（別紙様式４）【職業実践専門課程認定後の公表様式】
令和5年7月31日※１（前回公表年月日：令和4年7月30日）

職業実践専門課程の基本情報について
学校名

設置認可年月日

校長名

所在地

アップルスポーツカレッジ

平成5年12月6日

設置者名

設立認可年月日代表者名

学校法人 国際総合学園

昭和32年10月10日

池田 祥護

分野

認定課程名

文化・教養

文化・教養専門課程〒950-0932
新潟市中央区長潟2-2-8（電話） 025-286-5191

時田 一久

所在地

〒950-8063
新潟市中央区古町通2番町541（電話） 025-210-8565
認定学科名

スポーツビジネス科専門士

高度専門士

平成12年文部科学省
告示第15号-

学科の目的

現在、精神的豊かさを取り戻すことが求められる我が国の現状を踏まえ、国境や文化・年齢を超えてスポーツを楽しむことが推奨されている。こうした国際化・多様化していく生涯スポーツ及び健康の育成におけるスペシャリストの果たす役割はますます大きくなっている。また今後の日本スポーツ界発展の為に、国際化する社会をグローバルに見つめ時代の変化に柔軟に対応出来る能力を持つスポーツスペシャリストの育成と、その基盤となる地域スポーツ振興が今まで以上に望まれていることは明らかである。これらのことから本校は、スポーツ、教育、文化活動を通じて、日本スポーツ界の発展並びに、地域、国家社会の発展に寄与することを目的とする。具体的な活動として、スポーツ・健康・ビジネスを３つの柱として、競技スポーツの向上・生涯スポーツの普及・ビジネス能力の習得を目指す。スポーツを通じて学んだ知識・経験を幅広く活かせるスポーツアドバイザーを育てる為、プレゼンテーションやビジネス能力の向上だけではなく、指導力の向上も目標とする。

認定年月日

平成27年2月17日

修業年限

昼夜

2

昼間

年

全課程の修了に必要な総授業時数又は総単位数

講義

演習

実習

実験

実技

1871時間

975時間

416時間

450時間

0時間

30時間
時間

生徒総定員

生徒実員

留学生数（生徒実員の内専任教員数

40人

34人

0人

4人

学期制度

■前期：4月1日～9月30日■後期：10月1日～3月31日

成績評価

長期休み

■学年始：4月10日■夏 季：7月27日～8月27日■冬 季：12月23日～1月10日■学年末：2月16日

卒業・進級条件

学修支援等

課外活動

0人

4人

■成績表：
有
■成績評価の基準・方法
A～Eの評価で、Eは単位不認定

111111100人
人
人％

100％

■課外活動の種類
各種部活動（野球・バスケットボール・バレーボール・サッカー・陸上競技）
有■サークル活動：■国家資格・検定/その他・民間検定等■主な就職先、業界等（令和4年度卒業生）
スポーツショップ、スポーツメーカー、イベント企画、スポーツ運営施設 等■就職指導内容
個別面談・就職研修・校内企業ガイダンスの実施等

就職等の状況※２

総教員数

進級基準・卒業基準は、年間54単位以上の修得■クラス担任制：
有■個別相談・指導等の対応
欠席者への指導等の対応
個別面談・保護者との連携等■卒業者数■就職希望者数■就職者数■就職率：■卒業者に占める就職者の割合：■その他兼任教員数（令和4年度卒業者に関する令和5年5月1日時点の情報）

主な学修成果
（資格・検定等）※３0

資格・検定名

種

受験者数

合格者数

リテールマーケティ
ング検定

③17人

14人

スポーツシューフィッター

③12人

12人

※種別の欄には、各資格・検定について、以下の①～③のいずれかに該当するか記載する。
①国家資格・検定のうち、修了と同時に取得可能なもの②国家資格・検定のうち、修了と同時に受験資格を取得する
もの③その他（民間検定等）■自由記述欄（例）認定学科の学生・卒業生のコンテスト入賞状況等（令和4 年度卒業者に関する
令和5年5月1日 時点の情報）■中途退学者

