Fund Information
販売用資料

2020年10月5日
日興アセットマネジメント株式会社

5th Anniversary

グローバル・ロボティクス株式ファンド
Fund Information（１年決算型）/（年２回決算型）
販売用資料（為替ヘッジあり・１年決算型）/（為替ヘッジあり・年２回決算型）

これからのロボティクス投資の着眼点～「ウィズ・コロナ」を捉える3つの視点～
2020年8月末で、当ファンド＊は運用を開始してから丸5年を迎えました。ロボティクスを取り巻く環境は、この5年で急速な変化を遂げており、私たちの生活にとって、ロボティクス技術はますます不可欠な分野となっています。本資料では、これからのロボティクス投資における3つの視点について、当ファンドの投資顧問会社であるラザード・アセット・マネージメント・エルエルシーの見解をご紹介いたします。
＊「1年決算型」「年2回決算型」

ロボティクスが急速に普及した5年間、ファンドは概ね堅調に推移
グラフ タイトル＜「1年決算型」基準価額と世界株式の推移＞（2015年8月31日（設定日）～2020年9月18日）

200

コ
ロ
ナ
シ
ョ
ッ
ク

米
中
関
係
の
悪
化

180
160

当ファンド
（1年決算型）

世界株式（円換算ベース）

140

120
100

グラフ起点を100として指数化※写真はイメージです

80
15/8

16/2

16/8

2015年

17/2

（当ファンド運用開始）

世界的な労働力不足への懸念から、各国での政策も後押しし、
産業用ロボットの活用に注目が
集まる

17/8

18/2

18/8

19/2

2018年頃
世界株式

１年決算型

IoTの進展により、ロボティクス
技術が幅広い産業に拡がり、自動運転技術やスマート家電などの登場で、より身近な存在に

19/8

20/2

20/8 （年/月）

2020年

新型コロナウイルスの世界的流行により、「非対面・非接触」が求められるなか、ロボティクス
技術の活用が急務に※基準価額は信託報酬（後述の「手数料等の概要」参照）控除後の値です。
世界株式：MSCIワールド指数（配当込、円換算ベース）、基準価額の算出方法に対応させるため、前営業日の世界株式の値に当日の為替を適用して算出。
※上記指数は当ファンドのベンチマークではありません。
信頼できると判断したデータをもとに日興アセットマネジメントが作成※上記は過去のものであり、将来の運用成果等を約束するものではありません。

優秀ファンド賞を受賞！
モーニングスター・アワード｢Fund of the Year 2019」国際株式型（グローバル） 部門において「グローバル・ロボティクス株式ファンド（1年決算型）」が、優秀ファンド賞を受賞いたしました。
当資料は、投資者の皆様に「グローバル・ロボティクス株式ファンド（1年決算型）/（年2回決算型）/（為替ヘッジ
当資料は、投資者の皆様に「グローバル・ロボティクス株式ファンド（1年決算型）/（年2回決算型）/（為替ヘッジあり・1年決算型）/
あり・1年決算型）/（為替ヘッジあり・年2回決算型） 」へのご理解を高めていただくことを目的として、日興アセッ（為替ヘッジあり・年2回決算型）」へのご理解を高めていただくことを目的として、日興アセットマネジメントが作成した販売用資料です。
トマネジメントが作成した販売用資料です。掲載されている見解は、当資料作成時点のものであり、将来の市掲載されている見解は、当資料作成時点のものであり、将来の市場環境の変動や運用成果などを保証するものではありません。
場環境の変動や運用成果などを保証するものではありません。

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今後の視点①コロナ禍による株価二極化に修正の兆し
 世界の株式市場では、2020年2～3月のコロナショックで株価が急落しましたが、その後は、各国・地域の迅速かつ強力な金融財政政策ならびに経済活動の再開により、株価は下落前の水準まで回復しました。
 この間、業種ごとの騰落率では、8月末にかけて、情報技術などハイテク関連産業への注目が集まった一方、設備投資関連の資本財ほか、実体経済への関係性の強い産業などが軟調となり、コロナ禍の影響度によっ
グラフ タイトルて株価に二極化の動きがみられました。しかし足元では、こうした二極化傾向が修正されつつあります。

