基準３【音楽学部】

作曲科

作曲実技

40%

教授・准教授
の割合
100%

声楽科

声楽実技Ⅰ～Ⅳ

50%

100%

学科

器楽科

科目名

専任教員割合ピアノ

ピアノ実技（含演奏理論・楽曲分析）Ⅰ～Ⅳ

100%

90%

オルガン

オルガン実技Ⅰ～Ⅳ

33.3%

100%

弦楽

専門実技Ⅰ～Ⅳ

37.9%

100%

管打楽

専門実技Ⅰ～Ⅳ

21.2%

100%

古楽

専門実技Ⅰ～Ⅳ

50%

100%

指揮科

指揮実技（含演奏理論・楽曲分析）Ⅰ～Ⅳ

66.7%

100%

邦楽科

主専攻Ⅰ～Ⅳ、各専攻実技Ⅰ～Ⅳ

26.7%

100%

楽理科

音楽学概説、音楽学実習Ⅲ～Ⅳ

100%

100%

音楽環境創造科

スタディ・スキル、プロジェクトⅡ～Ⅲ、卒業制作・研究

100%

100%

57%

99%

平均

【分析結果とその根拠理由】
学士課程における担当教員の構成は、大学設置基準に定める基準数を上回っており、教員一人当たりの学生数からみて、教育課程の遂行に必要な教員を確保している状況である。
また、教育上主要と認める授業科目である「専門実技科目」等に専任の教授又は准教授を配置しているほか、きめ細やかな教育指導を行うため、専任教員以外の教員として非常勤講師を配置している。
これらのことから、学士課程において、教育活動を展開するために必要な教員が確保されており、また、教育上主要と認める授業科目には、専任の教授又は准教授を配置していると判断する。

観点３－１－③： 大学院課程において、教育活動を展開するために必要な教員が確保されているか。
【観点に係る状況】
大学院課程を担当する研究指導教員数及び研究指導補助教員数は、いずれの専攻も大学院設置基準の上で必要となる研究指導教員数、専任教員数を上回るものとなっている（資料３－１－３－Ａ）。

- 15 -

東京芸術大学基準３

資料３－１－３－Ａ

大学院担当における研究指導教員等の配置状況（平成 29 年５月１日）
現

員

数

研究
指導
教員

うち
教授

絵画専攻（Ｍ）

100

18

12

0

彫刻専攻（Ｍ）

26

6

4

工芸専攻（Ｍ）

52

12

デザイン専攻（Ｍ）

60

建築専攻（Ｍ）

研究科

収
容
定
員

研究
指導
補助
教員

設置基準で必要な教員数
研究
指導
補助
教員

美術研究科
音楽研究科
映像研究科
国際芸術創造

研究科

研究
指導
教員

うち
教授

18

5

4

3

8

0

6

2

2

1

3

6

0

12

4

3

2

6

10

6

0

10

4

3

2

6

36

8

5

0

8

4

3

2

6

芸術学専攻（Ｍ）

42

13

6

0

13

4

3

2

6

先端芸術表現専攻（Ｍ）

44

8

5

0

8

4

3

2

6

グローバルアートプラクティス専攻（Ｍ）

36

6

4

0

6

4

3

2

6

文化財保存学専攻（Ｍ）

36

8

6

0

8

4

3

2

6

美術専攻（Ｄ）

75

80

48

1

81

7

5

4

11

文化財保存学専攻（Ｄ）

30

8

6

0

8

4

3

2

6

作曲専攻（Ｍ）

14

5

3

0

5

2

2

1

3

声楽専攻（Ｍ）

24

6

4

0

6

3

2

2

5

オペラ専攻（Ｍ）

16

5

3

0

5

3

2

2

5

器楽専攻（Ｍ）

90

30

14

1

31

5

4

3

8

指揮専攻（Ｍ）

6

2

1

0

2

1

1

1

2

邦楽専攻（Ｍ）

18

8

4

0

8

4

3

2

6

音楽文化学専攻（Ｍ）

58

22

16

0

22

4

3

2

6

音楽専攻（Ｄ）

75

78

45

1

79

7

5

4

11

映画専攻（Ｍ）

64

8

8

1

9

4

3

2

6

メディア映像専攻（Ｍ）

32

5

4

1

6

2

2

1

3

アニメーション専攻（Ｍ）

32

4

4

1

5

2

2

1

3

映像メディア学専攻（Ｄ）

9

6

5

1

7

4

3

2

6

アートプロデュース専攻（Ｍ）

10

6

4

0

6

4

3

2

6

専攻・課程

計

計

【分析結果とその根拠理由】
大学院課程において、大学院設置基準上の必要な研究指導教員及び研究指導補助教員を確保している状況である。
これらのことから、大学院課程において、教育活動を展開するために必要な教員が確保されていると判断する。

- 16 -

東京芸術大学

基準３

観点３－１－④： 大学の目的に応じて、教員組織の活動をより活性化するための適切な措置が講じられているか。
【観点に係る状況】
教員組織の活動をより活性化するための本学の取り組みとしては、「教員の採用及び昇任等に関する選考要項」において、「公募制」や「採用の際の観点として、等しい能力を持つ候補者が複数あった場合には他大学出身者、女性、外国人、障害者を積極的に選考すること」を定めており、この要項に基づき採用等を行っている他に「任期制」を導入している（資料３－１－４－Ａ）。
資料３－１－４－Ａ 東京藝術大学における教員の採用及び昇任等に関する選考要項
http://www.geidai.ac.jp/kisoku_koukai/pdf/p20160324_259.pdf
本学の任期制に係る取り組みとしては、国立大学法人化に伴い「大学教員の任期に関する規則」を平成 16
年４月１日に制定し、一部の講座等あるいは職位に限っていた対象教員をほぼ全学科等・全職位に拡大し、新規採用者は原則として任期を付すこととした（資料３－１－４－Ｂ）。さらに、同日に在職している大学
教員のうち本人の同意を得られた者については任期を付すこととした。これにより、大学教員のうち任期付
教員の在職割合は、平成 29 年５月１日現在 96.5％となっている。また、競争的資金による特定プロジェク
ト等における研究・教育については、特定有期雇用職員制度により、期間を定めて特任教員や特任研究員を雇用している。
資料３－１－４－Ｂ 東京藝術大学における大学教員の任期に関する規則
http://www.geidai.ac.jp/kisoku_koukai/pdf/p20170119_102.pdf
平成 29 年５月１日現在の性別、外国人教員数は（資料３－１－４－Ｃ）に、年齢構成は（資料３－１－４－Ｄ）に示すとおりである。
資料３－１－４－Ｃ 専任教員（外国人教員を含む｡）に占める女性教員の割合
区

分

専任教員
男

うち外国人教員数

女

男

女性教員
の割合

女

美術学部

84

7

2

0

7.69％

音楽学部

60

19

1

1

24.05％

美術研究科

9

2

0

1

18.18％

映像研究科

19

1

0

0

5％

国際芸術創造研究科

3

5

0

0

62.5％

学内共同教育研究施設

14

9

3

2

39.13％

計

189

43

6

4

18.53％- 17 -

東京芸術大学基準３

資料３－１－４－Ｄ 専任教員（外国人教員を含む｡）の年齢構成
区

分

教授
男

准教授
女

男

講師

女

男

助教
女

男

助手
女

男

計
女

男

女

～24 歳

0

0

0

0

0

0

0

0

0

0

0

0

25 歳～34 歳

0

0

0

0

2

0

5

3

0

0

7

3

35 歳～44 歳

1

0

7

5

1

0

7

3

0

0

16

8

45 歳～54 歳

21

7

43

8

0

0

4

2

0

0

68

17

55 歳～64 歳

69

9

9

1

0

1

1

2

0

0

79

13

65 歳～67 際

19

1

0

1

0

0

0

0

0

0

19

2

計

110

17

59

15

3

1

17

10

0

0

189

43

女性教員に係る取り組みとしては、平成 28 年度に、文部科学省の科学技術人材育成費補助事業「ダイバーシティ研究環境実現イニシアティブ（特色型）」の採択を契機として、女性研究者の新規採用者の比率や、女性教員在職者数の上位職の比率の増加を目指すこととし、「ダイバーシティ推進室」を新たに設置したほか、カウンセラー・コーディネーターの採用（各１名）や、「教育研究支援員制度」の構築・運用、ダイバ
ーシティラウンジの整備、女性研究者が企画立案・運営を行う研究企画や、女性研究者のキャリア形成に資する企画を学内から募り、助成を行う制度である「ダイバーシティパイロットプログラム」の構築・公募（平成 28 年度は「錯視模様を利用した、二次元平面と三次元立体の対応」プロジェクト等 7 件採択）等、女性研究者等が研究を推進できる環境の整備に取り組んでいる。
外国人教員に係る取り組みとしては、国内外において顕著な業績、高度な専門的学識又は技能を有する者
を一定期間雇用して本学の教育研究の充実を図るため、「招聘教員制度」及び「特別招聘教員制度」を活用してきたところであるが、さらに、グローバル化に対応し、及び大学機能強化の観点から、国外において、卓越した業績、極めて高度な専門的学識又は技能を有する者で、本学において教育研究等に従事する教員として誘致し、期間及び日・時間を定めて雇用する「卓越教員制度」を平成 26 年度新たに構築し、海外大学等から美術・音楽・映像分野等における一線級の芸術家・教育者・研究者等を毎年度雇用し、教育活動を行っており、平成 28 年度はロンドン芸術大学やベルリン・フィルハーモニー管弦楽団等から 27 名を雇用した（資料３－１－４－Ｅ）。
資料３－１－４－Ｅ 東京藝術大学卓越教員就業規則
http://www.geidai.ac.jp/kisoku_koukai/pdf/p20151126_485.pdf
また、教員の教育研究能力の向上を図ることを目的として、教員の職務の全部を一定期間免除し、その代替・支援措置を講じた上で、教員が国内外の教育研究機関等において研究活動に従事する「サバティカル制度」を音楽学部及び映像研究科において導入しており、平成 29 年度は映像研究科メディア映像専攻の教授１名がこの制度を活用している（資料３－１－４－Ｆ～Ｇ）。

- 18 -

東京芸術大学基準３

資料３－１－４－Ｆ 東京藝術大学音楽学部における教員のサバティカル研修に関する申合せ
http://www.geidai.ac.jp/kisoku_koukai/pdf/p20131024_448.pdf
資料３－１－４－Ｇ 東京藝術大学大学院映像研究科における教員のサバティカル研修に関する申合せ
http://www.geidai.ac.jp/kisoku_koukai/pdf/p20170309_536.pdf
さらに、特に顕著な功績をあげ、本学に多大な貢献をした者に対する「学長顕彰制度」を平成 26 年度以降設けている（資料３－１－４－Ｈ）。顕彰者には「特別顕彰手当」が支給されることとなっており、これまで「第 68 回カンヌ国際映画祭「ある視点」部門監督賞の受賞」（平成 27 年度）及び「Ｇ７伊勢志摩サミ
ットにおける「クローン文化財」の展示等」（平成 28 年度）を理由として、２名の教授に対し表彰を行った。
資料３－１－４－Ｈ 東京藝術大学職員給与規則から抜粋（特別顕彰手当）第３７条の２ 特別顕彰手当は、特に顕著な功績をあげ、本学に多大な貢献があった場合に、学長が別に定めるところにより支給することができる。
【分析結果とその根拠理由】
教員組織の活動をより活性化するための取り組みとしては、「任期制」と「公募制」を導入しているとともに、「採用の際の観点として、等しい能力を持つ候補者が複数あった場合には他大学出身者、女性、外国人、障害者を積極的に選考すること」を規定し運用することで、多様な人材の確保に寄与している。特に、女性教員に係る取り組みとしては、「ダイバーシティ推進室」を設置し、女性研究者等が研究を推進できる環境の整備に取り組み、女性研究者の新規採用者の比率や、女性教員在職者数における上位職比率の増加を目指している。
また、競争的資金等による特定プロジェクト等における研究・教育について、特定有期雇用職員制度により、期間を定めて特任教員等を雇用するとともに、従来の招聘教員制度、特別教員制度に加え、新たに「卓越教員制度」を構築し、海外大学等から美術・音楽・映像分野等における一線級の芸術家・教育者・研究者等を毎年度招聘し、教育活動を行うことで、教育研究体制を活性化させている。
また、一部の学部、研究科においてはサバティカル制度を導入し、教員の教育研究能力の向上を図っているほか、学長顕彰制度を設け、特に顕著な功績を挙げた教員に対し、表彰を行っている。
これらのことから、大学の目的に応じて、教員組織の活動をより活性化するための適切な措置を講じていると判断する。
観点３－２－①： 教員の採用基準や昇格基準等が明確に定められ、適切に運用がなされているか。特に、学士課程においては、教育上の指導能力の評価、また大学院課程においては、教育研究上の指導能力の評価が行われているか。
【観点に係る状況】
教員の採用・昇任にあたっては、「教員の採用及び昇任等に関する選考要項」（資料３－１－４－Ａ）及び「大学教員の選考手続き等に関する申合せ」（資料３－２－１－Ａ）に基づき、各学部・各研究科において、それぞれの専門分野における業績、技能、教育・研究能力などを総合的に判断し、特に採用にあたって- 19 -

東京芸術大学

基準３

は美術学部では作品資料等の提出、音楽学部では模擬授業（レッスン）等を行い審査している。教員の採用及び昇任のための選考手続きとしては、教授会における採用及び昇任候補者の推薦を受け、芸術研究院運営
会議において審査し、教育研究評議会の意見を参考として、学長が決定することとなっている。
また、大学院課程における資格審査についても、「教員の採用及び昇任等に関する選考要項」第 10 条第４項に規定しており、採用・昇任の際、教育研究業績等に基づき「教育研究上の指導能力」を審査している。
資料３－２－１－Ａ 東京藝術大学大学教員の選考手続き等に関する申合せ
http://www.geidai.ac.jp/kisoku_koukai/pdf/p20160324_508.pdf
本学では、原則として大学教員の任期制を導入していることから、再任を希望する大学教員については、「大学教員の任期に関する規則」の規定に基づき、各学部・研究科の特性に応じた再任評価基準を定め、教育研究評議会から審査付託を受けた教授会が（１）研究業績（２）教育実績（３）大学運営上の貢献（４）
社会への貢献（５）その他の項目について審査を行うこととなっており、平成 27 年度は 18 人、平成 28 年
度は 18 人の再任評価を行った（資料３－２－１－Ｂ）。なお、任期を付していない大学教員についても、任期付き教員の更新審査に準じて教員評価を行っている。
資料３－２－１－Ｂ 各学部等の再任評価実施要項
・ 東京藝術大学美術学部等教員の任期更新時の再任評価実施要項
http://www.geidai.ac.jp/kisoku_koukai/pdf/p20140612_348.pdf
・ 東京藝術大学音楽学部等教員の任期更新時の再任評価実施要項
http://www.geidai.ac.jp/kisoku_koukai/pdf/p20150326_364.pdf
・ 東京藝術大学大学院映像研究科教員の任期更新時の再任評価実施要項
http://www.geidai.ac.jp/kisoku_koukai/pdf/p20131024_349.pdf【分析結果とその根拠理由】
教員の採用や昇任基準について、明確に規定しているとともに、各学部・研究科での採用及び昇任審査実施の際には、この方針に基づき、それぞれの専門分野における業績、技能、教育研究能力などを総合的に判断し、作品資料の提出や模擬授業（レッスン）等を行うなど、適切に運用がなされている。また、大学院課
程における教育研究上の指導能力についても規定を設け、併せて審査を実施している。
また、本学の教員は殆どが任期制を導入していることから、任期満了時において、再任を希望する教員については、在職中の教育実績や研究実績等の項目を評価し、各学部・研究科の特性に応じた再任評価基準により評価を行っている。
これらのことから、教員の採用基準や昇任基準等を明確に定め、適切に運用しており、特に、学士課程においては、教育上の指導能力の評価、また大学院課程においては、教育研究上の指導能力の評価を行っていると判断する。
観点３－２－②： 教員の教育及び研究活動等に関する評価が継続的に行われているか。また、その結果把握された事項に対して適切な取組がなされているか。
【観点に係る状況】- 20 -

東京芸術大学基準３

本学の教員評価は、任期が付されている教員については、任期更新時における評価、任期を付していない
教員については、任期付き教員の更新審査に準じて教員評価を行っているところであるが、教育及び研究活動等に関する継続的な評価の実施には至っていない。
なお、本学では教員情報データベースとして「教員総覧」を構築し、各教員は研究者情報の他「教育活動」「研究活動」「社会活動」「大学運営」の実績を記載し、本学ウェブサイトで公表しているところであり、今後こうした情報を元に、教育及び研究活動等の充実・改善等に資することを目的とする継続的な自己点検・評価の実施を検討していくところである（資料３－２－２－Ａ）。
資料３－２－２－Ａ 教員総覧
http://tsdb.geidai.ac.jp/search/index.html

また、年俸制適用の教員については、教員個々が高い士気とやり甲斐をもって職務に精励できるよう、業績を給与に明確に反映する評価制度を導入し、「東京藝術大学年俸制教員の評価に関する規則」、「東京藝術
大学年俸制教員の業績評価の実施要項」及び「東京藝術大学年俸制教員の評価に関する取扱い」を定めており、平成 28 年度は 39 名の評価を実施した。
（資料３－２－２－Ｂ）。
資料３－２－２－Ｂ 年俸制教員の評価に関する規則等
・ 東京藝術大学年俸制教員の評価に関する規則
http://www.geidai.ac.jp/kisoku_koukai/pdf/p20160324_503.pdf
・ 東京藝術大学年俸制教員の業績評価の実施要項
http://www.geidai.ac.jp/kisoku_koukai/pdf/p20160324_504.pdf
・ 東京藝術大学年俸制教員の評価に関する取扱い
http://www.geidai.ac.jp/kisoku_koukai/pdf/p20160324_505.pdf【分析結果とその根拠理由】
年俸制適用教員については、業績を給与に明確に反映する評価制度を導入しているものの、任期付き教員等については、任期更新の審査に関わる評価に留まり、教育及び研究活動等に関する継続的な評価を現時点では行えていない。今後、教員情報データベースである「教員総覧」等を活用し、評価実施について検討を行っていくところである。

観点３－３－①： 教育活動を展開するために必要な事務職員、技術職員等の教育支援者が適切に配置されているか。また、ＴＡ等の教育補助者の活用が図られているか。
【観点に係る状況】
教育活動を展開するために必要な事務職員の教育支援者として、平成 29 年 5 月 1 日現在、事務局学生課に 14 名、千住校地事務センターに６名、美術学部（取手校地含む）に 33 名、音楽学部に 29 名、映像研究科に 9 名を配置している。また、専門分野の特性に応じ映像研究科には技術職員１名を配置している（資料３－３－１－Ａ～Ｂ）。
附属図書館（取手分室含む）の職員には時間雇用を含め 36 名を配置し、このうち 10 名が司書資格を保有- 21 -

東京芸術大学基準３

している。
また、優秀な大学院生に対し、学部学生等に対する助言や演習等の教育補助業務を行わせ、大学院生への教育トレーニングの機会を提供することを目的にティーチング・アシスタント（ＴＡ）を配置している。平成 28 年度には、美術学部、美術研究科に 31 人、音楽学部、音楽研究科に 67 人が配置された。
さらに、本学の専門教育は、実技又は制作が中心であるため、実技指導の補助や教員の教育活動と学生の学習・研究活動との間を有機的に結びあわせるものとして、「教育研究助手」を配置している。特に、大型の工作機械等を扱う美術学部、美術研究科における教育研究助手は、学生の安全管理の上でも重要な役割を果たしており、平成 29 年度においては、美術学部、美術研究科に 106 人、音楽学部、音楽研究科に 85 人、映像研究科に 9 人、国際芸術創造研究科に 5 人の計 205 人を配置している。
さらに、国際プロジェクト等の企画立案及び外国人研究者等に係る支援業務を行うことにより、本学におけるグローバル展開戦略の推進に寄与することを目的に、平成 26 年度従来の理事室「国際交流室（留学生部会を含む）」及び留学生センターを改組して、新たに「グローバルサポートセンター」を設置した。同センターでは、大学本部にコーディネーターとして特任教授１名、日本語指導等として特任講師１名、通訳・翻訳業務等として特任助教２名及び特任助手１名を配置するとともに、美術学部に特任准教授１名、特任助教１名、音楽学部に特任准教授２名、映像研究科に特任准教授１名、特任助教２名、国際芸術創造研究科に特任助手１名（本部と兼任）を配置し、在学生については海外留学・海外派遣に関する支援業務全般、外国人留学生については修学・学生生活に関する支援業務全般を行っている（資料３－３－１－Ｃ）。
資料３－３－１－Ａ 教育事務に関する事務組織体制
事

務

局

学

生

課

総
課

務
外

奨
入

千 住 校 地 事務 セン ター

美

術

学

部

事

務

部

支

係
援

学
学

試

係
係

験

係

学

務

係

総

務

係

教

務

係

庶

務

係

会

計

教

・ 教

材 係

務

係

取手校地美術学部事務室

総

務

係

附属古美術研究施設事務室

音

楽

学

部

事

務

部

庶

務

係

会

計

係

教

務

係

演

奏

企

画

室

附 属 高 校 事 務 室
映

像

研

究

科

事

務

部

グロー バル サポ ート セン ター- 22 -

庶

務

係

会

計

係

教

務

係

演 奏 企 画 管 理 係
演

奏

・ 楽

器 係

東京芸術大学基準３

資料３－３－１－Ｂ 事務組織体制に関する規則
・ 東京藝術大学事務組織規則
http://www.geidai.ac.jp/kisoku_koukai/pdf/p20170110_066.pdf
・ 東京藝術大学事務分掌規則
http://www.geidai.ac.jp/kisoku_koukai/pdf/p20160324_412.pdf
資料３－３－１－Ｃ

グローバルサポートセンターにおける業務・取組（概観）【分析結果とその根拠理由】
教育活動を展開するために必要な事務職員等の教育支援者を配置し、また、ＴＡに加え、教育研究助手の教育補助者を配置し活用している。
これらのことから、教育活動を展開するために必要な事務職員、技術職員等の教育支援者を適切に配置しており、また、ＴＡ等の教育補助者の活用を図っていると判断する。

（２）優れた点及び改善を要する点【優れた点】
従来の招聘教員制度、特別教員制度に加え、新たに「卓越教員制度」を構築し、海外大学等から美術・音楽・映像分野等における一線級の芸術家・教育者・研究者等を毎年度招聘し、教育活動を行うことで、教育研究体制を活性化させていること。

- 23 -

東京芸術大学

基準３【改善を要する点】
教員の教育及び研究活動等に関する継続的な評価が実施されていないこと。

- 24 -

東京芸術大学

基準４

基準４ 学生の受入（１）観点ごとの分析
観点４－１－①： 入学者受入方針（アドミッション・ポリシー）が明確に定められているか。
【観点に係る状況】
本学のアドミッション・ポリシーについては、各学部、研究科規則で定める目的を踏まえ、美術学部、音楽学部、美術研究科、音楽研究科、映像研究科、国際芸術創造研究科において、それぞれ学士課程、修士課
程、博士後期課程ごとの入学者受入方針（アドミッション・ポリシー）を作成し、明示している（資料４－１－１－Ａ）。
それぞれのアドミッション・ポリシーは、求める学生像等を中心に特性や理念に応じ明確に定めている。
また、本学の特性上、入学後の専門教育を行う上で必要な専門技能を身に着けている必要があり、ディプロ
マ・ポリシーで掲げる養成人材像を見据え、各科、専攻の特性に応じた実技試験等を行うことを明示している。
資料４－１－１－Ａ 平成 30 年度入試からの入学者受入方針（アドミッション・ポリシー）
・ 美術学部のアドミッション・ポリシー
http://www.geidai.ac.jp/department/fine_arts/admission_policy
・ 音楽学部のアドミッション・ポリシー
http://www.geidai.ac.jp/department/music/admission_policy
・ 美術研究科のアドミッション・ポリシー
http://www.geidai.ac.jp/department/gs_fine_art/admission_policy
・ 音楽研究科のアドミッション・ポリシー
http://www.geidai.ac.jp/department/gs_music/admission_policy
・ 映像研究科のアドミッション・ポリシー
http://www.geidai.ac.jp/department/gs_fnm/admission_policy
・ 国際芸術創造研究科のアドミッション・ポリシー
http://www.geidai.ac.jp/department/gs_gac/admission_policy【分析結果とその根拠理由】
本学のアドミッション・ポリシーについては、各学部、研究科規則で定める目的を踏まえ、各学部、研究科において求める学生像等を中心に明確に定めている。
これらのことから、アドミッション・ポリシーが明確に定められていると判断する。
観点４－１－②： 入学者受入方針に沿って、適切な学生の受入方法が採用されているか。
【観点に係る状況】
美術学部の選抜方法は、帰国子女特別選抜を実施する先端芸術表現学科を除き、一般選抜のみとし、実技検査を主体とする２次にわたる検査を行い、その成績に、大学入試センター試験成績と出願書類（調査書等）の審査を加え、総合的に判断し、合否を判定している。

- 25 -

東京芸術大学

基準４

音楽学部の選抜方法は、実技検査、音楽に関する基礎能力検査を主体とする２次～４次にわたる検査を行い、その成績に、大学入試センター試験成績及び調査書の各資料を総合して判断している。なお、作曲科・声楽科・器楽科・指揮科・邦楽科においては、一般選抜における大学入試センター試験「英語」について、一定以上の水準を満たした「英語の資格・検定試験」のスコア等による代替を認めている。
また、音楽学部では、教育環境のグローバル化への対応及び多様な価値観を持つ人材の確保のため、国際バカロレア有資格者等による「外国教育課程出身者特別入試」を実施している他、音楽分野における早期教育を重点化しつつ、そこからさらに類稀な才能を持つ人材の確保に繋げるため、レッスン時間の倍増等、特別なカリキュラムが適応されるＳＳＰ（Special Soloist Program）を構築し、高校２年生からの「飛び入学」試験を実施している（資料４－１－２－Ａ）。
大学院の選抜方法は、学士課程と同様に一般選抜試験としているが、大学院美術研究科文化財保存学専攻、グローバルアートプラクティス専攻、大学院音楽研究科、大学院国際芸術創造研究科修士課程の入学試験においては、外国人留学生特別選抜を実施している。また、大学院音楽研究科音楽文化学専攻音楽教育研究分
野では、理論と実践の両面から音楽科教育の発展に寄与する教育者・研究者の養成を目的とし、平成 29 年度入試から社会人入試を実施している。
18 歳人口の減少によりここ数年の志願者は減少傾向にあるが、本学への進路選択志向は非常に明確である。
(資料４－１－２－Ｂ)に示すとおり、平成 29 年度入学志願者についても入学定員を大幅に超える状況であり、また、入学辞退者も学士課程で１名（合格者比 0.2％。以下同じ）、修士課程で 12 名（2.7％）、博士後期課程で０名、別科で４名（13.3％）という状況である。
資料４－１－２－Ａ

東京藝術大学音楽学部ＳＳＰ・ 平成 29 年度 東京藝術大学音楽学部ＳＳＰ募集要項
http://admissions.geidai.ac.jp/wp-content/uploads/2016/02/mbssp20160711.pdf

資料４－１－２－Ｂ

平成 29 年度 入学志願者等

・ 学士課程http://admissions.geidai.ac.jp/wp-content/uploads/2017/04/nyushikekka_gakubu_2017.pdf
・ 大学院（修士課程）
http://admissions.geidai.ac.jp/wp-content/uploads/2017/04/nyushikekka_shushi_2017.pdf
・ 大学院（博士後期課程）
http://admissions.geidai.ac.jp/wp-content/uploads/2017/04/nyushikekka_hakase_2017.pdf
・ 別科
http://admissions.geidai.ac.jp/wp-content/uploads/2017/04/nyushikekka_bekka_2017.pdf
・ 帰国子女特別選抜
http://admissions.geidai.ac.jp/wp-content/uploads/2017/04/nyushikekka_kikoku_2017.pdf
・ 音楽学部ＳＳＰ飛び入学
http://admissions.geidai.ac.jp/wp-content/uploads/2017/04/nyushikekka_ssp_2017.pdf
・ 音楽学部外国教育課程出身者特別入試
http://admissions.geidai.ac.jp/wp-content/uploads/2017/04/nyushikekka_gaikoku_2017.pdf【分析結果とその根拠理由】
アドミッション・ポリシーに基づき、複数次にわたる方法により入学者選抜試験を実施している。また、- 26 -

東京芸術大学基準４「飛び入学」試験を実施し、音楽分野における類稀な逸材確保に努めている他、「外国人留学生入試」や、
国際バカロレア有資格者等による「外国教育課程出身者特別入試」、「社会人入試」を導入することで、多様な価値観を持つ人材確保にも努めている。
これらのことから、入学者受入方針に沿って、適切な学生の受入方法を採用していると判断する。
観点４－１－③： 入学者選抜が適切な実施体制により、公正に実施されているか。
【観点に係る状況】
入学者選抜実施体制に関しては、各学部・研究科の教授会等のもとに、学部長又は研究科長を委員長とした「入学試験運営委員会」又は「運営会議（入試）」を置き、実際の入学者選抜にあたり、責任の所在を明確にし、公正に実施している（資料４－１－３－Ａ～Ｂ）。また、合否判定の審議については教授会又は研究科委員会で行われている。
また、適正な入学者選抜を行うため、入学試験運営委員会又は運営会議（入試）においては、入学試験実施上の管理運営、実施要項及び試験日程、実技並びに学科試験実施科目、試験官の選考、合格判定基準、その他の入学試験実施に関する重要な事項を審議し、決定している。
資料４－１－３－Ａ
美

術

学

美

術

音

楽

音

楽

研

映

像

研

東京藝術大学入学者選抜実施体制（平成 29 年５月１日 現在）
部

教

授

会

科

大 学 院 美 術 研 究 科 委 員会

部

教

究

科

大 学 院 音 楽 研 究 科 委 員会

究

科

教

授

会

入 試運 営委 員会

国際芸術創造研究科

教

授会

入 試運 営委 員会

入 試運 営委 員会

学
長

研

究
学

授

会
運 営 会 議 （ 入 試）

【教授会及び大学院研究科委員会】
・議長は，当該学部・研究科の学部長又は研究科長である。
・当該学部・研究科の入学選抜の基本的事項，入学試験及び合否判定を審議事項としている。
【入試運営委員会及び運営会議（入試）】・委員長又は議長は，当該学部・研究科の学部長又は研究科長である。
・入学試験実施上の管理運営，入学試験実施の要項及び試験日程，実技並びに学科試験実施教科・科目，試験官の選考，合格判定基準の作成を審議事項としている。

資料４－１－３－Ｂ

入学者選抜実施体制に関する規則等

・ 東京藝術大学美術学部入学試験運営委員会規則
http://www.geidai.ac.jp/kisoku_koukai/pdf/p20160312_194.pdf
・ 東京藝術大学音楽学部運営会議（入試）に関する要項
http://www.geidai.ac.jp/kisoku_koukai/pdf/p20150326_383.pdf
・ 東京藝術大学大学院映像研究科入学試験運営委員会規則
http://www.geidai.ac.jp/kisoku_koukai/pdf/p20150326_305.pdf
・ 東京藝術大学国際芸術創造研究科入学試験運営委員会規則
http://www.geidai.ac.jp/kisoku_koukai/pdf/p20160324_512.pdf- 27 -

東京芸術大学基準４【分析結果とその根拠理由】
各学部及び研究科とも「入学試験運営委員会」又は「運営会議（入試）」を置き、責任の所在を明確にした実施体制をとり、入学者選抜を公正に実施している。
これらのことから、入学者選抜を適切な実施体制により、公正に実施していると判断する。
観点４－１－④： 入学者受入方針に沿った学生の受入が実際に行われているかどうかを検証するための取組が行われており、その結果を入学者選抜の改善に役立てているか。
【観点に係る状況】
学部・大学院研究科の入学者選抜試験の検証、改善に関しては、入学試験運営委員会等において、前年度の選抜試験の実施を踏まえつつ、今後の在り方を含め検証等を行っているところであり、入学試験日程、試験科目、点数配分等の検証を行っている。また、入学後の学生の成績状況等を各学科等において検証し、試験課題への反映等の改善に役立てている。
主な改善事例としては、平成 29 年度入学者選抜試験より、一部の学部・専攻において採点方式の見直しを行うとともに、手続き上の改善として、入学試験日程の短縮を行うとともに、入学志願者への負担軽減を図るため、紙媒体による出願を廃止し、インターネットを利用した Web 出願を平成 29 年度入学者選抜試験から導入した（資料４－１－４－Ａ）。その結果、海外からの出願となる志願者の負担軽減につながり、外国人留学生の応募について、学士課程で対前年度 10 名増（38.5％増）、修士課程で 52 名増（31.3％増）となった。
資料４－１－４－Ａ

Web 出願サイト

http://admissions.geidai.ac.jp/web-entry/【分析結果とその根拠理由】
入学者選抜方法等が入学者受入方針（アドミッション・ポリシー）に沿ったもので行われているかの検証が入学試験委員会等で行われており、試験課題への反映等の改善に結びついている。
また、紙媒体による出願を廃止し、平成 29 年度入学者選抜試験から導入した Web 出願により、海外からの出願となる志願者の負担軽減となり、応募者増加に繋がった。
これらのことから、入学者受入方針に沿った学生の受入が実際に行われているかどうかを検証するための取組を行っており、その結果を入学者選抜の改善に役立てていると判断する。
観点４－２－①： 実入学者数が、入学定員を大幅に超える、又は大幅に下回る状況になっていないか。また、その場合には、これを改善するための取組が行われるなど、入学定員と実入学者数との関係の適正化が図られているか。
【観点に係る状況】
学士課程においては、学部学科毎の入学定員に対する過去５年間の平均比率は 0.9～1.05 倍である。
大学院課程においては、美術研究科彫刻専攻（修士課程）において 1.32 倍、大学院国際芸術創造研究科- 28 -

東京芸術大学

基準４

アートプロデュース専攻（修士課程）において 1.3 倍と入学定員充足率が高い状態にあること、また、大学院音楽研究科指揮専攻（修士課程）において 0.26 倍、大学院映像研究科映像メディア学専攻（博士後期課
程）において 0.66 倍と入学定員充足率が低い状態にあることを除き、0.76～1.27 倍である。
別科においては、入学定員に対する過去５年間の平均比率は 0.96 倍である。
入学定員の適正化に向けては、各学部・研究科等において、社会的ニーズ等を踏まえ入学定員や教育研究
組織の見直し等を行っており、平成 28 年度には教育研究組織の改編に併せ、入学定員の見直しを実施した
ほか、別科についても平成 29 年度より入学定員の見直しを行った。
【分析結果とその根拠理由】
学士課程の実入学者数は、入学定員とほぼ合致しており適正な状況にある。
大学院課程においても適正な状況にあり、一部の専攻において、入学定員の超過や未充足が見受けられるが、入学定員の適正化に向け、各学部・研究科等において、入学定員や教育研究組織の見直し等を行っている。
これらのことから入学定員と実入学者数との関係の適正化が図られていると判断する。

（２）優れた点及び改善を要する点【優れた点】
アドミッション・ポリシーに基づき、複数次にわたる方法により入学者選抜試験を実施していること。
また、「飛び入学」試験を実施し、音楽分野における類稀な逸材確保に努めている他、「外国人留学生入試」
や、国際バカロレア有資格者等による「外国教育課程出身者特別入試」、「社会人入試」を導入することで、多様な価値観を持つ人材確保にも努めていること。
【改善を要する点】
大学院課程の一部の専攻において、入学定員充足率が高い、又は低い状況が見受けられること。

- 29 -

東京芸術大学基準５基準５ 教育内容及び方法（１）観点ごとの分析＜学士課程＞
観点５－１－①： 教育課程の編成・実施方針（カリキュラム・ポリシー）が明確に定められているか。
【観点に係る状況】
美術学部では、美術学部規則第１条の２に定める「本学部は、美術についての学識を授け高い表現能力を養い、創作や研究活動を行うすぐれた作家・研究者を養成することを目的とする。
」を踏まえ、ディプロマ・
ポリシーに掲げる人材を育成するため、教育課程の編成・実施方針（カリキュラム・ポリシー）を明文化して、大学ウェブサイトに掲載し周知している（資料５－１－１－Ａ）。
音楽学部では、音楽学部規則第２条に定める「本学部は、音楽についての深い学識と高い技術を授け、音楽の各分野における創造、表現、研究に必要な優れた能力を養い、社会的要請に応える人材を育成することを目的とする。
」を踏まえ、ディプロマ・ポリシーに掲げる人材を育成するため、教育課程の編成・実施方針（カリキュラム・ポリシー）を明文化して、大学ウェブサイトに掲載し周知している（資料５－１－１－
Ｂ）。
資料５－１－１－Ａ 美術学部の教育課程の編成・実地方針（カリキュラム・ポリシー）
http://www.geidai.ac.jp/department/fine_arts/curriculum_policy
資料５－１－１－Ｂ 音楽学部の教育課程の編成・実地方針（カリキュラム・ポリシー）
http://www.geidai.ac.jp/department/music/curriculum_policy【分析結果とその根拠理由】
美術学部及び音楽学部では、明確に教育課程の編成・実施方針（カリキュラム・ポリシー）を定めており、大学ウェブサイトに掲載し周知している。
これらのことから、教育課程の編成・実施方針が明確に定められていると判断する。
観点５－１－②： 教育課程の編成・実施方針に基づいて、教育課程が体系的に編成されており、その内容、水準が授与される学位名において適切なものになっているか。
【観点に係る状況】（美術学部）
美術学部の教育課程（カリキュラム）の編成は、必ず履修されなければならない「必修科目」と、指定された科目群の中から定められた単位数を修得しなければならない「選択科目」に区分している。また授業の種別により、科・専攻において開設され、各美術分野において専門家となるために必要な「専門科目」（卒
業制作・卒業論文を含む）と、科・専攻の別に関係なく、学部内に共通に開設される「共通科目」に区分し- 30 -