■中退率

6 名

2.3 ％

令和4年4月1日時点において、在学者256名（令和4年4月1日入学者を含む）
令和5年3月31日時点において、在学者250名（令和5年3月31日卒業者を含む）■中途退学の主な理由
中途退学の現状

精神的な問題、進路変更等■中退防止・中退者支援のための取組
カウンセリングの実施、個別面談の実施等

経済的支援制度第三者による学校評価
当該学科のホームページ
ＵＲＬ■学校独自の奨学金・授業料等減免制度：
有※有の場合、制度内容を記入
NSGカレッジリーグ無利子奨学制度・NSGカレッジリーグ母子・父子家庭奨学制度・NSGカレッジリーグ災害奨学融資制度 等■専門実践教育訓練給付：給付対象・非給付対象※給付対象の場合、前年度の給付実績者数について任意記載■民間の評価機関等から第三者評価：
無※有の場合、例えば以下について任意記載（評価団体、受審年月、評価結果又は評価結果を掲載したホームページＵＲＬ）

http://www.applesports.jp/（留意事項）
１．公表年月日（※１）
最新の公表年月日です。なお、認定課程においては、認定後１か月以内に本様式を公表するとともに、認定の翌年度以降、毎年度７月末を基準日として最新の情報を反映した内容を公表することが求められています。初回認定の場合は、認定を受けた日以降の日付を記入し、前回公表年月日は空欄としてください
２．就職等の状況（※２）
「就職率」及び「卒業者に占める就職者の割合」については、「文部科学省における専修学校卒業者の「就職率」の取扱いについて（通知）（２５文科生第５９６号）」に留意し、それぞれ、「大学・短期大学・高等専門学校及び専修学校卒業予定者の就職（内定）状況調査」又は「学校基本調査」における定義に従います。
（１）「大学・短期大学・高等専門学校及び専修学校卒業予定者の就職（内定）状況調査」における「就職率」の定義について①「就職率」については、就職希望者に占める就職者の割合をいい、調査時点における就職者数を就職希望者で除したものをいいます。
②「就職希望者」とは、卒業年度中に就職活動を行い、大学等卒業後速やかに就職することを希望する者をいい、卒業後の進路として「進学」「自営業」「家事手伝い」「留年」「資格取得」などを希望する者は含みません。
③「就職者」とは、正規の職員（雇用契約期間が１年以上の非正規の職員として就職した者を含む）として最終的に就職した者（企業等から採用通知などが出された者）をいいます。
※「就職（内定）状況調査」における調査対象の抽出のための母集団となる学生等は、卒業年次に在籍している学生等とします。ただし、卒業の見込みのない者、休学中の者、留学生、聴講生、科目等履修生、研究生及び夜間部、医学科、歯学科、獣医学科、大学院、専攻科、別科の学生は除きます。
（２）「学校基本調査」における「卒業者に占める就職者の割合」の定義について①「卒業者に占める就職者の割合」とは、全卒業者数のうち就職者総数の占める割合をいいます。
②「就職」とは給料、賃金、報酬その他経常的な収入を得る仕事に就くことをいいます。自家・自営業に就いた者は含めるが、家事手伝い、臨時的な仕事に就いた者は就職者とはしません（就職したが就職先が不明の者は就職者として扱う）。
（３）上記のほか、「就職者数（関連分野）」は、「学校基本調査」における「関連分野に就職した者」を記載します。また、「その他」の欄は、関連分野へのアルバイト者数や進３．主な学修成果（※３）
認定課程において取得目標とする資格・検定等状況について記載するものです。①国家資格・検定のうち、修了と同時に取得可能なもの、②国家資格・検定のうち、修了と同時に受験資格を取得するもの、③その他（民間検定等）の種別区分とともに、名称、受験者数及び合格者数を記載します。自由記述欄には、各認定学科における代表的な学修成果（例えば、認定学科の学生・卒業生のコンテスト入賞状況等）について記載します。