コロナ禍で、株価パフォーマンスは二極化の動き＜世界株式の年初来推移（米ドルベース）＞（2020年1月初～2020年9月18日）

グラフ起点を100として指数化

110

コロナ前高値（2/12）

100

102

90
80
年初来安値
（3/23）

コロナショックから5ヵ月ほどで回復をみせた株式市場

4/1

6/1

70
60
1/1

2/1

3/1

5/1

7/1

9/1 （月/日）

8/1＜業種別騰落率（米ドルベース）＞
系列1

2/12～8/31
コロナ前高値から8月末-35% -25% -15% -5%
デジタル関連など
情報技術
一般消費財・ｻｰﾋﾞｽ
ｺﾐｭﾆｹｰｼｮﾝ･ｻｰﾋﾞｽ
素材
ヘルスケア
世界株式
生活必需品
資本財・サービス
公益
不動産
金融
エネルギー

5%

9月の騰落率

系列215%

9月（18日まで）

25%

バーチャル

のビジネス中心

製造業など

リアルのビジネス中心グラフ期間：2020/2/12～2020/8/31

-10%

-5%

0%

5%

素材
資本財・サービス
ヘルスケア
不動産
生活必需品
公益
金融
世界株式
一般消費財・ｻｰﾋﾞｽ
ｺﾐｭﾆｹｰｼｮﾝ･ｻｰﾋﾞｽ
エネルギー
情報技術
グラフ期間：2020/8/31～2020/9/18

非接触・非対面など

出遅れ感のあった「リアル」業種の健闘など「バーチャル」関連業種が優位な展開に足元で、二極化修正の動き

世界株式：MSCIワールド指数、業種別騰落率：MSCIワールド指数の業種別指数※上記指数は当ファンドのベンチマークではありません。
信頼できると判断したデータをもとに日興アセットマネジメントが作成※上記は過去のものであり、将来の運用成果等を約束するものではありません。
当資料は、投資者の皆様に「グローバル・ロボティクス株式ファンド（1年決算型）/（年2回決算型）/（為替ヘッジあり・1年決算型）/（為替ヘッジあり・年2回決算型）」へのご理解を高めていただくことを目的として、日興アセットマネジメントが作成した販売用資料です。
掲載されている見解は、当資料作成時点のものであり、将来の市場環境の変動や運用成果などを保証するものではありません。

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今後の視点①コロナ禍による株価二極化に修正の兆し
 実体経済においては、「リアル」のビジネスにおける活動が不可欠であり、いかにコロナと共存しながら経済活動を続けていくかが今後の課題となっています。
 そのため、株式市場においても、これまでのような「バーチャル」「リアル」という単純な区分ではなく、今後は企業のビジネスモデルがコロナ禍に適応し、ウィズコロナ型ビジネスモデルとして成長が見込まれるかどうかで、「バーチャル」「リアル」ともに再評価が進んでいくと考えられます。

