中東情勢分析

トランプ大統領のシリア撤退に適応するトルコ
東京大学

先端科学技術研究センター教授

池内恵

2018年12月19日にトランプ米大統領がシリアからの2019年中の撤退を宣言したことで，シリアをめぐる国際政治に不透明感が増している。シリアに駐留する米軍は公式には2,000人程度とされ，それほど大きな規模ではないが，シリア内戦に関与する現地勢力や周辺国・地域大国に対して米国の関与の意思と存在感を示し，同盟国・勢力や競合する大国・現地勢力に対する米国の影響力の源になっていた。特に，シリアにおける「イスラーム国」掃討作戦においてクルド人を主体とするシリア民主部隊（SDF）を支援し，地上部隊を提供する主要な同盟勢力として直接的に支援を行ってきたことは，中東地域の国際政治の大きな要素となっていた。この支援が打ち切られれば，現地の諸勢力の関係に変化がもたらされると共に，米国の現地への影響力そのものが，現地の諸勢力の認識において，大きく見直されることになるだろう。
１月初旬にすでにシリア駐留米軍部隊の一部はイラクに移動し，シリア撤退は開始されているとみられるが，撤退がいつ完了するか，撤退後に米国のシリアの関与の規模と容態がどのようなものになるかは定かではない。ここでは米政権のシリア政策の意思決定と実施プロセスの不透明さの原因に触れつつ，そこに米国の主要な同盟国・勢力がどのように反応・対応しているかをまとめておきたい。その中で，少なくとも短期的には，米国の撤退によって残されつつある空白を，トルコが埋めつつあるという現状を記しておきたい。
１．トランプ政権の「分かりにくさ」
トランプ大統領の対中東政策には（そして中東に限らない多くの分野の政策においては），特有の「分かりやすさ」と「分かりにくさ」が並存・混在しており，現状分析に困難を生じさせる。
一方で，トランプ大統領の決断の根拠と，大統領にとっての政策の目的は分かりやすい。
米軍のシリア駐留の理由は「イスラーム国」掃討であり，大統領の認識では「イスラーム国」掃討はすでにほぼ終了している。そうであれば即時に撤退するのが当然である，と主張して実際に撤退してみせることで，選挙公約を実行したと内政上の支持基盤に向けて訴える。あくまでも米国一国にとっての「イスラーム国」の脅威の除去を，大統領の認識に
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おいてはすでに実現したと断定するところに政策の根拠があり，それを内政向けの成果として示すことが政策の目的であって，この範囲だけを見れば極めて今回の判断も「分かりやすい」。
他方で，トランプ大統領の判断が米国の対中東政策に具体的にどのように帰結し，政策の実施によって中東情勢や中東をめぐる国際政治にどのような変化が生じるかは，短期的には極めて「分かりにくい」。大統領の決断の決定プロセスの唐突さや，Twitter のようなソーシャル・ネットワークをツールとして用いた，断片的で不確かな発信の仕方，内政上筆者紹介
1996年，東京大学文学部イスラム学科卒。アジア経済研究所研究員，国際日本文化研究センター准教授，東京大学先端科学技術研究センター准教授（イスラム政治思想分野）を経て，2018年10月より東京大学先端科学技術研究センター教授（グローバルセキュ
リティ・宗教分野）。ウッドロー・ウィルソン国際学術センター客員研究員，ケンブリッジ大学客員フェロー，アレクサンドリア大学客員教授などを兼任した。中東地域研究，イスラーム政治思想を専門とする。主要著作に『現代アラブの社会思想─終末論とイスラーム主義』（講談社，大佛次郎論壇賞），『アラブ政治の今を読む』（中央公論新社），『書物の運命』（文藝春秋，毎日書評賞），『イスラーム世界の論じ方』（中央公論新社，サントリー学芸賞），『中東危機の震源を読む』（新潮社），『イスラーム国の衝撃』（文藝春秋，毎日出版文化賞・特別賞）。最新の著作は『増補新版イスラーム世界の論じ方』（中央公論新社），『サイクス＝ピコ協定 百年の呪縛』（新潮選書），『シーア派とスンニ派』（新潮選書）。
個人ブログ「中東・イスラーム学の風姿花伝」でも情報発信中。の議論を惹起する挑発的な議論のスタイル，大統領の意思の実施・執行を担う米政府の手順の不定形さが，「分かりにくさ」を過剰に増大させる。
そして米国の政策の影響や意図を同盟国や友好国に明確に伝えることを米大統領がほとんど重視しておらず，むしろ不透明性を増すことで同盟国をすら幻惑し，それによって米国一国の短期的な利益を得ようと意図しているのではないかという疑念を同盟国・友好国の間に呼び覚ますことで，米国の中東国際政治における影響力は低減していくのではないか。しかもそれが結果として敵対・競合勢力の利益となることすら，トランプ大統領は意に介していないのではないか，という印象が醸し出されることで，米国の政策への疑念はさらに増していくことになる。
トランプ政権の政策の決定と実施の過程にもはや付き物のようになったのが，大統領による政策決定のプロセスの不透明さであり，それによる米政権自身のあからさまな混乱である。シリア撤退の決断に際しては，即座にマティス国防長官の辞任を招き，米政権の足並みの乱れを露呈した⑴。
トランプ大統領の突然のシリア撤退の発表が政権内部の分裂を露わにし，共和党有力議員を含む米内政からの批判を呼び覚ますことで，シリア政策の実施を担う米国政権の意思決定と実施のプロセスについての予測困難さをいっそう増大させ，シリア問題そのものの今後の見通しはさらに曇った。
⑴