１．「専攻分野に関する企業、団体等（以下「企業等」という。）との連携体制を確保して、授業科目の開設その他の教育課程の編成を行っていること。」関係（１）教育課程の編成（授業科目の開設や授業内容・方法の改善・工夫等を含む。）における企業等との連携に関する基本方針
学外有識者、企業、業界団体等の意見を基に専門分野の動向、要望を教育課程に取り入れ、実践的かつ専門的な知識、技能を持った人材育成教育を実施する。
（２）教育課程編成委員会等の位置付け※教育課程の編成に関する意思決定の過程を明記

教育課程編成委員会を設置し、意見を収集し、学科に係わる教育課程に反映させる。
（３）教育課程編成委員会等の全委員の名簿
令和5年5月31日現在

名 前
村山 哲二
池田 拓史
早川 貴章
田中 義雄
小菅 学
菅野 文宣
大橋 亮

所
属
任期
種別
株式会社ジャパン・ベースボール・マーケティング 令和5年4月1日～令和7年3月31日（2年） ①
株式会社 新潟アルビレックス・ベースボール・クラブ 令和5年4月1日～令和7年3月31日（2年） ③
令和5年4月1日～令和7年3月31日（2年）
株式会社 新潟プロバスケットボール③
株式会社 新潟アルビレックスランニングクラブ 令和5年4月1日～令和7年3月31日（2年） ③
令和5年4月1日～令和7年3月31日（2年）
株式会社 新潟プロバスケットボール③
一般社団法人 ジャパン・スポーツ・ラボラトリー 令和5年4月1日～令和7年3月31日（2年） ③
令和5年4月1日～令和7年3月31日（2年）
エイティーナインベースボールショップ③※委員の種別の欄には、委員の種別のうち以下の①～③のいずれに該当するか記載すること。
①業界全体の動向や地域の産業振興に関する知見を有する業界団体、職能団体、地方公共団体等の役職員（１企業や関係施設の役職員は該当しません。）②学会や学術機関等の有識者③実務に関する知識、技術、技能について知見を有する企業や関係施設の役職員（４）教育課程編成委員会等の年間開催数及び開催時期（年間の開催数及び開催時期）
年2回 （12月、3月）（開催日時（実績））
第１回 令和4年12月1日 17：00～18：00
第２回 令和5年3月23日 17：00～18：00（５）教育課程の編成への教育課程編成委員会等の意見の活用状況※カリキュラムの改善案や今後の検討課題等を具体的に明記。
学科教育目標、目的の理解、学科科目の目標、授業内容の理解、業界動向、外部環境に関する理解と反映、教授・学習・評価課程に関する協議、卒業・就学・進学に関する情報共有、地域社会との交流に関する情報共有、研修に関する協議、教育課程改善に関する協議とその反映、その関連協議。
２．「企業等と連携して、実習、実技、実験又は演習（以下「実習・演習等」という。）の授業を行っていること。」関係（１）実習・演習等における企業等との連携に関する基本方針
企業・業界団体等の意見を基に専門分野の動向、要望を教育課程に取り入れ、実践的かつ専門的な知識・技術を持った人材育成教育を目指し、現場に必要とされる即戦力の人材を育成する。
（２）実習・演習等における企業等との連携内容※授業内容や方法、実習・演習等の実施、及び生徒の学修成果の評価における連携内容を明記〇実習の事前研修（知識・実技・業界ルール等）
事前の研修を授業として実施し、知識・技術・業界ルール等を学び、現場実習に備える↓〇現場実習（インターンシップ実習）
企業と連携し、企業での現場経験を積み、年2回企業よりフィードバックをいただき、能力向上に役立てる

（３）具体的な連携の例※科目数については代表的な５科目について記載。
科 目 名
科 目 概 要
グッズ販売演習

各アルビレックスでの販売実習や運営実習。実習後のフィードバックを担当教職員と行い、アドバイスや質問などを行う。

連 携 企 業 等
株式会社アルビレックス新潟・株式会
社新潟プロバスケットボール 他

スポーツショップ、プロスポーツチーム、スポーツ施設等での現ゼビオホールディングス株式会社・株
場実習を通じ、各施設で行われている販売、イベント企画・運営
式会社アルビレックス新潟 他の手法を学びプロデュース出来る力を身に付ける。
ゼビオホールディングス株式会社・エSTEPUPCAMP
スポーツビジネスの業界で活躍されている方から講義を行ってイティーナインベースボールショップいただき、理解を深める。
Ⅰ・Ⅱ他
ゼビオホールディングス株式会社・エイティーナインベースボールショップ
SKILLUPCAMP Ⅰ・Ⅱ 用具が作られている現場やスポーツショップの見学や講義。
他