東京芸術大学基準５ている。共通科目は、芸術の諸分野において共有される創造性の基盤となる「専門基礎科目」、社会や文化を総合的に捉えるための「教養科目」及び「外国語科目」、創造や研究活動を行う上で必要な身体を養う「保健体育科目」により構成される。選択科目は共通科目である授業科目から、科・専攻により14～22単位の修得が求められる。また、必修科目においては、専門科目とともに、科・専攻の学修に必要な専門基礎科目を「指定科目」としてカリキュラム上に指定している(資料５－１－２－Ａ)。
専門科目は、各科・専攻において、技法や技術の習得の必要性から、（資料５－１－２－Ｂ及び資料５－
１－２－Ｄ）に示すとおり、学年進行制を基本とし、１年間を複数の課題に分割して、それぞれの課題を別の教員が担当し、また原則全ての科目は前期・後期のセメスターで行われ、各学期で行う合同講評会などで複数教員による評価を行っている。また、実技を主とせず、理論を主とする学科においても、（資料５－１－２－Ｃ）に示すとおり、１ 、２年次に絵画や彫刻に関する基礎造形実技が必修となっている。
これら必修科目及び選択科目の合計126～144単位の修得により、「学士（美術）」を授与している。
資料５－１－２－Ａ

美術学部卒業要件単位
必修科目

選択科目

科・専攻

合計単位数
古美術研究

各科指定科目

共通科目

日本画

90

10

4

22

126

油画

90

10

4

22

126

彫刻科

90

10

14

12

126

工芸科

88

10

16

16

130

デザイン科

84

10

18

14

126

建築科

98

10

16

20

144

芸術学科

80

10

16

20

126

先端芸術表現科

72

10

24

24

130

絵画科

専門科目

- 31 -

東京芸術大学基準５

資料５－１－２－Ｂ

美術学部デザイン科教育課程（カリキュラム）修得単位年次表（例示）（＊実技の年間スケジュールは資料５－１－２－Ｄ参照）
区分

第１年次
前期
後期
デザイン基 デザイン実礎実技Ⅰ 技ⅠーⅡ
（４）
（７）
デザイン技
デザイン実 法 Ⅱ ー Ⅰ
技 Ⅰ ー Ⅰ （１）
（７）
デザイン技
法ⅠーⅠ
（１）

第２年次
前期
後期
デザイン実 デザイン実
技ⅡーⅠ 技Ⅱー Ⅱ（７）（７）
デザイン技 デザイン技
法ⅡーⅠ 法Ⅱー Ⅱ
（２）
（２）

20 単位

18 単位

第３年次
前期
後期
デザイン実 デザイン実
技ⅢーⅠ 技Ⅲー Ⅱ
（８）
（８）

第４年次
前期
後期
デザイン実 デザイン実
技ⅣーⅠ 技 Ⅳ ー Ⅱ（６）（６）
卒業制作 卒 業 制 Ⅱ
Ⅰ（７）
（７）

修得単
位数

※専門科目（４）以下のうちから４単位を履修
４単位を（２）＋（２）として選択可能。
ビジュアルデザイン（２）プロダクトデザイン（２）スペースプランニング（２）
映像論（２）

84

必修
科目
20 単位

26 単位

古美術研究（１０）

指
定
科
目

必
修
選
択
必
修

10

１年次 デザイン概説Ⅰ（２）、デザイン概説Ⅱ（２）１・２年次 図学ⅠーⅠ（２）、または図学Ⅱ（４）２年次 デザイン原論Ⅰ（２）、デザイン原論Ⅱ（２）、デザイン概説Ⅰ（２）、デザイン概説Ⅱ（２）
１～４年次 外国語科目（２）
西洋美術史概説Ⅰ（２）、西洋美術史概説（２）、西洋美術史概説Ⅲ（２）、日本美術史概説Ⅰ（２）、日本美術史概説Ⅱ（２）、東洋美術史概説Ⅰ（２）、東洋美術史概説Ⅱ（２）、日本工芸史概説Ⅰ（２）、日本工芸史概説
Ⅱ（２）、日本・東洋建築史Ⅰ（２）、日本・東洋建築史Ⅱ（２）のうちから４単位

選 択
必修

14

4

共通科目

14

合計

資料５－１－２－Ｃ
区分

美術学部芸術学科教育課程（カリキュラム）修得単位年次表（例示）
第１年次

前期

126

第２年次
後期

前期

第３年次
後期

前期

卒業論文

後期

第４年次
前期

後期

論文作成演習Ⅰ（１） 論文作成演習Ⅱ（１）

修得単位数
16

卒業論文（14 ）必修
科目 a

基礎造形実技 基礎造形実技ⅠA（4） 基礎造形実技ⅠB（4） 基礎造形実技Ⅱ A（4） 基礎造形実技Ⅱ B（4）16

芸術学演習 芸術学演習Ⅰ（2） 芸術学演習Ⅱ（2）

4

古美術研究

古美術研究Ⅰ（5） 古美術研究Ⅱ（5）指定科目

西洋美術史概説Ⅰ・Ⅱ・Ⅲから 2 科目 (4）日本美術史概説Ⅰ（ 2 ）・Ⅱ（ 2 ）東洋美術史概説Ⅰ ( 2）・Ⅱ（2）
美学概論Ⅰ（ 2 ）・Ⅱ（ 2 ）＊又は美学史概説Ⅰ （2 ）・Ⅱ（2）b

外国語（16）美学・美術史演習（（12）美学・美術史特殊講義（ (16）うち32単位は3年次までに履修すること

選択科目

共

合

通

科

10

46

16

44
20

目

計

- 32 -

126106

東京芸術大学資料５－１－２－Ｄ

美術学部デザイン科実技年間カリキュラム（例示）- 33 -

基準５東京芸術大学

基準５（音楽学部）
音楽学部の教育課程（カリキュラム）の編成は、各科（専攻及び楽器種）によって異なっているが、専門科目と共通科目に大別される。共通科目は、幅広く教養を身につけるための「一般教養科目」と基礎知識を養うための「専門基礎科目」からなる教養科目と、「外国語科目」によって構成され、専門科目学習のための基盤となる教育を行っている。専門科目は、各科の専門課程の中心をなす授業であり、個人レッスンを基本とする実技科目授業のほか、オーケストラや室内楽といった複数の科にまたがり実施される授業、ソルフェージュや和声といった全科を対象とした授業により構成される。実技系の学科では、専門科目の集大成として３年次又は４年次に、「学内演奏会」及び「卒業演奏会」を開催し、広く一般に公開される試験が実施される。実技系・理論系にかかわらず専門科目の比重の大きさと充実が、本学部のカリキュラム・ポリシーに即した編成となっている。さらに、演奏系の各科（専攻）においては、各々が専門とする分野以外の楽器等についても幅広く履修することが可能となっている。また、楽理科・音楽環境創造科においても、和声や演奏実技を課しており、理論だけでなく、基礎的な実技を修得することとしている（資料５－１－２－Ｅ～
Ｇ）。
これら専門科目及び共通科目の合計 124 単位の修得により、「学士（音楽）」を授与している。

- 34 -

東京芸術大学資料５－１－２－Ｅ

音楽学部卒業要件単位- 35 -

基準５東京芸術大学基準５

資料５－１－２－Ｆ

音楽学部器楽科弦楽専攻教育課程（カリキュラム）修得単位年次表（例示）- 36 -

東京芸術大学資料５－１－２－Ｇ

基準５

音楽学部楽理科教育課程（カリキュラム）修得単位年次表（例示）【分析結果とその根拠理由】
本学の教育課程は、各学部のカリキュラム・ポリシーに基づき各科又は各専攻において、履修の指定方法
により必修科目と選択科目に、授業の種別により専門実技科目などの専門科目と教養教育や外国語科目などの共通科目とに区分し編成している。
また、「専門実技科目」を中心に、各科又は各専攻に応じ、要諦な部分については必修科目を配置しているとともに、専門分野に関連する基礎知識や理論、技法等及び芸術・歴史・国際・社会感覚を培うための教養科目等において、幅広い視野を確保するために選択科目を多数配置している。
このように美術学部、音楽学部ともに、実技と理論による学習を旨とした教育課程であり、分野の総合的な名称である「学士（美術）」及び「学士（音楽）」という学位名に相応しいものとなっている。
- 37 -

東京芸術大学

基準５

これらのことから、教育課程の編成・実施方針に基づいて、教育課程を体系的に編成しており、その内容、水準が授与される学位名において適切なものになっていると判断する。
観点５－１－③： 教育課程の編成又は授業科目の内容において、学生の多様なニーズ、学術の発展動向、社会からの要請等に配慮しているか。
【観点に係る状況】
本学では、美術学部、音楽学部が開設する授業科目において、双方の学生が履修可能な「交流科目」を、美術学部で 60 科目、音楽学部で 93 科目設けている。これによって他分野の学習を可能にするとともに、異なる分野にあって接点の少ない学生同士の交流促進にも寄与している（資料５－１－３－Ａ）。
また、最新の表現技術の手法等も積極的に授業として取り入れており、平成 23 年度から平成 29 年度の間に、66 科目を新しく開設している。芸術情報センター開設の交流科目『コードとデザイン』では、３Ｄプリンターやレーザーカッターなど最新工作機材の使用方法及びそれらを活用した表現方法が学習でき、社会連
携センター開設の交流科目『アーツアンドロボティクス』では、最先端のロボット技術を利用し、学生に実際にプログラミングを行ってもらいながら、ロボットを使った新しい芸術の可能性を探るという、新しいメ
ディアアートの可能性を切り開いていく授業を実施している（別添資料５－１－３－１）。
近年、社会からの要請も高まっている、社会における芸術活動の実践も授業として取り入れており、音楽学部開設科目である『音楽アウトリーチ』では、授業の一環として受講生たちが学外の機関（学校などの教育機関や病院などの福祉・医療施設等）において演奏や指導、ワークショップなどを展開している。実技系の学生のみならず、作曲や理論系の学生にとっても貴重なキャリア支援の授業となっている。
また、美術学部では全学科・専攻を通じて、学生の基礎的視野を広げ、各自の専門分野の研鑽に資することを目的に、「古美術研究旅行」を必修としている。古美術研究旅行においては、本学部附属古美術研究施設(奈良市)を拠点に主として奈良・京都等の古美術(国宝級を含む様々な美術工芸品や文化財等)を寺社、博物館、研究施設等で実地に見学、鑑賞、研究を行っている。
また、音楽学部では奏楽堂等を有効に活用した学生中心の演奏会を通して、学部在学中から社会と結びついた多面的な教育を展開している。例えば、モーニング・コンサート（平成 28 年度 13 回開催）では、学生と社会が出会う格好の場となっている。
さらに、急速に発展しているグローバル化に対応するため、平成 26 年度に採択された文部科学省「スーパーグローバル大学創成支援事業」を基盤に、教育のグローバル化も進めている。海外実践型の研修授業「ASAP（Arts Study Abroad Program）」では、各国の芸術祭や音楽祭への参加、海外芸術系大学との共同制
作・演奏等、教員が専門分野の特色を活かして企画するプログラムで、平成 28 年度実績では、美術・音楽・
映像・アートプロデュースの３分野計 14 の活動を通じて 150 名の学生が 9 カ国・地域を舞台にした芸術実践を行った（資料５－１－３－Ｂ）。また、海外留学に備えた語学教育プログラムとして英語教育を強化し、芸術分野という特別な領域で活躍する学生の実践的な英語力向上のための集中講義「Introduce Yourself as
an Artist～自分と作品を世界に語ろう～」の実施（平成 28 年度実績 37 名受講）や、無償で利用できる自学自習用の e-learning システムの導入（平成 28 年度 239 名受講）
、グローバルサポートセンターにおける
英文ライティングサポートの提供（平成 28 年度 30 名利用）
、TOEFL 対策を中心に担当する専任英語教員を言
語・音声トレーニングセンターに採用し TOEFL 対策講座を実施（平成 28 年度延べ 56 名受講）するとともに、
ドイツ語、フランス語、イタリア語の語学集中講座（平成 28 年度延べ 29 名受講）を実施している。学生の交換留学については、国際交流協定校と調整を行った上、希望する学生の留学を実施している（平成 28 年
- 38 -

東京芸術大学

基準５度音楽学部からソウル大学校、韓国芸術総合学校へ各１名派遣）。
その他、美術学部・音楽学部ともに入学前の既修得単位の認定を行っている（平成 28 年度美術学部 12 名、音楽学部 21 名）ほか、学生の多様な興味に応えるため、音楽学部ではお茶の水女子大学と単位互換制度（平成 28 年度１名）を整えている。
資料５－１－３－Ａ

美術学部・音楽学部交流科目一覧

美術学部開設交流科目
倫理学Ⅰ
倫理学Ⅱ
哲学Ⅰ
哲学Ⅱ
社会学
考古学
生物学Ⅰ
生物学Ⅱ
環境と防災の科学
環境と防災の科学（取手）
スペイン語初級Ⅰ
スペイン語初級Ⅱ
スペイン語中級Ⅰ
スペイン語中級Ⅱ
韓国語初級Ⅰ
韓国語初級Ⅱ
体育Ⅰ（身体操法～身体を通して気づく～）
体育Ⅰ-Ⅱ（身体操法～身体を通して気づく～）
体育Ⅰ（フラッグフットボール・球技）
体育Ⅰ-Ⅱ（フラッグフットボール・球技）

体育Ⅰ（球技・ランニング＆フィットネス）
体育Ⅰ-Ⅱ（球技・ランニング＆フィットネス）
体育Ⅰ（球技等スポーツ）
体育Ⅰ-Ⅱ（球技等スポーツ）
体育Ⅰ（球技等スポーツ・体操）
体育Ⅰ-Ⅱ（球技等スポーツ・体操）
体育Ⅰ（球技等スポーツ・体操・ダンス）
体育Ⅰ-Ⅱ（球技等スポーツ・体操・ダンス）
体育Ⅰ（剣道）体育Ⅰ-Ⅱ（剣道）
体育Ⅱ
体育Ⅱ-Ⅱ
体育Ⅱ（剣道）体育Ⅱ-Ⅱ（剣道）
体育Ⅱ-Ⅰ（取手）
体育Ⅱ-Ⅱ（取手）
図学Ⅱ（取手）絵画創作概論
色彩学
写真映像論

現代写真論
写真史
写真表現演習Ⅱ-Ａ
写真表現演習Ⅱ-Ｂ
映像芸術論
音表現論Ⅰ（取手）
音表現論Ⅱ（取手）
身体言語論Ⅰ身体言語論Ⅱ
空間演出演習（取手）
複合表現演習Ⅰ
複合表現演習Ⅱ
複合表現演習Ⅲ
メディア概論Ⅰ
メディア概論Ⅱ
ＩＭＡ概論Ａ
ＩＭＡ概論Ｂ
ＩＭＡ概論Ｃ
現代芸術概論Ⅰ
現代芸術概論Ⅱ

音楽音響学Ⅰ
音楽音響学Ⅱ
音楽民族学概説
西洋音楽史概説
東洋音楽史概説
日本音楽史概説
コマーシャルにおける映像と音楽
サウンドアート概論
ジャズ・ポピュラー音楽理論Ⅰ
ジャズ・ポピュラー音楽理論Ⅱ
ポップ論Ⅰ
ポップ論Ⅱ
メディア・リテラシー
メディア論Ⅰ
メディア論Ⅱ
ワークショップ演習
ワークショップ論
演劇制作演習音楽文化史Ⅰ
音楽文化史Ⅱ
音響技術史Ⅰ
音響技術史Ⅱ
音響心理研究法Ⅰ
音響心理研究法Ⅱ
音響表現論１
音響表現論２
脚本読解演習空間音響研究Ⅰ
空間音響研究Ⅱ
芸術運営演習芸術運営論Ⅰ：著作権と文化・メディア契約

芸術運営論Ⅰ：音楽マネジメント１
芸術運営論Ⅰ：音楽マネジメント 2
芸術運営論Ⅰ：音楽マネジメント２
芸術運営論Ⅰ：基礎概論
芸術運営論Ⅱ：マーケティング
芸術運営論Ⅱ：経営学
芸術運営論Ⅱ：芸術支援
芸術運営論Ⅱ：社会事業マネジメント
芸術運営論Ⅱ：文化政策
芸術史
芸術特論
芸術批評演習芸術論
高臨場感音響設計概論Ⅰ
高臨場感音響設計概論Ⅱ
声楽実技演習Ⅰ
声楽実技演習Ⅱ
地域活性化システム論
日本音楽概論
舞台技術論１：舞台機構
舞台技術論２：照明・音響
舞台芸術論Ⅰ
舞台芸術論Ⅱ
文化研究演習Ⅰ
文化研究演習Ⅱ
文化社会学Ⅰ
文化社会学Ⅱ
文化理論演習Ⅰ
文化理論演習Ⅱ
録音技法研究Ⅰ
録音技法研究Ⅱ

音楽学部開設交流科目
アートマネージメント概論Ⅰ
アートマネージメント概論Ⅱ
イタリア文学Ⅰ
イタリア文学Ⅱ
ドイツ文学Ⅰドイツ文学Ⅱ
フランス文学Ⅰ
フランス文学Ⅱ
英米文学Ⅰ
英米文学Ⅱ
音響学Ⅰ
音響学Ⅱ
経済学Ⅰ
経済学Ⅱ
芸術文化環境論Ⅰ
芸術文化環境論Ⅱ
思想史Ⅰ
思想史Ⅱ
日本文学
美学Ⅰ
美学Ⅱ
文化人類学Ⅰ
文化人類学Ⅱ
歴史Ⅰ
歴史Ⅱ
バレエ史Ⅰ
バレエ史Ⅱ
楽器学
西洋音楽史
日本・東洋音楽史Ⅰ
日本・東洋音楽史Ⅱ- 39 -

東京芸術大学基準５

資料５－１－３－Ｂ

平成 28 年度海外実践型の研修授業 ASAP（Arts Study Abroad Program）

事業名

分野

学生数

「 三 國 Ｇ 」 2016 日 韓 東 洋 画 交 流 展
日本画-SpacelessParticipation in the SGCI Conference
油画（版画）
2016
シュヴァインフルト応用科学大学ワーク
デザイン
ショップ
C/WS 2: Double Perimeter/二重の周縁性

建築

12
6
5
5

台北－東京 石の道 Stone Road in
彫刻
TaipeiTALES＆FABLES ―東京藝大・NID 短期交流 先端芸術表
プロジェクト現85

韓国藝術綜合学校との交流演奏会

ピアノ

4

英国湖水地方音楽祭・講習会参加

弦楽10

現地滞在日程平成 28 年 10 月２日～10 月６日
平成28年４月１日～４月４日
平成 28 年 10 月 15
日～10 月 23 日
平成 28 年４月 29
日～５月８日平成 28 年９月 13日～９月 18 日
平成 28 年９月 24
日～10 月２日
平成 28 年 6 月 15日～6 月 17 日
平成 28 年 8 月 1 日～8 月 14 日

渡航先国名（地域名）
韓国（ソウル）アメリカ（ポートランド）
ドイツ（ヴュルツブル
ク）
イギリス（ロンドン）
台湾（台北）
インド(アーメダバード/ ガンディナガール)
韓国（ソウル）イギリス（アンフルサイ
ド）

アントレプレヌール支援：邦楽科における言語芸術
グローバル・キャリア展開

5

平成 28 年 10 月 29
日～11 月 4 日

ロシア（モスクワ、サンクト・ペテルブルク）

東京藝大ウィンドオーケストラ・Midwest
Band Clinic 参加

管打楽器

32

平成 28 年 12 月 14日～12 月 20 日

アメリカ合衆国（シカゴ）

シカゴ美術館附属アート・インスティ
管打楽器
チュート・オブ・シカゴでの演奏会

32

平成 28 年 12 月 14日～12 月 21 日

アメリカ合衆国（シカ
ゴ）

映画（プロ
デュース）

8

平成 28 年 12 月 4日～12 月 10 日

フランス（パリ）

映画（撮影照明）6

平成 28 年 10 月 30
日～11 月 8 日

マレーシア／シンガ
ポール

アートプロ
デュース

12

平成 28 年 9 月 5 日
韓国（ソウル・光州）～9 月 9 日

料

名

GEIDAI-FEMIS WORKSHOP in Paris 2016
ASEAN 文化交流・協力事業 デジタルシネ
マ制作ワークショップ
マレーシア・シンガポール
Seoul-Tokyo Art Research Workshop
東京／ソウル・アートリサーチ・ワーク
ショップ【別添資料】
資料番号５－１－３－１

資新規開設科目一覧（平成23年度～平成29年度）【分析結果とその根拠理由】
他学部の交流科目の履修や、最新表現手法を導入した授業や社会からの要請に応じた授業科目の開設、グローバル化に対応した教育プログラムや語学プログラムの実施、入学前の既修得単位の認定や他大学との単位互換等、学術の発展動向や社会からの要請に配慮するとともに、学生の多様な興味に応えられる環境を整えている。
これらのことから、教育課程の編成又は授業科目の内容において、学生の多様なニーズ、学術の発展動向、社会からの要請等に配慮していると判断する。
観点５－２－①： 教育の目的に照らして、講義、演習、実験、実習等の授業形態の組合せ・バランスが適切であり、それぞれの教育内容に応じた適切な学習指導法が採用されているか。

- 40 -

東京芸術大学基準５【観点に係る状況】
本学の授業は、学則第 85 条に基づき講義、演習、実験、実習若しくは実技のいずれかにより又はこれらの併用により行うものとし、各学部学科又は専攻における教育目的、特性や教育効果等を踏まえた授業形態としている。
本学の教育課程を展開するにあたっては、その中心となる専攻実技科目において、個々の学生の発展段階
やニーズに応じた指導を行うなどきめ細やかな教育を行うため、美術学部においては、各学科・専攻におけるアトリエや工房、研究室を中心とした少人数のグループ指導、音楽学部においては、各学科・専攻における個別レッスンや少人数グループ指導による指導方法を採用している。理論を中心とする学科においても、専門をなす授業科目においては、演習（ゼミナール）を中心とした少人数教育を実施している。
美術学部の専門実技科目では、専任教員等による少人数指導に加え、フィールドワーク、ワークショップ
や社会で活躍するアーティスト等を招聘した特別講義・講演、集中講義を組み入れることにより、実践的な指導や伝統技法、現在の美術分野の動向などを取り入れることができるよう工夫をしており、平成 28 年度
は「絵具製造実習」や「国宝源氏物語絵巻特別授業」など 44 回実施している（資料５－２－１－Ａ)。
さらに、課題終了時や学期末に行われる講評会や、学内に設けられている展示スペース等を使用してのプ
レゼンテーションを通じて、教員同士或いは教員・学生間のディスカッションが行われ、指導方法の適切さや、各演習及び実技課題の組み合わせやバランスの適否を確認している。また、学生の優れた作品等の展示も積極的に行い、学生の自主的な取り組みや競争を促すことに活用している。
音楽学部の専門実技科目では、個人レッスンや少人数のグループ指導中心であるが、声楽、オルガン、弦楽器、管打楽器、古楽器、邦楽といった専門分野以外の実技に関する教育（副科実技）も行われている（資料５－２－１－Ｂ）他、講義科目・演習科目などの理論系学科目も履修することとしている。
また、社会で活躍する国内外の音楽家・研究者を招聘した集中講義・特別講座を組み入れることにより、
実践的な指導や現在の先端的分野の動向などを取り入れることができるよう工夫しており、平成 28 年度は「ピアニストのための身体の使い方」や「ワークショップ 即興への誘い」など 45 回実施している（資料
５－２－１－Ｃ）。また、著名な音楽家・研究者を特別招聘教授に任用して集中的に指導を行っており、平成 28 年度はパリ・エコールノルマル音楽院教授など 19 名を招聘した（資料５－２－１－Ｄ）。さらに、学内演奏会及び卒業演奏会は、一般公開され、レッスンのみでは得られない聴衆との相互交流という得難い経
験の場となっている。そのことが、学生の優れた演奏や学生同士の自主的な取り組みや競争を促すことに繋がっている（資料５－２－１－Ｅ）。

- 41 -

東京芸術大学基準５

資料５－２－１－Ａ
実施日付

平成 28 年度美術学部・美術研究科特別講義・講演

企画担当学科
専攻

対象学科

題目

工芸科 染織染織 全学年「絞り染」集中講義

弥永保子

工芸専攻 漆芸

漆芸 4 年

沈金

鳥毛清

平成28年5月5日～5
月 25 日版画研究室

研究室学生・
希望学生

紙づくりのワークショップ

Tom Lang

平成 28 年 5 月 16 日

先端芸術表現科、グローバルアー 全学年
トプラクティス

「目を瞑れば聞こえてくるーアー
トの社会的役割」

平川典俊、
伊藤隆介

現代美術家、写真家
北海道教育大学

日本画

修士学生

杭州中国美術学院 中国絵画の歴
史と線

尉 暁榕

中国美術学院

油画技法材料研
究室
油画技法材料研究室

研究室学生・
希望学生
絵画技法史材料論受講者
漆芸全学年、工芸科希望者
全学生

デジタルフォト概論

阿部充夫

長岡造形大学 視覚デザイン学科

絵具製造実習春日敏夫

株式会社ホルベイン工業

茶箱に観る宇宙

猪鼻徳壽

伊勢屋美術・ギャラリー壽庵
代表

中国湖北省の民間工芸概説

陳日紅
Joyce
Catherine
Bebout

平成 28 年 4 月 18 日
平成28年4月25日～
4 月 28 日

平成28年5月18日～
5 月 20 日
平成28年5月20日～
6 月 10 日
平成 28 年 5 月 24 日
平成 28 年 5 月 30 日

工芸専攻 漆芸

平成 28 年 5 月 31 日

芸術学

平成 28 年 6 月 2 日

版画研究室

研究室学生・
希望学生"Mapping StrategiesPrintmaking & the Future"

平成28年6月7日～6
月 14 日油画技法材料研究室

研究室学生・
希望学生

エンカオスティック集中講義

平成 28 年 6 月 16 日

講師氏名

赤木範陸

工芸科鍛金
文化財保存

工芸科
文化財保存

日本画

学部 2 年

Richard Smith 教授の有する金工技法であるダマスカス鋼の解説及び、
デモンストレーションによる実演
Richard Smith
講義。又、北米のアートクラフトの教授
現在と南イリノイ州立大学のBlackSmith/Metalsmithの概要の紹介。
国宝伴大納言絵巻
黒田泰三

講師所属等
多摩美術大学 教授
日本工芸会正会員
日本文化財漆協会会員
Department of Art、 Design、and Art History (DADAH)、
Leigh Gerdine College ofFine Arts 、Webster
University

Dept. of Art & Design
Montclair State University
横浜国立大学

南イリノイ州立大学の Black
Smith / Metalsmith

平成 28 年 6 月 20 日
平成28年6月23日～
6 月 24 日
平成 28 年 7 月 1 日
平成 28 年 7 月 8 日

日本画

学部 1 年

箔実習及び講義

月岡裕二

日展

工芸専攻 鋳金
美術学部建築科

鋳金全学年
建築科学生

生型特別講義特別レクチュアー

宮伸穂
金田泰裕

平成 28 年 7 月 11 日

版画研究室

研究室学生・
希望学生

大坂秩加 集中講義

大坂秩加

釜定工房
構造事務所主催
女子美術大学 洋画専攻版画コース非常勤講師、東京造形大学 絵画専攻領域非常勤講師

平成 28 年 7 月 11 日

工芸専攻 漆芸

全学生

平成 28 年 7 月 11 日

工芸専攻 漆芸

全学生

平成 28 年 7 月 14 日

版画研究室

研究室学生・
希望学生

平成28年7月18日～
7 月 22 日

美術学部建築科

平成 28 年 8 月 3 日

スペインにもたらされた南蛮漆器の現状− キリスト教との関係−
学振外国人研究者招へい事業の趣
旨説明及び時代的アウトライン

明治神宮

川村 やよいオビエド大学准教授(スペイ
ン)

浅野ひとみ

長崎純心大学教授

自作を語る - 現代に置ける反表現の多様性と可能性吉田潤

京都精華大学 芸術学部メ
ディア造形学科 版画コース
特任講師

全学生

７枚のヴェールの家

ピーター・クック

ロンドン藝術大学名誉教授

工芸科 染織全学生

アンニ・アルバースとアンデスの染
織 テキスタイル・デザイン及びファイバーアートの始まり

中野恵美子

フリー（元東京造形大 教授）

日本画

学部 4 年

裏打ち講義実習

寺内秀一

寺内遊神堂

工芸専攻 漆芸

漆芸 3 年

轆轤造形

林宏
宮下智吉

日本文化財漆協会常任理事
日本文化財漆協会理事

平成 28 年 10 月 13 日

日本画

学部 2 年

国宝源氏物語絵巻特別授業

名児耶明

五島美術館

平成 28 年 10 月 14 日

工芸専攻 鋳金

鋳金 3 年

シリコン取りと蝋原型

松渕龍雄

フリー

平成28年9月20日～
9 月 23 日
平成28年9月27日〜
9 月 30 日- 42 -

東京芸術大学

平成 28 年 10 月 18 日
平成 28 年 10 月 19 日
～11 月 2 日

平成 28 年 10 月 20 日

グローバルアートプラクティス専
攻、先端芸術表現
専攻/ 油画専攻
油画技法材料研
究室

基準５

全学生

『Ｗａｎｄｅｒｉｎｇ Ｐｏｓｉｔｉｏｎ』
現代芸術家である柳氏の社会実践と大規模個展の作品紹介

柳 幸典

YANAGI STUDIO研究室学生・
希望学生

絹本概論

森本愛子

東京藝術大学保存修復日本画修了

人類とコンピュータのあり方を変えるインターフェース「タンジブル・ビッツ」及び「ラディカル・ア
トムズ」の研究についての講演及び
質疑応答

石井裕

米 マサチューセッツ工科大学教授
MIT メディアラボ 副所長

先端芸術表現科/
デザイン科

彫金

峯岸穣レクチャー峯岸穣

AkademiederBildenden
Künste München 卒業生、現在
フリーランスのジュエリー
アーティスト

平成 28 年 10 月 24 日

グローバルアートプラクティス
専攻

全学生「Speaking in Tounges - Art fromother side」サンティアゴを中心に進められているるチリのメディ
ア・アート祭の紹介。

エンリケ・リヴェラ

Media Art Biennale 12

平成 28 年 10 月 26 日

デザイン科

全学生

散らばってしまった世界に意味を創りだすこと平成 28 年 10 月 26 日

日本画

学部 3 年

筆講義

平成 28 年 11 月 11 日
平成 28 年 11 月 16 日

工芸専攻 鋳金工芸専攻 鋳金

鋳金全学年
鋳金全学年

溶接講義
モニュメント制作について

平成 28 年 11 月 24 日

版画研究室

研究室学生・
希望学生

Tawara Prize Workshop & Lecture『Interconnection』

平成 28 年 12 月 2 日

平成 28 年 12 月 7 日

工芸専攻 鋳金
油画技法材料研究室
日本画

平成 28 年 12 月 12 日

版画研究室

鋳金全学年
研究室学生・
希望学生
学部１年
研究室学生・
希望学生

平成 28 年 12 月 20 日

工芸専攻 鋳金

平成 29 年 1 月 16 日

グローバルアートプラクティス
専攻

平成 29 年 1 月 19 日

日本画

平成 28 年 10 月 24 日

彫金

平成 28 年 12 月 9 日

鋳金全学年
グローバル
アートプラク
ティス専攻学生
学部 4 年生

スチュアー
ト・ウォーカー教授
阿部信治

ランカスター大学
精晨堂
フリー
フリー

クラフトの展開について

本郷博
仲田守
Suzuki
MichikoWayne
Eastcott
松坂渉

絵具製造実習岩﨑友敬（株）クサカベ 技術

絵具講義
CONSTRUCTING NARRATIVES- 単語からナラティブへ
大邱大学校の卒業制作、国際展について「アーティスト・トーク」
モルガンティ氏のコンセプチュア
ル絵画の日常的な実践の手法、制作プロセスを紹介
広州美術学院 筆墨造化

宮内由紀子
水野カサンドラ・キャシー

得応軒- 43 -

権柱翰

フリー

大邱大学校美術大学 工芸学
科 教授

マリア・モルガ
ンティ

MORGANTI StUDIO

張 彦

広州美術学院

東京芸術大学基準５

資料５－２－１－Ｂ 音楽学部副科実技（ピアノ以外）開設科目一覧
科

声
楽
鍵
盤
楽
器

弦
楽
器

独
合

目
唱
唱

科

管
打
楽

オルガン

器

ヴァイオリン
ヴィオラ
チェロ
コントラバス
ハープ

古
楽

邦
楽

目

科

フルート
オーボエ
クラリネットファゴット
サクソフォーンホルン
トランペット
トロンボーン
ユーフォニアム
チューバ
打楽器
チェンバロ
フォルテピアノ
バロックヴァイオリン
バロックチェロ
ヴィオラ・ダ・ガンバ
バロックオーボエ
フラウト・トラヴェルソ
長唄三味線
清元三味線
常磐津三味線

邦

楽

目

長 唄
常磐津
清 元
邦楽囃子（小鼓）〃 （大鼓）〃 （太鼓）〃 （笛）箏曲（山田流）〃 （生田流）
尺八（琴古流）〃 （都山流）
能
楽（観世流）〃 （宝生流）
能楽囃子（小鼓）〃 （大鼓）〃 （太鼓）
能楽狂言
日本舞踊
雅 楽

資料５－２－１－Ｃ 平成 28 年度 音楽学部・音楽研究科の特別講座等
実施日付

企画担当学科
専攻

対象学科

平成 28 年 4 月 19 日

オルガン科

オルガン科学生

平成 28 年 4 月 26 日

楽理科

全学生

平成 28 年 5 月 10 日

作曲科

平成 28 年 5 月 10 日

弦楽科

平成 28 年 5 月 10 日

その他
（国際芸術創造研
究科と共同主催）

国際芸術創造研究科学生、音楽学部生

平成 28 年 5 月 18 日

弦楽科

弦楽科学生

平成 28 年 5 月 24 日

音楽環境創造科

音楽環境創造科学生、音楽音響創造研究の院生

平成 28 年 5 月 27 日

楽理科

楽理科及び音
楽学専攻生

平成 28 年 6 月 1 日

作曲科学生、
打楽器専攻学生
弦楽科（コント
ラバス専攻）

題目

講師氏名

講師所属等

ミシェル・ブヴァール

パリ国立高等音楽院オルガン教授

福山樹里、 吉田万里欧

福山樹里（国会図書館）、吉田万里欧（FM 東京）

ティエリー・ミログリオ打楽器ワーク
ショップⅡ

ティエリー・ミロ
グリオ

打楽器奏者

BPO 首席コントラバス奏者マシュー・
マクドナルド オーケストラ・スタディ"From digital to real – changes in theprofessional music world and how theyaffect musicians'careers."『デジタルから現実へ』-プロフェッ
ショナルの音楽の変容と音楽家のキャリアへの影響について
ドミトリー・シトコヴェツキー先生特別講座
Phenomenology of Instrumental Music（ エ レ ク ト ロ ニ ク ス と 楽器音、
hybrid-instruments 複合型楽器、スペ
クトル、フォルマントなどの関係について）マシュー・マクドナルド

ジャン・ブヴァールの音楽とその時代～ヴィエルヌ、ラヴェル、デュプ
レ、デュリュフレとの書簡などをめぐって～音大生のための就職入門講座－楽理科卒業生を迎えて－ドミトリー・シトコ
ヴェツキー

ベルリン・フィル首席コントラバス奏者
元ソニー・ミュージック マーケ
ティング＆PR 担当責任者、元
ベルリン芸術祭コミュニケーショ
ン部共同主任、現シルケ・ツィ
マーマン・コンサルティング代
表ドミトリー・シトコヴェツキー（ヴァイオリニスト）カルロ・フォル
リヴェジ

カルロ・フォルリヴェジ（イタリア
国立ロディ音楽院教授）

ウズベキスタンの音楽

オタナザル・マ
チヤクーボフウズベキスタン国立音楽院教授

管打楽科

管打楽専攻の学生

デニース・トライオン女史によるホルンを中心としたオーケストラ・スタ
ディー 奏法と心構え 特別講座

デニース・トライオン

平成 28 年 6 月 3 日

管打楽科

管打楽専攻の学生

オーボエ特別講座

平成 28 年 6 月 10 日

弦楽科

弦楽科学生

François Salque 氏 マスタークラス- 44 -

シルケ・ツィ
マーマン

モーリス・ブルグフランソワ・サルク

フィラデルフィア管弦楽団ホルン奏者、ボルティモア・ジョンホ
プキンス大学ピーボディ音楽院
講師
パリ管弦楽団ソロ・オーボエ奏
者
チェリスト、ローザンヌ音楽院・
パリ国立音楽院

東京芸術大学基準５

平成 28 年 6 月 13 日

弦楽科

弦楽科学生

Raphaël Pidoux 氏 マスタークラス

ラファエル・ピドゥ

チェリスト、パリ国立高等音楽院教授

平成 28 年 6 月 21 日

楽理科

楽理科学生、音楽学専攻の大学院生

音楽学のフロンティア

濱崎 友絵

信州大学人文学部准教授

平成 28 年 6 月 22 日

音楽教育

「 音楽アウ トリーチ」履修生

アーティストのセルフマネージメントについて

坂田 康太郎CHANEL Pygmalion Days プロ
デューサー、株式会社 CAP 代
表取締役社長平成 28 年 6 月 27 日

ピアノ科

全学生

ピアノマスタークラス

平成 28 年 7 月 20 日

オペラ科

オペラ専攻生オペラの話しヘンリ・シーグ
フリードソン
栗山 昌良

平成 28 年 7 月 28 日

邦楽科

邦楽科学生

現代邦楽の夕べ III～作品と鼎談～

本條秀太郎

平成 28 年 8 月 10 日

オルガン科

平成 28 年 9 月 13 日

古楽科

平成 28 年 10 月 3 日

音楽環境創造科

平成 28 年 10 月 5 日

ピアノ科

全学生

平成 28 年 10 月 11 日
～10 月 14 日

作曲科

作曲科学生、大学院生

平成 28 年 10 月 14 日

古楽科

古楽科学生

平成 28 年 10 月 18 日

ピアノ科

全学生

ピアノマスタークラス

平成 28 年 10 月 25 日

オルガン科

オルガン科学生

セザール・フランクの３つのコラール

平成 28 年 10 月 25 日

ピアノ科

全学生

ハンガリーの民族音楽及び民族舞踊について

平成 28 年 10 月 27 日

オペラ科

大学院音楽研究科オペラ専攻生

ウ ィ ー ン 国立歌劇場専属コ レ ペ
ティートルによる実践的音楽稽古

平成 28 年 11 月 4 日

管打楽科

全学生

音楽家のための障害の医療と予防

作曲科

作曲科学生

フィリップ・マヌリ特別ワークショップ

オペラ科

オペラ専攻生ピア ノ科学生（ 藝高生も 含む）
声楽専攻とオ
ペラ専攻の学生

平成 28 年 11 月 7 日～11 月 11 日
平成 28 年 11 月 9 日
平成 28 年 11 月 10 日

ピアノ科

平成 28 年 11 月 11 日

オペラ科

平成 28 年 11 月 15 日

楽理科

平成 28 年 11 月 21 日

管打楽科

平成 28 年 11 月 24 日

ピアノ科

平成 28 年 11 月 28 日

室内楽科

平成 28 年 12 月 9 日

管打楽科

平成 28 年 12 月 19 日
～12 月 23 日

ソルフェージュ科

オルガン科学生
古楽科・ 声楽科の学生
音楽環境創造科学生、音楽音響創造研究
の院生

全学生

全学生

ピア ノ科学生（ 藝高生も 含
む）
弦楽科・ 室内楽科の学生
管打楽専攻の学生、全学生
全学生（ 藝高生含む）

ポジティフオルガン調律実習
クリスティアン・イムラー氏（バス歌手）特別講座The new way of computer music
composition in Beijing