今後は、バーチャル一辺倒からバーチャル、リアルの中での二極化へ
今後の成長期待

今後の成長期待

バーチャル

リアル

サービス関連など、持続的なビジネスが期待される分野
例：eコマース、フィンテックなど

実体経済が活動するなかで、必要不可欠な分野

関連製品や設備など、売り上げが投資初期段階に偏りやすい分野
例：ノートPC、テレワーク関連設備など

コロナ禍の長期化や、リモート化の進展により見直しが予想される分野

例：設備投資、自動車など

例：航空、オフィス関連機器など

当ファンドは、「バーチャル」から「リアル」まで幅広いロボティクス領域をカバー＜当ファンドの業種別組入比率と組入銘柄例＞

一般消費財・サービス（4.7%）
自動運転技術アプティブ（米）小売

アマゾン（米）

情報技術（51.2%）

グラフ タイトル 半導体・

コミュニケーション・サービス（6.2%）
メディア・エンターテイメント

アルファベット（米）ヘルスケア（9.0%）
医療用ロボットなど ｲﾝﾃｭｰｲﾃｨﾌﾞ･ｻｰｼﾞｶﾙ（米）組入銘柄数

資本財・サービス（28.9%）

2020年
7月末時点

産業用ロボットなどの
FA＊関連
スマート物流や
スマートホームなど

54銘柄

エヌビディア（米）半導体製造装置

ｱﾌﾟﾗｲﾄﾞ･ﾏﾃﾘｱﾙｽﾞ（米）テクノロジー・ハード
ウェアおよび機器

IPGフォトニクス（米）ソフトウェア・サービス

ヘキサゴン（ｽｳｪｰﾃﾞﾝ）
オートデスク（米）スプランク（米）SMC（日）※組入比率は、2020年7月末時点のマザーファンドの状況で、組入株式時価総額比です。比率は四捨五入しており合計が100％とならない場合があります。
ダイフク（日）※組入銘柄例は、運用報告書記載の2020年7月20日現在の
情報技術
マザーファンドの状況です。
ﾊﾈｳｪﾙ･ｲﾝﾀｰﾅｼｮﾅﾙ（米）資本財・サービス●上記銘柄について、売買を推奨するものでも、将来の価格の上昇またはヘルスケア
下落を示唆するものでもありません。また、当ファンドにおける将来の銘＊FA：ファクトリー・オートメーション
コミュニケーション・サービス
柄の組入れまたは売却を示唆・保証するものでもありません。

ABB（ｽｲｽ）

一般消費財・サービス※上記は過去のものであり、将来の運用成果等を約束するものではありません。
当資料は、投資者の皆様に「グローバル・ロボティクス株式ファンド（1年決算型）/（年2回決算型）/（為替ヘッジあり・1年決算型）/（為替ヘッジあり・年2回決算型）」へのご理解を高めていただくことを目的として、日興アセットマネジメントが作成した販売用資料です。
掲載されている見解は、当資料作成時点のものであり、将来の市場環境の変動や運用成果などを保証するものではありません。

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今後の視点②

ウィズ・コロナ時代を生き抜くカギは、「バーチャルとリアルの融合」
 経済活動の再始動とともに「リアル」の世界も動き始めています。米国や中国では、生産活動から景気回復がうかがえ、日本でも、製造活動の先行指標とされる機械受注は底打ちの兆しがみられます。
 経済活動の正常化には設備投資や製造活動などが不可欠であり、コロナと共存しながらの経済再開において、企業は既存のビジネスモデルを見直し、「バーチャル」と「リアル」の良い点を融合していく必要があると思われます。この点で、ロボティクス技術は必要不可欠なものになりつつあると考えられます。
グラフ タイトル

経済を動かすためには、製造業やサービス産業などの「リアル」な活動が不可欠＜米国と中国の製造業景気指数の推移＞（2015年1月～2020年8月）

65
景気
拡大 60
55

景気回復が
先行する
米中では、

50
45
景気 40
減速
35

中国（製造業購買担当者指数） グラフ タイトル

30
15/1
（億円）
2,200
2,000
1,800
1,600
1,400
1,200
1,000
800
600
400
200
0

すでに反発

米国（ISM製造業景況指数）

16/1

17/1

18/1

19/1

20/1

（年/月）

＜日本の工作機械受注総額の推移＞（1987年1月～2020年7月）
ご参考 後退期間の平均月数：24ヵ月
拡大期間の平均月数：34ヵ月

工作機械受注は、生産活動の先行指標とされます

日本では、
2年超の
後退期を経て※グレーは後退局面

底打ちの兆し

87

89

91

93

95

97

99

01

03

05

07

09 11 13 15 17 19 （年）信頼できると判断したデータをもとに日興アセットマネジメントが作成

バーチャルとリアルの融合に重要な役割を担うロボティクス
バーチャル

ロボティクスリアルの活用でウィズコロナ型
ビジネスモデルへ※写真はイメージです※上記は過去のものであり、将来の運用成果等を約束するものではありません。
当資料は、投資者の皆様に「グローバル・ロボティクス株式ファンド（1年決算型）/（年2回決算型）/（為替ヘッジあり・1年決算型）/（為替ヘッジあり・年2回決算型）」へのご理解を高めていただくことを目的として、日興アセットマネジメントが作成した販売用資料です。
掲載されている見解は、当資料作成時点のものであり、将来の市場環境の変動や運用成果などを保証するものではありません。

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今後の視点③コロナ禍で改めて認識された、ロボティクスの重要性
 ロボティクスは、世界的課題である労働力不足を改善し、効率化を進める「自動化」の手段として、製造業などで活用が期待されており、拡大余地の大きさからも、引き続き中長期的な成長が見込まれています。
グラフ タイトル
 加えて、今回のコロナ禍で、これまで普及が遅れていた分野においても、ロボティクスの重要性が認識されることとなりました。通信技術の進化や世界的なデジタル化推進の動きも追い風となり、ロボティクスは今後、
これまで以上に活躍の場を広げていくと期待されます。