現場実習

３．「企業等と連携して、教員に対し、専攻分野における実務に関する研修を組織的に行っていること。」関係（１）推薦学科の教員に対する研修・研究（以下「研修等」という。）の基本方針※研修等を教員に受講させることについて諸規程に定められていることを明記
企業・業界団体の基礎知識・技術はもちろんの事、最新の業界動向・市場を企業側と学校担当者は密に連携をして、情報収集及び最新の知識・技術を体得していく。学校担当者は業界側と同じ着眼点やレベルで学生指導ができるように努める。また学校側として職員レベルに合わせて計画的に研修を遂行し、人材育成に努める。

（２）研修等の実績①専攻分野における実務に関する研修等
研修名「スポーツビジネス産業展特別講演セミナー」（連携企業等：RX JAPAN株式会社）
期間：令和4年5月11日（水）対象：スポーツビジネス指導者
内容：スポーツチームの経営②指導力の修得・向上のための研修等
研修名「教員フォローアップ研修」（連携企業等：株式会社アルゴオ）
期間：令和4年9月1日（木）対象：職員
内容：「対人コミュニケーションとプレゼンテーション」をテーマとして、グループワークをしながら知識の向上を図る（３）研修等の計画①専攻分野における実務に関する研修等
研修名「スポーツビジネス産業展特別講演セミナー」（連携企業等：RX JAPAN株式会社）
期間：令和5年6月30日（金）
対象：スポーツビジネス指導者
内容：最新コンディショニング・トレーニング②指導力の修得・向上のための研修等
研修名「スポーツハラスメント防止研修」（連携企業等：レイ法律事務所）
期間：令和5年7月5日（水）対象：職員
内容：スポーツハラスメントの事例検討を行い、スポーツハラスメントを防止する為の知識向上を図る

４．「学校教育法施行規則第１８９条において準用する同規則第６７条に定める評価を行い、その結果を公表していること。
また、評価を行うに当たっては、当該専修学校の関係者として企業等の役員又は職員を参画させていること。」関係（１）学校関係者評価の基本方針
卒業生、保護者、地域住民等や業界企業の学校関係者から委員を招集し、学校の自己評価結果を基に協議し、その改善策を学校運営に反映していくこととする。
（２）「専修学校における学校評価ガイドライン」の項目との対応
ガイドラインの評価項目
学校が設定する評価項目（１）教育理念・目標
教育理念・目標（２）学校運営
学校運営（３）教育活動
教育活動（４）学修成果
学修成果（５）学生支援
学生支援（６）教育環境
教育環境（７）学生の受入れ募集
学生の受け入れ（８）財務
財務（９）法令等の遵守
法令等の厳守（１０）社会貢献・地域貢献
社会貢献・地域貢献（１１）国際交流無し※（１０）及び（１１）については任意記載。
（３）学校関係者評価結果の活用状況
業界関係者・卒業生から委員会を編成し会議を実施。学校自己評価書、学校向上アンケート結果を基に審議し、意見を聴衆した。今後の計画に反映させる。
（４）学校関係者評価委員会の全委員の名簿
令和5年5月31日現在