マチュー・ガルニエ
クリスティアン・
イムラー

ピアニスト
演出家
本條秀太郎（三味線演奏家・作曲家）・杵屋勝四郎（長唄唄方）
オルガン製作者
バス歌手、ローザンヌ音楽院・フリブール音楽院教授

朱 詩家コンピューター音楽作曲家
運動療法士、アマチュアチェリ
スト
IRCAM フランス国立音響研究
所コンピューター音楽ディレク
ター

オペラの話し②

イザベル・カンピオン
ホセ ・ ミゲル・フェルナンデス
ジャック＝アントワーヌ・ブレッシュ
アナヒート・ネ
ルセシアン
ブヴァール康子
スラマ・ラースロークリスティン・オーカールント
イザベル・カン
ピオン
フィリップ・マヌリ
栗山 昌良

ピアノ マスタークラス

ダン・タイ・ソン

モントリオール在住のピアニスト

ドミニク・マイヤー

ウィーン国立歌劇場総監督

ピアニストのための身体の使い方
作曲科特別講座 IRCAM/J.M.フェ
ルナンデスによるコンピュータ音楽
ワークショップ
バロック期のフランス音楽の演奏法を考える～イネガルの問題を中心に～

ウィーン国立歌劇場 総監督ドミニ
ク・マイヤー氏によるレクチャー「オペラ歌手への道」
中東欧ユダヤ人のクレズマー音楽－
復興から現在－ホルン・アンサンブル並びにオーケ
ストラ・スタディー演奏法

ピアノ マスタークラス
ダンテ弦楽四重奏団特別講座
サラ・ルヴィオンによる特別講座及びミニ・コンサート
ワークショップ 即興への誘い- 45 -

アラン・バーン
ダビッド・ハーロフ
ミクロシュ・トカッシュ
アンヌ・ケフェレック

ルヴァロワ音楽院の古学科主任
イェレヴァン・コミタス音楽院教授
パリ国立高等音楽院オルガン教授
リスト音楽院民族音楽学科撥弦
楽器コース講師
ウィーン国立歌劇場専属コレペ
ティートル
運動療養治療家、アマチュア
チェリスト
作曲家、ストラスブール高等音
楽アカデミー教授
演出家

作曲者・編曲者・アコーディオン
奏者
ダビッド・ハーロフ（ドレスデン
音楽大学、ベルリン芸術大学ホルン科非常勤講師）
ミクロシュ・トカッシュ（ドレスデン
国立歌劇場管弦楽団 2 番ホル
ン奏者）
ピアニスト

ダンテ弦楽四重奏団
サラ・ルヴィオ
ン

フランクフルト歌劇場管弦楽団
首席フルート奏者

ヴァンサン・レ・クワング

パリ国立高等音楽院即興科教授

東京芸術大学基準５

現代的な教育課題について

津田 正之

国立教育政策研究所教育課程
研究センター研究開発部教育課程調査官並びに文部科学省
初等中等教育局教育課程課教科調査官

ヘルヴィック・ツァック先生マスターク
ラス（ヴァイオリン）
How realtime processes have changed
electroacoustic music: from "tapemusic" to "real time"

ヘルヴィック・ツァック

ヴァイオリニスト

マルク・バティエパリ第 4 大学名誉教授

フルート特別講座

ア ン ド ラ ーシュ・アドリアン

ケルン音楽大学教授

邦楽科

邦楽科学生、
教職を志す学生

演奏家育成・音楽科教育、双方での唱歌（しょうが）の活用法

柴田靖代・八反田智子・三浦元則

オルガン科

オルガン科学生

メンデルスゾーンのオルガンソナタとコラールの関連性について

ユルゲン・エッスル

声楽科

声楽科・オペラ
科の 学部生・大学院生（ 聴講は全学生可能）

エヴァ・メイ声楽特別講座

エヴァ・メイ

平成 28 年 12 月 22 日

音楽教育

音楽学部 4 年
生

平成 29 年 1 月 16 日

弦楽科

弦楽科学生

平成 29 年 1 月 17 日
～1 月 27 日

楽理科

全学生

平成 29 年 1 月 30 日

管打楽科

管打楽専攻の学生

平成 29 年 2 月 11 日

平成 29 年 2 月 13 日

平成 29 年 2 月 17 日

柴田靖代（三味線演奏家、東京
藝術大学非常勤講師）・八反田
智子（一噌流笛方）・三浦元則（東京藝術大学非常勤講師）
オルガニスト、リューベック音楽大学教授、シュトゥットガルト音大教授

イタリアを代表するソプラノ歌手

資料５－２－１－Ｄ 特別招聘教授制度による招聘教授（平成 28 年度）
№

氏名

所属

招聘期間

1

ウィルヘルム カルロス・サンダース

ﾎﾙﾝ

カールスルーエ音楽大学教授

2016.4.22～5.1

2

クリストフ・ヘンシェル

ｳﾞｧｲｵﾘﾝ

アウグスブルク大学レオポルド・モーツァルト音楽2016.5.4～5.13

センター教授3

ダニエル・ベルｳﾞｧｲｵﾘﾝエッセン管弦楽団 第一コンサートマスター

2016.5.4～5.13

4

モニカ・ヘンシェル

ｳﾞｨｵﾗ

ミュンヘン・バッハオーケストラ

2016.5.4～5.13

5

マティアス・バウヤー＝カルツホイ

ﾁｪﾛ

ヘンシェル弦楽四重奏団

2016.5.4～5.13

6

ティリー・ミログリオ

作曲・ﾊﾟｰｶｯ

ダリウス・ミヨー音楽院 教授

2016.5.10

元ウィーン国立音楽大学教授【第 1 回】2016.5.16～

ｼｮﾝ
7

ミヒャエル・テンメ

声楽

6/27【第 2 回】2016.8.22～
10.10
8

ペーター・チャバ

指揮

モーリス・ラヴェル音楽院院長

2016.6.6～6.18

9

マルギット=アンナ・ズュス

ﾊｰﾌﾟ

グラーツ大学教授

2016.6.12～6.18

10

ホセミゲル・フェルナンデス

作曲

IRCAM フランス国立音響音楽研究所

2016.10.11～10.14

コンピューター音楽ディレクター
11フィリップ・マヌリ

作曲

ストラスブール高等音楽2016.11.7～11.11

アカデミー教授
12

ダン・タイ・ソン

ﾋﾟｱﾉ

モントリオール大学客員教授

2016.11.7～11.11

13

アンヌ・ケフェレック

ﾋﾟｱﾉ

パリ・エコールノルマル音楽院 教授

2016.11.14～11.25

14

アルノ ハラルド・ボーンカンプ

ｻｯｸｽ

アムステルダム音楽院

2016.11.22～12.6

教授- 46 -

東京芸術大学

15

サラ・ルヴィオン

ﾌﾙｰﾄ

フランクフルト歌劇場管弦楽団

基準５

2016.12.5～12.20

首席奏者
16

ドミニク・ウィラー

指揮

ギルドホール音楽演劇学校教授

2016.12.12～12.23

17

ニック・ペンドゥルバリー

ｳﾞｨｵﾗ

トリニティ音楽院教授

2016.11.8～11.14

18

フェデリコ・アゴスティーニ

ｳﾞｧｲｵﾘﾝアメリカ・ロチェスター大学【第 1 回】2016.5.2～7.15【第 2 回】2016.10.1～
2017.1.31

19

ステファーノ・マストランジェロ

声楽

イタリア国立ローマサンタ・チェチーリア音楽院【第 1 回】2016.4.8～5.13【第 2 回】2016.6.20～
7.19【第 3 回】2016.10.20～１
１.17

資料５－２－１－Ｅ 音楽学部公開試験等演奏会一覧
No.

演奏会名

会場

開催日

開演時間

1

学内演奏会（管打楽）奏楽堂

平成 28 年 5 月 6 日

14:00

2

学内演奏会(オルガン）

奏楽堂

平成 28 年 5 月 9 日

13:30

3

学内演奏会（ピアノ）奏楽堂

平成 28 年 5 月 12 日

13:30

4

学内演奏会（管打楽）奏楽堂

平成 28 年 5 月 13 日

13:30

5

学内演奏会（古楽）

6 ホール

平成 28 年 5 月 13 日

11:00

6

学内演奏会（管打楽）奏楽堂

平成 28 年 5 月 16 日

13:30

7

学内演奏会（ピアノ）奏楽堂

平成 28 年 5 月 18 日

13:30

8

学内演奏会（ピアノ）奏楽堂

平成 28 年 5 月 24 日

13:30

9

学内演奏会（ピアノ）奏楽堂

平成 28 年 6 月 14 日

13:30

10

学内演奏会（ピアノ）奏楽堂

平成 28 年 6 月 17 日

13:30

11

学内演奏会（声楽第Ⅰ）

奏楽堂

平成 28 年 10 月 11 日

14:00

12

学内演奏会（声楽第Ⅱ）

奏楽堂

平成 28 年 10 月 12 日

14:00

13

学内演奏会（声楽第Ⅲ）

奏楽堂

平成 28 年 10 月 13 日

14:00

14

学内演奏会（声楽第Ⅳ）

奏楽堂

平成 28 年 10 月 14 日

14:00

15

学内演奏会（能楽、能楽囃子）

4 ホール

平成 28 年 10 月 19 日

14:00

16

学内演奏会（三味線音楽、日本舞踊、雅楽）

奏楽堂

平成 28 年 10 月 20 日

11:00

17

学内演奏会（指揮）

6 ホール

平成 28 年 10 月 20 日

11:00

18

学内演奏会（箏曲、尺八）

奏楽堂

平成 28 年 10 月 21 日

11:00

19

学内演奏会（弦楽）奏楽堂

平成 28 年 11 月 1 日

13:00

20

学内演奏会（弦楽）奏楽堂

平成 28 年 11 月 2 日

13:00

21

学内演奏会（弦楽）奏楽堂

平成 28 年 11 月 4 日

13:00

22

学内演奏会（作曲）奏楽堂

平成 28 年 11 月 22 日

14:00

23

学内演奏会（作曲）奏楽堂

平成 28 年 11 月 25 日

14:00

24

卒業演奏会（ピアノ）奏楽堂

平成 28 年 12 月 5 日

10:00- 47 -

東京芸術大学基準５

25

卒業演奏会（ピアノ）奏楽堂

平成 28 年 12 月 6 日

10:00

26

卒業演奏会（ピアノ）奏楽堂

平成 28 年 12 月 7 日

10:00

27

卒業演奏会（管打楽）奏楽堂

平成 28 年 12 月 12 日

10:30

28

卒業演奏会（管打楽）奏楽堂

平成 28 年 12 月 13 日

10:30

29

学内演奏会（楽理科研究演奏会）

6 ホール

平成 28 年 12 月 13 日

13:00

30

卒業演奏会（声楽）奏楽堂

平成 29 年 1 月 5 日

10:00

31

卒業演奏会（声楽）奏楽堂

平成 29 年 1 月 6 日

10:00

32

卒業演奏会（古楽）

6 ホール

平成 29 年 1 月 6 日

11:00

33

卒業演奏会（弦楽）奏楽堂

平成 29 年 1 月 10 日

9:30

34

卒業演奏会(邦楽･能楽、能楽囃子)

4 ホール

平成 29 年 1 月 10 日

14:00

35

卒業演奏会（弦楽）奏楽堂

平成 29 年 1 月 11 日

9:30

36

卒業演奏会（指揮）奏楽堂

平成 29 年 1 月 12 日

11:00

37

卒業演奏会（オルガン）

奏楽堂

平成 29 年 1 月 12 日

13:30

38

卒業演奏会（邦楽（尺八・筝曲））

奏楽堂

平成 29 年 1 月 13 日

11:00

39

卒業演奏会（邦楽（三味線音楽・日本舞踊・雅楽））

奏楽堂

平成 29 年 1 月 16 日

11:00

【分析結果とその根拠理由】
授業形態の組み合わせについて、少人数のグループ指導や個人レッスン等を通じた専門実技科目を中心に、個々の学生の発展段階やニーズに応じた指導を行うなどきめ細やかな教育を行っている。また、それぞれの専攻分野の教育目的と特性に応じた授業形態を取り入れ、それらのバランスを考慮した科目編成としている。
さらに、国内外で活躍するアーティスト等を招聘した特別講義等を行うことにより、実践的な指導や伝統技法、現在の先端的分野の動向などを取り入れることができるよう工夫を行っている。
これらのことから、教育の目的に照らして、授業形態の組合せ・バランスが適切であり、それぞれの教育
内容に応じた適切な学習指導法を採用していると判断する。
観点５－２－②： 単位の実質化への配慮がなされているか。
【観点に係る状況】
１年間の授業を行う期間が、35 週確保されており（集中講義期間を含む）、各授業科目の授業は、15 週にわたる期間を単位として行われている。また、音楽学部においては年度当初の授業開始以前の約１週間は、指導担当教員による面談等の実質的なオリエンテーション期間となっている。
本学は、各学部において専門実技科目を中心とした教育課程を編成しており、少人数のグループ指導や個人レッスン等を通じた指導を行うとともに、個々の能力に応じ、自主学習に向けた課題や練習方法等についてきめ細かい指導を行っている。とりわけ実技分野おいて、各学生が能力を高めるためには、指導を踏まえ個々人による授業時間外の自主学習が不可欠であるため、学生が授業時間外の学習に打ち込めるよう、アトリエやレッスン室等の自主学習環境を整備し、平日夜８時（音楽学部では夜９時）まで開放している（資料
５－２－２－Ａ～Ｂ）。また、オフィスアワー制度として、授業科目に関する学生の質問・相談に応じる環境を整備している。
美術学部では、担当教員の指導のほか、実技年間カリキュラムを作成し公開している。また、時間割は基- 48 -

東京芸術大学基準５

本的に午前に専門実技科目、午後に講義科目が配置されており、学生は、講義科目を履修していない空き時
間や授業時間外にアトリエ等で課題制作や自由制作を行うことが可能な体制となっている。
音楽学部では、学生が年間に履修科目として登録することができる単位数の上限を定めた CAP 制度を導入しており、学習すべき授業を精選することにより、十分な自主学習時間を確保し、授業内容の深い理解を図ることが出来るよう努めている（資料５－２－２－Ｃ）。
こうした取組により、「学習と学生生活アンケート 2016」では、１日の授業時間以外の平均学習時間が２時間以上である答えた学生の割合は 67.6％となっている（資料５－２－２－Ｄ）。
資料５－２－２－Ａ 美術学部アトリエ・実習室・工房等の数
学部生用

校地

室 数

大学院生と共有

面積（㎡）

室 数

面積（㎡）

上

野

46

3,891

73

6,984

取

手

3

302

25

1,780

資料５－２－２－Ｂ 音楽学部・音楽研究科レッスン室、練習室等の数
種類

室 数

面積（㎡）

レッスン室

135

4,162

練習室

139

3,178

合奏室

18

996

院生室、ゼミ室等

26

969

ホール

7

1,870

奏楽堂

1

6,540

資料５－２－２－Ｃ

東京藝術大学音楽学部規則から抜粋（履修登録単位数の上限設定)
第１０条 学生が１年間に履修登録することができる単位数は、44単位を上限とする。ただし、教職に関する科目、学芸員資格に関する科目及び単位互換制度により他大学等で修得した認定
単位を除く。
２ 前項の規定に関わらず、３年を超えて在学している学生については、上限を定めない。

- 49 -

東京芸術大学基準５

資料５－２－２－Ｄ 学習と学生生活アンケート 2016 より１日の平均授業時間及び１日の平均学習時間（％）

１日の平均授業時間

美術学部

音楽学部

計

１コマ（90 分）

21.6

2.0

13.0

２コマ（180 分）

26.4

32.7

29.1

３コマ（270 分）

18.4

50.0

32.3

４コマ（360 分）

18.4

12.2

15.7

５コマ（450 分）

3.2

1.0

2.2

その他

12.0

2.0

7.6

１日の平均学習時間

美術学部

音楽学部

計

１時間未満

14.3

7.7

11.4

１時間以上２時間未満

16.8

26.4

21.0

２時間以上３時間未満

19.3

33.0

25.2

３時間以上４時間未満

10.1

14.3

11.9

４時間以上５時間未満

13.4

8.8

11.4

５時間以上

26.1

9.9

19.0

- 50 -

東京芸術大学基準５【分析結果とその根拠理由】
必要な授業期間を確保しているほか、少人数のグループ指導や個人レッスン等を通じて、学生個々の能力に応じ、自主学習に向けた課題や練習方法等についてきめ細かい指導を行うとともに、学生の主体的な学習が行えるよう自主学習環境を整備している。また、音楽学部では単位数の上限制度を導入するなど、十分かつ必要な学習時間を確保している。
これらのことから、単位の実質化への配慮を行っていると判断する。
観点５－２－③： 適切なシラバスが作成され、活用されているか。
【観点に係る状況】
本学のシラバスは教養科目等の講義科目及び専門科目など、全授業科目にわたって作成し、教務システム
及び本学ウェブサイトで公開している。
シラバスの項目は、授業科目名、履修対象、開設学期、教員名、単位数、授業テーマ、授業計画及び内容、受講に当たっての留意事項、成績評価方法、教科書及び参考書、備考（オフィスアワー）から構成されている（資料５－２－３－Ａ～Ｂ）。
なお、実技指導を主とする科目等においては、グループ指導や個人レッスン等を通じた個別指導において、個々の学生一人ひとりに教員が向き合い、発展段階に応じた指導や課題が与えられるなどきめ細やかな対応が実施されるため、シラバスに授業計画等が記載されない場合が多い。また、美術学部の専門実技科目は実
技年間カリキュラムとして作成し、公開している。
シラバスの活用状況については、「学習と学生生活アンケート 2016」において、「履修登録にあたって、シラバスは役に立ちましたか。
」という質問に対し、「役に立った」「まあまあ役に立った」という肯定的な回
答は 87.7％だった。

- 51 -

東京芸術大学基準５

資料５－２－３－Ａ

シラバスの記載例

資料５－２－３－Ｂ

東京藝術大学シラバス

https://cp-web.off.geidai.ac.jp/public/web/user/tua/Syllabus/WebSyllabusKensaku/UI/WSL_SyllabusKensaku.aspx- 52 -

東京芸術大学基準５【分析結果とその根拠理由】
シラバスを全科目において作成しており、教務システム及び本学ウェブサイトで公開し、活用を促している。また、シラバスの活用状況については、「学習と学生生活アンケート 2016」において、「履修登録にあたって、シラバスは役に立ちましたか。
」という質問に対し、「役に立った」「まあまあ役に立った」という肯定的な回答は約 87.7％であり、シラバスが活用されている状況にあるといえるが、さらにシラバスを補うものとして、グループ指導や個人レッスン等を通じた専門科目の個別指導において、個々の学生一人ひとりに教員が向き合い、発展段階に応じた指導や課題が与えられるなどきめ細やかな対応が実施されている。
これらのことから、適切なシラバスが作成され、活用されていると判断する。
観点５－２－④： 基礎学力不足の学生への配慮等が組織的に行われているか。
【観点に係る状況】
本学では、専門科目において、個人レッスンや少人数のグループ指導といった少人数教育を徹底しており、各学生一人一人の習熟度に合わせた能力別の指導が行われ、基礎力不足等の学生に対しても適宜フォローが行える教育体制となっている。
また音楽学部では、音楽を学習する上で基礎訓練となる「ソルフェージュ」授業（邦楽科、音楽環境創造科
を除く全科必修科目）において、学期当初の試験結果による能力別クラス編成により授業が行われている。また、邦楽科の学生に対しては、専用のクラスを設け、西洋音楽に馴染みのない学生に対しても、西洋音楽と日本の音楽の違いを意識しつつ、五線譜の読譜基礎訓練を行っている。さらに、「ピアノ準備コース」は、邦楽科をはじめ、入学までにピアノに触れてこなかった学生に対するピアノ修得のためのコースであり、単位にはならないが、このコースで１年間学習し試験に合格すると、翌年度「副科ピアノ」の授業を履修できることとなっている。
【分析結果とその根拠理由】
各学生一人一人の習熟度に合わせた能力別の指導が行われ、基礎力不足等の学生に対しても適宜フォローが行える教育体制となっていることに加え、能力別クラス編成によるソルフェージュ授業、ピアノ修得のための準備コースといった、基礎学力を持たない学生に対する組織的配慮を行っている。
これらのことから、基礎学力不足の学生への配慮等を組織的に行っていると判断する。
観点５－２－⑤： 夜間において授業を実施している課程（夜間学部や昼夜開講制（夜間主コース））を置いている場合には、その課程に在籍する学生に配慮した適切な時間割の設定等がなされ、適切な指導が行われているか。
該当なし
観点５－２－⑥： 通信教育を行う課程を置いている場合には、印刷教材等による授業（添削等による指導を含む。
）、放送授業、面接授業（スクーリングを含む。
）若しくはメディアを利用して行う授業の実施方法が整備され、適切な指導が行われているか。

- 53 -

東京芸術大学

基準５

該当なし
観点５－３－①： 学位授与方針（ディプロマ・ポリシー）が明確に定められているか。
【観点に係る状況】
美術学部では、美術学部規則第１条の２に定める「美術についての学識を授け高い表現能力を養い、創作や研究活動を行うすぐれた作家・研究者を養成する」という目的を踏まえ、学位授与方針（ディプロマ・ポ
リシー）として学位授与要件を明文化して、大学ウェブサイトに掲載し周知している。
音楽学部では、音楽学部規則第２条に定める「音楽についての深い学識と高い技術を授け、音楽の各分野
における創造、表現、研究に必要な優れた能力を養い、社会的要請に応える人材を育成する」という目的を踏まえ、学位授与方針（ディプロマ・ポリシー）として学位授与要件を明文化して、大学ウェブサイトに掲載し周知している（資料５－３－１－Ａ）。
資料５－３－１－Ａ

学位授与方針（ディプロマ・ポリシー）

・美術学部ディプロマ・ポリシー
http://www.geidai.ac.jp/department/fine_arts/diploma_policy
・音楽学部ディプロマ・ポリシー
http://www.geidai.ac.jp/department/music/diploma_policy【分析結果とその根拠理由】
美術学部及び音楽学部において、学位授与方針（ディプロマ・ポリシー）を定め、大学ウェブサイトに掲載し周知している。
これらのことから、ディプロマ・ポリシーが明確に定められていると判断する。
観点５－３－②： 成績評価基準が組織として策定され、学生に周知されており、その基準に従って、成績評
価、単位認定が適切に実施されているか。
【観点に係る状況】
美術学部及び音楽学部における成績評価基準については、各学部規則において「成績の評価は、秀・優・良・可及び不可の評語をもって表し、可以上を合格とし、不可は不合格とする。
」と規定している（美術学
部規則第９条第２項及び音楽学部規則第 18 条第２項）。また、成績評価方法については、「成績評価に関する申合せ」を定め、「秀」は「到達目標を達成し，極めて優秀な成績を修めている」、「優」は「到達目標を達成し，優秀な成績を修めている」、「良」は「到達目標を達成し，良好な成績を修めている」、「可」は「到達目標を達成している」、「不可」は「到達目標を満たしていない」と規定している。
資料５－３－２－Ａ

東京藝術大学成績評価に関する申合せ

http://www.geidai.ac.jp/kisoku_koukai/pdf/p20170630_542.pdf

成績評価基準及び成績評価方法については、履修便覧、オリエンテーションや本学ウェブサイト等を通じ- 54 -

東京芸術大学

基準５て学生に周知している。具体的な成績評価と単位認定の方法については、授業科目ごとに担当教員が上記規則等に従い、成績評価で顧みる事項等をシラバスへの記載や第１回目の授業時に説明している。
【分析結果とその根拠理由】
成績評価基準に基づいた評価を行うよう規則等を整備し、履修便覧、オリエンテーションや本学ウェブサ
イト等で学生に周知しているとともに、これらの基準に従って評価を適切に実施している。
これらのことから、成績評価基準が組織として策定され、学生に周知されており、その基準に従って、成績評価、単位認定が適切に実施されていると判断する。
観点５－３－③： 成績評価等の客観性、厳格性を担保するための組織的な措置が講じられているか。
【観点に係る状況】
専門実技科目の成績については、芸術評価は個々の教員によって観点が異なる（例えば、同一作品に対し、「秀」を評価する教員もいれば「可」を評価する教員もいる）ため、担当教員だけでなく当該科或いは専攻の複数の教員の評価を総合して判定することにより、客観性の確保を図っている。美術学部の場合は、講評会やプレゼンテーションを行い、その際に教員同士或いは教員・学生間のディスカッションを行ったうえで、
教員間の合議によって成績評価をしている。この講評会等には、外部の専門家の参加を仰ぐ場合もあり、平成 28 年度は学部生を対象に絵画科 53 回、彫刻科 20 回、工芸科 32 回、デザイン科 20 回、建築科 12 回、先端芸術表現科 30 回を実施している。
音楽学部では、演奏試験を行って複数の教員が採点し、採点結果の分布データを作成するなどした上で、教員の合議によって成績評価をしている。また、演奏試験は学内外に公開し、これらの取り組みによって成績評価の信頼性や客観性の確保を図っている。
また、「成績評価に関する申合せ」において、「教員は、成績発表後、一定期間を設けて、学生からの成績評価に関する質問等を受け付け、真摯に対応するものとする」と規定し、成績評価に関する質問等を受け付けることで、実技科目以外についても成績評価の客観性、厳格性を担保するための措置を講じている。
【分析結果とその根拠理由】
本学の教育の中心となる専門実技科目については、複数教員による合議制、講評会等への外部の専門家の参加や公開試験といった取り組みによって、信頼性や客観性を高めているほか、成績評価に対する質問等の受付の措置を講じている。
これらのことから成績評価等の客観性、厳格性を担保するための措置を十分講じていると判断する。
観点５－３－④： 学位授与方針に従って卒業認定基準が組織として策定され、学生に周知されており、その基準に従って卒業認定が適切に実施されているか。
【観点に係る状況】
学位授与方針（ディプロマ・ポリシー）に従い、学則において卒業認定基準を規定している（資料５－３－４－Ａ）。卒業認定基準を含め、具体的な卒業要件単位数や履修年次、履修方法等については、入学時に配布する履修案内等やオリエンテーション、本学ウェブサイト等を通じて学生に周知している。
美術学部では、芸術学科を除き「卒業制作」を４年次の必修科目とし、卒業要件としている。卒業制作は、- 55 -

東京芸術大学基準５

1 月下旬に大学美術館等にて開催される「卒業作品展」で広く一般に公開され、平成 28 年度では６日間で約１万９千人の来場者があった。芸術学科では「卒業論文」を４年次の必修科目とし、卒業要件としている。
音楽学部では、声楽科、器楽科、指揮科、邦楽科において卒業演奏を４年次の必修科目とし、卒業要件としている。卒業演奏は「卒業演奏会」において広く一般に公開され、平成 28 年度では合計約２千８百人の来場者があった。作曲科では「卒業作品」、音楽環境創造科では「卒業制作・研究」を４年次の必修科目とし、卒業要件としている。音楽環境創造科の卒業制作・研究は、「卒業制作・論文発表会」として広く一般に公開された。楽理科では「卒業論文」４年次の必修科目とし、卒業要件としており、毎年３月に卒業論文発表会を開催している。
卒業判定については、それぞれの学部の教授会の議を経て、学長が決定している。
資料５－３－４－Ａ

東京藝術大学学則から抜粋（卒業及び学位）
第９１条 大学に４年以上（第50条の在学期間の特例を適用する場合は、３年以上）在学し、各学部規則に定める単位を修得した者については、各学部教授会の議を経て学長が卒業を認定する。
２ 学長は、卒業を認定した者に対して学士の学位を授与する。
３ 学位に関し必要な事項は、別に定める。
・履修案内等における該当頁
資

料

名

該当頁

東京藝術大学美術学部履修案内

p.45～46

東京藝術大学音楽学部履修便覧

p.68～70【分析結果とその根拠理由】
美術学部及び音楽学部では、それぞれに定める学位授与方針（ディプロマ・ポリシー）を踏まえ、卒業所
要単位数等の卒業認定基準を定めており、履修案内等やオリエンテーション、本学ウェブサイト等を通じて学生に周知している。なお、卒業要件として指定される「卒業制作」等については、広く一般に公開されることで、適切な卒業認定を担保している。
また、卒業判定は、それぞれの学部の教授会の議を経て、学長が決定することとしている。
これらのことから、学位授与方針に従って卒業認定基準を組織として策定し、学生に周知しており、その基準に従って卒業認定を適切に実施していると判断する。

＜大学院課程（専門職学位課程を含む。
）＞
観点５－４－①： 教育課程の編成・実施方針が明確に定められているか。
【観点に係る状況】
美術研究科では、大学院美術研究科規則第１条の２に定める「研究科は、より広い視野に立って美術についての深い学識を授け高い表現能力を養い、自立して創作や研究活動を行うすぐれた作家・研究者を養成することを目的とする。
」を踏まえ、ディプロマ・ポリシーに掲げる人材を育成するため、教育課程の編成・実施方針（カリキュラム・ポリシー）を明文化して、大学ウェブサイトに掲載し周知している（資料５－４- 56 -

東京芸術大学

基準５

－１－Ａ）
。
音楽研究科では、大学院音楽研究科規則第１条の２に定める「研究科は、高度に専門的かつ広範な視野に立ち、音楽についての深遠な学識と技術を授けること、音楽に関わる各分野における創造、表現、研究又は音楽に関する職業等に必要な優れた能力を養うこと、さらには自立して創作、研究活動を行うに必要な高い能力を備えた教育研究者を養成することを目的とする。
」を踏まえ、ディプロマ・ポリシーに掲げる人材を育成するため、教育課程の編成・実施方針（カリキュラム・ポリシー）を明文化して、大学ウェブサイトに掲載し周知している（資料５－４－１－Ｂ）。
映像研究科では、大学院映像研究科規則第１条の２に定める「研究科は、映像に関する学術的な理論及び応用を教授研究し、その奥義を究め、自立して創作活動と研究活動を行うに必要とされる、表現者としての問題発見能力と専門家としての問題解決能力という二つの能力を兼ね備えた表現者と教育研究者を養成することを目的とする。
」を踏まえ、ディプロマ・ポリシーに掲げる人材を育成するため、教育課程の編成・実施方針（カリキュラム・ポリシー）を明文化して、大学ウェブサイトに掲載し周知している（資料５－４－１－Ｃ）。
国際芸術創造研究科では、大学院国際芸術創造研究科規則第１条の２に定める「研究科は、芸術と国際社会との関係性や国内外の情勢変化等を踏まえ、世界的にも評価の高い我が国の芸術文化価値や既に固有の存在として確立されている芸術諸分野の学術基盤を最大限に活かしつつ、専門領域によって分化している芸術
文化の様々な実践を横断的かつ有機的に結びつけながら、新たな芸術価値を創造し、国際的に展開できる先
導的な実践型人材育成や、芸術文化力を活かした新たなイノベーション創出・社会革新等をもたらすことのできる人材の育成」を踏まえ、ディプロマ・ポリシーに掲げる人材を育成するため、教育課程の編成・実施
方針（カリキュラム・ポリシー）を明文化して、大学ウェブサイトに掲載し周知している（資料５－４－１－Ｄ）。
資料５－４－１－Ａ 美術研究科の教育課程の編成・実地方針（カリキュラム・ポリシー）
http://www.geidai.ac.jp/department/gs_fine_art/curriculum_policy
資料５－４－１－Ｂ 音楽研究科の教育課程の編成・実地方針（カリキュラム・ポリシー）
http://www.geidai.ac.jp/department/gs_music/curriculum_policy
資料５－４－１－Ｃ 映像研究科の教育課程の編成・実地方針（カリキュラム・ポリシー）
http://www.geidai.ac.jp/department/gs_fnm/curriculum_policy
資料５－４－１－Ｄ 国際芸術創造研究科の教育課程の編成・実地方針（カリキュラム・ポリシー）
http://www.geidai.ac.jp/department/gs_gac/curriculum_policy【分析結果とその根拠理由】
美術研究科、音楽研究科、映像研究科及び国際芸術創造研究科では、明確に教育課程の編成・実施方針（カリキュラム・ポリシー）を定めており、各研究科の規則に定める目的実現を目指している。
これらのことから、教育課程の編成・実施方針が明確に定められていると判断する。

- 57 -

東京芸術大学

基準５

観点５－４－②： 教育課程の編成・実施方針に基づいて、教育課程が体系的に編成されており、その内容、水準が授与される学位名において適切なものになっているか。
【観点に係る状況】（大学院美術研究科）
修士課程の教育課程は、基本的には専門分野と関連する講義科目（必修科目又は選択科目）及び学生が所属する研究室の指導教員の下で行う創作研究等により構成されている。修士課程２年次の創作研究では、学生それぞれの研究課題を研究作品又は修士論文へ昇華させるため、個々人の主体性が発揮できるようにきめ細かな個人指導を徹底している（資料５－４－２－Ａ～Ｂ）。
博士後期課程の教育課程は、美術専攻では研究領域にかかわらず「創作総合研究」を必修科目とし、併せて美術専攻の芸術学研究領域以外の各領域では「造形計画特別演習」も必修科目としている（資料５－４－２－Ｃ）。文化財保存学専攻では、「文化財保存学総合研究」を必修科目としている。これらの必修科目は、
博士後期課程担当教員複数で担当し、実技と理論の教員の緊密な交流と連携のもとに行われるものである。
この基盤に立って、学生は指導教員及び関連分野の教員の指導を受けるとともに、選択科目(特殊講義又は特別演習)を履修することとし、研究作品や博士論文の作成に向けてきめ細かな対応を行っている。
これらを踏まえ、学位規則第２条の規定に基づき、修士課程においては専攻に応じ、「修士（美術）」、「修士（芸術表現）」、「修士（文化財）」を、博士後期課程においては専攻又は研究領域に応じ、「博士（美術）」、「博士（学術）」、「博士（文化財）」の学位を授与している（資料５－４－２－Ｄ）。

- 58 -

東京芸術大学資料５－４－２－Ａ

修士課程デザイン専攻 教育課程表（例示）

履修区分

授業科目

基準５

履修時期
第１年次
前期
デザイン研究Ⅰ

後期

前期

後期

小計

合計

5

デザイン研究Ⅱ

5

デザイン研究Ⅲ

必修科目

履修単位合計

第２年次

20

5

デザイン研究Ⅳ

5

デザイン特論44

デザインプロジェクト

44※デザイン科大学院開設科目

32

アートディレクション（2）アート&デザイン（2）

選択科目

4

プレイスデザイン（2）4プロダクトプランニング（2）デザイン学（2）その他

美術研究科プロジェクト演習1（注） １．デザインプロジェクトとデザイン特論は、１年次前期に履修すること。
２．選択科目は、※デザイン科大学院開設科目である標記５科目の内から２科目以上を選択し、４単位以上を取得すること。
資料５－４－２－Ｂ

修士課程文化財保存学専攻 教育課程表（例示）
履修年次

履修区分

必修科目

選択科目

その他

授業科目

第１年次
前期
後期

文
文

化 財 保 存 学 演 習 Ⅰ
化 財 保 存 学 演 習 Ⅱ
文 化 財 保 護 概 論課
題研究
保 存 環 境 計 画 論
文 化 財 保 護 計 画 論
古
文
化
財
研
究
文 化 財 保 存 学 Ⅰ
文 化 財 保 存 学 Ⅱ
材
料
技
術
論
修
復
実
習
伝
統
技
術
研
究
埋 蔵 文 化 財 保 存 論
建 築 技 術 史 特 論
建 造 物 保 存 技 術 論
都 市 遺 産 保 存 論
建 造 物 調 査・ 修 復 演 習
保 存 科 学 演 習 Ⅰ
保 存 科 学 演 習 Ⅱ
保 存 科 学 演 習 Ⅲ
保 存 科 学 演 習 Ⅳ
文
化
財
測
定
学
美 術 工 芸 材 料 学
材
料
学
実
験
機
器
分
析
法
機
器
分
析
実
験
保 存 環 境 学 特 論
修
復
計
画
論
修 復 材 料 学 特 論
西 洋 美 術 史 特 講
日 本 工 芸 史 特 講
色彩
概論
美 術 研 究 科 プロジェクト演 習