「バーチャル」と「リアル」をつなぐロボティクスの活躍は、より広範囲に（台）1,000＜製造業におけるロボット普及台数＞

900
800
700
600
500
400
300
200
100
0

（2019年、労働者1万人当たり）工場では、労働力不足解消に向けて
産業用ロボットの拡大余地が、依然大きい
世界平均
113台
シ
ン
ガ
ポ
ー
ル

韓
国

日
本

ド
イ
ツ

ス
ウ
ェ
ー
デ
ン

デ
ン
マ
ー
ク

香
港

台
湾

米
国

イ
タ
リ
ア

ルベ
クル
セギ
ンー
ブ・
ル
ク

オ
ラ
ン
ダ

ス
ペ
イ
ン

オ
ー
ス
ト
リ
ア

中
国

※上記は過去のものであり、将来の運用成果等を約束するものではありません。

フ
ラ
ン
ス

ス
ロ
バ
キ
ア

カ
ナ
ダ

ス
イ
ス

ス
ロ
ベ
ニ
ア

出所：IFR「World Robotics 2020」

工場にとどまらず、拡がるロボティクスの活用
工 場＜ロボティクス技術の注目分野＞

人がいなくても稼働でき、生産が続けられるように

遠隔監視・遠隔操作
（自動化）

建設・土木

医 療
オンライン診療やオンライン診療や遠隔治療・手術など
遠隔治療など物流や小売

遠隔操作や自動操作により無人や少人数で作業が可能に

データ活用

IoT

eコマースの普及加速、
在庫・倉庫管理の自動化など※上記は例です

ロボティクス普及を後押しする要因

環境の変化

コロナ禍での生活様式の変化

技術の進化

5G（次世代通信規格）など
新技術導入の動き

当資料は、日興アセットマネジメントが「グローバル・ロボティクス株式ファンド（1年決算型）/（年2回決算型）/（為替ヘッジあり・1年決算型）/（為替ヘッジあり・年2回決算型）」のマザーファンドの投資顧問会社であるラザード社からのコメントと、当社が入手したデータなどをもとに作成したものです。当コメントは、資料作成時点における市場環境もしくは今後の運用方針等について、運用担当者の見方あるいは考え方などを記載したものであり、将来の市場環境の変動や運用成果などを保証するものではありません。また、運用方針は変更される場合があります。
当資料は、投資者の皆様に「グローバル・ロボティクス株式ファンド（1年決算型）/（年2回決算型）/（為替ヘッジあり・1年決算型）/（為替ヘッジあり・年2回決算型）」へのご理解を高めていただくことを目的として、日興アセットマネジメントが作成した販売用資料です。
掲載されている見解は、当資料作成時点のものであり、将来の市場環境の変動や運用成果などを保証するものではありません。

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基準価額と純資産総額の推移
1年決算型＜分配金実績＞（円）（2015年8月31日（設定日）～2020年9月18日）

2016年7月

0円

20,00014,0002017年7月

0円

18,00012,0002018年7月

0円

2019年7月

0円

16,00010,0002020年7月

0円

14,000

8,000（億円）

12,0006,000

17,950円

10,0004,000＜純資産総額＞＜基準価額＞

2,843億円
純資産総額（右軸）

8,000

2,000

（2020年9月18日現在）

基準価額（左軸）

6,000
15年8月

16年8月

17年8月

18年8月

19年8月

0
20年8月

年2回決算型＜分配金実績＞（円）
20,00018,000（2015年8月31日（設定日）～2020年9月18日）
14,000

純資産総額（右軸）基準価額（税引前分配金控除後、左軸）基準価額（税引前分配金再投資ベース、左軸）

12,00016,00010,00014,000

8,000（億円）

12,000

6,000

10,000

4,000

8,000

2,000

2016
年
2017
年
2018
年
2019
年
2020
年

1月

0円

7月

0円

1月 1,000円 7月 1,200円
1月 1,600円 7月

500円

1月

7月

0円

1月 1,500円 7月

300円

0円

＜基準価額＞（税引前分配金再投資ベース）

17,880円（税引前分配金控除後）

10,457円
6,000
15年8月

16年8月

17年8月

18年8月

19年8月

0
20年8月

＜純資産総額＞

3,318億円（2020年9月18日現在）※基準価額は信託報酬（後述の「手数料等の概要」参照）控除後、分配金は税引前の1万口当たりの値です。
※税引前分配金再投資ベースとは、税引前分配金を再投資したものとして計算した理論上のものであることにご留意ください。
※分配金額は収益分配方針に基づいて委託会社が決定しますが、委託会社の判断により分配金額を変更する場合や分配を行なわない場合もあります。