 内恵「マティス国防長官辞任の決定打はトランプの『同盟国に対する裏切り』
池」『フォーサイト』2018年12月21日

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2019・1トランプ大統領の姿勢に忠実なポンペオ国務長官やボルトン国家安全保障問題担当補佐官にしても，トランプ大統領の相次ぐSNSでの発言による政策の決定や変更や修正に必ずしも追いつけていない様子がある。
２．同盟国・同盟勢力への「裏切り」の批判
トランプ大統領のシリア撤退決定に対する反発の根拠は，それが多くの同盟国に対する米国のコミットメントを突如引き上げ，「裏切り」あるいは「見捨てる」要素さえもが含まれることである。マティス国防長官が12月20日に辞任を表明した際に，国防総省を通じて発表した声明文には次のようにある。
同盟国に敬意を払い，悪意に満ちた者や戦略的な競争相手に注意を払うべきだという私の考えは，こうした問題に取り組んだ私の40年以上（の経験）に基づき，培われたものです。我々の安全保障や繁栄，価値観に最も資する国際秩序を推進するためにできることは全てやるべきです。我々は同盟という結束によって強くなるのです。
あなたは，これらの点について，あなたの考えにより近い人物を国防長官に据える権利があります。だから私は身を引く時だと考えています。⑵
米国のシリアからの撤退についてはイギリスやフランス，ドイツなどの NATO の同盟国が一斉に疑義を唱えている。「イスラーム国」の掃討作戦はまだ終わっていない，米国の急速な撤退が権力の空白を生み，現地の勢力バランスを揺るがしかねないという危惧の念において，米国の主要な同盟国による疑念は米国内部の反対論と共通している。ただしトランプ大統領とその支持勢力からは，同盟国による負担の肩代わりの議論が従来から強く出されており，米軍シリア撤退への反対論に対しては，フランスやドイツなどによるより大規模な派兵の負担を求める議論によってトランプ大統領側が対抗することが容易に予想されるため，それほど決定的な議論とも言えない。
米軍のシリアからの撤退によって最も大きな影響を被るのは，シリア北東部で「イスラーム国」の支配地域の奪還に主要な役割を果たし，勢力範囲を広げていたシリア民主軍の主体となるクルド人勢力である。米国の撤退によってクルド勢力は，シリアのクルド系勢力を自国の反体制勢力 PKK の一部と見て敵視するトルコによる攻勢に晒されることになる。
トルコはトランプ大統領のシリア撤退宣言に先立ち，シリア・ユーフラテス川東岸への侵攻の準備を進めていた。
⑵ 「マティス国防長官『同盟国に敬意を』 辞表を公開」『日本経済新聞』（電子版）2018年12月21日14