履修単位数

第２年次
前期
後期
２
２
２

４

- 59 -

４
６

２
２
４
４
４
４
４
４
４
４
２
２
４
１
１
１
１
４
４
１
２
１
２
２
２
４
４
４
１

小計

２
10
２
２
４
４
４
４
４
４
４
４
２
２
４

中計

16

30～
14～

４

４
４
１
２
１
２
２
２
４
４
４
１

合計

東京芸術大学基準５

資料５－４－２－Ｃ 博士後期課程日本画、油画、彫刻、工芸、デザインの各研究領域 教育課程表（例示）
履修年次
履修区分

授業科目

第１年次
前期

創作総合研究Ⅰ

後期

前期

小計

中計

合計

4
8

1
1

4

造形計画特別演習Ⅲ

1

造形計画特別演習Ⅳ

1

造形論特別演習2

2

材料技法特別演習

2

2

美学・芸術学特殊講義

2

2

日本美術史特殊講義

2

2

東洋美術史特殊講義

2

2

西洋美術史特殊講義

2

2

工芸史特殊講義2

2

デザイン史特殊講義

2

2

建築史特殊講義22

美術教育特殊講義

2

2

美術解剖学特殊講義

2

2

色彩学特殊講義

22

図学特殊講義2

研究領域特別研究指導

10

2

2
１年次～３年次

資料５－４－２－Ｄ 美術研究科学位名称課程
専攻

博士後期課程後期

1

造形計画特別演習Ⅱ

修士課程

前期

1

創作総合研究Ⅳ

選択科目

後期

1

創作総合研究Ⅲ
造形計画特別演習Ⅰ

第３年次

1

創作総合研究Ⅱ

必修科目

履修単位合計

第２年次

研究領域

-

学位

絵画専攻
彫刻専攻
工芸専攻
デザイン専攻
建築専攻
芸術学専攻
グローバルアートプラクティス専攻

修士（美術）

先端芸術表現専攻

修士（芸術表現）

文化財保存学専攻

修士（文化財）日本画研究領域
油画研究領域
彫刻研究領域
工芸研究領域

博士（美術）

デザイン研究領域
建築研究領域
先端芸術表現研究領域

博士（美術）または博士（学術）

芸術学研究領域

博士（学術）

文化財保存学研究領域

博士（文化財）

美術専攻

文化財保存学専攻- 60 -

東京芸術大学基準５（大学院音楽研究科）
修士課程の教育課程表における実技系の専攻においての必修科目は、演奏の実習や楽曲分析を中心としたものからなり、研究分野によってはリサイタルを必修単位として位置づけるなど、演奏面においてより高度な専門性を追求する編成となっている。それと同時に、選択科目によって他専攻の授業科目の履修を可能とし、また、原典特殊講義・音楽リサーチ法・音楽研究基礎等を設定することによって修士論文執筆のサポート体制を充実させるなど、専門性の特化と理論的研究の遂行を同時に可能にするための課程編成を行っている。また、音楽文化学専攻においては、演習及び実習（論文指導）等が必修科目として設定され、論文執筆を中心とした科目編成となっている。さらには選択科目に、他専攻の授業科目や原典特殊講義を設定し、論文作成のためのより広範かつ高度な知識の獲得が可能な編成となっている（資料５－４－２－Ｅ）。
博士後期課程の教育課程は、音楽専攻全研究領域共通のカリキュラムとなっており、博士後期課程における教育・研究の狙いをわかりやすいものとしている。また、研究の充実及び指導の明確化を図るため、専門の研究を深める「研究領域特別研究指導」のほか、学生の成果発表（リサイタル・雑誌論文・学会発表等）
である「博士特別研究」と、指導教員が開設する「博士専門科目」を必修科目としている（資料５－４－２－Ｆ）。
これらを踏まえ、学位規則第２条の規定に基づき、修士課程においては、「修士（音楽）」を、博士後期課程においては研究領域又は研究分野に応じ、「博士（音楽）」、「博士（音楽学）」、「博士（学術）」の学位を授与している（資料５－４－２－Ｇ）。
資料５－４－２－Ｅ

修士課程 器楽専攻（弦楽研究分野）教育課程表（例示）- 61 -

東京芸術大学基準５

資料５－４－２－Ｆ

博士後期課程 教育課程表

資料５－４－２－Ｇ

音楽研究科学位名称

課程

専攻

修士課程

全専攻

研究領域

研究分野

修士（音楽）
作曲研究領域
声楽研究領域
鍵盤楽器研究領域
弦・管・打楽器研究領域
古楽研究領域
指揮研究領域
邦楽研究領域

博士後期課程学位

音楽専攻

音楽文化学研究領域

博士（音楽）

音楽学

博士（音楽学）

音楽教育

博士（音楽学）または博士（学術）

ソルフェージュ

博士（学術）

応用音楽学
音楽文芸
音楽音響創造芸術環境創造博士（学術）（大学院映像研究科）
大学院映像研究科では、映像表現のための様々な知識・技術の修得を目指して、特に修士課程においては、
実制作（「つくる」ということ）が教育内容の根幹をなしている。
修士課程の教育課程は、専攻ごとに必修科目Ａの「特別演習」を通じて、専攻内の各領域に関する基礎的な知識、技術、ノウハウを修得させた上で、分野別ゼミナール(選択科目Ａ)で各学生の志向や技量に応じた、個別指導を行っている。分野別ゼミナールは、専任教員との作品制作やプロジェクト実践を進めながら、高度の専門を修得した表現者、プロデューサー等あるいは研究者としての基盤を築くため、学年横断型の作品
制作と個人制作を平行して進めている（資料５－４－２－Ｈ）。
成績評価は、作品の発表、グループによる批評、自己評価、分析、教員によるチュートリアル、各ゼミナー
ルでの発表、エッセイ(作品解説)等によって行われる。これらのスキル、知識と経験を修士課程における研究成果として、修士論文あるいは研究作品の形態で結実し修士の学位を授与することが、本研究科修士課程- 62 -

東京芸術大学

基準５におけるカリキュラムの特色である。
博士後期課程にあっては、映像メディアをめぐり「つくる」という知見と経験を重視しながら、新たな「実践的な知」を構築していくという観点から、教育課程が編成されている。その研究指導においては、修士課
程同様に各学生の志向や技量に応じた、個別指導を行う。また、学位取得のための予備審査の審査基準として、国内外の学会における発表、国内外の展覧会等への出品、国内外の関連機関でのインターンシップ、アーティストレジデンス等を学位申請ポイントとして設定し、早い時期から研究者としての国際的なキャリアを積むことを推進した内容としている（資料５－４－２－Ｉ）。
これらを踏まえ、学位規則第２条の規定に基づき、修士課程においては、「修士（映像）」を、博士後期課程においては、「博士（映像）」又は「博士（学術）」の学位を授与している。
資料５－４－２－Ｈ

修士課程 映画専攻 教育課程表（例示）

履修区分
必修科目 A（演習科目）

必修科目 B（講義科目）

選択科目 A(分野別ゼミナール)

選択科目 B（講義科目）

授業科目名
映画創造特別演習Ⅰ
映画創造特別演習Ⅱ
国際映画芸術表現研究
映画表現技術論
作品・作家研究
脚本研究
記録映像研究Ⅰ
記録映像研究Ⅱ
映画表現技術ゼミⅠ
映画表現技術ゼミⅡ
映画制作技術ゼミⅠ
映画制作技術ゼミⅡ
物語理論

履修年次
1 年次 ２年次
4
4
2
2
2
2
2
2
6
6
6
6
2

現代芸術論

2

マンガ論

2

写真史・写真論2

演劇・演出史2

メディア表現技法

2

映像音楽論

2

国際映画文化論

2

映画学

2

国際映像メディア論

2

小計

修得単位数
中計
合計

10
20
10

12
36

4

（注）選択科目Ａ ： 映画表現技術研究分野の学生は、「映画表現技術ゼミⅠ・Ⅱ」を履修。
映画制作技術研究分野の学生は、「映画制作技術ゼミⅠ･Ⅱ」を履修。
選択科目Ｂ ： 写真史・写真論、演劇・演出史は隔年開講- 63 -

東京芸術大学基準５

資料５－４－２－Ｉ

博士後期課程 映像メディア学専攻 教育課程表

履修区分

必修科目

授業科目名
映像メディア学特別講義
映像メディア特別研究 Ⅰ-A
映像メディア特別研究 Ⅰ-B
映像メディア特別研究 Ⅱ-A
映像メディア特別研究 Ⅱ-B
映像メディア特別演習 Ⅰ-A
映像メディア特別演習 Ⅰ-B
映像メディア特別演習 Ⅱ-A
映像メディア特別演習 Ⅱ-B
特別研究指導履修年次
1 年次 ２年次 ３年次
2
1
1
1
1
1
1
1
1
1～3 年次

修得単位数
小計
合計
2
1
1
1
1
10
1
1
1
1

（国際芸術創造研究科）
国際芸術創造研究科アートプロデュース専攻（修士課程）の教育課程の編成は、専門性のきわめて高い職業人の育成を目指すべく構成されており、①アートマネジメント、②キュレーション、③リサーチの大きく３つの専門研究領域に分かれている。学生はいずれかの専門領域を選択し、それを中心としたコースワークを行うことになる。その一方で本専攻の専門領域には、単に実践的な専門性を越えた隣接領域や芸術文化、社会に対する広範な知識も要求されることから、主たる指導教員のガイダンスの下で専門領域以外の科目も履修することとしている。
また、美術研究科、音楽研究科及び映像研究科の開講科目のうち受講可能な科目を選択科目として設定し、藝大の全学的な教育資源を有効に活用できるように編成しており、いずれの専門領域においてもあえて美術、
音楽、映像といった分類をせずに、様々な領域を融合的かつ総合的に捉える実践力を養成している。
具体的な教育課程科目は、基礎科目群、実践科目群、特別研究（修士論文の研究、作成指導）から編成される。基礎科目群は、大きくアートプロデュース概論（１年次）、アートプロデュース特論（２年次）及びグローバル時代の芸術文化概論(Arts in Globalization)（１年次）とその他の科目に分かれる。アートプ
ロデュース概論・特論は専門領域に開設するものであり、①アートマネジメント系の「文化環境論」
、
「ホー
ル運営論」
、②キュレーション系の「キュレーション理論」、「キュレーション運営論」、③リサーチ系の「芸術社会学」「文化経済学」など、６名の専任教員の専門領域に対応した内容の科目であり、本専攻のコアとなる科目である（資料５－４－２－Ｊ）。
実践科目群は、大きくアートプロデュース総合実習、アートプロデュース演習に分けられる。アートプロ
デュース総合実習は、専攻の共通科目であり、学生のアートマネジメントやキュレーションなどの実践や研究の発表に対して教員が講評を行う科目である。アートプロデュース演習は、専門領域毎に分かれ、①アー
トマネジメント系の「アートプロジェクト」、「コンサートプロジェクト」、②キュレーション系の「キュレーション」、「展覧会運営」、③リサーチ系の「社会調査法」、「文化経済学」など、６名の専任教員が各々の専門領域に応じて、プロジェクトや演習をベースに実践的な教育を行っている。
これらを踏まえ、学位規則第２条の規定に基づき、「修士（学術）」の学位を授与している。

- 64 -

東京芸術大学基準５

資料５－４－２－Ｊ 修士課程 アートプロデュース専攻 教育課程表
履修年次
履修区分

必修科目

群

授業科目名

基礎科目

グローバル時代の芸術文化概論(Arts in Globalization)

2

実践科目

アートプロデユース総合実習

4

アートプロデユース概論

2

基礎科目

実践科目
選択科目

1 年次

2 年次

4

中計

合計

10

8
2

2
4

2
4

アートプロデユース特別演習

基礎科目
実践科目
※各専門領域に応じて必要な科目を履修
他研究科開設科目

小計
2

アートプロデユース特論
アートプロデユース演習

修得単位数

4

8

12

30

4

8

8

【分析結果とその根拠理由】
各研究科では、教育課程の編成・実施方針（カリキュラム・ポリシー）に基づき教育課程を編成しており、
実技・理論研究・論文作成等における指導教員のきめ細かな個人指導を中心に、授与される学位名において適切な教育・指導を行っている。
これらのことから、教育課程の編成・実施方針に基づいて、教育課程を体系的に編成しており、その内容、水準が授与される学位名において適切なものになっていると判断する。
観点５－４－③： 教育課程の編成又は授業科目の内容において、学生の多様なニーズ、学術の発展動向、社会からの要請等に配慮しているか。
【観点に係る状況】
学生の多様なニーズへの対応については、専門実技科目等において、少人数・相互交流型の教育システ
ムをベースに、随時学生からの要望を吸収することで、個々の学生の資質に適合した教育方法が採用されている。
社会からの要請という点においては、「取手アートプロジェクト」や自治体等からの依頼演奏等、地域連
携を取り入れた創作研究の指導を行うことにより、学生に対しては社会との接点を持った創作活動の実践的な展開という点で、また、社会に対しては創作活動を広く社会へ還元するという点で、その期待に応えている（資料５－４－３－Ａ）。
また、例えば、受託研究である「福島県飯館村山津見神社拝殿天井絵の復元に関する活動」では、東京
電力福島第１原発事故以来全村避難となっている福島県相馬郡飯館村佐須の山津見神社で、2013 年 4 月に焼失したオオカミ天井絵を復元するプロジェクトを実施し、大学院保存修復日本画研究室の指導教員を中心に大学院生が全 242 枚を復元した。このように学術の発展動向や社会からの要請を反映した受託研究、受託事業、科学研究費助成事業等による研究は、大学院生が積極的に関与しており、教員の研究面での取組であるだけでなく、大学院生に対する創作研究指導として機能している。
さらに、平成 26 年度に採択された文部科学省「スーパーグローバル大学創成支援事業」や「国立大学機能強化事業」を基盤として、新たに整備した「卓越教員制度」を活用し、海外大学等から美術・音楽・映- 65 -

東京芸術大学基準５

像分野等における一線級の芸術家・教育者・研究者等を毎年度雇用し、平成 28 年度はロンドン芸術大学や
ベルリン・フィルハーモニー管弦楽団等から 27 名を雇用する等、国際的な動向や最新の技術・理論等を積極的に取り入れ、全学的な教育のグローバル化を進めている（資料５－４－３－Ｂ）。
美術研究科では、ロンドン芸術大学・パリ国立高等美術学校・シカゴ美術館附属美術大学と、「グローバ
ルアート国際共同カリキュラム」の構築に向けた連携協定を締結し、双方で単位化する共同授業として、本学と各連携大学の学生・教員の混成チームが東京とパリ／ロンドン／シカゴを行き来しながら共同調
査・制作を行い、新潟県の越後妻有トリエンナーレや香川県高松市の栗林公園、フランス世界遺産シャンボール城を舞台に社会実践として成果発表を行っている。
音楽研究科では、英国王立音楽院と教員や学生の交流等についての協定を新たに結んだ他、パリ国立高等音楽院やベルリン・フィルハーモニー管弦楽団等の国際交流協定機関から、世界的な芸術機関の演奏家を教員として招聘し、学生たちは日本にいながらにして世界の一流アーティストから指導を受けられるほか、成果発表としてコンサートでの共演も実施している。
映像研究科では、韓国・中国・フランス等の芸術系大学とのアニメーションや映画の国際共同制作を毎年度実施しているほか、世界的な人材を数多く輩出する南カリフォルニア大学等の教員や国際舞台の第一線で活躍するアーティストを招聘することで数多くの特別講義やワークショップを開講している。
国際芸術創造研究科では、必修科目「グローバル時代の芸術文化概論(Arts in Globalization)」において、国際性を高める授業科目として、アートマネジメント、キュレーション及びリサーチの各領域の教員によるオムニバス講義として、各領域における国際的な動向等を踏まえた教育内容を提供することとし、英語による授業を行っている。
同科目においては、
海外から一流の芸術家やキュレーター等をゲストスピー
カーとして招聘し、担当教員のコーディネートの下、ディスカッションやグループワークを行うなど、国際性に留意した教育プログラムを編成している。
その他、音楽研究科及び国際芸術創造研究科では他研究科の授業科目の履修が可能であり、また、音楽研究科では、お茶の水女子大学や東京外国語大学との単位互換制度（平成 27 年度実績１名）により、音楽文化にとどまらないさまざまな分野の最新の研究に触れられる機会を確保し、学生の知識・視野の拡大を図っている。

資料５－４－３－Ａ 連携協力により行われた複合芸術教育例
事業名（連携先）

実施内容
取手アートプロジェクト（取手市民、取手市と連携）…若いアーティストたちの創作

取手アートプロジェクト（取手市

発表活動支援、
広く市民に芸術を身近に触れる機会の提供を主目的としたプロジェク

民、取手市）

トを平成 11 年から毎年実施し、美術学部先端芸術表現科、音楽学部音楽環境創造科が参加。

取手ストリートアートステージ（取「タウン・ミュージアム構想」の一環として取手駅東口の歩道沿いに設置してある屋

手市）

外ギャラリーに彫刻作品を展示。取手市における文化環境整備等に協力。

ＧＴＳ観光アートプロジェクト（台

美術研究科大学院学生を中心に社会と連携した実践的芸術教育プロジェクトを平成

東区、墨田区と連携）

22 年～平成 24 年度実施。

みなかみ町芸術のまちづくりへの提案（群馬県みなかみ町）

芸術作品を活用した芸術文化の薫るまちづくりについて調査研究を行い、また、作品の管理、運搬方法を指導し、町民が作品に触れることができる展示方法についての助言を平成 18 年度から継続的に実施。

芸大デザインプロジェクト（花王

美術研究科デザイン専攻１年生のカリキュラム。より実践的な研究プログラムとし

（株）
）

て、
「新しいライフスタイル」をテーマとした商品等のデザイン提案。

- 66 -

東京芸術大学

台東区地場産業の芸術による活性化の研究（東京都台東区）
幼児期における美術の造形と表現による教育の可能性についての実践的研究（荒川区教育委員会）

基準５

台東区観光みやげ品協会に属する店舗のプロモーション企画を提案。
荒川区教育委員会からの委託により美術教育研究室が中心となって他科研究分野との連携のもとに取り組んだ受託研究。
幼児期から造形活動や表現活動に親しみながら
本物の芸術に触れるプログラムを美術学部教員が立案し、モデル幼稚園において園の教員と協力して実施。平成 22 年度より継続して実施。

都立特別支援学校における芸術教

東京都特別支援教育推進計画第三次実施計画に基づき、東京都教育委員会から芸術教育の推進に関する研究委託（東京都

育推進校として指定された特別支援学校において、生徒の芸術の諸能力の向上や余暇教育委員会）

活動の活性化を図り、芸術の諸能力に優れた生徒の発掘と育成の支援を行うとともに、生徒一人一人の表現能力の向上を図ることを目的に実施。
美術教育研究室が中心となって、特別支援学校における美術の授業等に本学の学生・教員を派遣し、美術科の教員と協力しながら生徒への助言や援助を行うととともに、特別支援学校における美術教育の充実に資するモデル指導案の企画を行う。平成 20
年より継続して実施。

『氷海の街』アートプロジェクト

美術学部先端芸術表現科の学生が紋別市で滞在制作と市民協働による創作活動を行

2017×東京藝術大学（紋別市）

い、流氷展望室をカメラオブスクラに改装して一般公開した他、紋別市立博物館市民

ギャラリーで展示を実施。
東京芸術大学と取手市、UR 都市機構の協力を得て、取手市内にある井野団地内「井野ショッピングセンター」の一棟を改装し、共同アトリエ「井野アーティストヴィレッジ」を設立。2007 年 12 月にオープンし、現在も運営。若手アーティストに割安な
井野アーティストヴィレッジ
条件で共同の制作場所を提供することにより、創作活動を支援するとともに作家相互の交流を促進し、また地域住民との交流を通して地域の文化的活性化をはかる。
デザインプロジェクト（台東区）
美術研究科デザイン専攻１年生のカリキュラム。2014 年「商店街」
・2015 年「コトトイノキタ（言問通りの北区域）」
・2016 年「伝統工芸」などを台東区産業振興課の掲げる問題に対して調査・デザイン提案・プレゼンテーションを行う
未来のカバン展（エース株式会社） 学部１年生の実技課題の成果をエース株式会社の協力で、世界のカバン博物館にて「未来のカバン展」として展示、カバン産業の関係者や社会に広く学生個々の提案を発信した。
ロボットテクノロジーによるデザ ロボットベンチャー企業の技術とプロダクトデザインの融合による生活インフラのイン表現（株式会社 ZMP）
提案。具体的には、ロボットタクシー「ホタル」や物流・買い物支援のロボット「キャリロ」シリーズなどを具現化し、デザイン提案した。
Design@Communities Award 2017（日本デザイン振興会、IIDj）

株式会社モリサワ

北越紀州製紙株式会社

上野「文化の杜」新構想実行委員会「TOKYO 数寄フェス」

アトリエの末裔あるいは未来（岡山県
井原市・台東区立書道博物館・たいとう歴史都市研究会・平櫛弘子）H17～27

現実の社会課題に向き合う実践者を対象に、社会の活力を創成するデザインプログラ
ム「 Design@Community Award 2017」事業を実施。プログラムは 3 つのユニット「ワークショップ/ アワード/シンポジウム」で構成。本事業の目標は「社会デザイン」の方法と方法論を明らかにすること。大賞受賞プロジェクト「奈良を舞台にする、人びとが働く場をつくり出す共同体の創成（あたつく組合）」と協働し、実践する「地域形成に取り組む専門的な技能を有する集団づくり」と「障がい者等が多様な仕事に従事できる組織づくり」のモデル化を試みている。
フリーペーパー『MOZ』刊行。タイポグラフィをテーマに葯 40 頁の雑誌を学生が企画・編集・デザインをおこない制作。毎号 12000 部発行。松下研と藤崎研の協働プロジェ
クト
無添加の洋紙「すっぴん紙」の開発。毎年長岡工場を学生が訪問して紙漉き体験と工場見学を行う。東京ビッグサイトで 12 月に開催される展示会「エコプロダクト」の北越紀州製紙ブースにてノートづくりのワークショップを開催
上野エリアの博物館、美術館、動物園、音楽ホール等の文化施設及び藝術大学が連携して、世界に向けて芸術文化エリアとして上野をアピールする。その一環として 2016年 10 月 21-23 日「TOKYO 数寄フェス」と題した芸術文化イベントを開催。デザイン科は藤崎圭一郎がディレクターとして参加。橋本和幸、鈴木太朗が助手や研究室の学生らとアート作品を制作した。
彫刻科木彫研究室が企画し、教員、学生が台東区上野桜木の平櫛田中先生のアトリエや
台東区立書道博物館で木彫作品の展覧会を H17 年度より毎年開催した。会期中に邦楽演奏や茶会なども企画し地域の人々との交流も行って来た。第１０回目の展示では藝大陳列館と同時開催した。

- 67 -

東京芸術大学

基準５

台東区上野桜木の平櫛田中先生のアトリエにて、彫刻科木彫専攻の学生が主体となり、展覧会を企画している。

木のシンギュラリティ（岡山県井原
市・たいとう歴史都市研究会・平櫛弘子）H28～
みやこ町丸山石舞台制作研究（福岡
県みやこ町）H27・28
TOKYO ガンダムプロジェクト PR 用
モニュメント ガンダム大理石像の制作（TOKYO ガンダムプロジェクト実
行委員会・株式会社電通）H25
彫刻・林間学校 アースバウンド（株式会社メルシャン）H22
茨城県北芸術祭 藝大子アートプロ
ジェクト 2016（茨城県大子町）H28
Steelers 東京藝大金属室で学んだ作家たち （株式会社中川特殊鋼）
H16～
東品川・東大井アートプロジェクト
H28～30 予定（京急電鉄株式会社・有限会社 A＆E）
カンボジア石造世界遺産現場体感型プログラム（JASA・JST）H27

メルシャン軽井沢美術館と彫刻科林武史教授を中心とし、産学協同プロジェクトとして展覧会を行った。参加作家が公開制作とともにワークショップも行い、地元、御代田町との交流も果たした。
県北芸術祭に彫刻チームとして金属研究室、木戸修教授が中心となり参加した。大学院生を中心に旧初原小学校などでの作品展示、地元に伝わる稲わらの保存方法「わらぼっち」を彫刻するワークショップなどを行った。
天王洲の中川特殊鋼本社ビルにて、彫刻科金属研究室卒業生を中心とした展覧会として始まり、現在も種々の展覧会を企画、開催している。
東品川・東大井の都市計画に関わるパブリックアートを、金属研究室の学生、卒業生などが制作しマンションや公共の空間に設置する計画
仏師・矢野健一郎氏の要請を受け、氏が修復模刻を手がけるアンコール・トム バイヨン
寺院の本尊石造仏制作に関わる石彫道具の作成、提供から始まり、原真一准教授を中心とする彫刻科石彫専攻の学生が、ユネスコの下部組織 APSARA に所属する JASA や JSTのサポートを受け、カンボジア石造遺産に触れさせるプログラム。修復現場見学や講義、用いる石材の彫刻などを行った。
彫刻科林武史研究室の大学院生が現地に滞在し、地域の土地や人と関わりながら自身の制作研究を通し地域と交流を深めるプログラム。毎年３人程、１ヶ月程度滞在し制作を行っている。

東海さるくアーティストインレジデンス（NPO法人五ヶ瀬川流域ネットワー
ク）H25～
音楽学部アートリエゾンセンターを核とした「足立区における多層的文化芸術環境の創造に関する調査
研究」
（足立区）

足立区の幼稚園、保育園、小学生、中学生の教育現場を対象とした音楽教育支援活動、同区の福祉と子育ての支援を目的とした福祉と子育て支援事業、区民が芸術に親しむ
環境整備を目的とした芸術によるまちづくり事業を実施。毎年、足立区立の小中学校
及び子供園を対象とした「音楽普及支援活動」では、延べ 9、000 人を超える生徒等が参加。
実践的な演奏の場を確保するため、
東京トヨペットなどの企業等の演奏依頼により演

演奏依頼（自治体、企業等）

奏会を実施。毎年、延べ 100 件程度の演奏依頼を受付けている。

文化芸術創造都市づくりの推進に向けた地域貢献事業（横浜市）

彫刻科林武史研究室が福岡県みやこ町から受託研究を受け、伊良原ダム建設に伴う公園整備の一環としてダムに沈む予定だった石材を用い、地元に残る神楽文化を研究し、石舞台を制作研究した。
東京オリンピック招致活動の一環として、ガンダムの大理石像の制作を受託事業として彫刻科林武史研究室が受けた。制作した作品はお台場のスポーツ祭東京 2013 イベント会
場にて公開された。

横浜市民を対象とした公開講座「馬車道エッジズ」、各専攻公開イベント研究成果発
表・市民公開制作展、こども・青少年向け事業、市庁舎における地域貢献事業広報ブース制作・展示、地域開放演奏会「馬車道コンサート」「関内コンサート」を実施。

資料５－４－３－Ｂ 卓越教員の雇用状況（平成 28 年度）
氏名

所属

職名

所属機関

エラード グラハム

美術学部

卓越教授

ロンドン芸術大学

トランマー スーザン

美術学部

卓越教授

ロンドン芸術大学

藤岡 勇人

美術学部

卓越助教

ロンドン芸術大学

菊間 雄一郎

美術学部

卓越助教

ロンドン芸術大学

ソロモン ジョナサン

美術学部

卓越教授

シカゴ美術館附属美術大学

ダニエル トーマス

美術学部

卓越教授

シカゴ美術館附属美術大学- 68 -

雇用期間
平成 28 年 4 月 1 日～
平成 29 年 3 月 31 日
平成 28 年 6 月 1 日～
平成 29 年 3 月 31 日
平成 28 年 6 月 1 日～
平成 29 年 3 月 31 日
平成 28 年 6 月 1 日～
平成 29 年 3 月 31 日
平成 28 年 4 月 1 日～
平成 29 年 3 月 31 日
平成 28 年 4 月 1 日～
平成 29 年 3 月 31 日

東京芸術大学基準５

平成 28 年 6 月 1 日～
平成 29 年 3 月 31 日
平成 28 年 4 月 1 日～
平成 29 年 3 月 31 日
平成 28 年 4 月 1 日～
平成 29 年 3 月 31 日
平成 28 年 5 月 1 日～
平成 29 年 3 月 31 日
平成 28 年 8 月 1 日～
平成 29 年 3 月 31 日
平成 28 年 11 月 7 日～
平成 28 年 11 月 20 日

グラ メイジェイ

美術学部

卓越助教

シカゴ美術館附属美術大学

アルベローラ ジャン=ミッシェル

美術学部

卓越教授

パリ国立高等美術学校

チェルニック クレリア

美術学部

卓越教授

パリ国立高等美術学校

タオ マオ

美術学部

卓越助教

パリ国立高等美術学校

新津 亜土華

美術学部

卓越助教

パリ国立高等美術学校

パスキエ、レジス

音楽学部

卓越教授

元パリ国立高等音楽院

卓越教授

元パリ国立高等音楽院

平成 28 年 10 月 3 日～
平成 28 年 10 月 15 日
平成 29 年 1 月 4 日～
平成 29 年 1 月 13 日

パリ国立高等
音楽院

平成 28 年 4 月 18 日～
平成 28 年 4 月 21 日
平成 28 年 10 月 24 日～
平成 28 年 10 月 27 日

アモイヤル、ピエール

音楽学部

ブヴァール、ミシェル

音楽学部

卓越教授

レ・クワング、ヴァンサン

音楽学部

卓越教授

シェレンベルガー、ハンスイェルク

音楽学部

卓越教授

フックス、ヴェンツェル

音楽学部

卓越教授

ペレーニ、エスター

音楽学部

卓越教授

リスト音楽院

ラズロ、ティハニ

音楽学部

卓越教授

リスト音楽院ドラフィ、カールマン

音楽学部

卓越教授

リスト音楽院

パウク、ジョージ

音楽学部

卓越教授

英国王立音楽院

平成 28 年 6 月 15 日～
平成 28 年 6 月 28 日
平成 28 年 6 月 27 日～
平成 28 年 7 月 9 日
平成 28 年 11 月 26 日～
平成 28 年 12 月 7 日

パリ国立高等
音楽院
ベルリン・フィルハーモ
ニー管弦楽団
ベルリン・フィルハーモ
ニー管弦楽団マッキー、ニール

音楽学部

卓越教授

英国王立音楽院

リピット・水田 堯

映像研究科

卓越教授

南カリフォルニア大学

グレン、ピエール=ウイリアム

映像研究科

卓越教授

フランス国立映画学校

クラッツキー、アンドレアス

映像研究科

卓越教授

南カリフォルニア大学

フィンク、マイケル

映像研究科

卓越教授

南カリフォルニア大学

ホーリン、ノーマン

映像研究科

卓越教授

南カリフォルニア大学

平成 28 年 12 月 19 日～
平成 28 年 12 月 24 日
平成 28 年 6 月 6 日～
平成 28 年 6 月 20 日
平成 28 年 7 月 4 日～
平成 28 年 7 月 19 日
平成 28 年 10 月 1 日～
平成 28 年 12 月 30 日
平成 28 年 5 月 16 日～
平成 28 年 5 月 27 日
平成 28 年 10 月 3 日～
平成 28 年 10 月 28 日

平成 28 年 6 月 1 日～
平成 29 年 3 月 31 日
平成 28 年 6 月 1 日～
平成 29 年 3 月 31 日
平成 28 年 10 月 1 日～
平成 29 年 3 月 31 日
平成 28 年 12 月 1 日～
平成 29 年 3 月 31 日
平成 28 年 12 月 1 日～
平成 29 年 3 月 31 日

【分析結果とその根拠理由】
各研究科では、それぞれの教育目的と専門分野の特性に基づき、学生や社会からの要請に応える授業科目の開設と課程編成を行っており、特に全学的なグローバル化を推進することで、国際的な動向や最新の技術・理論等も積極的に取り入れている。
これらのことから、教育課程の編成又は授業科目の内容において、学生の多様なニーズ、学術の発展動向、社会からの要請等に配慮していると判断する。
観点５－５－①： 教育の目的に照らして、講義、演習等の授業形態の組合せ・バランスが適切であり、それぞれの教育内容に応じた適切な学習指導法が採用されているか。
- 69 -

東京芸術大学基準５【観点に係る状況】
本学大学院の授業は、大学院学則第 14 条に基づき研究科における授業科目の内容及びその単位数、研究指導の内容並びにそれらの履修方法は、当該研究科委員会の意見を参考として、学長が別に定めることとし、各研究科の専攻又は研究領域における教育目的、特性や教育効果等を踏まえた授業形態としている。
（大学院美術研究科）
美術研究科の学習指導法の特色は、第一に、研究室活動を基本とする創作研究において、学生の個々人の個性・感性・主体性が発揮できるよう、きめ細かな個人指導を行っていることである。
また、美術は社会と密接な関わりを持つことから、社会における実践教育を重視している。研究室単位の活動では、（資料５－４－３－Ａ）に示すとおり、フィールドワークやワークショップを利用した学外での実践活動を積極的に行い、社会交流を通じた課題発見・解決型学習を実践している。また、修士課程デザイン専攻では、必修科目「デザインプロジェクト」で「社会連携によるデザイン開発」として、花王株式会社
をはじめ、企業と連携した実践型教育を展開している。
また、各専攻では、（資料５－２－１－Ａ）に示すとおり、本研究科が開設する講義科目のほか、創作研
究やキャリアパス等への参考を目的として、国内外で活躍するアーティストや、異分野の研究者等、学外者を招聘した特別講義・講演、集中講義等を実施している。
さらに、観点５－４－③に記載のとおり、平成 28 年度設置されたグローバルアートプラクティス専攻を中
心に、「グローバルアート国際共同カリキュラム」として、提携を結んでいるロンドン芸術大学・パリ国立高等美術学校・シカゴ美術館附属美術大学と、双方で単位化する共同授業を行っている。本学と各連携大学の学生・教員の混成チームが東京とパリ／ロンドン／シカゴを行き来しながら共同調査・制作を行い、新潟県の越後妻有トリエンナーレや香川県高松市の栗林公園、フランス世界遺産シャンボール城を舞台に社会実践として成果発表を行っている。
（大学院音楽研究科）
音楽学部同様あるいはそれ以上に、本研究科も個人レッスンや少人数によるグループ指導（演習・実習等）
を中心とした授業形態をとっている。なお、観点５－４－③に記載のとおり、個人レッスン等にあたっては、
英国王立音楽院、パリ国立高等音楽院やベルリン・フィルハーモニー管弦楽団等の国際交流協定機関から、世界的な芸術機関の演奏家を教員として多数招聘し、世界の一流アーティストからの指導も受けられるほか、成果発表としてコンサートでの共演も実施している。
その一方で、１）異なる専攻の複数の教員による授業の開設（「声楽特殊研究」）を通じた横断的で重層的な学習指導の試み、２）アンサンブル教育の重視（「重唱特別演習」
・「室内楽実習」
・「邦楽アンサンブル」
等）、３）「音楽文芸総合演習」（音楽文芸）など討論形式の授業の導入、など多角的な授業形態を取りいれ、学生の研究内容の深化を目指している。
実技系専攻においては、博士後期課程における「博士リサイタル」や、修士課程における「修士リサイタ
ル」など、学生の成果を公開する場の提供と単位化をおこない、音楽研究科という特徴を生かした教育方法が実践されている。さらには、定期演奏会等の学内演奏会への参加も、指導との組み合わせにおいて効果的に利用されている。また、学科系専攻では、国内外の学会等での研究発表が積極的に行われている（資料５－５－１－Ａ）。
さらに、（資料５－２－１－Ｄ）に示すとおり、本研究科においても特別講座等の課程外の授業が積極的に利用されており、各界第一人者の外部講師による講演・指導が、学習・研究に大きな刺激と効果を与えている。
- 70 -

東京芸術大学基準５

資料５－５－１－Ａ 音楽研究科 平成 28 年度公開試験等演奏会一覧（無料演奏会）
演奏会名

会場

開催日

開演時間

オルガン科修士リサイタル

奏楽堂

平成 28 年 11 月 10 日

15:02

修士学位審査会公開演奏会（弦楽）

6 ホール

平成 29 年 1 月 17 日

10:00

修士学位審査会公開演奏会（オルガン）

奏楽堂

平成 29 年 1 月 18 日

13:00

修士学位審査会公開演奏会（指揮）奏楽堂

平成 29 年 1 月 19 日

13:00

修士学位審査会公開演奏会（弦楽、室内楽）

6 ホール

平成 29 年 1 月 19 日

13:10

修士学位審査会公開演奏会（邦楽）6 ホール

平成 29 年 1 月 23 日

13:30

修士学位審査会公開演奏会（独唱）奏楽堂

平成 29 年 1 月 24 日

11:00

修士学位審査会公開演奏会（ピアノ）

6 ホール

平成 29 年 1 月 24 日

17:00

修士学位審査会公開演奏会（独唱）奏楽堂

平成 29 年 1 月 25 日

11:00

修士学位審査会公開演奏会（ピアノ）

6 ホール

平成 29 年 1 月 25 日

10:00

修士学位審査会公開演奏会（ピアノ）

6 ホール

平成 29 年 1 月 26 日

10:00

博士後期課程学位演奏審査会(オペラ)奏楽堂

平成 29 年 1 月 28 日

15:00

修士学位審査会公開演奏会（オペラ）奏楽堂

平成 29 年 1 月 30 日

11:00

修士学位審査会公開演奏会（オペラ）奏楽堂

平成 29 年 1 月 31 日

11:00

修士学位審査会公開演奏会（管打楽）

6 ホール

平成 29 年 1 月 31 日

13:30

修士学位審査会公開演奏会（管打楽）

6 ホール

平成 29 年 2 月 1 日

11:00

修士学位審査会公開演奏会（古楽）奏楽堂

平成 29 年 2 月 2 日

11:00

博士リサイタル(日舞)奏楽堂

平成 29 年 2 月 6 日

19:00（大学院映像研究科）
大学院映像研究科の修士課程では、実制作が教育内容の根幹となっており、演習科目では、少人数のグルー
プによる実践的な制作を通じた指導方法が用いられている。
本研究科では、時間割及び年間のスケジュールを編成するにあたって、知識と技術の双方をより効率的に修得できるようにするため、講義科目と演習科目のバランスや、特定の課題について実制作を行う演習科目については集中的に行う方が効率的であり、特に映画制作を行う場合、一週単位に分断して行うことが困難であることを勘案して、演習科目によっては、比較的長い期間での集中授業の形式（週５日×３週間～２ヶ月)で実施することにしている。なお、課題の決定、集中授業期間の調整、指導方法の見直し等については、専攻会議で行っている。
また、課題として制作した作品を学内外で公開することとしており、横浜市主催の映像文化イベント等への参加を含めて年間のスケジュールを構成している。また、その準備、実施運営についても学生を中心として行っており、「つくる」だけでなく「みせる」こと、つまり展示設計や展示構成あるいは広報活動を通じて社会との接点を持つことと、実務能力を養うことも重視している。
さらに、本研究科は、開設以来 10 年にわたり、一貫して国際的教育に取り組んでおり、例えば海外から講師を招き、講義やワークショップを実施しているほか、映画専攻においては、フランス国立映画学校（FEMIS）と韓国国立映画アカデミーと日仏韓映画共同制作、フランス国立映画学校（FEMIS）と日仏ワークショップを実施してきている。また、アニメーション専攻では、平成 23 年度より韓国芸術綜合学校と、平- 71 -

東京芸術大学基準５

成 24 年度より中国伝媒大学を加え、日中韓アニメーション共同制作を実施しており、本取組は平成 28 年度
以降、大学の世界展開力強化事業（Campus Asia）として国からの支援を得て実施している。
平成 27 年度以降は、これまで培ってきた国際的な教育取組みを「グローバルネットワーキングプロジェ
クト」として位置付け、映像の最先端の教育を行う米・南カリフォルニア大学及びフランス国立映画学校（FEMIS）を「コアユニット」とし、通年で継続的に教員を招聘し「映画学」「国際映像メディア論」「国際
映画芸術表現研究」を開講している。また、将来のコアユニット化を目指す大学を「エクステンションユニッ
ト」と位置づけ、特別講義や講評会等を行っている。さらに、「国際共同プロジェクト」を実施し、学生による共同制作や共同研究を行っている。
その他、映像研究科の活動として、海外ゲストによる「特別講義」や、「国際的発信力のあるシンポジウ
ム」等も、グローバルネットワーキングプロジェクトとして行っている。
（国際芸術創造研究科）
国際芸術創造研究科アートプロデュース専攻（修士課程）では、本学の芸術家育成という特色・環境を活かしながら高度専門的職業人の育成を目指している。特に、少人数教育による徹底した個人指導は、本学の一つの特徴であることから、本専攻においてもこの特色は継承していくこととし、入学から修了までを通じて、アートマネジメント、キュレーション、リサーチの３つの領域（養成人材）に応じた、きめ細やかな指導を行っている。
また、美術、音楽、映画、演劇など様々な分野における世界の最新アートを横断的に学ぶため、海外から多彩なゲスト講師を迎え入れ、講師と英語で議論する授業を行っている。
本専攻のカリキュラムの特徴は、アートマネジメントとキュレーションのノウハウを実践的に学ぶ点であり、アートマネジメントを学ぶ学生は、地域参加型アートプロジェクト「谷中のおかって」（東京都台東区）
や「アートアクセスあだち－音まち千住の縁」（東京都足立区）などで企画や運営に現場スタッフとして関わり実践を積むほか、キュレーションを学ぶ学生は、美術展覧会や企画展などのテーマを考え、コンセプトを作り、アーティストや作品、展示空間を選び、演出するキュレーションの実践を、大学の展示施設である陳列館において行っている。また、リサーチを学ぶ学生については、海外事例を積極的に学ぶ機会を設けており、平成 28 年 7 月には韓国でソウル大学の学生と合同ワークショップを開いている。
【分析結果とその根拠理由】
各研究科において、きめ細やかな個人指導を行い、学生個々人の個性・感性・主体性が発揮できる学習指導法を採用している。また、教育の目的に照らしフィールドワーク、ワークショップや演奏会等を利用した
学内外での実践活動・発表を積極的に導入し、多角的な授業形態を取り入れ、学生の研究内容の深化を目指している。
さらに、海外からも一流の教育者・研究者・アーティスト等を招聘し、国際共同授業等を実施するとともに、国際芸術祭等においてその成果を発表し、社会実践を行っている。
これらのことから、教育の目的に照らして、講義、演習等の授業形態の組合せ・バランスが適切であり、それぞれの教育内容に応じた適切な学習指導法を採用していると判断する。
観点５－５－②： 単位の実質化への配慮がなされているか。
【観点に係る状況】
１年間の授業を行う期間が、35 週確保されており（集中講義期間を含む）、各授業科目の授業は、15 週に- 72 -

東京芸術大学

基準５わたる期間を単位として行われている。また、音楽研究科においては年度当初の授業開始以前の約１週間は、指導担当教員による面談等の実質的なオリエンテーション期間となっている。
本学は、各研究科において専門実技科目を中心とした教育課程を編成しており、少人数のグループ指導や個人レッスン等を通じた指導を行うとともに、個々の能力に応じ、自主学習に向けた課題や練習方法等についてきめ細かい指導を行っている。各学生が能力を高めるためには、指導を踏まえ個々人による授業時間外の自主学習が不可欠であるため、学生が授業時間外の学習に打ち込めるよう、アトリエやレッスン室、映像編集室等の自主学習環境を整備している。例えば、映像研究科アニメーション専攻では、作品制作スペースを学生一人一人に割り当て、実質的に 24 時間開放するなど、膨大な時間を必要とするアニメーション制作の一助としている。
こうした取組により、「学習と学生生活アンケート 2016」では、１日の授業時間以外の平均学習時間が２時間以上である答えた学生の割合は 81.0％となっている（資料５－５－２－Ａ）。
資料５－５－２－Ａ 学習と学生生活アンケート 2016 より１日の平均授業時間及び１日の平均学習時間（％）

１日の平均授業時間

美術研究科

音楽研究科

映像研究科

国際芸術創造研究科

１コマ（90 分）

25.9

38.7

12.5

0

28.0

２コマ（180 分）

19.0

38.7

37.5

66.7

28.0

３コマ（270 分）

6.9

9.7

25.0

33.3

10.0

４コマ（360 分）

1.7

0

0

0

1.0

５コマ（450 分）

3.4

0

0

0

2.0

その他

43.1

12.9

25.0

0

31.0

- 73 -

計

東京芸術大学基準５.