※上記は過去のものであり、将来の運用成果等を約束するものではありません。
当資料は、投資者の皆様に「グローバル・ロボティクス株式ファンド（1年決算型）/（年2回決算型）/（為替ヘッジあり・1年決算型）/（為替ヘッジあり・年2回決算型）」へのご理解を高めていただくことを目的として、日興アセットマネジメントが作成した販売用資料です。
掲載されている見解は、当資料作成時点のものであり、将来の市場環境の変動や運用成果などを保証するものではありません。

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基準価額と純資産総額の推移
為替ヘッジあり・1年決算型（円）（2017年1月23日（設定日）～2020年9月18日）

18,000＜分配金実績＞

600
2017年7月

0円

500
（億円）

2018年7月

0円

2019年7月

0円

14,000400

2020年7月

0円

12,000300

10,000

200

8,000

100

純資産総額（右軸）

16,000

基準価額（左軸）＜基準価額＞

15,891円＜純資産総額＞

208億円（2020年9月18日現在）

6,000
0
17年1月 17年7月 18年1月 18年7月 19年1月 19年7月 20年1月 20年7月

為替ヘッジあり・年2回決算型＜分配金実績＞（円）

18,00016,000（2017年1月23日（設定日）～2020年9月18日）
純資産総額（右軸）基準価額（税引前分配金控除後、左軸）基準価額（税引前分配金再投資ベース、左軸）

600
500

2017
年
2018
年
2019
年
2020
年

7月 1,000円
1月 1,400円 7月

200円

1月

7月

50円

1月 1,500円 7月

400円

0円

14,000400（億円）

12,000300（税引前分配金再投資ベース）

10,000200（税引前分配金控除後）＜基準価額＞

15,818円
10,560円
8,000

100＜純資産総額＞

191億円
6,000
0
17年1月 17年7月 18年1月 18年7月 19年1月 19年7月 20年1月 20年7月（2020年9月18日現在）※基準価額は信託報酬（後述の「手数料等の概要」参照）控除後、分配金は税引前の1万口当たりの値です。
※税引前分配金再投資ベースとは、税引前分配金を再投資したものとして計算した理論上のものであることにご留意ください。
※分配金額は収益分配方針に基づいて委託会社が決定しますが、委託会社の判断により分配金額を変更する場合や分配を行なわない場合もあります。

※上記は過去のものであり、将来の運用成果等を約束するものではありません。
当資料は、投資者の皆様に「グローバル・ロボティクス株式ファンド（1年決算型）/（年2回決算型）/（為替ヘッジあり・1年決算型）/（為替ヘッジあり・年2回決算型）」へのご理解を高めていただくことを目的として、日興アセットマネジメントが作成した販売用資料です。
掲載されている見解は、当資料作成時点のものであり、将来の市場環境の変動や運用成果などを保証するものではありません。

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ポートフォリオの概要（2020年8月末現在）
国別比率

スイス
4.0% その他
10.3%
ドイツ
4.3%
フランス
5.1%
日本
29.0%

業種別比率

通貨別比率
スウェーデンクローナ
2.9%

一般消費財・
サービス
コミュニケーション・
4.9%
サービス
6.4%

新台湾ドル
1.5%

スイスフラン
4.0%
ユーロ
10.5%

ヘルスケア
9.2%
情報技術
49.9%

アメリカ
47.2%

資本財・
サービス
29.6%

日本円
29.0%

アメリカドル52.0%

組入上位10銘柄（組入銘柄数：55銘柄）
銘 柄
キーエンス
ALPHABET INC-CL C
2
アルファベット
SCHNEIDER ELECTRIC SE
3
シュナイダー・エレクトリック
ABB LTD-REG
4
ＡＢＢ
ダイフク
5
INTUITIVE SURGICAL INC
6
インテューイティブ・サージカル
HEXAGON AB-B SHS
7ヘキサゴン
ROCKWELL AUTOMATION INC
8ロックウェル・オートメーション
NVIDIA CORP
9
エヌビディア
安川電機
10
1