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米国の対「イスラーム国」の軍事作戦で現地の同盟勢力として大きな役割を果たしてきたクルド勢力は，トランプ大統領の突然の撤退宣告により「見捨てられた」形となった。
今後シリアのクルド勢力は，フランスなど米同盟国に庇護を求めつつ，アサド政権への接近やロシアへの何らかの関与・仲介を模索していくだろうが，米国の支援の意思が途絶えたと見なされれば，交渉の余地は極端に狭くなる。クルド勢力としては，難民の流出や「イスラーム国」の復活を警告し，米国の脅威認識を再度喚起していく可能性もあるが，それらはかえってクルド勢力への信頼を低下させ，支援の打ち切りを決定的にする口実を提供することにもなりかねない。
米の緊密な同盟国であるイスラエルもまた，米軍のシリアからの急速・全面的な撤退には難色を示している。米軍のシリア北東部への駐留は，特にイラクとの国境付近において，イランの影響力の拡大を抑制する「楔」としての意味を持っているとみなされており，米軍のこの地域からの撤退は，さらなるイランの攻勢と，イスラエルへの直接的脅威の増大をもたらしかねない。そこから，イスラエルのより過敏な対シリア・対レバノンの親イラン勢力への軍事的対抗措置の発動によって地域の緊張が高まるとともに，それを可能にするためにもイスラエルがより積極的にロシアに接近することによる，中東地域情勢の変化も見越しておかなければならない。
逆に，シリアのアサド政権やロシアや，そしてイランといった，米国に敵対的・競合的な諸国・勢力は，米のシリア撤退を歓迎している。これは米国のプレゼンスが減り，影響力が低下すると予想されることから当然とは言えるが，同盟国・勢力への不利益をもたらし，敵対・競合勢力に「褒美を与える」性質のトランンプ大統領の決断が，米国内外の自陣営において物議を醸し，疑念を招くのはやむを得ない。トランプ大統領が大統領選出の過程でのロシアとの関係に様々な疑惑が持ち上がり，司法闘争が行われていることが，さらに問題を複雑にしている。
３．米トルコ間関係の緊張を含んだ緊密化
概して「同盟勢力を罰し，競合・敵対勢力に報いる」効果を，少なくとも表面上は多大に含むトランプ大統領のシリア撤退宣言で，唯一，米国の同盟国として「報いられる」立場にあるのがトルコである⑶。トルコはテロ組織として掃討作戦の対象と捉えているシリアの YPG（民衆防衛部隊）と，それが主体となって推進する SDF（シリア民主部隊）に対して軍事的圧力を強め，ユーフラテス川以東への侵攻を警告・威嚇していた。近年のトルコの米国に対する主要な要求は，シリアのクルド勢力への支援の停止だった。トランプ大⑶ “Turkey
Warmly Embraces Trump’s Syria Withdrawal And Delays A Planned Offensive,”NPR ,December 21, 2018.

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統領のシリア撤退の方針はこれに全面的に応えるもののように見える。トランプ大統領がトルコのエルドアン大統領との１月14日の電話会談の最中に，会談を設定した米国家安全保障会議が念頭に置いていた政策から逸脱して，即興的に決断されたものという報道もある⑷。
トルコにとって，シリア北東部をめぐる米国への要求に対する「満額回答」を，エルドアン大統領自身がトランプ大統領との直接交渉によって得た，というストーリーは，大統領自身による即断即決を基本原則とする政策決定プロセスが往々にして発動されるトランプ政権のこれまで明らかになってきた状態からも信憑性が認められるが，エルドアン大統領が自らの手腕を際立たせるための宣伝という側面もある。
少なくとも，シリア撤退宣言の前後にエルドアン大統領とトランプ大統領の間の直接的なコミュニケーションが緊密化していることは事実だろう。米国との，しばしば緊張を孕んだ，しかしトルコの政策目的に合致した形での連携を深めることで，トルコの地域大国としての影響力は，シリア北東部においても増していると言えそうである。
例えば12月23日にエルドアン大統領がトランプ大統領と行った電話会談⑸では，トルコがシリア北東部への軍事侵攻を当面見合わせるのに対応して，米国はシリア撤退の速度を緩めるとの合意がなされたと報じられている。トルコはトランプ大統領からシリア撤退の言質を取り付けつつ，情勢を悪化させることを避ける，円滑な引き継ぎを模索しているようであり，それに米政権は応えているようである。このことは，シリア北東部におけるトルコの勢力圏の形成を米国が事実上支援していくかのように見える。
しかしクルド勢力やイスラエルなどからの巻き返しも予想され，「イスラーム国」の活動も依然として続き，それらが米国の突如とした政策変更をもたらしかねないという不安は付きまとう。シリア撤退はトランプ大統領のしばしば先の展開が予想できない意思に依存しているため，トルコの米国との協力関係の将来は依然として不確かであり，しばしば緊張や対立が表面化する。2019年１月６日にイスラエル訪問中のボルトン国家安全保障問題担当補佐官は記者団に対し，米国はクルド人勢力の安全をトルコ政府が確約することを求める，と述べた⑹。これに対してトルコは反発し，エルドアン大統領はボルトン補佐官との予定されていたアンカラでの面会を拒否することになった。
この紛議にトランプ大統領はまたも Twitter で介入し，１月13日にはもしトルコがクルド勢力に害を及ぼせば「トルコを経済的に破滅させる」と脅しつつ，「クルド勢力がトルコ⑷ “PresidentTrump’s Call With Turkish President Lead to Withdrawing Troops From Syria,”
Time , December 21, 2018.
⑸ “Trump
talks to Turkey leader about‘slow’Syria troop withdrawal,”Reuters , December 24,
2018.
⑹ “Bolton
Says U.S. Withdrawal From Syria Is Conditional,”The Wall Street Journal , January 7,
2019.