１日の平均学習時間

美術研究科

音楽研究科

映像研究科

国際芸術創造研究科

計

１時間未満

8.3

3.3

0

0

6.0

１時間以上２時間未満

10.0

20.0

12.5

0

13.0

２時間以上３時間未満

10.0

20.0

12.5

50.0

14.0

３時間以上４時間未満

13.3

16.7

12.5

0

14.0

４時間以上５時間未満

3.3

13.3

12.5

50.0

8.0

５時間以上

55.0

26.7

50.0

0

45.0

【分析結果とその根拠理由】
必要な授業期間を確保しているほか、少人数のグループ指導や個人レッスン等を通じて、学生個々の能力に応じ、自主学習に向けた課題や練習方法等についてきめ細かい指導を行うとともに、学生の主体的な学習が行えるよう自主学習環境を整備しているなど、十分かつ必要な学習時間を確保している。
これらのことから、単位の実質化への配慮を行っていると判断する。
観点５－５－③： 適切なシラバスが作成され、活用されているか。
【観点に係る状況】
本学のシラバスは講義科目や専門科目など、全授業科目にわたって作成し、教務システム及び本学ウェブサイトで公開している。
シラバスの項目は、授業科目名、履修対象、開設学期、教員名、単位数、授業テーマ、授業計画及び内容、受講に当たっての留意事項、成績評価方法、教科書及び参考書、備考（オフィスアワー）から構成されている（資料５－２－３－Ｂ）。
なお、実技指導を主とする科目等においては、グループ指導や個人レッスン等を通じた個別指導において、個々の学生一人ひとりに教員が向き合い、発展段階に応じた指導や課題が与えられるなどきめ細やかな対応が実施されるため、シラバスに授業計画等が記載されない場合が多い。

- 74 -

東京芸術大学基準５

シラバスの活用状況について、「学習と学生生活アンケート 2016」において、「履修登録にあたって、シラ
バスは役に立ちましたか。
」という質問に対し、「役に立った」「まあまあ役に立った」という肯定的な回答
は 65.1％だった。
【分析結果とその根拠理由】
シラバスを全科目において作成しており、教務システム及び本学ウェブサイトで公開し、活用を促している。また、シラバスの活用状況については、「学習と学生生活アンケート 2016」において、「履修登録にあたって、シラバスは役に立ちましたか。
」という質問に対し、「役に立った」「まあまあ役に立った」という肯定的な回答は約 65.1％であり、シラバスが活用されている状況にあるといえるが、さらにシラバスを補うものとして、グループ指導や個人レッスン等を通じた専門科目の個別指導において、個々の学生一人ひとりに教員が向き合い、発展段階に応じた指導や課題が与えられるなどきめ細やかな対応が実施されている。
これらのことから、適切なシラバスが作成され、活用されていると判断する。
観点５－５－④： 夜間において授業を実施している課程（夜間大学院や教育方法の特例）を置いている場合には、その課程に在籍する学生に配慮した適切な時間割の設定等がなされ、適切な指導が行われているか。
該当なし
観点５－５－⑤： 通信教育を行う課程を置いている場合には、印刷教材等による授業（添削等による指導を含む。
）、放送授業、面接授業（スクーリングを含む。
）若しくはメディアを利用して行う授業の実施方法が整備され、適切な指導が行われているか。
該当なし
観点５－５－⑥： 専門職学位課程を除く大学院課程においては、研究指導、学位論文（特定課題研究の成果を含む。
）に係る指導の体制が整備され、適切な計画に基づいて指導が行われているか。
【観点に係る状況】
研究指導体制について、各研究科では大学院学則第 13 条の規定により、所属する研究室（研究領域）において、指導教員及びその他の教員の研究指導を受けなければならないことを定めている（資料５－５－６－Ａ）。なお、所属研究室は、専攻又は研究分野により、入学試験の段階で志望研究室を明記し決定される
場合もあれば、入学後に学生の希望や適正を判断し、研究室が決定される場合もある。
音楽研究科博士後期課程では、入学後、主任指導教員と関連指導教員による指導教員会議を開催し、３年間の研究計画及び１年次の研究計画を立案して「博士後期課程研究計画書」を作成するとともに、年度末には「研究進捗状況報告書」を作成し大学院音楽研究科学位委員会に報告（２年次以降においても同様）することとしている。
また映像研究科博士後期課程の学生では、学年の始めに指導教員（２名）と相談の上「履修及び研究計画届」を作成し、年間の指導計画と内容を示すこととしている。
大学院修士課程における学位審査については、修士論文に加え、専攻により研究作品又は研究演奏を加え、- 75 -

東京芸術大学基準５又は修士論文に代えて研究作品若しくは研究演奏を課し、博士後期課程における学位審査については、博士
論文のほか、研究領域により研究作品又は研究演奏を課している。このことは、専門領域に関する高度な技
能・技術のみならず、専門領域以外の芸術諸領域に関する知識等も要求しており、そのため、多角的な視野を育むために有益な複数指導教員制のもとで学生は研究活動を行っている。
また、学生は所属専攻分野が開設する授業科目を必修科目として修得することとしているが、他専攻の開設授業を履修可能としており、所属専攻分野を中心としつつも、それ以外の幅広い知識等も得ることが出来る体制を構築し、研究作品、研究演奏及び博士論文の作成に向けてきめ細かな対応を行っている。
さらに、本学では平成 20 年度から平成 24 年度に「芸術リサーチセンター」を設置し、博士学位授与プロ
グラムに関する研究を実施した。その成果は「芸術実践領域（実技系）博士プログラム」として纏められ、
ウェブサイトを通じて、プログラム・ポリシー、学位授与のプロセスに関する運用ガイドライン、年次スケ
ジュール、FAQ 形式の実践マニュアルを公開し、博士論文作成の一助としているほか、音楽研究科では同プ
ログラムの補遺として、「芸術実践領域（実技系）学位論文作成マニュアル」を冊子として配布している（資料５－５－６－Ｂ～Ｃ）。
また、「音楽学部等における学術論文執筆のための著作権ガイドライン」を定め、本学ウェブサイトで公開している。本ガイドラインは、著作権法の基本構造をはじめ、論文作成にあたって注意すべき事項等をまとめており、音楽研究科に限らず、各研究科等の論文作成にあたっての指針となっている（資料５－５－６－Ｄ）。
なお、大学院課程においては、学生をＴＡ、ＲＡ（ＲＡについては博士後期課程在学者のみ）として採用
し、大学教育の充実及び指導者としてのトレーニングの機会提供を図るとともに、研究活動の効果的推進、研究体制の充実及び若手研究者としての研究遂行能力の育成を図っている（資料５－５－６－Ｅ～Ｆ）。
資料５－５－６－Ａ

東京藝術大学大学院学則から抜粋（教育方法)
第１３条 研究科の教育は、授業科目の授業及び研究指導によつて行う。
２ 学生は、いずれかの研究室に属し、指導教員及びその他の教員の研究指導を受けるものとする。
資料５－５－６－Ｂ

芸術実践領域（実技系）博士プログラム

http://www.geidai.ac.jp/rc/program/index.html
資料５－５－６－Ｃ

芸術実践領域（実技系）学位論文作成マニュアル

http://www.geidai.ac.jp/rc/music/pdf/manual_paper.pdf
資料５－５－６－Ｄ

音楽学部等における学術論文執筆のための著作権ガイドライン

http://www.geidai.ac.jp/wp-content/uploads/2017/06/a2aa8a0f4c2bd3536b565c41a1c73930.pdf
資料５－５－６－Ｅ

東京藝術大学ティーチング・アシスタント実施要項

http://www.geidai.ac.jp/kisoku_koukai/pdf/p20150326_045.pdf- 76 -

東京芸術大学資料５－５－６－Ｆ

基準５

東京藝術大学リサーチ・アシスタント実施要項

http://www.geidai.ac.jp/kisoku_koukai/pdf/p20150326_046.pdf【分析結果とその根拠理由】
東京藝術大学大学院学則において、主任指導教員及び副指導教員など複数指導教員制により研究に必要な技術・知識を学生が適切に得ることのできる体制やマニュアル等を整備しており、また、他専攻開講科目の履修を認め、所属専攻以外の幅広い知識等を得ることができることとしているほか、ＴＡ、ＲＡ制度による教育・研究能力の育成も行っている。
これらのことから、大学院課程において、研究指導、学位論文に係る指導の体制を整備しており、適切な計画に基づいて指導を行っていると判断する。
観点５－６－①： 学位授与方針が明確に定められているか。
【観点に係る状況】
美術研究科では、大学院美術研究科規則第１条の２に定める「より広い視野に立って美術についての深い学識を授け高い表現能力を養い、自立して創作や研究活動を行うすぐれた作家・研究者を養成する」という目的を踏まえ、学位授与方針（ディプロマ・ポリシー）を明文化して、大学ウェブサイトに掲載し周知している。
音楽研究科では、大学院音楽研究科規則第１条の２に定める「高度に専門的かつ広範な視野に立ち、音楽についての深遠な学識と技術を授けること、音楽に関わる各分野における創造、表現、研究又は音楽に関する職業等に必要な優れた能力を養うこと、さらには自立して創作、研究活動を行うに必要な高い能力を備えた教育研究者を養成する」という目的を踏まえ、学位授与方針（ディプロマ・ポリシー）を明文化して、大学ウェブサイトに掲載し周知している。
映像研究科では、大学院映像研究科規則第１条の２に定める「映像に関する学術的な理論及び応用を教授
研究し、その奥義を究め、自立して創作活動と研究活動を行うに必要とされる、表現者としての問題発見能力と専門家としての問題解決能力という二つの能力を兼ね備えた表現者と教育研究者を養成する」という目的を踏まえ、学位授与方針（ディプロマ・ポリシー）を明文化して、大学ウェブサイトに掲載し周知している。
国際芸術創造研究科では、大学院国際芸術創造研究科規則第１条の２に定める「芸術と国際社会との関係
性や国内外の情勢変化等を踏まえ、世界的にも評価の高い我が国の芸術文化価値や既に固有の存在として確立されている芸術諸分野の学術基盤を最大限に活かしつつ、専門領域によって分化している芸術文化の様々な実践を横断的かつ有機的に結びつけながら、新たな芸術価値を創造し、国際的に展開できる先導的な実践型人材育成や、芸術文化力を活かした新たなイノベーション創出・社会革新等をもたらすことのできる人材の育成」という目的を踏まえ、学位授与方針（ディプロマ・ポリシー）を明文化して、大学ウェブサイトに掲載し周知している（資料５－６－１－Ａ）。

- 77 -

東京芸術大学基準５

資料５－６－１－Ａ

学位授与方針（ディプロマ・ポリシー）

・美術研究科ディプロマ・ポリシー
http://www.geidai.ac.jp/department/gs_fine_art/diploma_policy
・音楽研究科ディプロマ・ポリシー
http://www.geidai.ac.jp/department/gs_music/diploma_policy
・映像研究科ディプロマ・ポリシー
http://www.geidai.ac.jp/department/gs_fnm/diploma_policy
・国際芸術創造研究科ディプロマ・ポリシー
http://www.geidai.ac.jp/department/gs_gac/diploma_policy【分析結果とその根拠理由】
各研究科において、学位授与方針（ディプロマ・ポリシー）を定め、大学ウェブサイトに掲載し周知している。
これらのことから、ディプロマ・ポリシーが明確に定められていると判断する。
観点５－６－②： 成績評価基準が組織として策定され、学生に周知されており、その基準に従って、成績評
価、単位認定が適切に実施されているか。
【観点に係る状況】
各研究科における成績評価基準については、各研究科規則において「成績の評価は、秀・優・良・可及び不可の評語をもって表し、可以上を合格とし、不可は不合格とする。
」とする旨を規定している。また、成績評価方法については、「成績評価に関する申合せ」を定め、「秀」は「到達目標を達成し，極めて優秀な成績を修めている」、「優」は「到達目標を達成し，優秀な成績を修めている」、「良」は「到達目標を達成し，良好な成績を修めている」、「可」は「到達目標を達成している」、「不可」は「到達目標を満たしていない」と規定している。
成績評価基準及び成績評価方法については、履修便覧、オリエンテーションや本学ウェブサイト等を通じて学生に周知している。具体的な成績評価と単位認定の方法については、授業科目ごとに担当教員が上記規則等に従い、成績評価で顧みる事項等をシラバスへの記載や第１回目の授業時に説明している。
【分析結果とその根拠理由】
成績評価基準に基づいた評価を行うよう規則等を整備し、履修便覧、オリエンテーションや本学ウェブサ
イト等で学生に周知しているとともに、これらの基準に従って評価を適切に実施している。
これらのことから、成績評価基準が組織として策定され、学生に周知されており、その基準に従って、成績評価、単位認定が適切に実施されていると判断する。
観点５－６－③： 成績評価等の客観性、厳格性を担保するための組織的な措置が講じられているか。
【観点に係る状況】
専門実技科目の成績については、芸術評価は個々の教員によって観点が異なる（例えば、同一作品に対し、「秀」を評価する教員もいれば「可」を評価する教員もいる）ため、担当教員だけでなく当該科或いは専攻- 78 -

東京芸術大学

基準５の複数の教員の評価を総合して判定することにより、客観性の確保を図っている。美術研究科の場合は、講評会やプレゼンテーションを行い、その際に教員同士或いは教員・学生間のディスカッションを行ったうえで、教員間の合議によって成績評価をしている。この講評会等には、外部の専門家の参加を仰ぐ場合もあり、
平成 28 年度は修士、博士後期課程学生を対象に絵画専攻 25 回、彫刻専攻２回、工芸専攻 20 回、デザイン専攻２回、建築専攻４回、先端芸術表現専攻２回、グローバルアートプラクティス専攻 25 回、芸術学専攻（研究発表等）48 回、文化財保存学専攻 35 回を実施している。
音楽研究科では、演奏試験を行って複数の教員が採点し、採点結果の分布データを作成するなどした上で、教員の合議によって成績評価をしている。また、演奏試験は学内外に公開し、これらの取り組みによって成績評価の信頼性や客観性の確保を図っている。
映像研究科においても講評会を実施し、映画専攻６回、メディア映像専攻 15 回、アニメーション専攻 14
回、映像メディア学専攻９回を実施している。
国際芸術創造研究科においては、研究成果中間発表会におけるピア・レビューとして実施し、複数教員の合議プロセスにより成績が決定されることで、成績評価の客観性・厳格性を担保している。
また、「成績評価に関する申合せ」において、「教員は、成績発表後、一定期間を設けて、学生からの成績評価に関する質問等を受け付け、真摯に対応するものとする」と規定し、成績評価に関する質問等を受け付けることで、実技科目以外についても成績評価の客観性、厳格性を担保するための措置を講じている。
【分析結果とその根拠理由】
本学の教育の中心となる専門実技科目については、複数教員による合議制、講評会等への外部の専門家の参加や公開試験といった取り組みによって、信頼性や客観性を高めているほか、成績評価に対する質問等の受付の措置を講じている。
これらのことから成績評価等の客観性、厳格性を担保するための措置を十分講じていると判断する。
観点５－６－④： 専門職学位課程を除く大学院課程においては、学位授与方針に従って、学位論文に係る評価基準が組織として策定され、学生に周知されており、適切な審査体制の下で、修了認定が適切に実施されているか。
また、専門職学位課程においては、学位授与方針に従って、修了認定基準が組織として策定され、学生に周知されており、その基準に従って、修了認定が適切に実施されているか。
【観点に係る状況】
学位審査については、学位規則に基づき、修士課程及び博士後期課程における学位論文等審査については
各研究科委員会（映像研究科及び国際芸術創造研究科は「教授会」において実施。本観点において、以下「各研究科委員会等」という。
）が行う手続きとなっている（資料５－６－４－Ａ）。
学位論文等に係る審査体制については、学位規則において審査の手続きや体制等を定めており、学位論文
等ごとに、学位論文等審査委員会を設置し、当該研究科委員会等において選出された３人以上の審査委員（うち１人以上は教授）をもって組織し、学位論文等の審査を行っている。これらの審査体制については、本学
ウェブサイト、学生便覧、履修案内（各課程）及びオリエンテーションにより学生に周知している。
なお、審査の必要性に応じ専門家として他大学の教員等も副査として審査に加わることができる体制を構築している。
また、評価の客観性及び厳格性を担保するため、美術研究科修士課程では、修士論文等のうち「修士作品」- 79 -

東京芸術大学

基準５は、1 月下旬に大学美術館等にて開催される「修了作品展」で広く一般に公開しており、平成 28 年度では６日間で約１万９千人の来場者があった。音楽研究科修士課程では、修士論文等のうち「修士演奏」は、「修
士学位審査会」において広く一般に公開しており、平成 28 年度では合計約２千２百人の来場者があった。
また、映像研究科修士課程映画専攻及びアニメーション専攻の「修士作品」は、学内施設のみならず、映画館においても上映されている。
博士後期課程の学位論文等審査における「研究作品」及び「研究演奏」では、美術研究科では「博士審査展」を開催（会期中は論文のみの領域を含む論文発表会も実施）し、また、音楽研究科では「博士学位審査
演奏会」として公開審査を行っている。平成 28 年度の博士審査展は 11 日間で約５千９百人、博士学位審査
演奏会は合計約６百人の来場者があった。
学位論文等の評価基準については、各研究科規則等の成績評価基準を準用し、審査委員の所見と成績をもって各研究科委員会等において、合否を決定している。
修了認定については、学位規則に基づき、各研究科委員会等において、学位論文等の審査結果を判断して実施しており、各研究科委員会等による審議というプロセスを定めている。
資料５－６－４－Ａ 東京藝術大学学位規則から抜粋（学位論文等審査）第６条 研究科長は、修士論文等又は博士論文等（以下「学位論文等」という｡)の提出があった場合は、研究科委員会（映像研究科及び国際芸術創造研究科については、教授会とする。以下同じ｡)にその審査を依頼する。
２ 研究科委員会は、前項の依頼に基づき、学位論文等の審査を行うものとする。
３ 研究科委員会は、学位論文等を審査するため、学位論文等ごとに、学位論文等審査委員会（以下「審査委員会」という｡)を設ける。
（審査委員会）第７条 審査委員会は、提出された学位論文等の内容に応じた研究分野担当の教授及び准教授並びに関連分野担当の教授及び准教授のうちから、研究科委員会において選出された３人以上の審査委員をもって組織する。ただし、審査委員のうち１人以上は教授とする。
２ 研究科委員会は、学位論文等審査のため必要があると認めるときは、前項に規定する審査委員会に、当該研究分野担当又は関連分野担当の講師又は客員教授を加えることができる。
３ 学位の授与に係る学位論文等の審査に当たっては、他の大学院又は研究所等の教員等の協力を得ることができる。
４ 審査委員会は、学位論文等の審査のほか試験を行うものとし、その審査及び試験の結果を、文書をもって研究科委員会に報告しなければならない。
（試験の方法）第８条 試験は、学位論文等審査の終了後に行うものとする。
２ 試験は、学位論文等を中心として、その関連する分野について、口述又は筆記により行うものとする。
（課程修了の審査）
第９条 研究科委員会は、本学大学院学生の修得単位並びに学位論文等の審査及び試験の結果に基づき、その者の課程修了の認定について審議の上、合格又は不合格を票決する。
２ 前項に規定する合格の票決を行う場合には、研究科委員会構成員（出張中の者及び休職中の者を除く｡)- 80 -

東京芸術大学

基準５の３分の２以上が出席し、かつ、出席者の４分の３以上が賛成しなければならない。
（審議の報告）第１０条 研究科長は、研究科委員会において前条第１項の規定により票決をしたときは、その結果を学長に報告しなければならない。
・履修案内等における該当頁
資

料

名

該当頁

大学院美術研究科修士課程 履修案内

p.44～48

大学院美術研究科博士後期課程 履修案内

p.27～31

大学院音楽研究科修士課程 履修便覧

p.43～45

大学院音楽研究科博士後期課程 履修便覧

p.22～26

大学院映像研究科修士課程 履修案内

p.46～48

大学院映像研究科博士後期課程 履修案内

p.36～38

大学院国際芸術創造研究科修士課程 履修便覧

p.17～18【分析結果とその根拠理由】
学位論文等に係る適切な審査体制は、規則として明確に定められており、評価基準(学位論文等の提出方
法及び最終試験の方法を含む)とともに履修案内やオリエンテーション等により学生に周知し、修了作品や演奏については公開試験とするなど、評価の客観性及び厳格性を担保している。また修了認定についても、規則として明確に定め、適切なプロセスで実施されている。
これらのことから、学位授与方針に従って、学位論文に係る評価基準、修了認定基準が組織として策定され、学生に周知されており、適切な審査体制のもとで、修了認定が適切に実施されていると判断する。

（２）優れた点及び改善を要する点【優れた点】
学士課程においては、少人数のグループ指導や個人レッスン等を通じた専門実技科目を中心に、個々の学生の発展段階やニーズに応じた指導を行うなどきめ細やかな教育を行うとともに、国内外で活躍するアー
ティスト等を招聘した特別講義等を行うことにより、実践的な指導や伝統技法、現在の先端的分野の動向などを取り入れることができるよう工夫を行っていること。
大学院課程においては、海外からも一流の教育者・研究者・アーティスト等を招聘し、国際共同授業等を実施するとともに、国際芸術祭等においてその成果を発表し、社会実践を行っていること。
【改善を要する点】
該当なし- 81 -

東京芸術大学

基準６

基準６ 学習成果（１）観点ごとの分析
観点６－１－①： 各学年や卒業（修了）時等において学生が身に付けるべき知識・技能・態度等について、単位修得、進級、卒業（修了）の状況、資格取得の状況等から、あるいは卒業（学位）論文
等の内容・水準から判断して、学習成果が上がっているか。
【観点に係る状況】
学士課程における平成 28 年度の学年別の単位修得状況は、86.2％の単位修得率となっている（資料６－
１－１－Ａ）。また、標準修業年限内卒業率及び標準修業年限×1.5 年内卒業率は、（資料６－１－１－Ｂ）に示すとおりである。過去５年間における標準修業年限内卒業率及び標準修業年限×1.5 年内卒業率の平均
値は、それぞれ 86.8％及び 96.2％となっている。また、各年度における学生の異動状況は、（資料６－１－１－Ｃ）に示すとおりである。在籍者に占める休学者、退学者及び除籍者の割合は、過去５年間の平均値で、それぞれ 2.1%、0.7％及び 0.1％となっている。さらに、卒業時における教育職員免許及び博物館学芸員の資格取得状況は、（資料６－１－１－Ｄ）に示すとおりである。なお、美術学部にあっては卒業制作又は卒
業論文、音楽学部にあっては卒業演奏又は卒業論文を、必修科目として全学生に卒業要件として課すとともに、卒業制作は卒業展覧会、卒業演奏は卒業演奏会において、広く学外へ公開し、毎年多くの来場者を得ている。また、卒業論文を課している美術学部芸術学科、音楽学部楽理科では、要旨集の発刊や研究論文発表
会を通し、学内外に成果を発表している。
大学院課程における標準修業年限内修了率及び標準修業年限×1.5 年内修了率は、（資料６－１－１－Ｅ）に示すとおりである。修士課程における標準修業年限内修了率の過去５年間の平均値は 70.6％、標準修業年限×1.5 年内修了率の過去５年間の平均値は 91.0％、また、博士後期課程における標準修業年限内修了率の過去５年間の平均値は 39.9％、標準修業年限×1.5 年内修了率の過去５年間の平均値は 73.4％となっている。また、各年度における大学院生の異動状況は、（資料６－１－１－Ｆ）に示すとおりである。在籍者に占める休学者、退学者及び除籍者の割合は、過去５年間の平均値で、修士課程でそれぞれ 6.9%、1.0%及び0.1%、また、博士後期課程でそれぞれ 17.2%、5.7%及び 0%となっている。なお、修了時における修了制作展、
学位審査演奏会等を通して、学習成果を広く学外へ公開するとともに、大学院美術研究科博士後期課程にあっては、博士論文や作品を一堂に会して展示発表する場として「博士展」を実施している。
さらに、学生は在学中から自主的に展覧会、演奏会等を学内外で開催し、広く学習成果を発表しており、また、在学時や卒業（修了）後において各種コンクール等への応募も積極的に行っている。代表的な成果として、世界最高峰のコンクールの一つである第 19 回ライプツィヒ国際バッハコンクールのヴァイオリン・
バロックヴァイオリン部門において、同コンクール同部門史上で日本人初の第１位獲得や、ベルリン国際映画祭短編部門審査員賞(銀熊賞)などがある。平成 22 年度から平成 28 年度の間では、各種コンクール、作品
公募、コンペティション等の受賞等件数は、1,600 以上となっている。

- 82 -

東京芸術大学基準６

資料６－１－１－Ａ 平成 28 年度学年別単位修得率（％）（学士課程）
美術学部

音楽学部

計

１年

２年

３年

４年

１年

２年

３年

４年

単位取得

84.9

83.8

82.1

57.6

95.5

91.1

90.1

71.0

86.2

不合格

2.7

2.9

2.6

5.6

1.4

2.2

1.9

5.2

2.5

失格

12.4

13.3

15.3

36.8

3.1

6.7

8.0

23.8

11.3

資料６－１－１－Ｂ 「標準修業年限内卒業率」及び「標準修業年限×1.5 年内卒業率」（学士課程）
年度

標準修業年限内の卒業率（％）

標準修業年限×1.5 年内の卒業率（％）

美術学部

音楽学部

計

美術学部

音楽学部

計

24

88.0

86.6

87.3

98.0

95.0

96.5

25

84.8

85.0

84.9

98.8

95.4

97.1

26

90.0

84.2

87.1

97.1

96.2

96.7

27

92.5

86.8

89.6

97.9

94.3

96.1

28

87.1

83.3

85.2

97.5

91.9

94.7

平均

88.5

85.2

86.8

97.9

94.5

96.2

資料６－１－１－Ｃ 異動状況（学士課程）
年度

休学者（％）

退学者（％）

除籍者（％）

美術学部

音楽学部

計

美術学部

音楽学部

計

美術学部

音楽学部

計

24

3.3

2.2

2.7

0.3

1.4

0.9

0

0.1

0.1

25

3.1

1.6

2.3

0.5

1.4

1.0

0

0

0

26

2.1

1.8

1.9

0.3

0.9

0.6

0.1

0.2

0.2

27

1.1

1.9

1.5

0.2

0.9

0.6

0.2

0

0.1

28

1.9

2.1

2.0

0.4

1.0

0.7

0.1

0

0.1

平均

2.3

1.9

2.1

0.3

1.1

0.7

0.1

0.1

0.1

資料６－１－１－Ｄ 資格取得状況（学士課程）
年度

中学校教員免許（人）高等学校教員免許（人）

博物館学芸員資格（人）

美術学部

音楽学部

計

美術学部

音楽学部

計

美術学部

音楽学部

計

24

49

75

124

66

102

168

39

2

41

25

67

72

139

81

106

187

36

3

39

26

56

65

121

62

91

153

40

5

45

27

62

79

141

64

96

160

31

2

33

28

61

68

129

63

96

159

27

5

32

- 83 -

東京芸術大学基準６

資料６－１－１－Ｅ 「標準修業年限内修了率」及び「標準修業年限×1.5 年内修了率」（大学院課程）年度

修士課程・標準修業年限内の修了率（％）
美術研究科

音楽研究科

映像研究科

計

24

78.8

51.6

84.5

71.2

25

78.4

47.4

88.5

70.9

26

79.1

52.5

82.8

71.6

27

73.4

52.9

84.1

69.2

28

72.3

57.5

89.8

70.3

平均

76.3

52.5

86.0

70.6

年度

修士課程・標準修業年限×1.5 年内の修了率（％）
美術研究科

音楽研究科

映像研究科

計

24

95.1

87.4

87.3

91.5

25

92.2

87.9

89.7

90.5

26

94.1

81.0

96.7

90.7

27

93.5

87.3

89.7

91.0

28

94.1

86.6

90.5

91.4

平均

93.8

86.1

90.8

91.0

年度

博士後期課程・標準修業年限内の修了率（％）
美術研究科

音楽研究科

映像研究科

計

24

55.3

14.3

0.0

37.5

25

59.5

16.7

0.0

43.1

26

51.3

21.7

0.0

39.1

27

45.5

29.4

0.0

40.0

28

53.8

18.2

0.0

40.3

平均

53.2

19.8

0.0

39.9

年度

博士後期課程・標準修業年限×1.5 年内の修了率（％）
美術研究科

音楽研究科

映像研究科

計

24

84.3

66.7

33.3

75.0

25

72.7

77.8

33.3

72.3

26

84.2

61.9

20.0

71.9

27

78.4

55.6

33.3

69.0

28

84.6

73.9

0.0

78.1

平均

80.7

67.3

26.3

73.4

- 84 -

東京芸術大学

資料６－１－１－Ｆ 異動状況（大学院課程）
年度

修士・休学者（％）
美術研究科

音楽研究科

映像研究科

24

7.8

10.6

7.5

6.5

25

10.6

11.1

9.3

7.8

26

11.1

10.3

9.4

7.8

27

10.0

9.6

5.6

6.3

28

10.8

9.2

4.1

0

6.0

平均

10.1

10.2

7.2

0

6.9

国際芸術創造研究科

計

年度

国際芸術創造研究科

計修士・退学者（％）
美術研究科

音楽研究科

映像研究科

24

0.6

2.4

2.3

1.3

25

0.4

0.9

3.1

1.1

26

0.2

1.6

3.6

1.4

27

0.8

0.6

1.4

0.7

28

0.7

1.0

0.7

0

0.6

平均

0.5

1.3

2.2

0

1.0

国際芸術創造研究科

計

年度

修士・除籍者（％）
美術研究科

音楽研究科

映像研究科

24

0

0

0

0

25

0.8

0

0

0.2

26

0

0

0

0

27

0.2

0

0.7

0.2

28

0.2

0

0

0

0.1

平均

0.2

0

0.1

0

0.1

年度

博士・休学者（％）
美術研究科

音楽研究科

映像研究科

計

24

14.2

7.9

41.2

21.1

25

10.9

5.7

57.1

24.6

26

17.5

5.8

36.4

19.9

27

6.0

8.8

14.3

9.7

28

13.6

10.7

7.7

10.7

平均

12.4

7.8

31.3

17.2

- 85 -

基準６

東京芸術大学年度

基準６

博士・退学者（％）
美術研究科

音楽研究科

映像研究科

計

24

1.4

6.7

5.9

4.7

25

4.1

8.0

7.1

6.4

26

0.7

2.3

18.2

7.1

27

2.0

4.4

14.3

6.9

28

3.1

7.1

0

3.4

平均

2.3

5.7

9.1

5.7

年度

博士・除籍者（％）
美術研究科

音楽研究科

映像研究科

計

24

0

0

0

0

25

0.7

0

0

0.2

26

0

0

0

0

27

0

0

0

0

28

0

0

0

0

平均

0.1

0

0

0.0

【別添資料】
資料番号６－１－１－１

資料

名

在学生・卒業生・修了生の受賞状況【分析結果とその根拠理由】
単位取得率、標準修業年限内卒業率及び標準修業年限×1.5 年内卒業率は、高い水準となっている。また、卒業・修了時における教育職員免許及び学芸員の資格取得状況についても、毎年一定程度の取得者を継続的に輩出している。
また、学士課程・大学院課程における卒業・修了制作に関する成果発表には、学内関係者のみならず外部からも多くの来場者を得ており、本学における高い学習成果の証左となっている。さらに、多くの在学生・卒業生・修了生が国内外のコンクール、作品公募、コンペティション等において数々の受賞を果たしており、学習成果が上がっていると判断する。
観点６－１－②： 学習の達成度や満足度に関する学生からの意見聴取の結果等から判断して、学習成果が上がっているか。
【観点に係る状況】
本学では「学習と学生生活アンケート」を隔年で実施している。平成 28 年度の実施アンケート（回答 369
票）のうち、学習の達成度や満足度に関する設問から、「あなたは、入学前に比べて自分の能力が向上したと思いますか。
」について、「考えていた以上に向上した」又は「向上した」の肯定的な回答は、美術学部で69.0％、音楽学部で 77.3％、大学院においては、美術研究科で 77.1％、音楽研究科で 83.9％、映像研究科- 86 -

東京芸術大学基準６

で 100.0％、国際芸術創造研究科で 66.7％だった。また、「この１年間で、自分が目標としていた水準に達成できましたか。
」について、「目標以上に達成できた」「達成できた」「ほぼ達成できた」の肯定的な回答は、美術学部で 42.4％、音楽学部で 48.9％、大学院においては、美術研究科で 50.0％、音楽研究科で 55.2％、映像研究科で 83.3％、国際芸術創造研究科で 33.3％だった。
さらに、「（学部２～４年生にお聞きします。
）あなたは、昨年度、卒業に必要な単位数を計画的に修得できましたか。
」について、「修得できた」又は「ほぼ修得できた」の肯定的な回答は、美術学部で 88.2％、音楽学部で 92.9％であり、「（大学院修士２年生以上、博士２年生以上にお聞きします。
）あなたは、昨年度、自分自身が立てた研究計画を達成できましたか。
」について、「達成できた」又は「ほぼ達成できた」の肯定的な回答は、美術研究科で 61.9％、音楽研究科で 66.7％、映像研究科で 50.0％だった（資料６－１－２－
Ａ）。
資料６－１－２－Ａ 「学習と学生生活アンケート」2016- 87 -

東京芸術大学基準６【分析結果とその根拠理由】「学習と学生生活アンケート」における能力向上度に関連する設問において、肯定的な回答は高い水準であり、学生の意見聴取の結果から学習成果が上がっているといえる。なお、「この１年間で、自分が目標としていた水準に達成できましたか。
」の設問について、肯定的な回答率が比較的低いのは、学生の学習目的
意識が明確であり、また、我が国における芸術分野ではトップレベルの環境にあって自身に対する期待値が潜在的に高いためであると分析する。
これらのことから、学習の達成度や満足度に関する学生からの意見聴取の結果等から判断して、本学の学
習成果は上がっていると判断する。
観点６－２－①： 就職や進学といった卒業（修了）後の進路の状況等の実績から判断して、学習成果が上がっているか。
【観点に係る状況】
平成 27 年度の学士課程卒業者のうち、美術学部では 41.1％、音楽学部では 32.5％が大学院等に進学している。また、修士課程修了者のうち、美術研究科では 25.9％、音楽研究科では 10.9％、映像研究科では 3.5％
が博士後期課程に進学している（資料６－２－１－Ａ）。
また、平成 27 年度の就職者の割合は、学士課程において美術学部では 13.8％、音楽学部では 11.4％、修士課程において美術研究科では 31.9％、音楽研究科では 25.2％、映像研究科では 28.1％、博士後期課程に- 88 -