国 名

業 種

比率

日本

情報技術

4.5%

アメリカ

コミュニケーション・サービス

4.1%

フランス

資本財・サービス

4.1%

スイス

資本財・サービス

4.0%

日本

資本財・サービス

3.9%

アメリカ

ヘルスケア

3.8%

スウェーデン

情報技術

2.9%

アメリカ

資本財・サービス

2.9%

アメリカ

情報技術

2.7%

日本

資本財・サービス

2.6%※上記の各数値はグローバル・ロボティクス株式マザーファンドの状況で、組入株式時価総額比です。各比率は四捨五入しており合計が100％とならない場合があります。
※「組入上位10銘柄」は、個別銘柄の取引を推奨するものでも、将来の組入れを保証するものでもありません。

※上記は過去のものであり、将来の運用成果等を約束するものではありません。
当資料は、投資者の皆様に「グローバル・ロボティクス株式ファンド（1年決算型）/（年2回決算型）/（為替ヘッジあり・1年決算型）/（為替ヘッジあり・年2回決算型）」へのご理解を高めていただくことを目的として、日興アセットマネジメントが作成した販売用資料です。
掲載されている見解は、当資料作成時点のものであり、将来の市場環境の変動や運用成果などを保証するものではありません。

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販売用資料「グローバル・ロボティクス株式ファンド（1年決算型）」は、モーニングスター・アワード“Fund of the Year 2019” において、優秀ファンド賞を受賞いたしました。
（国際株式型（グローバル） 部門）
Morningstar Award “Fund of the Year 2019”は過去の情報に基づくものであり、将来のパフォーマンスを保証するものではありません。また、モーニングスターが信頼できると判断したデータにより評価しましたが、その正確性、完全性等について保証するものではありません。著作権等の知的所有権その他一切の権利はモーニングスター株式会社並びにMorningstar，Inc．
に帰属し、許可なく複製、転載、引用することを禁じます。
当賞は国内追加型株式投資信託を選考対象として独自の定量分析、定性分析に基づき、2019年において各部門別に総合的に優秀であるとモーニングスターが判断したものです。国際株式型（グローバル） 部門は、2019年12月末において当該部門に属するファンド546本の中から選考されました。

お申込みに際しての留意事項■リスク情報投資者の皆様の投資元金は保証されているものではなく、基準価額の下落により、損失を被り、投資元金を割り込むことがあります。ファンドの運用による損益はすべて投資者（受益者）の皆様に帰属します。
なお、当ファンドは預貯金とは異なります。
当ファンドは、主に株式を実質的な投資対象としますので、株式の価格の下落や、株式の発行体の財務状況や業績の悪化などの影響により、基準価額が下落し、損失を被ることがあります。また、外貨建資産に投資する場合には、為替の変動により損失を被ることがあります。
主なリスクは以下の通りです。
【価格変動リスク】【流動性リスク】【信用リスク】【為替変動リスク】【有価証券の貸付などにおけるリスク】※詳しくは、投資信託説明書（交付目論見書）をご覧ください。
※基準価額の変動要因は、上記に限定されるものではありません。

■その他の留意事項•当資料は、投資者の皆様に「グローバル・ロボティクス株式ファンド（1年決算型）／（年2回決算型）／（為替ヘッジあり・1年決算型）／（為替ヘッジあり・年2回決算型）」へのご理解を高めていただくことを目的として日興アセットマネジメントが作成した販売用資料です。
•当ファンドのお取引に関しては、金融商品取引法第37条の6の規定（いわゆるクーリング・オフ）の適用はありません。
•投資信託は、預金や保険契約とは異なり、預金保険機構および保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。また、銀行など登録金融機関で購入された場合、投資者保護基金の支払いの対象とはなりません。
•分配金は、投資信託の純資産から支払われますので、分配金が支払われると、その金額相当分、基準価額は下がります。分配金は、計算期間中に発生した運用収益を超えて支払われる場合があります。
投資者のファンドの購入価額によっては、分配金の一部または全部が、実質的には元本の一部払戻しに相当する場合があります。
•投資信託の運用による損益は、すべて受益者の皆様に帰属します。当ファンドをお申込みの際には、投資信託説明書（交付目論見書）などを販売会社よりお渡ししますので、内容を必ずご確認の上、お客様ご自身でご判断ください。
当資料は、投資者の皆様に「グローバル・ロボティクス株式ファンド（1年決算型）/（年2回決算型）/（為替ヘッジあり・1年決算型）/（為替ヘッジあり・年2回決算型）」へのご理解を高めていただくことを目的として、日興アセットマネジメントが作成した販売用資料です。
掲載されている見解は、当資料作成時点のものであり、将来の市場環境の変動や運用成果などを保証するものではありません。