名 前
内藤 真理子
植野 翼
蟻浪 亮

所

属

任期

種別

株式会社新潟アルビレックス・ベースボール・クラブ 令和5年4月1日～令和7年3月31日（２年） 実習先

株式会社新潟アルビレックスランニングクラブ
株式会社新潟プロバスケットボール

令和5年4月1日～令和7年3月31日（２年）
令和5年4月1日～令和7年3月31日（２年）

実習先
卒業生

※委員の種別の欄には、学校関係者評価委員として選出された理由となる属性を記載すること。
（例）企業等委員、PTA、卒業生等（５）学校関係者評価結果の公表方法・公表時期（ホームページ）
URL:http://www.applesports.jp/
公表時期：令和5年7月31日
５．「企業等との連携及び協力の推進に資するため、企業等に対し、当該専修学校の教育活動その他の学校運営の状況に関する情報を提供していること。」関係（１）企業等の学校関係者に対する情報提供の基本方針
下記ガイドラインを基に情報公開し、業界の進む方向性と学校教育の方向性が合致していることが望ましい。よって、目標・計画を企業側とチェックすることで、ミスマッチや温度差を少なくしていく。
（２）「専門学校における情報提供等への取組に関するガイドライン」の項目との対応
ガイドラインの項目
学校が設定する項目（１）学校の概要、目標及び計画
学校の概要（２）各学科等の教育各学科等の教育（３）教職員教職員（４）キャリア教育・実践的職業教育
実践的職業教育（５）様々な教育活動・教育環境
様々な教育活動・教育環境（６）学生の生活支援
学生の生活支援（７）学生納付金・修学支援
学生納付金・修学支援（８）学校の財務
学校の財務（９）学校評価
学校評価（１０）国際連携の状況無し（１１）その他無し※（１０）及び（１１）については任意記載。
（３）情報提供方法（ホームページ）URL:http://www.applesports.jp/

授業科目等の概要（文化・教養専門課程スポーツビジネス科）
分類

必 選 自択 由
必 選
修 修 択

授業科目名

授業科目概要

授業方法
配 授
実
当単
験
年 業
講 演 ・
次位
実
・ 時
習
学
数 義 習 ・期 数
実
技場所

教員

企
業
校 校 専 兼 等との内 外 任 任 連
携

11 〇

パソコンⅠ

ブラインドタッチを習得し、Wordの基本操作から応用操作 年までを習得する
前60〇〇〇

1年
60
後期

〇〇〇

期
Excelの表計算ソフトの基本操作（計算、データベース、グラフ）を理解し、検定3級合格を目指す

2 〇

パソコンⅡ

3 〇

1
コミュニケー コミュニケーション検定初級合格に向け、テキストの内容
年
15
ション検定対 を理解し章末問題や模擬問題、過去問題にて力試しを繰り前返す。
策期

4 〇月間、週間の連絡や面談実施。スタディサプリの実施。ま ・た、検定対策、就職活動のフォローとし、対策問題の実施 2
ホームルーム を行う。レクリエーションも実施し、クラス内コミュニ 年
通ケーションを取っていく。
1
年
後期
・
2年
前期

〇〇

〇

60

〇〇〇

60

〇〇〇

60

〇〇〇

7 〇

1年
マーチャンダ リテールマーケティングのマーチャンダイジングの内容。
商品について、商品計画、品揃え、各業態でのマーチャン
30
通イジング
ダイジング、商品管理の方法などについて学ぶ。
年

〇〇〇

8 〇

ストアオペレーション

リテールマーケティング検定合格に向けての対策授業

1年30通
年〇〇〇

9 〇

マーケティン リテールマーケティング検定合格に向けての対策授業
グ

1
年
30通
年

〇〇

〇

10 〇

リテールマーケティングの販売経営管理の内容。販売員の年
販売経営管理 業務について、法令知識、計数管理、店舗管理について学
通ぶ。

30〇〇〇

60〇〇〇

30〇〇〇

1

年

5 〇

就職実務学
Ⅰ・Ⅱ

6 〇

販売員として働くにあたって、小売業とは何かを学んでい年
小売業の類型 く。小売業の定義、業態についてなどリテールマーケティ
通ング3級の範囲、「小売業の類型」を学んでいく