東京芸術大学

基準６

おいて美術研究科では 33.3％、音楽研究科では 5.9％、映像研究科では 0％となっている（資料６－２－１－Ｂ）。進学及び正規就職をしない卒業・修了生の大半は、表現者として更に高い水準を目指して研鑽を重ね、卒業・修了生の社会での活動等に関する新聞記事等から分かるとおり、多くの学生がフリーランスの立場として作家・演奏家活動を続けている（別添資料６－２－１－１）。
また、
平成 27 年度の就職希望者の就職率は、学士課程において美術学部では 75.6％、音楽学部では 65.0％、修士課程において美術研究科では 81.2％、音楽研究科では 81.1％、映像研究科では 50.0％、博士後期課程
において美術研究科では 76.9％、音楽研究科では 50.0％、映像研究科では 0％となっている。就職者の就職先は、本学の教育目的を反映して、デザイナー、建築家、プランナー、学芸員、音楽・放送番組制作者、舞台スタッフ、交響楽団員など芸術に関わる企業・職種が多くなっている（資料６－２－１－Ｃ、別添資料６－２－１－２）。
なお、「卒業・修了生アンケート 2015」（観点６－２－②参照）によると、「現在の職業」については、アーティスト、演奏家の等「作家」に区分される職業が 33.5％と最も多くなっている（資料６－２－１－Ｄ）。
資料６－２－１－Ａ 進学率（％）（平成 23 年度～平成 27 年度）
年度

学士課程

修士課程

美術学部

音楽学部

美術研究科

音楽研究科

映像研究科

23

54.7

37.3

14.0

16.4

1.8

24

55.6

35.4

12.4

10.6

0.0

25

59.6

40.4

13.2

14.2

0.0

26

53.1

38.6

23.0

26.9

5.6

27

41.1

32.5

25.9

10.9

3.5

平均

52.6

36.8

17.8

15.8

2.1

- 89 -

東京芸術大学基準６

資料６－２－１－Ｂ 就職者の割合（％）（平成 23 年度～平成 27 年度）
年度

学士課程
美術学部

音楽学部

23

9.4

6.7

24

10.7

5.4

25

9.4

5.9

26

7.0

4.8

27

13.8

11.4

平均

10.1

6.8

年度

修士課程

博士課程

美術研究科

音楽研究科

映像研究科

美術研究科

音楽研究科

映像研究科

23

15.1

1.7

9.3

4.1

6.3

0

24

17.2

11.5

14.3

12.1

11.1

0

25

23.7

11.4

14.0

3.1

14.3

0

26

17.0

22.1

13.6

13.9

12.5

0

27

31.9

25.2

28.1

33.3

5.9

0

平均

21.0

14.4

15.9

13.3

10.0

0

資料６－２－１－Ｃ 就職率（％）（平成 23 年度～平成 27 年度）
年度

学士課程
美術学部

音楽学部

24

59.1

41.4

25

75.9

48.3

26

59.2

64.7

27

75.6

65.0

平均

67.5

54.9

年度

修士課程

博士課程

美術研究科

音楽研究科

映像研究科

美術研究科

音楽研究科

映像研究科

24

66.7

63.6

47.1

44.4

100

0

25

75.9

48.3

53.3

25.0

66.7

0

26

64.3

89.3

38.1

83.3

100

0

27

81.2

81.1

50.0

76.9

50.0

0

平均

72.0

70.6

47.1

57.4

79.2

0

- 90 -

東京芸術大学基準６

資料６－２－１－Ｄ 卒業・修了後の職業【別添資料】
資料番号

資

料

名

６－２－１－１

主な新聞掲載記事（卒業・修了生）

６－２－１－２

卒業・修了生の就職実績（過去５年での例示）【分析結果とその根拠理由】
学士課程卒業者の約 44％が修士課程へ進学しており、学部における学習成果を、さらに高度な専門性へと発展・追求させていることが伺える。
また、卒業・修了後の進路状況については、職種・仕事と、大学時代の専攻等との関係性が強いこと、また、卒業・修了生の社会での活動等に関する多くの新聞記事等から、個展の実施やコンクール等への参加等、本学での専門を活かした活動を行っている者が多いことがわかる。このことは、卒業・修了後の進路が、本学での学習成果を反映したものとなっていることを示している。
これらのことから、就職や進学といった卒業（修了）後の進路の状況等の実績から判断して、学習成果が上がっていると判断する。
観点６－２－②： 卒業（修了）生や、就職先等の関係者からの意見聴取の結果から判断して、学習成果が上がっているか。
【観点に係る状況】- 91 -

東京芸術大学基準６

本学では、本学の卒業・修了生が就職した企業や関係のある企業等を対象に、本学が定めるディプロマ・
ポリシーに基づく教育の成果等に関するアンケートを実施し、本学の卒業・修了生が有する学習成果等について調査を実施している。その結果は、（資料６－２－２－Ａ）に示すとおりであり、「とてもあてはまる」、「まああてはまる」という肯定的意見が、「芸術に関する基礎知識や理論を身につけている」「大学において専攻した分野の専門的かつ応用力のある知識・技術がある」「「企画・アイディアなどの創造力がある」及び「行動力・実行力がある」の４項目について 80％以上、その他２項目でも 70％以上の評価を得たほか、すべての評価項目の平均においても 61.8％という評価を得ている。
資料６－２－２－Ａ 「企業が見た東京藝術大学」アンケート 2016

さらに、
（資料６－２－２－Ｂ）に示すとおり、平成 27 年度においては、「卒業・修了生アンケート 2015」
を実施し、卒業・修了後５年、10 年、15 年を経過した卒業・修了生に対し、教育内容や学習到達度等に関する意見聴取を行った（1830 名対象。回収 248 票）。学部・研究科に対する全体の満足度を問う、「東京藝術大学及び卒業・修了した学部・研究科にどの程度満足しましたか」の設問について、｢満足している｣又は｢どちらかといえば満足している｣の肯定回答は、全体で 89％であり、そのうち、特に音楽研究科では 93％が「満足している」「どちらかといえば満足している」と回答した。また「満足している」の割合が一番高かったのは音楽学部の 56％だった。
学習成果を問う、「大学での授業や活動を通して、次の能力を身につけることができましたか。
」の設問に
対して、
「そう思う」「いくらかそう思う」の肯定的意見が全体で 70％となっており、なかでも「実技や研究に係る専門的知識、技術とその応用力」を身につけることが出来たと答えた割合は 91％と高く、「外国語能力」と回答した割合は 38％と低い結果となっている。これについては、アンケート対象が５～15 年という卒業・修了後一定期間を経過した卒業・修了生を対象としたものであるため、近年本学が取組を開始したスーパーグローバル大学創成支援事業等、教育のグローバル化の成果が今後俟たれるところである。

- 92 -

東京芸術大学基準６

資料６－２－２－Ｂ 卒業・修了生アンケート 2015
問５ 東京藝術大学及び卒業・修了した学部・研究科にどの程度満足しましたか。
0%

10%

20%

30%

40%

50%

39%

美術学部(54)

60%

70%

44%
52%

美術研究科(87)

36%

56%

音楽学部(63)

100%

11%

6%

10%

2%

10% 0%

48%

49%

合計(243)

90%

34%

45%

音楽研究科(40)

80%

5% 2%

40%

9%

満足しているどちらかといえば満足している

どちらかといえば不満である

不満である

2%

問７ 大学での授業や活動を通して、次の能力を身につけることができましたか。
１）実技や研究に係る専門的知識、技術とその応用力
0%

10%

20%

30%

40%

50%

41%

美術学部(54)70%

50%

合計(244)

そう思う

いくらかそう思う- 93 -

100%

6% 3%
31%

54%

90%

6% 3%

44%
61%

音楽学部(62)

音楽研究科(41)

80%

50%

47%

美術研究科(87)

60%

8%

0%

34%

12%

0%

41%

7%

2%

あまりそう思わない

そう思わない東京芸術大学基準６２）専門性を培うための教養
0%

10%

20%

30%

40%

50%

60%

12%

3%

そう思う

19%

いくらかそう思う

3%
2%

41%

12%

あまりそう思わない

そう思わない

45%

合計(243)

4%

11% 0%

40%

38%

100%

7%

31%

58%

音楽学部(62)

音楽研究科(40)

90%

41%

44%

美術研究科(87)

80%

54%

35%

美術学部(54)70%３）外国語能力0%
美術学部(51)
美術研究科(85)

10%
22%

0%

30%

13%

音楽研究科(39)

15%

40%

50%

60%

25%

25%

1%

音楽学部(62)

合計(237)

20%

70%

80%

90%

100%

53%
30%

44%

40%

32%
49%

15%
21%

6%

32%

28%

そう思う

いくらかそう思う

あまりそう思わない

15%
34%
そう思わない４）課題を発見し、解決する能力
0%

10%

20%

美術学部(54)33%

美術研究科(86)

34%

30%

40%

50%

60%

そう思う

41%
43%

いくらかそう思う- 94 -

100%

19%

0%
7%

17%

44%

34%

合計(241)

90%

19%

40%

31%

音楽研究科(39)

80%

48%

37%

音楽学部(62)70%

あまりそう思わない

23%
19%

2%
5%
4%

そう思わない東京芸術大学

基準６５）コミュニケーション能力
0%

10%

20%

美術学部(54)24%

美術研究科(87)

26%

30%

40%

50%

11%
5%

19%

31%
38%
いくらかそう思う

100%

15%

57%

そう思う

90%

29%

34%

24%

合計(242)

80%

35%

31%

音楽研究科(39)

70%

26%

19%

音楽学部(62)

60%

28%

10%

28%

10%

あまりそう思わない

そう思わない６）自分で判断する能力
0%

10%

20%

30%

40%

50%

60%

41%

美術学部(54)

70%

80%

90%

100%

46%

9%

4%
2%

美術研究科(87)

45%

40%

13%

音楽学部(62)

45%

39%

16%

音楽研究科(40)47%

合計(243)

44%
そう思う

30%

いくらかそう思う

18%

0%
5%

40%

14%

2%

あまりそう思わない

そう思わない７）チームワーク力
0%
美術学部(54)

美術研究科(87)

10%

20%

13%

30%

40%

50%

60%

33%

21%

80%

35%
28%

90%

15%

40%

23%

音楽研究科(37)

22%

40%

合計(240)

23%

35%

31%

そう思う

いくらかそう思う

あまりそう思わない- 95 -

100%

19%

36%

35%

音楽学部(62)

70%

30%

2%
8%
11%

そう思わない東京芸術大学

基準６

８）芸術家・研究者として社会に出ていく自信・能力
0%

10%

20%

30%

40%

美術学部(53)

21%

34%

美術研究科(85)

21%

37%

合計(240)

70%

80%

14%
18%

37%
38%

いくらかそう思う

100%

17%

43%

26%

90%

28%

30%

そう思う

60%

28%

34%

音楽学部(62)
音楽研究科(40)

50%

23%
25%

あまりそう思わない

5%
10%
11%

そう思わない

【分析結果とその根拠理由】
本学の卒業・修了生が就職した企業や関係のある企業等を対象にしたアンケート調査では、本学の卒業・修了生が有する学習成果等について、「芸術に関する基礎知識や理論を身につけている」といった項目について高い評価を得ており、また、「卒業・修了生アンケート」での大学全体及び学習到達度に関する質問においても肯定的意見の割合が高く、本学のディプロマ・ポリシーに相応しい学習成果があげられていると言える。
これらのことから、卒業（修了）生や、就職先等の関係者からの意見聴取の結果から判断して、本学の学習成果が上がっていると判断する。

（２）優れた点及び改善を要する点【優れた点】
多くの在学生・卒業生・修了生が国内外のコンクール、作品公募、コンペティション等において数々の受賞を果たしており、学習成果が上がっていること。
【改善を要する点】
該当なし- 96 -

東京芸術大学基準７

基準７ 施設・設備及び学生支援（１）観点ごとの分析
観点７－１－①： 教育研究活動を展開する上で必要な施設・設備が整備され、有効に活用されているか。
また、施設・設備における耐震化、バリアフリー化、安全・防犯面について、それぞれ配慮
がなされているか。
【観点に係る状況】
本学は、東京都台東区上野公園、茨城県取手市、神奈川県横浜市、東京都足立区千住に所在し、大部分の学科やその施設は上野校地に集中している。取手校地には、美術学部先端芸術表現科、大学院美術研究科先端芸
術表現専攻及びグローバルアートプラクティス専攻と絵画及び工芸専攻の一部の学生が、横浜校地には大学
院映像研究科の学生が、千住校地には音楽学部音楽環境創造科と大学院音楽研究科音楽文化学専攻及び大学
院国際芸術創造研究科アートプロデュース専攻の一部の学生が学んでいる。
これらの各地区合計の校地面積は 237,212m²、校舎面積は 121,955m²であり、大学設置基準第 37 条及び第 37条の2 に基づいて算出される必要な面積(校地面積は18,840 m²、
校舎面積は16,604 m²)を大幅に上回っている。
本学の校舎等施設としては、講義室、演習室、実験実習室、情報処理学習室、語学学習室、図書館、体育館等を設置しているが、本学の目的と使命を実現するための代表的な施設として、大学美術館と奏楽堂が挙げられる。
大学美術館は、美術作品やそれに関わる資料を収集し、それらを研究することによって新しい価値を見出す
こと、さらに将来の評価にも備えて万全の設備によって資料を保存し、研究成果の展示や様々な普及活動を通して、制作と教育研究の現場である芸術大学という特質を合わせて、わが国に前例のない実験的な美術館として機能している。
奏楽堂は、音楽の教育研究及びその成果の発表においては、聴衆と一体となった臨場感のある音楽ホールで演奏することが必要不可欠であるとの理由から建設されたものであり、ホール全体が一つの優れた楽器として調和のとれた響を生むとの考えから、客席の天井全体を可動式にして音響空間を変化させる方式を採用しており、本学の教育研究の多様な演奏形態に対応できるホールとして活用されている。
本学の教育研究組織の運営及び教育課程の実現にふさわしい施設として、美術学部(大学院美術研究科を含む)では、学生の創作の場を提供するため、上野校地にアトリエや工房を、取手校地にはアトリエと共通工房(金工工房金工機械室、金工工房鋳造室、金工工房金属表面処理室、木材造形工房、塗装造形工房、石材工房)を設けており、学生の自主的取り組みや学科横断的な取り組みに活用されている。
また、音楽学部(大学院音楽研究科を含む)では、個人レッスンや少人数のグループ指導を行う場として、レッスン室(135 室)、音楽練習室(139 室)、合奏室(18 室)、音楽ホール(7 室)を設けており、学生の空き時間において主体的な学習を行う場として活用されている。また、120 台のスタインウェイ社製グランドピアノを含む 375 台のピアノの他、フランス・ガルニエ社製パイプオルガン等数々の楽器を保有し、学生の教育に活用されている。
大学院映像研究科では、学生の創作の場を提供するため、横浜校地に映画制作に関する編集室、工作室と必要な機器・機材及び制作した作品を上映するため、35ｍｍ映写機や３Ｄ上映対応可能なデジタルプロジェク
ター等を備えた大視聴覚室を設けている。作品制作に使用する施設・機材・備品はプロが使用しているものと同等クラスのものであり、学生は修了後、映像業界等において即戦力となることが可能となっている。
- 97 -

東京芸術大学

基準７

さらに、平成 27 年度には、「地域資源等を活用した産学連携による国際科学イノベーション拠点整備事業」
として、「Arts & Science LAB.」（産学官連携棟）を上野キャンパス内に新設した。同施設は、平成 27 年度採択された文部科学省が推進する「革新的イノベーション創出プログラム（COI STREAM）」のビジョンに沿って科学技術振興機構が実施する COI プログラム「「感動」を創造する芸術と科学技術による共感覚イノベーション」の東京藝術大学 COI 拠点として、芸術と科学技術の融合、そして教育・医療・福祉産業との連携により、文化と心を育むコンテンツの発信と文化インフラを広く国内外に整備することを目指しており、研究工房、研究成
果公開スペース、球形ホール等を有している。
本学におけるバリアフリー化等に関する施設・設備の整備状況としては、各校地において、点字ブロック、
スロープ、エレベーター、障害者用トイレ等を整備している（資料７－１－１－Ａ）。また、演奏会の開催等
でキャンパス内を多数の学外者が出入りすることから、学生の安全を確保するため、音楽学部校舎に IC カード
によるセキュリティを平成 27 年度から導入した。
また、キャンパスプランや施設の維持管理計画である「東京藝術大学インフラ長寿命化計画（行動計画）」
を策定(別添資料７－１－１－１)し、中長期的な施設マネジメントを行い、限られた財源の中で、教育・研究
環境の維持に努めている。
資料７－１－１－Ａ 耐震化/バリアフリー化/安全・防犯面に関する事項
耐震化
時期

事項

平成 24 年度

国際演奏芸術高度研究スクエア（音楽学部 4 号館）耐震化

平成 25 年度

学生寮「藝心寮」新営工事

平成 26 年度

産学官連携棟(Arts&ScienceLAB.）新営工事

平成 27 年度

附属音楽高等学校等被構造部材耐震改修工事（ホール天井耐震）

平成 28 年度

奏楽堂非構造部材耐震改修工事（ホール天井耐震）

平成 27 年度〜平成 30 年度

附属図書館耐震化

バリアフリー化
時期事項

平成 24 年度

国際演奏芸術高度研究スクエア改修（ＥＶ、障害者用トイレ、スロープ）

平成 25 年度

学生寮「藝心寮」新営工事

平成 26 年度

産学官連携棟(Arts&ScienceLAB.）新営工事(EV、障害者用トイレ)

平成 27 年度

音楽学部５号館入口自動ドア設置工事

平成 27 年度

附属音楽高等学校入口自動ドア設置工事

平成 27 年度

大学会館バリアフリー対策工事（スロープ、自動ドア、身障者用トイレ）

平成 27 年度

管理棟入口自動ドア設置工事

平成 28 年度

中央棟多目的トイレ取設工事

平成 28 年度

管理棟保健管理センター出入口改修工事（半自動ドア設置）

安全・防犯面
時期事項

平成 23 年度

奏楽堂ガラスフィルム貼り工事

平成 24 年度

総合工房棟Ａ棟等手摺設置その他工事- 98 -

東京芸術大学

平成 25 年度

総合研究棟（旧中央棟）改修工事（ガラスフィルム貼り）

平成 26 年度

産学官連携棟(Arts&ScienceLAB.）新営工事(IC カードセキュリティ)平成 27 年度

音楽学部校舎ＩＣカードセキュリティ工事

平成 27 年度

管理棟ＩＣカードセキュリティ工事

平成 28 年度

音楽学部校舎ＩＣカードセキュリティ追加

基準７【別添資料】
資料番号７－１－１－１

資料

名

東京藝術大学インフラ長寿命化計画（行動計画）【分析結果とその根拠理由】
校地面積及び校舎面積は、大学設置基準を十分に満たしており、また本学の教育課程を実現するためのアト
リエ、工房、レッスン室、ホール等の施設・設備が整備されている。また、各校地において、バリアフリ
ー化等に関する施設・設備の整備を行ってる。
これらのことから、教育研究活動を展開する上で必要な施設・設備が整備され、有効に利用されており、また施設・設備における耐震化、バリアフリー化、安全・防犯面について、十分な配慮を行っていると判断する。
観点７－１－②： 教育研究活動を展開する上で必要なＩＣＴ環境が整備され、有効に活用されているか。
【観点に係る状況】
本学における情報化の推進及びキャンパス情報ネットワークの管理運用等を行うことを目的に芸術情報センターを置いている。
その具体の活動は、学内 LAN ネットワークの管理運用、教育課程の遂行に必要な情報メディアに関連する授業の開講及び情報技術を用いた情報発信のサポート等となっている（資料７－１－２－Ａ）。
資料７－１－２－Ａ 東京藝術大学芸術情報センターウェブサイト
http://amc.geidai.ac.jp/

また、授業で使用しない時間帯には、Mac と Windows のデュアルブート環境を備えた iMac27 インチモデル 40台を設置した「コンピュータ演習室（２室）」、高度な創作活動を行えるよう美術・音楽・映像分野に特化させたコンピュータ 15 台と周辺機器を設置した「LAB」、二重扉によって遮音された編集室と収録室からなる音の録
音・ 編集等を行うための「AMC サウンドスタジオ」を、希望者に対して開放している。LAB の主な設備には、
Ｂ０サイズまで出力ができる大判プリンタ、幅広い素材の切断・マーキング・彫刻加工を行うレーザーカッタ
ー、カッティングプロッター、高精細スキャナ、小型 CNC ミリングマシンなどがあり、学生は必要な講習を受けた上、使用することが出来る。また、取手校地には、iMac を６台備え、ウェブサイトの閲覧、コンピュータを使った制作活動などに利用することが可能な「取手ブラウジングルーム」を整備している。
学生のニーズについては、芸術情報センター所属の教員や教育研究助手が日頃学生と接する中で把握し、貸出し用機材の選定・購入や特別講座の開講等を実施している。平成 28 年度には特別講座として、学生からの要
望の高い「２時間で学ぶ InDesign 基礎の基礎」、「１時間で学ぶ Illustrator・Photoshop 基礎の基礎」等の講- 99 -

東京芸術大学

基準７座を開催した（資料７－１－２－Ｂ）。
資料７－１－２－Ｂ 「２時間で学ぶ InDesign 基礎の基礎」告知

情報ネットワークについては、すべての学生は入学時に「学内ネットワークアカウント」を取得しており、これにより藝大メール（Gmail）、学内ネットワーク等を使用することが可能となっている。
学内 LAN ポートについては、研究室や事務室等は有線 LAN を使用している。講義室、食堂等については、有線 LAN の他無線 LAN を併せて設置しており、上野校地には 107 台、取手校地には 23 台、千住校地には 11 台の無線 LAN アクセスポイント（geidai-wireless）を置いており、アカウント認証を行った全ての学生及び教職員が利用できることとなっている。また、「VPN 接続サービス」を導入し、学外からも図書館データベース等の学内ネットワーク専用サービスを利用することができることとなっている。さらに、展覧会観覧者等外部からの来校者に対して、アカウント認証手続きが不要な無線 LAN（geidai-free-wireless）サービスを提供している。
その他、学生の英語能力向上に資する取組として、グローバルサポートセンターにおいて自学自習用の
e-learning システムを導入し、無償で提供している。平成 28 年度は 150 名が利用した。
また、情報セキュリティに関する管理体制については、「東京藝術大学情報戦略規則」「東京藝術大学情報セ
キュリティ管理規則」等の情報管理に関する規則等を定めるとともに、CISO（情報セキュリティ統括責任者）
を中心に、インシデント発生時にも迅速な対応が可能となる「情報システム緊急対応チーム（TUA-CERT）」を置
く等、セキュリティ体制を整えている。また、すべての教職員を対象としたセキュリティ講習会を平成 28 年度
は 13 回開催し、セキュリティ技術の向上や意識啓発等を行っている（資料７－１－２－Ｃ）。
資料７－１－２－Ｃ 情報セキュリティに関する規則等
・ 東京藝術大学情報戦略規則
http://www.geidai.ac.jp/kisoku_koukai/pdf/p20161020_525.pdf
・ 東京藝術大学情報セキュリティ管理規則
http://www.geidai.ac.jp/kisoku_koukai/pdf/p20161020_526.pdf
・ 東京藝術大学情報セキュリティ委員会規則
http://www.geidai.ac.jp/kisoku_koukai/pdf/p20161020_527.pdf- 100 -

東京芸術大学基準７【分析結果とその根拠理由】
教育研究活動を展開する上で必要なＩＣＴ環境については、芸術情報センターを中心に整備を行い、PC、周辺機器等を備え、授業時間外には貸出・開放する等、高度な創作活動の支援を行っている。また、学生・教職員が学内で自由に利用可能な情報ネットワークを整備するとともに、VPN 接続サービスにより、学外からも学
内ネットワークにアクセス可能とし、利便性の向上に資している。また、情報セキュリティについても、必要な規則・体制を整えているほか、すべての教職員を対象としたセキュリティ講習会を定期的に開催し、セキュリティ技術の向上や意識啓発等を行っている。
これらのことから、教育研究活動を展開する上で必要な ICT 環境が整備され、有効に活用されていると判断する。
観点７－１－③： 図書館が整備され、図書、学術雑誌、視聴覚資料その他の教育研究上必要な資料が系統的に収集、整理されており、有効に活用されているか。
【観点に係る状況】
上野校地に附属図書館本館を、また取手校地に分室を設置しており、芸術分野に関する資料を中心に本学の教育研究上必要な資料を収集しており、平成 29 年３月 31 日現在の蔵書数は、図書 265,339 冊、雑誌 4,646 タ
イトル、楽譜 64,804 冊、視聴覚資料としてレコード、CD、LD など 28,429 点である。また、教育研究基盤資料については、平成 29 度は電子ジャーナル 354 タイトルとデータベース７種類を提供している。2014 年 11月、学生・教職員を対象に実施した上野校地新図書館のためのアンケート（回収数 934）では、上野本館での蔵書内容について、資料全体における「満足」「まあ満足」の平均割合は 30.7％、「やや不満」「不満」は 20.8％、「わからない」「無回答」は 48.5％だった。
附属図書館の閲覧座席は、附属図書館本館では 146 座席を、取手分室では 63 座席を有している。上記アン
ケートにおける「上野本館の座席数」については、「満足」「まあ満足」の割合は 57.4％、「やや不満」「不満」
は 19.6％だった。なお、施設・整備の状況については、閲覧室に持ち込みパソコン用のブースを設置する等の学習環境の向上を図っている。また、視聴覚室のブースを更新するとともに、リスニング環境の向上やブルーレイディスクの新メディアへの対応のため、視聴覚機器を更新し、学生の多様な需要に応えている。
また、附属図書館専用ホームページを開設し、利用案内や FAQ 等の情報提供を行うとともに蔵書検索システ
ム(OPAC)をインターネット上に公開している。また、「My library」と称するオンラインサービスを立上げ、学生及び教職員からの質問・要望、学内にない図書取り寄せ・文献複写依頼の受付を行っている。さらに、収集した蔵書等のうち、「西遊日簿」(自筆本)など東京美術学校及び東京音楽学校から引継いだ蔵書を中心に貴重資料として指定するとともに、画像データベースを開始して、現在、3,519 点を広く社会に公開している。
開館時間については、平日が 9:00～20:00、土曜日が 9:00～17:00 としているが、試験期間中は上野本館
で平日 21 時まで開館を行い、学生の学習の利便を図っている。平成 28 年度における総入館者数は 108,324
人、貸出総冊数は 42,365 冊(うち学生は 35,848 冊)となっている。この他、上野本館、取手分室で相互に資料の取り寄せができ、また、横浜校地では、上野本館や取手分室から資料の取り寄せができるデリバリーサービスを実施している。
なお、学生用資料の選定については、各学部・研究科の研究室等に選定を依頼し行っているが、学生等からの要望により図書等を購入する制度も導入している。
また、附属図書館所蔵資料以外にも、各研究室や音楽研究センター等の学内施設において、専門性の高い資- 101 -

東京芸術大学基準７料等を多数有しており、学生は必要な手続きを経て、閲覧や借受をすることが可能となっている。
【別添資料】
資料番号資７－１－３－１

図書館利用案内７－１－３－２

附属図書館概要

料名【分析結果とその根拠理由】
上野校地に附属図書館本館を、また取手校地に分室を設置しており、芸術分野に関する資料を中心に本学の教育研究上必要な資料を収集しており、図書、雑誌の他、楽譜や、CD、DVD などの視聴覚資料を収集している。ア
ンケート結果からも、利用者の満足度を概ね満たしている蔵書状況といえる。
また、複数校地を保有する本学の事情に合わせたデリバリーサービスの実施、閲覧、貸出等の来館利用のみ
ではなく、インターネットを利用した電子ジャーナルや「My library」の非来館型のサービスも提供しており、資料及びその活用ができる環境が整備されている。
これらのことから、図書館が整備され、図書、学術雑誌、視聴覚資料その他の教育研究上必要な資料が系統的に収集、整理されており、有効に活用されていると判断する。
観点７－１－④： 自主的学習環境が十分に整備され、効果的に利用されているか。
【観点に係る状況】
自主的学習環境としては、附属図書館や芸術情報センター等の整備の他、(資料５－２－２－Ａ～Ｂ)に示す
とおり、147 のアトリエや工房、274 のレッスン室や練習室、編集室、MA 室、実習室等の開放を行っている。
情報環境としては、芸術情報センターにおいて、PC 端末の他、コンピュータアトリエや音楽スタジオも整備しており、授業時間外も作品制作や演奏の録音等に使用することが可能である。
また、学生の成果発表の機会として、学内施設を活用して、学内賞の受賞者の展示や授業課題制作品の展示を行っているほか、音楽学部校舎内では日常的に学生の自主的な演奏会が開催されている(別添資料７－１－４－１)。
美術学部では、担当教員あるいは教育研究助手が輪番制で残るなどの工夫により、アトリエ等の時間外使用を認め、指導や機材及び安全の管理、施錠等を行うなどの対応をしている。音楽学部では、専門以外の楽器に触れることで、幅広い主体的な学習に寄与するため、72 種の楽器等を整備し、学生への貸出しを行っている（資料７－１－４－Ａ）。
資料７－１－４－Ａ 貸出用楽器一覧
種類

数量

種類

数量

種類

数量

ヴァイオリン

40 バセットホーン

4 清元・常磐津三味線

13

ヴィオラ

36 チューバ

17 三味線（長唄）

117

チェロ

32 ワーグナーチューバ

8 三味線（清元）3

コントラバス27 ホルン

40 三味線（常磐津）2

ハープ

11 トロンボーン

36 長唄小鼓20- 102 -

東京芸術大学基準７

弦楽用弓

141 リコーダー

44 長唄大鼓

5

ヴィオラダガンバ

13 オーボエダカッチャ

2 長唄太鼓5

ヴィオラダモーレ

1 フラウトトラベルソ

13 胡弓（生田流）

9

リュート

2 オーボエダモーレ

10 能笛

23

ギター

5 バグパイプ

1 笙

2

ピッコロ

7 バロックオーボエ

7 篳篥

6

フルート

29 クラムホルン

5 龍笛

9

オーボエ

16 バロックランケット

1 神楽笛

2

コールアングレ

10 ヘッケルフォーン

1 高麗笛

5

クラリネット62 金管古楽器

9 尺八

28

バスクラリネット

11 フリューゲルホルン

3 三ノ鼓

1

ファゴット

9 ポストホルン

2 琵琶

4

コントラファゴット

5 ハンドベル

3 囃楽器

17

サクソフォーン

39 箏（山田流）

61 和太鼓2

コルネット

20 十七弦（山田流）

2 ガムラン138

トランペット64 三弦（山田流）

23 ガムラン用影絵人形

41

アルトホーン

6 箏（生田流）

73 印度楽器

25

バリトンホーン

6 十七弦（生田流）

5 カヤグム11

コントラバスクラ

5 地歌三絃（生田流）

48 中国楽器

30【別添資料】
資料番号７－１－４－１

資料

名

学内施設での成果発表例（平成28年度）【分析結果とその根拠理由】
自主的学習環境として、図書館、芸術情報センター等の整備の他、アトリエ、練習室、制作室等の使用を認めている。また、学内のスペースを有効活用して、学生の作品展示や演奏活動が数多く行われているほか、安全を配慮した時間外の部屋の使用や、専門以外の種々の楽器の貸出しを行うことで、学生の幅広い主体的な学習に寄与している。
これらのことから、自主的学習環境が十分に整備され、効果的に利用されていると判断する。
観点７－２－①： 授業科目、専門、専攻の選択の際のガイダンスが適切に実施されているか。
【観点に係る状況】
新入生を対象としたガイダンスについて、履修関係、学生生活、奨学金、教育職員免許状、図書館や美術館等の利用案内等についての内容を各学部、研究科及び各科、専攻を単位として実施している。なお、音楽学
部(音楽研究科を含む)では、４月当初、音楽学部及び大学院音楽研究科学生の一人一人を対象に実技担当教員と面談日(期間)を設け、自学自習や授業の進め方を中心としつつ履修、学生生活等の相談に応じている。また、各教務係の窓口では随時履修科目や授業についての相談を受け付けているほか、音楽学部及び音楽研究科- 103 -

東京芸術大学

基準７

においては、卒業予定者を対象とした「履修相談会」を年度当初の４月に開催し、個別相談・指導を行っている。
【別添資料】
資料番号

資

料

名

７－２－１－１

平成29年度 美術学部新入生ガイダンス配付資料一覧表

７－２－１－２

平成29年度 音楽学部・音楽研究科新入生ガイダンス配付資料一覧表

７－２－１－３

平成29年度 映像研究科新入生ガイダンス配付資料一覧表

７－２－１－４

平成29年度 国際芸術創造研究科新入生ガイダンス配付資料一覧表【分析結果とその根拠理由】
各学部、研究科及び各科、専攻において、新入生を対象に授業科目等のガイダンスを実施しているほか、各教務係の窓口においては、随時履修等についての相談を受け付けている。
これらのことから、授業科目、専門、専攻の選択の際のガイダンスを適切に実施していると判断する。
観点７－２－②： 学習支援に関する学生のニーズが適切に把握されており、学習相談、助言、支援が適切に行われているか。
また、特別な支援を行うことが必要と考えられる学生への学習支援を適切に行うことのできる状況にあり、必要に応じて学習支援が行われているか。
【観点に係る状況】
本学における学習相談、助言等についての取組みとしては、オフィスアワーや電子メールを活用し、全学部・研究科において実施している。なお、学生には、シラバスや個人面談の際に、オフィスアワーの開設時間やメールアドレスを周知している。
また、本学の中心である専門実技科目については、少人数のグループ指導や個人レッスンを行っており、随時、学習相談や要望等を受付けており、担当指導教員は日常の学生の反応を見ながら、適宜指導方法を見直しながら進めており、教員が講義や実技授業の中で学生との直接対話を通じて学生の関心、興味や学習意欲などのニーズを把握している。
外国人留学生への学習支援については、（資料３－３－１－Ｃ）に示すとおり、平成 26 年度に「グローバル
サポートセンター」を新設している。同センターにより、外国人留学生向けのガイドブック配布のほか、チューター制度の実施、外国人留学生に係る各種手続き等に係る資料・案内・申請書類等の英訳・ウェブ掲載、各種募集要項・シラバスの英訳・本学ウェブサイトでの公開、外国人留学生による藝大体験記（和英併記）のウ
ェブ発信、若手事務職員に対する英語研修プログラムの実施、助教・教育研究助手に対する英語学習サービスの提供など、外国人留学生の学習を多角的・総合的に支援する為の取り組みを行っている。また、正課の授業として日本語及び日本語事情の科目を開講している他、留学生からの学習相談については、グローバルサポー
トセンター所属教員、留学生担当教員及び指導教員が、グローバルサポートセンター窓口や、日々の少人数のグループ指導や個人レッスンを通して随時受付ける体制を構築している。
障害を持つ学生への学習支援については、平成 27 年度「特別修学支援室」を上野キャンパスに新たに設け、平成 28 年度には常勤スタッフとして臨床心理士１名を雇用し、障害をもつ学生に対するケアを行っている（資- 104 -

東京芸術大学

基準７

料７－２－２－Ａ）。平成 28 年度、修学支援に関わる相談は、延べ 82 回だった。
なお、障害を理由に不当な差別等が行われることがないよう、本学の教職員等が障害を持つ学生等に対し適切な対応等を行うことを目的に、「東京藝術大学における障害を理由とする差別の解消の推進に関する教職員等対応要領」を定めている（資料７－２－２－Ｂ）。
資料７－２－２－Ａ 特別修学支援室
http://www.geidai.ac.jp/life/consultation/special_needs

資料７－２－２－Ｂ 東京藝術大学における障害を理由とする差別の解消の推進に関する教職員等対応要領
http://www.geidai.ac.jp/wp-content/uploads/2016/03/AffirmativeAction20160219.pdf【分析結果とその根拠理由】
学習相談・助言の支援体制は、オフィスアワー、電子メールの他、少人数のグループ指導や個人レッスンを通じて、随時、受付けており、また、教員は直接的に学生のニーズを把握している。
加えて、外国人留学生については、指導教員等や、グローバルサポートセンターによる各種支援、障害をもつ学生に対しては、特別修学支援室を中心に、各学部において各種支援を実施しているほか、「東京藝術大学における障害を理由とする差別の解消の推進に関する教職員等対応要領」を定め、障害を持つ学生等に対する適切な対応等に努めている。
これらのことから、学習支援に関する学生のニーズを適切に把握し、特別な支援が必要な学生を含む全ての学生に対する支援を適切に行っていると判断する。
観点７－２－③： 通信教育を行う課程を置いている場合には、そのための学習支援、教育相談が適切に行われ
ているか。
該当なし

観点７－２－④： 学生の部活動や自治会活動等の課外活動が円滑に行われるよう支援が適切に行われているか。
【観点に係る状況】
本学には、大学公認のサークルが 20 団体あり、顧問教員の配置、学生会館における部室の提供の他、経済的な助成を行っている（資料７－２－４－Ａ）。
主な課外活動としては、毎年９月初旬に全学共同で、大学祭（藝祭）を開催しており、各年度設定されるテーマのもと、平素の教育研究及び課外活動の成果を、キャンパスが立地する上野地区とも密接に協力・連携しながら、展示会、演奏会等を通じて広く一般に公開している。なお、開催にあたっては、２万人を超える来場者があることから、多数の教職員が警備等に従事する等、安全且つ円滑に実施されるよう支援を行っている。
また、京都市立芸術大学、金沢美術工芸大学、愛知県立芸術大学、沖縄県立芸術大学及び本学の、それぞれの学生相互間の親睦交流を図る目的で、年１回５月末に、五芸術大学体育・文化交歓会（五芸祭）が輪番制で- 105 -

東京芸術大学

基準７

開催され、競技及び文化交流会を中心に、交歓を繰り広げている。
さらに、東京地区の国公立大学の学生の体力向上と、学生相互間の親睦を図るため、年１回、東京地区国公立大学連合体育大会が輪番制で開催され、本学の学生も毎年数種目に参加している。
本学はこれらの課外活動について、その発展と内容の充実のために、資金及び物質面で支援している。
資料７－２－４－Ａ 大学公認のサークル一覧（平成 28 年 5 月 1 日現在）
整理
番号
１
２
３
４
５
６
７
８
９
10
11
12
13
14
15
16
17
18
19
20