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を挑発することも望まない」と発信している⑺。
これらの Twitter での発信がどれだけ米政権の長期的な意思決定に対応しているかは定かではないが，すでに対米外交は大統領のこのような発信に即座に反応し，首脳レベルで対応することを必須とするものとなっている。エルドアン大統領は１月14日にトランプ大統領と電話で協議を行い，「テロリスト」を排除する何らかの安全地帯を設けることで合意トルしたと発表した⑻。サウジアラビア訪問中のポンペオ国務長官はこれについて問われ，コとクルド人の間にバッファー・ゾーンを設けるという案を示している⑼。これらは曖昧ではあり，実現可能性には依然として難点があるものの，トルコがシリア北部・北東部に従来から求めてきた，クルド勢力の拡大・浸透を防ぐ「緩衝地帯」の設定に通じるものである。
トランプ大統領の即断即決スタイルの政策意思決定過程に，トルコのエルドアン大統領は現在のところ最も適応し，トルコの影響力の増大に資するように利用し得ていると言える。エルドアン自身による硬軟取り混ぜた発言⑽や，国際メディアに向けての活発な情報リークを，トルコに支援された勢力によるシリア北部マンビジュへの侵攻の威嚇といった，軍事力や代理勢力を用いた圧力と併用して，トランプ大統領とその政権の対シリア政策の意思決定と実施の過程に巧みに喰い込みつつある。
このように，米国が残しつつある勢力の空白を当面はトルコが埋めつつあり，それをトランプ政権が容認しているように現段階では見えるのが，それがトランプ大統領の恒久的な意思に基づいているとも限らない。シリア撤退宣言ではトルコを優先してクルド勢力を「見捨てた」形のトランプ大統領だが，それはトルコと戦略認識や価値観を共有してのものではなく，あくまでも一時的に有利な取引を選び取ったに過ぎないと考えられるため，ロシアやアサド政権などとの間でより好条件の取引が成立しうる状況下になれば，トルコの利益もまた蔑ろにされかねない。
トランプ大統領の特質の判断に影響を与えようとする，ロシアやイスラエルなどの試みや，１月16日にマンビジュで米軍に対して行われたテロ攻撃のような「イスラーム国」等の現地諸勢力の活動の活発化に，米国の対シリア政策が左右される余地は依然としてある。
この不透明性・予測不可能性は，トランプ大統領の側の認識・方針としてはおそらく交渉⑺

https://twitter.com/realDonaldTrump/status/1084584259510304768
https://twitter.com/realDonaldTrump/status/1084586625672376322⑻ “Erdogan
speaks with Trump, says Turkey has no issue with Kurds,”Al-Jazeera , January 15,2019.
⑼ “Latest
Trump tweets on Syria leave Pompeo guessing during visit to Saudi Arabia.”ABCNews , January 14, 2019.
⑽ Recep Tayyip Erdogan“Erdogan：Trump Is Right on Syria. Turkey Can Get the Job Done,”The New York Times , January 7, 2019.

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上の有利さとして捉えられているのだろうが，米国への信頼の低下を招き，影響力の低減をもたらしかねない。米の政策意思決定の予測不可能性と全般的な信頼低下・存在感の低下が，依然として中東国際政治の一つの大きな要因となっている。

＊本稿の内容は執筆者の個人的見解であり，中東協力センターとしての見解でないことをお断りします。

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