就職活動の目的、その為に何をするのかを理解し、準備していく

1

年

1

年
111 〇

スポーツ
ショップ

スポーツショップでの仕事を知り、演習や現場実習に出た 年時にスムーズに入っていく
通年
112 〇

SDG'sⅠ

SDGｓの基礎を学び・これからの重要性・世界の現状を知 年り自分達に何ができるのかを考え発表・実践に繋げる。
前期

13 〇

1
年
サービス接遇 検定合格に向けての対策授業
様々な業種を題材にしてお客様への対応の仕方を学んでい
60
前
検定対策
く
期

14 〇

スポーツショップの種類、大型店、スペシャリティスト 年
ショップ研究 ア、ブランドショップなどについて理解を深める
通〇

〇

〇

〇〇〇〇〇〇〇〇

17 〇2
年
スポーツプロ プロダクト（製品）の最新情報、トレンド、流行、メンテナンス方法など、商品の知識だけではなく、使用方法、選120
通ダクトⅠ・Ⅱ び方をお客様視点で考えられるように学んでいく
年

〇

〇

〇

18 〇

2
スポーツセー 商品の販売方法、POPの作成、季節商品の考え方、レイア 年
120
通
ルスⅠ・Ⅱ ウトの基本、大型店と専門店の違いを学ぶ。
年

〇〇〇

19 〇

2
年
ショップレイ レイアウトの基本知識を身につけ、考え、実践する。季節感、商品軸、カテゴリー軸、ゴールデンライン、POP作成
60
通アウトを学ぶ。
年〇〇〇〇〇〇〇〇〇〇

180〇

年

15 〇

ブームである健康産業について学ぶ。人の身体、トレーニ 1
ヘルスケアビ ング方法、コンディショニング方法などについての知識を 年得て、商品の提案に役立てるだけではなく、様々なアドバ 前 60
ジネス
イスが出来るようになる。
期

16 〇

・
商品研究Ⅰ・ 最新のスポーツ用品について調べ、プレゼンテーションを2行う。フィードバックも合わせて行い、調べる力、伝える 年 120
Ⅱ
力を身に付ける
通1

年

〇

220 〇

カラー研究

色彩について学び、機能面の説明だけではなく、コーディ 年
ネートの提案を行う為に具体例や現在の流行を基に学ぶ
通60

〇

年
221 〇

シューズクリーニングの実践。プロモーション方法、ク 年
ショップ演習 リーニングのレベルアップ。
通60

〇

年

22 〇

2年
現場フィード 現場実習で実施した業務内容を報告。それに対してのフィードバックを担当講師から質問やアドバイスをしてい30
通
バックく。
年

23 〇

一般の方向けのコンディショニング方法について学ぶ。商 2
コンディショ 品の提案だけでなく、身体についてのことを説明し、お客 年様の満足度アップ。また、企画する上で様々な考え方が出 前 30
ニングてくるような経験をしていく。
期

24 〇スポーツショップ、プロスポーツチーム、スポーツ施設等 ・での現場実習を通じ、各施設で行われている販売、イベン 2
450
ト企画・運営の手法を学びプロデュース出来る力を身に付 年
通ける。

〇〇

1

現場実習

25 〇

STEPUPCAMP
Ⅰ・Ⅱ

26 〇

SKILLUPCAMP
Ⅰ・Ⅱ

年
1・
スポーツビジネスの業界で活躍されている方から講義を 2
年行っていただき、理解を深める。
前期
1・
用具が作られている現場やスポーツショップの見学や講 2
年
義。
後期

合計

〇〇 〇

〇

48〇

〇 〇

〇

48〇

〇 〇

〇

26科目
卒業要件及び履修方法

進級基準・卒業基準単位は、年間54単位以上の修得。成績評価は科目試験、出席状況、授業態度、検定取得状況、ホームワーク状況等の資料によって評価

1871単位時間(単位)

授業期間等
１学年の学期区分

2期

進級基準・卒業基準単位は、年間54単位以上の修得。成績評価は科目試験、出席状況、授業態度、検定取得状況、ホームワーク状況等の資料によって評価

１学期の授業期間
15週（留意事項）
１ 一の授業科目について、講義、演習、実験、実習又は実技のうち二以上の方法の併用により行う場合については、主たる方法について○を付し、その他の方法について△を付すこと。
２

企業等との連携については、実施要項の３（３）の要件に該当する授業科目について○を付すこと。