登録
人数
24
12
20
76
38
25
22
2
2
5
9
21
29
28
30
9
10
22
7
48

サークルの名称
裏千家茶道部
軽音楽研究部
ジャワガムランクラブ
バッハカンタータクラブ
サンバパーティー
芸大ミュージカルエクスプレス
ケルト音楽研究部
演劇部
バロックダンス
コンテンポラリーダンス部
準硬式野球部
硬式テニス部
バスケットボール部
バレーボール部
サッカー部
ラグビー部
バドミントン部
剣道部
空手道部
山岳部

【分析結果とその根拠理由】
学生の部活動については、顧問教員・部室の配置の他、経済的な助成を行っている。また、大学祭等についても、資金・物質面で支援を行っている。
これらのことから、学生の部活動や自治会活動等の課外活動が円滑に行われるよう支援を適切に行っていると判断する。
観点７－２－⑤： 生活支援等に関する学生のニーズが適切に把握されており、生活、健康、就職等進路、各種
ハラスメント等に関する相談・助言体制が整備され、適切に行われているか。
また、特別な支援を行うことが必要と考えられる学生への生活支援等を適切に行うことのできる状況にあり、必要に応じて生活支援等が行われているか。
【観点に係る状況】
学生の学生生活等において抱えている問題や悩み（修学、進路、対人関係、ハラスメント、健康等）の初期相談機関として、「学生相談室」を設置し、問題解決へのアドバイスを行うほか、相談内容に応じ、他の相談窓- 106 -

東京芸術大学

基準７

口等を紹介している。平成 27 年度からは学生相談室に「学生相談専門員」として臨床心理士１名を加えるとともに、上野キャンパス内に学生相談に特化したスペースを整備し、原則予約制にて対応を行っており、
平成 28 年度相談件数は 155 件だった（資料７－２－５－Ａ）。
資料７－２－５－Ａ 学生相談室
http://www.geidai.ac.jp/life/consultation/counselling_room

健康等に係る相談については、保健管理センターにおいて、内科医、精神科医、臨床心理士、保健師が相談に応じている。また、保健管理センターでは、保健管理の企画及び立案機能として、前述の相談業務の他、定期健康診断、健康相談、カウンセリング、季節性インフルエンザ予防接種等を実施している（資料７－２－

５－Ｂ）。
資料７－２－５－Ｂ
所 属

保健管理センター利用者（平成 28 年度）
健康相談

心理相談

ｲﾝﾌﾙｴﾝｻﾞ
予防接種

学

生

1574

177

315

職

員

317

8

250

ハラスメントに関する相談については、アカデミック・ハラスメント、パワー・ハラスメント、セクシュアル・ハラスメントなど全てのハラスメントに対応すべく指針及び規則を定めるとともに、上述の学生相談室による相談体制を整備している。
学生の就職指導については、学生課におけるキャリア支援担当職員を中心として、求人情報・OB 訪問
等各種相談を随時受け付けるとともに、東京新卒応援ハローワークから派遣されるジョブサポーターによる週１回の職業相談等の対応、また、学部４年生をワークスタディとして雇用し、下級生に対してキャリアに関する相談を行っている。
また、就職情報サービス企業の協力により、進路・キャリアの考え方、就職活動の基礎知識・分野別の対策といった内容のセミナーを開催している。
近年増加傾向にある美術系学生向けの求人情報サービス企業の提案により、アート系専門職志望の学生対象の合同企業説明会やポートフォリオセミナーを開催している。平成 27 年度には、学生の提案により、企業の協力を得て藝大生向けキャリアセミナーを開催した。
特にアート系専門職を募集する企業からの説明会開催の要望が多いため、開催回数は年々増加しており、さらに、数社合同で行う合同企業説明会も毎年１回開催しており、平成 28 年度では 35 回のセミナー開催に対し、延べ 827 名の参加があった（別添資料７－２－５－１）。なお、学生課前のロビーに学生コーナーを設置し、求人票一覧、企業パンフレットを備え置いている。
【別添資料】
資料番号７－２－５－１

資料

名

平成28年度 キャリア・就職支援に関する学内セミナー開催実績- 107 -

東京芸術大学

基準７

また、音楽分野では、産業界とタイアップしたキャリア支援システムを構築するため、ワーナーミュー
ジック・ジャパンと提携し、「GEIDAI LABEL」を立ち上げ、在学生によるクラシックや純邦楽分野等の演奏を録音し、音源を国内外へ配信するという取組を平成 28 年度から開始した（資料７－２－５－Ｃ）。
資料７－２－５－Ｃ GEIDAI LABEL supported by Warner Music Japan
http://wmg.jp/geidailabel/?icid=cla170601

留学生の生活支援としては、前期及び後期開始時に、グローバルサポートセンター長及び留学生担当教員の紹介、留学生特別科目、本学の施設、留学生関連行事、宿舎、授業料免除や奨学金、外国人登録、在留資格及び資格外活動許可に関する生活情報について、留学生オリエンテーションを行っている。また、留学生の学習及び生活上の相談等を行うため、希望する外国人留学生にはチューター制度を導入しており、平成 28 年度は延べ 41 名の大学院生を採用し、留学生 108 名の修学・生活支援を行った。
留学生を対象とした住居については、本学所有の国際交流会館（千葉県松戸市）を提供している。なお、国際交流会館には日本人学生のチューターが居住し、学習や日常生活の問題に至るまでの相談相手となっている。
さらに、入居する留学生と地域の方々との親睦を深めることを目的とした交流会を毎年実施している（資料７－２－５－Ｄ）。
障害を持つ学生への生活支援等については、平成 27 年度「特別修学支援室」を上野キャンパスに新たに設置し、常勤スタッフとして臨床心理士１名を雇用し、様々な障害をもつ学生や大学生活につまずきを感じている
学生等に対する相談を行っており、平成 28 年度は延べ 82 回の相談を行った。
なお、障害を理由に不当な差別等が行われることがないよう、本学の教職員等が障害を持つ学生等に対し適切な対応等を行うことを目的に、「東京藝術大学における障害を理由とする差別の解消の推進に関する教職員等対応要領」を定めている（資料７－２－２－Ｂ）。
資料７－２－５－Ｄ

国際交流会館（留学生寮）

http://global.geidai.ac.jp/guide/g1/dormitory/【分析結果とその根拠理由】
学生相談専門員を配置した学生相談室を設置するとともに、医師等を配置した保健管理センターを整備し、学生が抱える健康、生活、進路、各種ハラスメント等に関する相談に応じている。また、ハラスメント事案に対しても、規則や指針の制定のほか、相談体制を整備している。
外国人留学生に対しては、学習や学生生活についてオリエンテーションを実施しているとともに、日常的な支援のほか、チューターの配置、留学生用宿舎の整備等を行っている。
また、障害を持つ学生に対しては、特別修学支援室を中心としたケアのほか、「東京藝術大学における障害を理由とする差別の解消の推進に関する教職員等対応要領」を定め、障害の程度に応じ、過度の支援にならない
よう本人の要望に基づき可能な範囲において支援を行っている。
これらのことから、生活支援等に関する学生のニーズを適切に把握しており、生活、健康、就職等進路、各種ハラスメント等に関する相談・助言体制を整備し、適切に行うとともに、特別な支援を行うことが必要と考えられる学生についても、生活支援等を適切に行っていると判断する。
- 108 -

東京芸術大学基準７

観点７－２－⑥： 学生に対する経済面の援助が適切に行われているか。
【観点に係る状況】
学生への経済面の援助に関しては、奨学金の貸与や、入学料・授業料の免除を実施するとともに、学生寮を提供するなどの支援を行っている。それらに関する情報は、本学ウェブサイトや掲示板等への掲載を通じて、学生に周知を行っている。なお、平成 23 年３月に発生した東日本大震災、平成 28 年４月に発生した熊本地震
における被災者等に対する免除については、別途規則を定め、対応を行っている（資料７－２－６－Ａ）。
学生への奨学金としては、日本学生支援機構及び地方公共団体や民間奨学団体の各種奨学金がある他、個人
又は団体等からの寄附金等による学内奨学金制度を 36 種整備し、平成 28 年度は 189 件の支援を行った（資料
７－２－６－Ｂ～Ｃ）。
学生寮については、学生寮整備事業（平成 23 年度～平成 25 年度の３ヶ年計画）として、老朽化が著しく、建替え時期が到来していた学生寮「石神井寮」（東京都練馬区）を廃止し、上野キャンパス、千住キャンパス、
取手キャンパスへの通学がより便利な場所である東京都足立区に、民間資金による長期借入金を活用した事業スキームにより、学生寮「藝心寮」を平成 26 年２月に竣工した。
総戸数300の個室のうち、20室については音楽の学生による練習を想定した防音室を完備している。
その他、住宅棟１階には 30 室の音楽練習室、別棟の 16 室にはアトリエを完備するなど、学生の創作・演奏活動を支援する設備が整えられている（資料７－２－６－Ｄ）。
また、管理人、警備員が昼夜対応するほか、通常のマンションより高い耐震性を確保している。さらに、男女それぞれにエリア分けされ、セキュリティ付きのエントランスホールやエレベーターホールによってプライベートを保ちつつ、交流サロン、談話コーナーをはじめ、寮生同士が交流できる場も用意されている。なお、本学のみならず他大学の学生も寮生として受入れており、多様な学生への支援充実を図っている。
資料７－２－６－Ａ 入学料・授業料免除実施状況（平成 28 年度実績）
区分

申請者数

全額免除者数

半額免除者数

入学料免除

88

0

34

授業料免除

888

443

354

※ 授業料免除者は延べ人数である。
資料７－２－６－Ｂ 奨学金実施状況（平成 28 年度実績）
区分

貸与・給与の別

学部

大学院

日本学生支 第一種

貸与

58

122

180

援機構

貸与

65

32

97

給与

10

13

23

貸与

1

0

1

第二種

その他の奨学団体※ 日本学生支援機構奨学金貸与者は延べ人数である。

- 109 -

合計

東京芸術大学基準７

資料７－２－６－Ｃ 東京藝術大学奨学金採用状況（平成 28 年度実績）
№

奨学金等名

沿

革

故安宅英一氏（元安宅産業（株）会長。美術品収集家。安宅コレクションの基礎を築く。音楽愛好家）により設立。
故平山郁夫氏の寄附により本奨学金が設立(平 1）された。
故大橋嘉一氏（大橋化学工業（株）会長）が設立(昭 28)した「大橋賞」を母体として、氏の没後その功績を称え改称設立。
俵正市氏（俵美術館（芦屋市）理事長）の寄附により設立。

合計

1

安宅賞奨学基金

2

平山郁夫奨学金3

Ｏ氏記念賞奨学金

4

俵奨学金

5

久米桂一郎奨学基金

6

内藤春治奨学基金

7

原田賞奨学基金

8

藤野奨学金

9

吉田五十八奨学基金

10

長谷川良夫奨学基金

11

松田トシ奨学基金

12

クロイツァー記念賞奨学
資金

13

浄観賞

故二世稀音家浄観氏(本名、杉本金太郎。 元本学長唄三味線教授。芸術院会員。文化勲章受賞）の業績を記念して、ご遺族及び関係者により設立。

1

14

宮城賞

故宮城道雄氏（元本学箏曲教授。芸術院会員。第１回 NHK 放送文化賞受賞）の業績を記念して、箏曲演奏家の育成を目的に、ご遺族及び関係者により設立。

1

15

常英賞

16
17
18
19
20
21

故久米桂一郎氏（元本学西洋画科教授）の業績を記念して、ご遺族及び関係者により「久米美術館」(品川区)と共に本賞を設立。
故内藤春治氏（元本学工芸科（鋳金）教授)の業績を記念して、ご遺族及び関係者により設立。
本学工芸科（染織）3 年に在学中、不慮の事故により夭折した故原田寛子氏を悼みご遺族により設立。
故藤野宗次郎氏（藤野金属（株）会長。日本銅センター会員。美術愛好家）の寄附により設立。
故吉田五十八氏（元本学建築科教授）の寄附により設立。
故長谷川良夫氏（元本学作曲科教授。イタリア賞受賞）の業績を記念して、ご遺族及び関係者により設立。
故松田トシ氏（声楽家。本学前身、東京音楽学校卒。NHK『うたのおばさん』等）の寄附により設立。
故レオニード・クロイツアー氏（ロシア生れ、元本学器楽科（ピアノ）教授）の功績を記念して、氏の子弟達の寄附により設立。

常磐津文字衛氏(本名、鈴木英二。元本学常磐津三味線客員教授。重要無形文化財保持者）の寄附により設立。
野村美術賞（公財）野村財団の寄附により設立。
本学公開講座(美術学部)修了者の有志団体である「特定非営利活動法人上野芸友倶
上野芸友賞
楽部」の寄附により設立。
伊達メモリアル基金（アド 故伊達純氏（元本学器楽科（ピアノ）教授）の業績を記念して、ご遺族及び関係者
リアネ・ムジカ賞）
により設立。
日本陶磁芸術学会東京藝
本学公開講座受講者の会「芸大陶友会」の寄附により設立。
術大学支部奨学金
お仏壇のはせがわ賞
株式会社はせがわの寄附金により設立。
故大賀典雄氏(元ソニー会長)の寄付により卒業・修了後、海外留学又は演奏活動を
大賀典雄賞奨学金する優秀者を支援するために設立。
音楽学部４年次在学中に亡くなった故武藤 舞さんの夭逝を悼み、ご遺族（父親）の勤務先社員・関係者のご厚意による募金を原資として設立。

35
11
6
1
7
3
6
2
2
3
2
1

1
3
5
1
5
2
2

22

武藤舞基金

23

中能島賞

故中能島欽一氏（元本学名誉教授）の業績を記念して設立。

024

北田文化財保存科学賞

本学名誉教授北田正弘氏の寄附により設立

1

25

平山郁夫文化芸術賞
芸大デザイン賞（藝大デザイン賞及び藝大デザインN賞）

故平山郁夫氏（元本学学長）のご遺族により設立。
故小池岩太郎氏、故高田正二郎氏（両氏とも元本学デザイン科教授）により設立され、その後、寿美田与市氏（元本学デザイン科教授）及び小池岩太郎氏ご遺族小池タカ氏から寄附受入。
ピアノ専攻学生の人材育成を図ることを目的として、特に優秀な者を選考し、奨学金を給付し表彰するために設立。
ピアノ専攻学生の人材育成を図ることを目的として、特に優秀な者を選考し、奨学金を給付し表彰するために設立。
次世代の音楽界を期待される者を選考し、国内外での音楽研究活動を奨励することを目的として奨学金を給付するもの。
本学名誉教授佐藤一郎氏の寄附により平成 27 年度に設立。

3

26
27

藝大クラヴィア大賞

28

藝大クラヴィア賞

29

宗次德二特待奨学金

30

佐藤一郎奨学金- 110 -

5

6
1
6
11
1

東京芸術大学

次世代の美術界を担う芸術家及び研究者の人材育成を目的として設立（平成 26）。
美術学部において特に優秀な者を選考する。

基準７

31

平成藝術賞

32

若杉弘メモリアル基金賞

33

河北賞奨学金34

長野羊奈子賞奨学金

故長野羊奈子氏からの遺贈により、大学院音楽研究科博士後期課程音楽専攻声楽研
究領域の学生の人材育成を図ることを目的に設立。

16

35

毛利準賞奨学金

故毛利準氏からの遺贈により、大学院音楽研究科博士後期課程音楽専攻声楽研究領
域の学生の人材育成を図ることを目的に設立。

16

36

宗次德二海外留学支援奨学金

海外留学のための経済的負担を軽減、学生の海外留学の促進及び充実化を図ることを目的として設立。

13

資料７－２－６－Ｄ

故若杉弘氏の遺贈により、指揮専攻学生の人材育成を図ることを目的として、平成
27 年度に設立。
本学名誉教授河北秀也氏の寄附により設立。デザイン専攻の成績優秀者を対象に給
付する。

8
1
1

学生寮「藝心寮」

http://www.geidai.ac.jp/life/welfare/geishinryo【分析結果とその根拠理由】
学生への経済面の援助に関しては、日本学生支援機構による奨学金の貸与や、寄附奨学金の給付、入学料・授業料の免除及び徴収猶予を実施するとともに、新たな学生寮を整備し、通学の利便性や安全性向上を行うな
どの支援充実を図っている。また、奨学金等に関する情報は、本学ウェブサイトや掲示板等への掲載を通じて、学生に周知を行っている。
これらのことから、学生に対する経済面の援助を適切に行っていると判断する。

（２）優れた点及び改善を要する点【優れた点】
該当なし【改善を要する点】
該当なし- 111 -

東京芸術大学基準８基準８ 教育の内部質保証システム（１）観点ごとの分析
観点８－１－①： 教育の取組状況や大学の教育を通じて学生が身に付けた学習成果について自己点検・評価
し、教育の質を保証するとともに、教育の質の改善・向上を図るための体制が整備され、機能しているか。
【観点に係る状況】
教育の質を保証するとともに、改善・向上を図るための体制について、中心組織としては、教育担当理事
を室長とする教育推進室において、教育の質の改善・向上を含め、教育内容や実施体制に関する事項について審議を行っている。
また各学部、研究科では、教務委員会（映像研究科、国際芸術創造研究科においては教授会）において、各学部・研究科固有の課題等を検討し、教育の質の改善・向上を図っている。
各教務委員会の委員長は教育推進室の室員として教育推進室会議に参加しており、教育推進室と各教務委員会等との連携を行うことで、全学的な教育の質の保証・改善・向上を図るための体制としている。
具体的な取組として、教育課程の国際化を目的に、主に学士課程を中心に、通年で行っていた授業科目の多くを半期化（セメスター化）する取組を、教育推進室の主導で平成 27 年度から実施したこと、学生の能
動的かつ計画的な学修を促すとともに、教員等による的確かつ組織的な修学指導を推進し、教育の質の向上に資することを目的に GPA 制度を平成 29 年度４月から導入したこと、学位授与方針、教育課程の編成・実施方針及び入学者受入方針について、各学部、研究科との連携の下、教育推進室で平成 28 年度新たに取りまとめたことなどが挙げられる。
さらに教育推進室では、前期・後期ごと全ての授業において「授業評価アンケート」を実施し、各授業の良い点、改善すべき点を調査している。授業評価アンケート結果は、各担当教員へフィードバックし、各教員においては、それぞれ「授業改善アンケート」を実施し、改善目標を立てることで、その後の授業改善の検討材料としている。
また、各年度における教育の取組状況について、「外部講師による特別講演等」や「地域連携・社会連携に関するプロジェクト」のほか、「学生の学内外での成果発表例」「学生の受賞一覧」といった教育活動の状
況や学習成果に関するデータを掲載した「事業年度に係る業務の実績に関する自己評価書」を、理事室である「企画評価室」及び各学部、研究科の協力で作成し、各学部、研究科では本自己評価書を元に自己点検・評価を行っており、翌年度以降の改善方策に役立てている。
なお、本学の教育活動の状況及び学習成果に関する新聞記事等については、事務局総務課及び経営戦略・ＩＲ推進室において収集・蓄積を行っている。学生の受賞情報については、学生が所属する研究室単位や各学部、研究科事務部で把握し、本学ウェブサイトに掲載している（資料８－１－１－Ａ）。また、学生の履
修状況、授業、成績等に関する基礎的データは主として学生課が収集・蓄積を行っており、例えば GPA 制度導入の際には、全学生の履修、成績状況の検証データとして活用した。
資料８－１－１－Ａ 学生受賞者情報
http://www.geidai.ac.jp/information/prize/student- 112 -

東京芸術大学基準８【分析結果とその根拠理由】
教育の質の改善・向上を図るための体制については、
教育担当理事を室長とする教育推進室が中心となり、各学部・研究科教務委員会等と連携し、授業アンケートや学生データ等を活用し、具体的な改善を行うなど、全学的な教育の質の保証・改善・向上を図っている。
また、学生の学習成果に関する情報を適切に収集しつつ、毎年度の教育の取組状況について自己点検・評価を実施し、改善方策に役立てている。
これらのことから、教育の取組状況や大学の教育を通じて学生が身に付けた学習成果について自己点検・評価し、教育の質の保証をするとともに、教育の質の改善・向上を図るための体制が整備され、機能していると判断する。
観点８－１－②： 大学の構成員（学生及び教職員）の意見の聴取が行われており、教育の質の改善・向上に向けて具体的かつ継続的に適切な形で活かされているか。
【観点に係る状況】
学生からの意見聴取は、個人教育・少人数教育の実践において日常的にも行われており、指導内容の見直しのほか、カリキュラム改定の検討や新しい授業科目の開設等教育の質改善に結びついている。
また、学習や学生生活、そして施設や学生支援面の現状を把握し、各種の学生支援方策の基礎とする「学習と学生生活アンケート」を隔年で在学生に対し実施している。集計結果については、担当理事室等へ配布
し、改善課題を確認・検証を行なっている。
具体的な意見の反映事例としては、学生向けの授業の情報や提出物の期限等の周知・情報発信について、より強化してほしいという意見に対し、大学内掲示板のみならず、本学ウェブサイトで休講情報等を掲載することとしたほか、学生課公式 LINE や各学部教務係 Twitter など SNS を活用し、複数のチャンネルにより情報発信を行うようになったことが挙げられる（資料８－１－２－Ａ）が、2016 年度実施アンケートの結果
では、満足度に大きな変化が見られなかったため、今後更なる改善を実施する必要がある。
資料８－１－２－Ａ

ＳＮＳを活用した情報発信

http://www.geidai.ac.jp/life/%E3%81%8A%E7%9F%A5%E3%82%89%E3%81%9B/sns
参考資料１：「学習と学生生活アンケート 2014」より、大学からの情報発信満足度「満足している」、「まあ満足している」は全体で 48.4％である。

- 113 -

東京芸術大学基準８

参考資料２：「学習と学生生活アンケート 2016」より、大学からの情報発信満足度「満足している」、「まあ満足している」は全体で 50.1％であり、やや改善傾向にあるが、引き続き改善に向けた取組が必要な状況にある。
また、学生課や各教務係等の窓口業務を通じて、相談や要望など直接意見の吸い上げも随時行っている。
具体的な反映事例としては、留学に関する情報提供として、音楽学部で配布していた留学経験者による「留学体験記」を、各学部・研究科で実施することとし、ウェブサイトを通して閲覧できるようにした（資料８－１－２－Ｂ）ほか、音楽学部では、平成 27 年度、学生の練習時間延長を求める意見に対し、土・日・祝
日の学内在留時間について、9 時から 16 時までだったものを、7 時半から 21 時までに拡大したことが挙げられる。
資料８－１－２－Ｂ

海外留学体験記

http://taikenki.geidai.ac.jp/
教員からの意見聴取については、各科・専攻内での教員会議が日常的に行われ、各科の教育現場に関わる
具体的な事項が話し合われている。その中で、個々の学生の指導状況に関する情報交換や相談等も行われている。さらに、各科代表による教務委員会・学生生活委員会、講師以上の専任教員で構成される教授会、全学的に選抜されたメンバーによる教育推進室等の組織を通じて、教職員の意見聴取の機会を確保している。
教授会や教育推進室での意見等については、各科・専攻又は委員会等を通じて検証が行われ、教育現場にフィードバックされている。
また、美術学部・美術研究科では、課題終了時や学期末に実施される講評会を通じても、教員同士の意見交換が行われており、そこで出された意見は、教育の質の改善に繋がっている。
【分析結果とその根拠理由】
学生については、個人教育・少人数教育実践の中での日常的な意見聴取に加え、アンケートの実施・検証・
結果のフィードバック・改善目標の設定の他、各窓口において、個々の学生らの意見や提言を受け付けており、それらの意見を理事室等で検証している。教職員については、教員会議、委員会、教授会、理事室等を通じて意見聴取が行われており、そこで出された意見は、各委員会等を通じて検証が行われ、実際の教育現場にフィードバックされ、教育の質の向上に役立てられている。
これらのことから、大学の構成員の意見の聴取が行われており、教育の質の改善・向上に向けて具体的か
つ継続的に適切な形で活かされていると判断する。
- 114 -

東京芸術大学基準８

観点８－１－③： 学外関係者の意見が、教育の質の改善・向上に向けて具体的かつ継続的に適切な形で活かされているか。
【観点に係る状況】
学外関係者の意見は、卒業・修了生、企業に対するアンケート等を通して取り入れている他、経営協議会
での学外委員からの指摘についても教育の質改善策を講じ対応している。
具体例としては、国際芸術創造研究科アートプロデュース専攻では、その設置にあたり、「芸術系大学へ
期待すること」等について企業等へのアンケート調査結果を活用した。教育面では、「世界レベルで活躍する芸術家の養成」に対する期待が最も高く、次いで「行政機関や芸術文化団体、企業内で、芸術文化活動の企画・マネジメントを担う者の養成」に期待が寄せられており、研究面では、「芸術文化に関するマネジメ
ントについての実践的研究や芸術文化振興政策に関する研究」に対する期待が最も高いなど、企業等からは、芸術系大学に対して、国際舞台で活躍できる芸術家育成や、芸術文化活動等に係るマネジメント能力を有する人材育成への期待度が高いことが確認され、そうした社会的要請に応える人材育成を図る目的として本研究科を設置した。
また、経営協議会を年４回開催しており、７名による学外委員から大学経営全般について意見を聴取する場を設定し、教育の質の改善・向上に向けた具体的な施策の検討に利用している。
（資料８－１－３－Ａ）に示すとおり、これにより、「幅広い分野の教員等による授業等の実施」や「グローバル展開成果の世界発信」、「時代のニーズ等を反映した組織・入学定員の見直し」等といった意見について、海外一線級アーティ
スト誘致による人材育成プログラムの実施や、本学のグローバル展開に関する取組の配信に特化したウェブ
サイトの開設、時代のニーズ等に沿った新たな大学院組織整備や入学定員の見直し等の改善を行っている。
さらに、教育の現場では、課題終了時や学期末に実施される「講評会」や「演奏試験」等において、他大学や関係機関、アーティスト等の外部専門家を積極的に招聘し、評価者に加えているほか、海外から招聘した教育者、研究者、アーティスト等も参加し、グローバルな視点による評価が実施されるなど、学外者の意
見を直接取り入れる機会として活用している。
資料８－１－３－Ａ

経営協議会の意見の反映状況

http://www.geidai.ac.jp/outline/organization/admin_council【分析結果とその根拠理由】
卒業生・修了生アンケートや企業アンケート等の結果や経営協議会学外委員の意見を取り入れ、教育の質改善に向けて取り組んでいる。また、実際の教育活動における評価である「講評会」等においては、国内外の外部専門家を積極的に招聘し、意見を直接教育現場に取り入れている。
これらのことから、学外関係者の意見が教育の質の改善・向上に向けて具体的かつ継続的に適切な形で活かされていると判断する。
観点８－２－①： ファカルティ・ディベロップメントが適切に実施され、組織として教育の質の向上や授業の改善に結び付いているか。

- 115 -

東京芸術大学基準８【観点に係る状況】
本学の専門実技教育は、個人指導、少人数グループでの指導を中心とした授業方法を採っている。こうした授業方法を採っていることから、専門実技に関する授業においては、常に教員と学生の間で双方向のやりとりが行われ、個別的あるいは適時的に指導方法を見直しつつ進められており、教員は常日頃から学生から授業を評価され、ＦＤ効果を得ている。
美術学部・美術研究科及び映像研究科の教育における特徴の一つが「講評会」の実施である。講評会は、
課題終了時や学期末に実施される学生の成績評価であり、学生一人に対し、科・専攻のほぼ全教員により講評・評価が行われる会である。複数教員の合議プロセスにより成績が決定されることで、成績評価の客観性・厳格性が担保されると同時に、教員においても、教員同士の成績評価の妥当性の検証や、一つの作品についての議論形成により、お互いの審美眼や芸術観、教育理念等の議論・意見交換の場となっている。さらに、
観点８－１－③にも記載のとおり、講評会の実施においては、国内外から様々な分野の教育者や研究者、アーティスト等外部専門家を招聘し、評価者に加えることも多く、外部の視点・意見による実践的なＦＤ機能を有している。なお、実施された講評会の記録は、美術学部・美術研究科では教務委員会、映像研究科においては教授会にて検証を行っている。
音楽学部・音楽研究科では、ＦＤ推進室会議において実施計画を策定し、各科・専攻単位で輪番制により実施している。実施担当科・専攻は、学生の試験や発表会の終了後、当該科・専攻の教育について、自身の指導した学生の学習成果のほか、全体の傾向、他の教員の指導内容等を中心に議論するとともに、今後の指導改善に役立てている。議論内容は、各教員において「振り返りシート」を作成し、音楽学部運営会議において検証を行っている（別添資料８－２－１－１）。
また、全学的な組織であるＦＤ対策部会においては、学生による授業評価アンケートを実施し、その結果を各学部教務委員会、大学院映像研究科教授会及び大学院国際芸術創造研究科教授会を通してフィードバッ
クしている他、各教員において授業評価アンケートを反映した教育内容改善のための「授業改善アンケート」
や講習会を実施している（別添資料８－２－１－２）。
【別添資料】
資料番号８－２－１－１

資料

名

平成28年度ＦＤ実施計画及び「学生指導に関する振り返りシート」（音楽学
部・音楽研究科）

８－２－１－２

教員を対象とした講習会等の開催一覧【分析結果とその根拠理由】
個人指導、少人数グループ教育を中心とした専門実技教育を通して、日頃からＦＤの効果が上がっており、また、全学的及び学部・研究科ごとに、教育の質の向上や改善を行うための取組みが継続的に行われて、各教員の教育の改善に資している。
これらのことから、ＦＤを適切に実施しており、組織としての教育の質の向上や授業の改善に結びつけていると判断する。
観点８－２－②： 教育支援者や教育補助者に対し、教育活動の質の向上を図るための研修等、その資質の向上を図るための取組が適切に行われているか。

- 116 -

東京芸術大学基準８【観点に係る状況】
各研究室等に配置され、主に実技指導の補助をする教育研究助手やティーチング・アシスタント等の教育補助者に係る指導については、実技内容の特殊性から、原則として当該実技に精通した者が就いているが、学生の指導補助における資質向上のための指導助言については、各所属研究室において日常的に行われている。美術学部（美術研究科を含む）教育研究助手は、教員が実施する講評会にも参加しており、その経験自体も研修としての効果を有している。
また、ティーチング・アシスタントには、業務が終了した際に、成果報告書を提出させ、教育補助業務を担当した事により得られた成果を、指導教員を通じて研究科長に報告する制度をとっている。
さらに、授業等で危険物等を取扱う教育研究助手においては、「有害作業場における作業責任者の業務等に関する要項」に基づき、厚生労働省認定の団体が実施しているクレーン講習会や有機溶剤作業主任者講習会、鉛作業主任者、特定化学物質等作業主任者などの技能講習会への参加、及びＸ線作業主住者など国家資格の取得を行っている。平成 28 年度では 26 回の講習会に、延べ 28 名が参加した（別添資料８－２－２－
１）。
事務職員等に関する研修については、実務に関する研修のほかに、本部キャンパスの上野校地から遠隔地にある取手校地や横浜校地への視察研修や、美術学部の必修科目として指定されている「古美術研究旅行」
において、奈良県で行われる実際の授業に随行する研修を実施する等、教育活動の質の向上を図るため、学生目線での研修を行っており、平成 28 年度は２名が参加した。
さらに、平成 26 年度に採択されたスーパーグローバル大学創成支援事業を基盤として、本学のグローバル展開に係る業務を遂行するため、事務職員の外国語基準を「英検準１級・TOEIC 700・TOEFLiBT 64」に設定し、英会話学校と法人契約を結んでの英語研修、グローバルサポートセンターによる実践的英会話研修などを重点的に実施するとともに、実技指導の補助をする教育研究助手等についても英語研修機会を設けるなど、全学的な語学力向上を図っており、平成 28 年度は 50 名の教育研究助手等が受講した。
【別添資料】
資料番号８－２－２－１

資料

名

技術講習会参加者一覧（平成28年度）【分析結果とその根拠理由】
教育補助者に係る指導については、各所属研究室において日常的に行われている他、教育補助者は講評会にも参加しており、その経験自体も研修としての効果を有している。また、危険物等を取扱う教育研究助手
については、厚生労働省が認定する団体が実施している技能講習会等に参加及び必要な国家資格取得に努めるなど、個別に能力の向上に取り組むことを促すことで、教育活動の質の向上を図っている。
教育支援者である事務職員等については、実務研修のほか実際の授業に参加する等、学生目線での研修を行うことで、教育活動の質の向上を図っている。さらに、英語研修等を実施し、全学的な語学力向上を図る
ことで、本学のグローバル展開の業務遂行に資している。
これらのことから、教育支援者や教育補助者に対し、教育活動の質の向上を図るための研修等、その資質の向上を図るための取組を適切に行っていると判断する。

（２）優れた点及び改善を要する点- 117 -

東京芸術大学基準８【優れた点】
該当なし【改善を要する点】
該当なし- 118 -

東京芸術大学

基準９基準９ 財務基盤及び管理運営（１）観点ごとの分析
観点９－１－①： 大学の目的に沿った教育研究活動を適切かつ安定して展開できる資産を有しているか。また、債務が過大ではないか。
【観点に係る状況】
平成 28 年３月 31 日現在の本学の資産は、資産合計は 71,332,293 千円（固定資産 69,081,798 千円、流動資産 2,250,494 千円）である。負債合計は 10,038,394 千円（固定負債 6,996,046 千円、流動負債 3,042,348千円）、純資産合計は 61,293,898 千円（資本金 56,399,708 千円、資本剰余金 4,569,760 千円、利益剰余金
324,429 千円）であり、負債純資産 71,332,293 千円である。
また、債務については、10,038,394 千円のうち、返済を要する実質的な債務である長期未払金及び未払金（電子計算機システム等のリース債務）の合計は 1,108,702 千円であり、債務合計の 11％に留めている（資料９－１－１－Ａ）。
資料９－１－１－Ａ

平成 27 年度 財務諸表

http://www.geidai.ac.jp/wp-content/uploads/archives/Fa01_FinancialStatementsH27_2015.pdf【分析結果とその根拠理由】
平成 28 年３月 31 日現在の固定資産計上額は，69,081,798 千円であり、そのほとんどが土地、建物、図書及び美術品・収蔵品であることから、本学の目的に沿った教育研究活動を安定して遂行できる資産を有しており、また、流動資産である現金預金の一部を国債等で運用するなど、資金の安全性に最大限配慮しつつ果実も得ている。
負債については、国立大学法人特有の会計処理に基づき債務計上されるものが大部分であり、借入金等の実質的かつ金銭的な債務がなく、健全な財務状況となっている。
これらのことから、大学の目的に沿った教育研究活動を適切かつ安定して展開できる資産を有しており、債務が過大でないと判断する。
観点９－１－②： 大学の目的に沿った教育研究活動を適切かつ安定して展開するための、経常的収入が継続的に確保されているか。
【観点に係る状況】
本学の経常的収入は、国から措置される運営費交付金の他、学生納付金等の自己収入、外部資金等から構成されており、過去５ヶ年の収入実績については、（資料９－１－２－Ａ）に示すとおりである。なお、国からの財源措置が厳しくなる中、本学の伝統である、長期にわたり多角的・総合的な面から判定を行う入学者選抜を適切かつ安定的に実施するための財源として、平成 28 年度入学者選抜試験から、入学料及び検定料の改定を実施している。
また、外部資金の導入促進を目指し、積極的な補助金等への応募を全学的に実施している他、教員向け研- 119 -

東京芸術大学

基準９

修会の開催や科学研究費補助事業申請に係る URA 配置、大型外部資金獲得に向けた助走的研究の支援といった取組を行っている。
資料９－１－２－Ａ科

過去５ヶ年の収入実績（単位：百万円）

目

H23年度

運営費交付金

H24年度

H25年度

H26年度

H27年度

4,847

4,639

4,473

4,741

5,029

授業料収入

1,518

1,502

1,486

1,516

1,535

入学料収入

261

253

263

273

315

検定料収入

111

108

106

100

127

その他の収入

143

176

235

221

224

外部資金
補助金等収入産学連携等収入
寄 附 金

11
201
196

11
285
296

474
571
354

250
395
219

310
572
248

7,288

7,270

7,962

7,715

8,360

学生納付金等合計【分析結果とその根拠理由】
本学の経常的収入は、基盤運営費交付金の削減が実施される中、適正な学生数の確保に努め安定的な収入を確保している。また、入学料及び検定料を改定し、本学の伝統である長期にわたり多角的・総合的な面から判定を行う入学者選抜を適切かつ安定的に実施するための財源に充てている。さらに、外部資金についても安定した確保に努めており、経常的収入を継続的に確保している。
これらのことから、大学の目的に沿った教育研究活動を適切かつ安定して展開するための、経常的収入を継続的に確保していると判断する。
観点９－１－③： 大学の目的を達成するための活動の財務上の基礎として、収支に係る計画等が適切に策定され、関係者に明示されているか。
【観点に係る状況】
大学の目的を達成するための活動の財務上の計画については、平成 28 年度から平成 33 年度の中期計画において、当該期間に係る予算、収支計画、資金計画を定めている。また、各年度に係る予算、収支計画、資金計画は、当該年度計画において定めている。
なお、中期計画及び年度計画は、学内の関係委員会等で検討し、教育研究評議会、経営協議会及び役員会の審議を経て学長が決定しており、本学ウェブサイトに掲載し、広く公表している（資料９－１－３－Ａ）。
資料９－１－３－Ａ

第３期 中期計画、平成 29 年度 年度計画

・ 第３期 中期計画
http://www.geidai.ac.jp/wp-content/uploads/2017/04/legal02ro_01chukihenkou_H28_H33_20170411.pdf
・ 平成 29 年度 年度計画
http://www.geidai.ac.jp/wp-content/uploads/2017/04/legal02ro_01keikaku_H28_H33_20170411.pdf- 120 -

東京芸術大学基準９【分析結果とその根拠理由】
適切な収支に係る財政計画等について、中期計画及び年度計画において策定しており、また、本学ウェブサイトに掲載し、学内に限らず広く社会に公表している。
これらのことから、大学の目的を達成するための活動の財務上の基礎として、収支に係る計画等を適切に策定し、関係者に明示していると判断する。
観点９－１－④： 収支の状況において、過大な支出超過となっていないか。
【観点に係る状況】
平成 27 年度の収支の状況は、本学ウェブサイト等を通じて公表しており、経常費用は 8,382,470 千円、経常収益は 8,626,478 千円、経常利益は 244,007 千円、当期総利益は 208,625 千円である。また、過去５年間のその他の年度の当期総利益は、（資料９－１－４－Ａ）のとおり、平成 23 年度は 20,430 千円、平成 24
年度は 37,750 千円、平成 25 年度は 16,924 千円、平成 26 年度は 34,958 千円となっている（資料９－１－
１－Ａ）。
また、予算の執行については、理事室である財務企画室における検討、経営協議会及び役員会において審議し決定された予算の範囲内で行っており、各年度における収支決算、損益計算上からも支出超過となっていない状況にある。
資料９－１－４－Ａ

各年度 財務諸表・ 平成 23 年度 財務諸表
http://www.geidai.ac.jp/wp-content/uploads/2013/07/zaimu_h23.pdf
・ 平成 24 年度 財務諸表
http://www.geidai.ac.jp/wp-content/uploads/2013/07/zaimu_h24.pdf
・ 平成 25 年度 財務諸表
http://www.geidai.ac.jp/wp-content/uploads/archives/Fa01_FinancialStatementsH25_2013.pdf
・ 平成 26 年度 財務諸表
http://www.geidai.ac.jp/wp-content/uploads/archives/Fa01_FinancialStatementsH26_2014.pdf【分析結果とその根拠理由】
予算の執行については、理事室である財務企画室における検討，経営協議会及び役員会において審議し決定された予算の範囲内で行っており、各年度における収支決算、損益計算上からも支出超過となっていない
状況にある。
これらのことから、収支の状況において、過大な支出超過となっていないと判断する。
観点９－１－⑤： 大学の目的を達成するため、教育研究活動（必要な施設・設備の整備を含む。
）に対し、適切な資源配分がなされているか。
【観点に係る状況】
本学における学内の予算配分は、理事室である財務企画室において予算案を作成し、経営協議会及び役員会等の審議を経て学長が決定した予算編成方針に基づき行っている。
- 121 -

東京芸術大学

基準９

また、各年度の当初予算においては教育研究活動に必要な経費として、平成 27 年度は 69 億 1,300 万円、
平成 28 年度は 71 億 3,900 万円、平成 29 年度は 72 億 2,100 万円を配分している（別添資料９－１－５－
１～３）。
【別添資料】
資料番号資９－１－５－１

平成27年度予算実施計画書

９－１－５－２

平成28年度予算実施計画書

９－１－５－３

平成29年度予算実施計画書

料名【分析結果とその根拠理由】
各事業年度における予算の編成方針については、理事室である財務企画室において予算案を作成し、経営協議会の審議を踏まえ役員会で決定しており、教育研究に係る経費、施設・設備に係る経費を適切に配分している。
これらのことから、大学の目的を達成するため、教育研究活動に対し、適切な資源配分を行っていると判断する。
観点９－１－⑥： 財務諸表等が適切に作成され、また、財務に係る監査等が適正に実施されているか。
【観点に係る状況】
財務諸表等の公表については、国立大学法人法に基づき、文部科学大臣の承認後、官報に公告するとともに本学ウェブサイトにおいて、財務諸表、決算報告書、事業報告書、監事の監査報告書、独立監査人の監査報告書を公表している（資料９－１－６－Ａ）。
また、財務に関する会計監査については、監事による監査、会計監査人の監査及び内部監査を行っている。
監事は、毎年度初めに監事監査計画(別添資料９－１－６－１)を作成し、東京藝術大学監事監査規則及び東京藝術大学監事監査実施基準に基づき会計監査を行っている。会計監査人の監査については、文部科学大臣が選任した会計監査人による監査計画概要書（別添資料９－１－６－２）に基づき監査を実施し、独立監査人の監査報告書として報告を受けている。また、監事は、会計監査人からの監査結果報告に関する説明を受けた上で当該監査の正確性について確認し、監査結果報告書を作成している。監事及び会計監査人による報告書において財務に関する指摘事項はない。内部監査については、監査室（学長直轄）において内部監査計
画書（別添資料９－１－６－３）を作成し、東京藝術大学内部監査実施要項に基づき、監査を実施し、監査報告書（別添資料９－１－６－４）として学長に報告している。

- 122 -

東京芸術大学基準９

資料９－１－６－Ａ 平成 27 年度 決算関連資料
・ 平成 27 年度 財務諸表
http://www.geidai.ac.jp/wp-content/uploads/archives/Fa01_FinancialStatementsH27_2015.pdf
・ 平成 27 年度 決算報告書
http://www.geidai.ac.jp/wp-content/uploads/archives/Fa02_SettlementOfAccountsH27_2015.pdf
・ 平成 27 年度 事業年度報告書
http://www.geidai.ac.jp/wp-content/uploads/archives/Fa03_AnnualReportH27_2015.pdf
・ 平成 27 年度 監事の監査報告書
http://www.geidai.ac.jp/wp-content/uploads/2017/02/kanji-kansa_h27.pdf
・ 平成 27 年度 独立監査人の監査報告書
http://www.geidai.ac.jp/wp-content/uploads/2017/03/kansa_h27.pdf【別添資料】
資料番号

資料９－１－６－１

平成28年度 監事監査計画

９－１－６－２

監査計画概要書（平成28事業年度）

９－１－６－３

平成28年度 内部監査計画書

９－１－６－４

監査報告書（平成28年度定期内部監査）

名【分析結果とその根拠理由】
財務諸表等について、官報やウェブサイトを通じ広く社会に公表している。また、財務に関する会計監査については、国立大学法人法に基づき会計監査人により監査が実施されている。また、監事は監査計画を作成し監査を行うとともに会計監査人から監査結果報告に関する説明を受けたうえで当該監査の正確性について確認している。監事及び会計監査人による報告書において、財務に関する指摘事項はない。
これらのことから、財務諸表等を適切に作成しており、また、財務に係る監査等を適正に実施していると判断する。
観点９－２－①： 管理運営のための組織及び事務組織が、適切な規模と機能を持っているか。また、危機管理等に係る体制が整備されているか。
【観点に係る状況】
本学は、役員として学長、理事４名及び監事２名を置いている。管理運営組織については、学長と理事による役員会を置くとともに、国立大学法人法に基づく教育研究評議会及び経営協議会を設置している（資料
９－２－１－Ａ）。
また、教育、研究その他必要な分野に関して学長を助け、命を受けて校務をつかさどるため、副学長３名（企画調整担当、広報・渉外担当、国際・ダイバーシティ推進担当）を、学長の円滑な大学運営を補佐し、学長が指示する特定の事項を処理するため、学長特命２名（産学連携担当、地域連携・大学連携担当）を、学長が指示する特別な事項に係る業務を補佐するため、学長特別補佐（上野文化の杜担当）を置くとともに、理事を補佐する組織として、教育推進室、学生支援室、研究推進室、広報室、出版局、人事・総務室、財務
企画室、施設・環境室、企画・評価室、キャンパスグランドデザイン推進室、藝大基金推進室を設置してい- 123 -

東京芸術大学基準９る。
事務組織は、平成 29 年５月１日現在、事務局に総務課（19 名）、戦略企画課（20 名）、国際企画課（７名）、
社会連携課（15 名）、学生課（16 名）、施設課（11 名）、千住校地事務センター（６名）の６課及び事務セン
ターを置くとともに、事務部として、美術学部（35 名）、音楽学部（31 名）、大学院映像研究科（10 名）、附属図書館（38 名）及び大学美術館（９名）を置いている。また学長直属室として、経営戦略・ＩＲ推進室（３名）、渉外事業企画室（３名）を置いている（資料９－２－１－Ｂ）。
本学における危機管理に関する体制・取組としては、「危機管理規則」及び「危機管理委員会規則」を定め、学長の下に危機管理総括補助者（総務担当理事）を置き、また、危機管理委員会を設置し、全学的観点から本学において発生する様々な危機の危機管理体制及び対処方法等を整備している（資料９－２－１－
Ｃ）。同委員会の下、平成 25 年度において、「危機管理マニュアル」を抜本的に見直し、関係部署に配布したことに加え、キャンパス毎の震災対応マニュアル、学生を対象とした大地震対応マニュアル（携帯用デー
タ）、「リスクアセスメント実施のための手順書」を作成し、教職員及び学生に配布又は学内専用ウェブサイ
トより周知するとともに、授業等で危険物等を取扱う教育研究助手の技術講習会の参加（観点８－２－②を参照）、各校地における消防訓練（毎年各１回）、教養科目「環境と防災の科学」開設などの安全衛生教育や防災訓練等を実施している（別添資料９－２－１－１～４）。
また、本学における薬品管理に関する体制については、「毒物及び劇物取扱要項」を定め、各部局等の課
長又は事務長が「安全衛生管理者」として、当該部局における毒物及び劇物の受入れ、保管、運搬、廃棄等の安全管理についての責任を負うこととしている（資料９－２－１－Ｄ）。なお、安全衛生管理者のもと研究室等ごとに保管責任者及び使用責任者を置き、保管責任者は、安全衛生管理者の業務を補佐し、安全衛生管理者が不在の場合、当該研究室等における安全衛生管理者の職務を代行する。また、使用責任者は、当該研究室等の使用状況を確認するとともに、保管している劇物及び毒物の数量を定期的に確認することとしている。
公的研究費不正使用防止については、文部科学大臣決定「研究活動における不正行為への対応等に関するガイドライン」（平成 26 年８月）及び「研究機関における公的研究費の管理・監査のガイドライン（実施基準）」（平成 26 年２月改正）に対応し、本学における職員等の研究活動の不正行為及び研究費の不正使用を防止するとともに、不正行為等が行われ、又はその恐れがある場合に適切に対処するため、「東京藝術大学における公的研究費の管理・監査のガイドライン」の改定版をさらに策定し、平成 28 年１月に教員及び学生を対象に本学ウェブサイト等から周知を行った（資料９－２－１－Ｅ）。

- 124 -

東京芸術大学

資料９－２－１－Ａ

管理運営等組織図

出展：本学ウェブサイト http://www.geidai.ac.jp/outline/organization/chart- 125 -

基準９

東京芸術大学基準９

資料９－２－１－Ｂ
学

長

直

属

室

事務組織図
経 営 戦 略 ・Ｉ Ｒ推 進室
渉 外 事 業 企 画 室

事

務

局

監

査

室

総

務

課

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渉

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務

事

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学

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企

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究

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学
学

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画

学

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係
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務

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係

財

課

施

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係
教

材

務

係
係

取手校地美術学部事務室

総

務

係

附属古美術研究施設事務室

音

楽

学

部

事

務

部

庶

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係

会

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係

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務

演

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画

室

附 属 高 校 事 務 室
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書

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館

事

事

務

務

部

部

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総

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係

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料

受

入

係

図

書

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報

係

資 料 サ ー ビ ス 係
情 報 サ ー ビ ス 係
取手校 地図 書館 分室
大

学

美

術

館

言語・音声トレーニングセンター

事

務

部

管

理

係

企

画

係

演 奏 芸 術 セ ン タ ー
芸 術 情 報 セ ン タ ー
保 健 管 理 セ ン タ ー
藝 大 ア ー ト プ ラ ザ
グロー バル サポ ート セン ター- 126 -

演 奏 企 画 管 理 係
演

奏

・

楽

器

係

東京芸術大学

資料９－２－１－Ｃ

基準９

東京藝術大学危機管理規則、東京藝術大学危機管理委員会規則

・ 東京藝術大学危機管理規則
http://www.geidai.ac.jp/kisoku_koukai/pdf/p20160324_430.pdf
・ 東京藝術大学危機管理委員会規則
http://www.geidai.ac.jp/kisoku_koukai/pdf/p20131024_431.pdf
資料９－２－１－Ｄ

東京藝術大学毒物及び劇物取扱要項

http://www.geidai.ac.jp/kisoku_koukai/pdf/p20131024_131.pdf

資料９－２－１－Ｅ

東京藝術大学における公的研究費の管理・監査のガイドライン

http://www.geidai.ac.jp/wp-content/uploads/2016/01/20160101kenkyuhi_guideline.pdf【別添資料】
資料番号

資

料

名

９－２－１－１

東京藝術大学危機管理マニュアル

９－２－１－２

震災対応マニュアル

９－２－１－３

大地震対応マニュアル（携帯用データ）

９－２－１－４

東京藝術大学リスクアセスメント実施のための手順書【分析結果とその根拠理由】
国立大学法人法に基づき、重要事項を審議する管理運営組織として、役員会、教育研究評議会及び経営協議会を置き、その構成は適切なものとなっている。また、事務組織は、適切な職員配置のもと、関連する業
務を担当する理事と連携を図り、管理運営等の支援を行っている。危機管理体制については、学長の下に体系的に整備しているとともに危機管理マニュアル等を学生及び教職員に周知するほか技能講習会、消防訓練等を実施している。また、公的研究費不正使用防止についても、ガイドラインを適宜定め学内に周知している。
これらのことから、管理運営のための組織及び事務組織が、適切な規模と機能を持っており、危機管理等に係る体制が整備されていると判断する。
観点９－２－②： 大学の構成員（教職員及び学生）、その他学外関係者の管理運営に関する意見やニーズが把握され、適切な形で管理運営に反映されているか。
【観点に係る状況】
管理運営に関する学生のニーズ把握については、学習や学生生活、そして施設や学生支援面の現状を把握し、各種の学生支援方策の基礎とする「学習と学生生活アンケート」を隔年で在学生に対し実施している。
集計結果については、担当理事室等へ配布し、改善課題を確認・検証を行っている。具体的な反映事例としては、満足度の低い「学生食堂・売店の充実度」（2014 年度「学習と学生生活アンケート」では、「あまり満足していない」、「まったく満足していない」が 60.1％となっている。資料９－２－２－Ａ参照）について、現在の学生食堂を運営する業者との契約方法を見直し、新メニューの開発を行い、提供を開始したほか、「キ- 127 -

東京芸術大学基準９ッチンカー（移動販売）」を導入し、毎日日替りで構内販売を開始し、改善を図ったことが挙げられる。
資料９－２－２－Ａ「学習と学生生活アンケート」2014

また、学生課や各教務係等の窓口業務を通じて、相談や要望など直接意見の吸い上げも随時行っている。
具体的な反映事例としては、学生からの相談により、新たに「学生の通称名等使用の取扱い等に関する要項」
を定めたことが挙げられる（資料９－２－２－Ｂ）。
教職員のニーズ把握については、毎月一度、「学長懇談会」を開催し、学長・役員と各学部、各研究科長
等による意見交換の場を設けている。具体的な反映事例としては、これまでもアーティスト活動等においてニーズの高かった教職員の通称名等の使用について、学生の通称名等使用の取扱いを定めたことを契機として再度要望があり、新たに「職員の旧姓・通称の取扱いに関する要項」を定めたことが挙げられる（資料９－２－２－Ｃ）。
学外関係者のニーズ把握については、経営協議会の学外委員として学識経験者や企業等関係者の７名から指導・助言をいただいている。管理運営に関する意見としては、「学長のガバナンス強化」（平成 25 年度）
や「国立唯一の芸術大学としての機能強化の推進」（平成 25 年度）、「年俸制教員制度の推進」（平成 26 年度）、「芸術系大学コンソーシアムの地方における拡充」（平成 27 年度）が挙げられ、学長宣言や機能強化戦略の策定による大学改革の推進や、年俸制適用教員の拡充（平成 28 年度 41 名）、芸術系大学コンソーシアム加
盟大学の拡充（平成 28 年度末 56 大学）により、それぞれ対応を行った。
また、大学美術館評議員会及び演奏芸術センター評議員会ではそれぞれ 11 名の学外委員に参加していた
だき、大学美術館及び奏楽堂の管理・運営等に関する指導・助言を頂いている。大学美術館評議員会においては、「2010 年に寄贈された『藤田嗣治資料』の公開」（平成 28 年度）の要望があり、平成 29 年度開催の「藝「大」コレクション」展において公開されることとなった。また、演奏芸術センター評議員会では、演奏会の在り方に対し、意見を頂いている。
また、平成 26 年度には「芸術系大学への期待に関する調査」と題し、社団法人企業メセナ協議会の協力のもと芸術文化振興に関心のある法人・団体組織の 27 組織からアンケートを聴取し、それらの意見により
平成 28 年度の組織改組を実施した。

- 128 -

東京芸術大学

資料９－２－２－Ｂ

基準９

東京藝術大学における学生の通称名等使用の取扱い等に関する要項

http://www.geidai.ac.jp/kisoku_koukai/pdf/p20160721_520.pdf
資料９－２－２－Ｃ

東京藝術大学における職員の旧姓・通称の取扱いに関する要項

http://www.geidai.ac.jp/kisoku_koukai/pdf/p20160915_521.pdf【分析結果とその根拠理由】
学生・教職員・学外関係者のニーズ把握について、アンケート調査の実施や直接的な意見・要望等の聴取等を行い、管理運営の改善に反映している。
これらのことから、大学の構成員、その他学外関係者の管理運営に関する意見やニーズが把握され、適切な形で管理運営に反映されていると判断する。
観点９－２－③： 監事が置かれている場合には、監事が適切な役割を果たしているか。
【観点に係る状況】
本学では、２名の非常勤監事が、監事監査規則及び監事監査実施基準に基づき、業務監査及び会計監査を行うとともに、役員会、教育研究評議会、経営協議会、その他重要な会議に出席して、業務運営の状況について聴取する他、重要な決裁書類等を閲覧し、意見を述べることが出来る体制となっている。
監事は、毎事業年度初めに監査計画を作成し、本学の業務全般について監査を実施しており、各部局等の業務監査においては、各部局長から学長のアクションプランや年度計画に基づいた業務処理状況について聴取し確認している（別添資料９－１－６－１）。業務監査及び会計監査の結果は、監査結果報告書として取りまとめ、学長へ提出し役員会に報告している。なお、監査結果は本学ウェブサイトに掲載している（資料
９－１－６－Ａ）。
監事からの指摘に対する改善事例としては、学内の基幹環境整備の改善として、①バリアフリー化対応、②学内照明の LED 化、留学生寮については、居室環境の改善、学生等福利施設については、老朽化に伴う防水改善が挙げられる。
なお、学長の直属組織として、監査室を置き、監事監査の補助を行っている（資料９－２－３－Ａ）。
資料９－２－３－Ａ

東京藝術大学監査室規則

http://www.geidai.ac.jp/kisoku_koukai/pdf/p20161011_299.pdf【分析結果とその根拠理由】
学長に提出した監事監査結果は、役員会において報告され、改善すべき事項については改善措置が講じられている。また、監事は、役員会、教育研究評議会、経営協議会、その他重要な会議に出席し、業務運営の状況について聴取する他、重要な決裁書類等を閲覧し、必要な提言を行っている。
これらのことから、監事が適切な役割を果たしていると判断する。
観点９－２－④： 管理運営のための組織及び事務組織が十分に任務を果たすことができるよう、研修等、管理運営に関わる職員の資質の向上のための取組が組織的に行われているか。

- 129 -

東京芸術大学基準９【観点に係る状況】
役員や幹部職員については、
国立大学協会が主催するマネージメントセミナー等の研修会に参加している。
事務職員については、職員の資質向上を図るため、年度当初に作成する研修計画に基づき新規採用者研修、安全衛生研修、個人情報に関する実務研修等を実施するとともに、本学への理解を深めるため、遠隔校地の視察等の講習会を実施しているほか、放送大学を利用した自己啓発研修や外部団体等が企画する研修会やセミナー等に職員を派遣しており、平成 28 年度は延べ 42 名が研修やセミナー等を受講した（別添資料９－２－４－１～２）。
さらに、平成 26 年度に採択されたスーパーグローバル大学創成支援事業を基盤として、本学のグローバ
ル展開戦略等に基づき、職員のグローバル化に対する専門的知識・能力を高めるため、事務職員の外国語基準を「英検準１級・TOEIC 700・TOEFLiBT 64」として設定し、これを達成するため、事務系職員の語学研修
については、国際企画課が中心となり、英会話学校と法人契約を結んでの英語研修、グローバルサポートセ
ンターによる実践的英会話研修などを重点的に実施し、平成 28 年度は 41 名が受講した。研修後、全体的な傾向として TOEIC 換算スコアに伸びが見られるとともに、実施したアンケート（回答 32 名）では、「研修全
体を通して英語力が向上したか」の設問に対し、「そう思う」（３名）「ややそう思う」（19 名）の肯定的回答
が 68.8％であり、研修の効果が表れているといえる。
【別添資料】
資料番号

資

料

名

９－２－４－１

平成29年度 事務職員能力開発（研修・自己啓発）計画

９－２－４－２

平成28年度 研修等参加者一覧（事務職員）【分析結果とその根拠理由】
役員等については、国立大学協会が企画するセミナー等に参加し研鑚に努めている。
事務職員の研修に関しては、本学独自の研修会を企画し実施しているほか、外部団体等が企画する研修会等に派遣し、職員の資質向上を図っている。
さらに、事務系職員の語学研修を実施し、職員のグローバル化に対する専門的知識・能力の向上に努めている。
これらのことから、管理運営に関わる職員の資質の向上のための取組を組織的に行っていると判断する。
観点９－３－①： 大学の活動の総合的な状況について、根拠となる資料やデータ等に基づいて、自己点検・評価が行われているか。
【観点に係る状況】
本学では、総務担当理事の下に「企画・評価室」をおいて、全学における自己点検・評価を行うとともに、各部局等においても評価委員会等を設置している。企画・評価室での点検評価の際は、教育・研究の状況についても外形的・客観的な状況の把握にとどまらず、取り組みの実施状況、成果が確認できる資料等を確認しつつ、自己評価書を作成し自己点検・評価を行っている。自己評価書は、本学ウェブサイトに掲載し、広く社会にも公表している（資料９－３－１－Ａ）。

- 130 -

東京芸術大学

資料９－３－１－Ａ

基準９

平成 27 事業年度に係る業務の実績に関する自己評価書

http://www.geidai.ac.jp/wp-content/uploads/2017/06/H27_geidai-jikohyoka.pdf【分析結果とその根拠理由】
毎年、根拠となる資料やデータ等に基づき自己評価書を作成し、自己点検・評価を行うとともに、その結果については広く社会に公表している。
これらのことから、大学の活動の総合的な状況について、根拠となる資料やデータ等に基づいて、自己点検・評価を行っていると判断する。
観点９－３－②： 大学の活動の状況について、外部者（当該大学の教職員以外の者）による評価が行われているか。
【観点に係る状況】
本学では、中期計画に基づく年度計画の実施状況について、各事業年度に係る業務の実績に関する報告書として取り纏め、経営協議会の学外委員による検証を踏まえ、国立大学法人評価委員会に提出し、同委員会
及び独立行政法人大学改革支援・学位授与機構の評価を受けている。なお、これらの報告書及び評価結果は、（資料９－３－２－Ａ）のとおり、本学ウェブサイトにて公表している。
資料９－３－２－Ａ

第２期中期目標期間に係る業務の実績に関する評価結果

http://www.geidai.ac.jp/wp-content/uploads/2017/05/legal02i_h290606results_report_evaluation.pdf【分析結果とその根拠理由】
年度計画実施状況について、外部者である国立大学法人評価委員会及び独立行政法人大学改革支援・学位授与機構の評価を受けている。
これらのことから、大学の活動の状況について、外部者による評価が行われていると判断する。
観点９－３－③： 評価結果がフィードバックされ、改善のための取組が行われているか。
【観点に係る状況】
国立大学法人評価委員会が評価した各年度における業務の実績に関する評価結果については、役員会、教育研究評議会及び経営協議会に報告している。また、評価結果において指摘された事項については、担当理事室等を定め、改善するための実行計画を作成し対応している（資料９－３－３－Ａ）。
また、平成 22 年度に受審した大学機関別認証評価において「改善を要する点」として指摘を受けた「大学院課程の一つの研究科及び別科においては、入学定員超過率が高い、又は入学定員充足率が低い。
」については、平成 28 年度の組織改組に併せ、既存の大学院課程における入学定員の見直しを行うとともに、別科においては、入学定員の適正化を図る必要から、平成 29 年度より、入学定員 30 名を 20 名と改めることとした。
- 131 -

東京芸術大学基準９

資料９－３－３－Ａ 評価結果に対する具体的な取組
指摘年度

課題として指摘
された事項

課題を改善するための実行計画・実施内容
平成 28 年度の組織改組に併せ、以下のように既存の大学院課程における入学
定員の見直しを行った。
平成 27 年度
○美術学部
先端芸術表現科 30 人

平成 22 年度

大学院課程の一つの研究科及び別科においては、入学定員
超過率が高い、又は入学定員充足率が低い。

平成 28 年度
先端芸術表現科 24 人（6 人減）○大学院美術研究科（修士課程）
絵画専攻 47 人
彫刻専攻 15 人
工芸専攻 28 人
建築専攻 16 人
先端芸術表現専攻 24 人→
○大学院音楽研究科（修士課程）
声楽専攻 20 人
音楽文化学専攻 35 人

絵画専攻 50 人（3 人増）
彫刻専攻 13 人（2 人減）
工芸専攻 26 人（2 人減）
建築専攻 18 人（2 人増）
先端芸術表現専攻 22 人
（2 人減）
ｸﾞﾛｰﾊﾞﾙｱｰﾄﾌﾟﾗｸﾃｨｽ専攻 18 人
（新設）

声楽専攻 12 人（8 人減）
音楽文化学専攻 29 人（6 人減）
オペラ専攻 8 人（新設）○大学院国際芸術創造研究科（修士課程）
アートプロデュース専攻 10 人
（新設）

平成 24 年度

職務上行う教育・研究に対する教員等個人宛ての寄附金について、個人で経理されていた事例があったことから、学内で定めた規則に則り適切に処理するとともに、その取扱いについて教員等に周知徹底するなどの取組が求められる。

別科においては，入学定員の適正化を図る必要から，平成 29 年度より，入学
定員 30 名を 20 名と改めることとした。
平成 24 年度に引き続き、監事から各部局長へのヒアリングの際、各部局での対応（教員への周知徹底）について確認する。また、監査室として、会計課の対応について適切に行われているか確認する。具体的には、1．「会計ハンドブック」の作成と教職員への配布、2．科研説明会での周知、3．新任教員への周知、4．全国の助成団体のウェブサイトをチェックし、助成対象として本学の教員氏名が掲載されている場合には、大学へ経理の委任をしているか確認する。氏名を発見し委任されていない場合、大学へ経理を委任するよう指導する。5．各教員にアンケート調査を行い、該当する寄附金があるか否か、ある場合は大学に経理を委任しているか否かの回答を求める。大学へ経理を委任していないケースがあれば、委任するよう指導する。

【分析結果とその根拠理由】
各年度における業務の実績に関する評価結果について、役員会、教育研究評議会及び経営協議会に報告するとともに、評価結果において指摘された事項については、改善実行計画を作成し対応している。
また、平成 22 年度に受審した大学機関別認証評価において「改善を要する点」として指摘を受けた事項についても、入学定員の見直しを行うことにより、入学定員の適正化を図っている。
これらのことから、評価結果がフィードバックされ、改善のための取組を行っていると判断する。

（２）優れた点及び改善を要する点- 132 -

東京芸術大学【優れた点】
該当なし【改善を要する点】
該当なし- 133 -

基準９

東京芸術大学

基準 10

基準 10 教育情報等の公表（１）観点ごとの分析
観点 10－１－①： 大学の目的（学士課程であれば学部、学科又は課程等ごと、大学院課程であれば研究科又は専攻等ごとを含む。
）が、適切に公表されるとともに、構成員（教職員及び学生）に周知されているか。
【観点に係る状況】
本学や各学部、研究科の目的、理念、目標は、ウェブサイト、履修案内等の刊行物に掲載し、構成員（教職員及び学生）並びに社会に公表、周知している。また、新入生に関しては、入学式や新入生ガイダンス等の際に、学長、学部長及び各科代表教員の挨拶のなかで、本学の目的に触れることを通して、周知を図っている。このほか、教職員、受験生や本学に関心のある方には、本学ウェブサイトを通して、本学の目的等を公表している（資料 10－１－１－Ａ）。
その他、大学改革を積極的に推進するため、学長の大学運営方針である「学長宣言/大学改革・機能強化推進戦略」（2014、2016）を定め、本学ウェブサイトを通して学内外に発信しているが、平成 26 年６月 12 日
において、教職員を対象とした全学説明会である「本学における大学改革・機能強化等に関する説明会」を開催し、学長宣言等の骨子となる、国立大学改革プランを踏まえた大学改革・機能強化等の方向性について、学長及び理事から説明を行った。また、学長宣言等を策定・発表後の平成 26 年 10 月 23 日においても、教職員を対象とした全学説明会である「本学における「グローバル展開戦略」等に関する説明会」を開催し、「本学におけるグローバル展開戦略」を中心としつつ、大学改革・機能強化に係る検討・進捗状況について、学長および理事から説明を行った。
・大学案内等における該当頁
資

料

名

該当頁

大学案内

p.3

美術学部履修案内

p.38、45

音楽学部履修便覧

p.61、68

大学院美術研究科修士課程履修案内

p.32、40

大学院美術研究科博士後期課程履修案内

p.15、23

大学院音楽研究科修士課程履修便覧

p.33、40

大学院音楽研究科博士後期課程履修便覧

p.12、19

大学院映像研究科修士課程履修案内

p.36、43

大学院映像研究科博士後期課程履修案内

p.29、39

大学院国際芸術創造研究科修士課程履修便覧

p.9、15- 134 -

東京芸術大学

資料 10－１－１－Ａ

基準 10

大学の目的等・ 学長挨拶
http://www.geidai.ac.jp/outline/introduction/president
・ 規則集
http://www.geidai.ac.jp/kisoku_koukai/index.html
・ 中期目標・中期計画
http://www.geidai.ac.jp/wp-content/uploads/2017/04/legal02ro_03ichiran20170411.pdf
・ 動画で見る東京藝術大学
http://www.geidai.ac.jp/information/video
・ 藝大通信http://www.geidai.ac.jp/information/geidai_tsushin/list
・ 入試情報サイト（MAPPING GEIDAI 藝大生は語る）
http://admissions.geidai.ac.jp/mapping-geidai/
・ 学長宣言／大学改革・機能強化推進戦略 2014
http://www.geidai.ac.jp/news/2014100322657.html
・ 学長宣言／大学改革・機能強化推進戦略 2016
http://www.geidai.ac.jp/outline/plan/president_declear2016【分析結果とその根拠理由】
本学や各学部、研究科の目的、理念、目標は、ウェブサイトや刊行物、説明会など様々な形式を通じて、構成員（教職員及び学生）並びに社会に公表、周知している。
その他、学長の大学運営方針である「学長宣言」を定め、本学ウェブサイトを通して広く学内外の構成員・関係者等に対し示すとともに、教職員を対象とした全学説明会を開催し、構成員全体の共通意識とするための工夫を行うなど、大学改革を積極的に推進している。
これらのことから、大学の目的を適切に公表するとともに、構成員に周知していると判断する。
観点 10－１－②： 入学者受入方針、教育課程の編成・実施方針及び学位授与方針が適切に公表、周知されているか。
【観点に係る状況】
入学者受入方針（アドミッション・ポリシー）、学位授与方針（ディプロマ･ポリシー）及び教育課程の編
成・実施方針（カリキュラム・ポリシー）については、本学ウェブサイトに掲載しており、広く社会一般に公表している。また各学部、研究科の履修案内等の刊行物に掲載し、学生に配布し周知している。
入学者受入方針（アドミッション・ポリシー）については、本学ウェブサイトに掲載するとともに「大学案内」「入学者選抜要項」「学生募集要項」に掲載し、オープンキャンパスや学科説明会等で入学志願者に配付して周知している（資料 10－１－２－Ａ～Ｃ）。

- 135 -

東京芸術大学基準 10

資料 10－１－２－Ａ

ディプロマ・ポリシー

・ 美術学部ディプロマ・ポリシー
http://www.geidai.ac.jp/department/fine_arts/diploma_policy
・ 音楽学部ディプロマ・ポリシー
http://www.geidai.ac.jp/department/music/diploma_policy
・ 大学院美術研究科ディプロマ・ポリシー
http://www.geidai.ac.jp/department/gs_fine_art/diploma_policy
・ 大学院音楽研究科ディプロマ・ポリシー
http://www.geidai.ac.jp/department/gs_music/diploma_policy
・ 大学院映像研究科ディプロマ・ポリシー
http://www.geidai.ac.jp/department/gs_fnm/diploma_policy
・ 大学院国際芸術創造研究科ディプロマ・ポリシー
http://www.geidai.ac.jp/department/gs_gac/diploma_policy

資料 10－１－２－Ｂ

カリキュラム・ポリシー

・ 美術学部カリキュラム・ポリシー
http://www.geidai.ac.jp/department/fine_arts/curriculum_policy
・ 音楽学部カリキュラム・ポリシー
http://www.geidai.ac.jp/department/music/curriculum_policy
・ 大学院美術研究科カリキュラム・ポリシー
http://www.geidai.ac.jp/department/gs_fine_art/curriculum_policy
・ 大学院音楽研究科カリキュラム・ポリシー
http://www.geidai.ac.jp/department/gs_music/curriculum_policy
・ 大学院映像研究科カリキュラム・ポリシー
http://www.geidai.ac.jp/department/gs_fnm/curriculum_policy
・ 大学院国際芸術創造研究科カリキュラム・ポリシー
http://www.geidai.ac.jp/department/gs_gac/curriculum_policy
資料 10－１－２－Ｃ

アドミッション・ポリシー

・ 美術学部アドミッション・ポリシー
http://www.geidai.ac.jp/department/fine_arts/admission_policy
・ 音楽学部アドミッション・ポリシー
http://www.geidai.ac.jp/department/music/admission_policy
・ 大学院美術研究科アドミッション・ポリシー
http://www.geidai.ac.jp/department/gs_fine_art/admission_policy
・ 大学院音楽研究科アドミッション・ポリシー
http://www.geidai.ac.jp/department/gs_music/admission_policy
・ 大学院映像研究科アドミッション・ポリシー
http://www.geidai.ac.jp/department/gs_fnm/admission_policy
・ 大学院国際芸術創造研究科アドミッション・ポリシー
http://www.geidai.ac.jp/department/gs_gac/admission_policy【分析結果とその根拠理由】
ディプロマ・ポリシー、アドミッション・ポリシー及びカリキュラム・ポリシーは、本学ウェブサイトを通じ公表しているほか、刊行物への掲載、説明会の開催などによっても学生、入学志願者等に対して周知を図っている。
- 136 -

東京芸術大学基準 10

これらのことから、入学者受入方針、教育課程の編成・実施方針及び学位授与方針を適切に公表、周知していると判断する。
観点 10－１－③： 教育研究活動等についての情報（学校教育法施行規則第 172 条の２に規定される事項を含む。
）が公表されているか。
【観点に係る状況】
学校教育法施行規則第 172 条の２に規定されている「教育研究活動等の状況についての情報」
については、
本学ウェブサイトの特設ページに情報を集約した上で公表している。また、トップページに「教育情報の公開」バナーを設けることにより、来訪者の特設ページへのアクセスをより容易にしている（資料 10－１－３－Ａ）。
自己点検・評価に関する情報については、学校教育法第 109 条に基づき、本学ウェブサイトに掲載することにより公表している（資料 10－１－３－Ｂ）。
教員の養成の状況については、教育職員免許法施行規則第 22 条の６に基づき、本学ウェブサイトに掲載することにより公表している（資料 10－１－３－Ｃ）。
財務諸表等については、（資料９－１－６－Ａ）のとおり、国立大学法人法に基づき、文部科学大臣の承認後、官報に公告するとともに本学ウェブサイトにおいて、財務諸表、決算報告書、事業報告書、監事の監査報告書、独立監査人の監査報告書を公表している。
その他、教育研究活動等の状況の公表については、本学ウェブサイトを中心に広く実施している。本学ウェブサイトはコンテンツマネジメントシステム（CMS）を採用しており、情報更新作業が容易であるとともに、レスポンシブ Web デザインを採用することで、スマートフォンを始め、あらゆる画面サイズにも対応可能となっている。さらには、トップページに「コンテナ」方式を採用することで、各研究室からの情報発信を迅速に行うことが可能となっており、本学の教育研究活動等の状況・成果の積極的な投稿・情報発信等が行われており、平成 28 年度の更新件数は 248 件（平成 27 年度は 193 件）であった。
また、文部科学省「スーパーグローバル大学創成支援事業」の採択に伴い、本学における当該事業及び国際化・機能強化に関する取組を積極的に情報発信するため、本学のグローバル化に関するウェブサイトを開設している（資料 10－１－３－Ｄ）。なお、本学ウェブサイト及びグローバル化に関するウェブサイトは、
ともに英語による発信も行っている。
その他、学内外における多数の展覧会・演奏会・上映会の実施、東京藝術大学出版会による書籍の刊行、藝大アートプラザ（平成 29 年６月現在、附属図書館改修のため休止中）での展示・頒布等を通して、本学の教育研究の成果や諸活動に係る情報を、広く社会に発信しているほか、「東京藝術大学リポジトリ」により、東京藝術大学で博士号を授与した学位論文について、「内容の要旨及び論文審査の結果の要旨」及び「本文」を、インターネットを通じて公表している。

資料 10－１－３－Ａ 教育研究活動等の状況についての情報
http://www.geidai.ac.jp/information/info_public/education_announce- 137 -

東京芸術大学基準 10

資料 10－１－３－Ｂ 自己点検・評価に関する情報
http://www.geidai.ac.jp/wp-content/uploads/2017/06/H27_geidai-jikohyoka.pdf

資料 10－１－３－Ｃ 教員の養成の状況
http://www.geidai.ac.jp/life/courses/ttc/condition

資料 10－１－３－Ｄ GEIDAI×GLOBAL
http://global.geidai.ac.jp/【分析結果とその根拠理由】
教育研究活動等についての情報については、本学ウェブサイトにおいて集約したページを設けることで、広く社会に向けて公表されており、自己点検・評価、教員の要請の状況、財務諸表等についても、本学ウェ
ブサイトを通じて公表している。
また、本学の教育研究活動等の状況・成果についても、ウェブサイトや展覧会等を通じて広く社会へ情報発信を行っている。
これらのことから、教育研究活動等についての情報を公表していると判断する。

（２）優れた点及び改善を要する点【優れた点】
本学の教育研究の成果や諸活動に係る情報を、ウェブサイトや学内外における多数の展覧会・演奏会・上映会の実施等を通じて、広く社会に発信していること【改善を要する点】
該当なし- 138 -