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販売用資料

お申込みメモ
商品分類

追加型投信／内外／株式

購入単位

販売会社が定める単位 ※販売会社の照会先にお問い合わせください。

購入価額

購入申込受付日の翌営業日の基準価額

信託期間＜1年決算型＞／＜年2回決算型＞
2025年7月22日まで（2015年8月31日設定）＜為替ヘッジあり・1年決算型＞／＜為替ヘッジあり・年2回決算型＞
2025年7月22日まで（2017年1月23日設定）

決算日＜1年決算型＞／＜為替ヘッジあり・1年決算型＞
毎年7月20日（休業日の場合は翌営業日）＜年2回決算型＞／＜為替ヘッジあり・年2回決算型＞
毎年1月20日、7月20日（休業日の場合は翌営業日）

換金価額

換金申込受付日の翌営業日の基準価額

販売会社の営業日であっても、購入・換金の申込日がニューヨーク証券取引所の休業
購入・換金申込不可日 日またはニューヨークの銀行休業日に該当する場合は、購入・換金の申込みの受付は行ないません。詳しくは、販売会社にお問い合わせください。
換金代金

原則として、換金申込受付日から起算して6営業日目からお支払いします。

手数料等の概要

投資者の皆様には、以下の費用をご負担いただきます。

＜申込時、換金時にご負担いただく費用＞

購入時手数料

購入時の基準価額に対し3.85％（税抜3.5％）以内※購入時手数料（スイッチングの際の購入時手数料を含みます。）は販売会社が定めます。
詳しくは、販売会社にお問い合わせください。
※収益分配金の再投資により取得する口数については、購入時手数料はかかりません。

換金手数料ありません。

信託財産留保額ありません。

※販売会社によっては、一部のファンドのみの取扱いとなる場合やスイッチングが行なえない場合があります。
詳しくは販売会社にお問い合わせください。
＜信託財産で間接的にご負担いただく（ファンドから支払われる）費用＞
運用管理費用（信託報酬）

ファンドの日々の純資産総額に対し年率1.936％（税抜1.76％）

その他の費用・
手数料

目論見書などの作成・交付および計理等の業務に係る費用（業務委託する場合の委託費用を含みます。）、監査費用などについては、ファンドの日々の純資産総額に対して年率0.1％を乗じた額の信託期間を通じた合計を上限とする額が信託財産から支払われます。
組入有価証券の売買委託手数料、借入金の利息、立替金の利息および貸付有価証券関連報
酬（有価証券の貸付を行なった場合は、信託財産の収益となる品貸料に0.55（税抜0.5）を乗じて得た額）などがその都度、信託財産から支払われます。
※運用状況などにより変動するものであり、事前に料率、上限額などを表示することはできません。

※投資者の皆様にご負担いただくファンドの費用などの合計額については、保有期間や運用の状況などに応じて異なりますので、表示することができません。
※詳しくは、投資信託説明書（交付目論見書）をご覧ください。
当資料は、投資者の皆様に「グローバル・ロボティクス株式ファンド（1年決算型）/（年2回決算型）/（為替ヘッジあり・1年決算型）/（為替ヘッジあり・年2回決算型）」へのご理解を高めていただくことを目的として、日興アセットマネジメントが作成した販売用資料です。
掲載されている見解は、当資料作成時点のものであり、将来の市場環境の変動や運用成果などを保証するものではありません。

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販売用資料

委託会社、その他関係法人
委託会社

日興アセットマネジメント株式会社
金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第368号
加入協会：一般社団法人投資信託協会、一般社団法人日本投資顧問業協会

投資顧問会社

ラザード・アセット・マネージメント・エルエルシー

受託会社

三井住友信託銀行株式会社

販売会社

販売会社については下記にお問い合わせください。
日興アセットマネジメント株式会社〔ホームページ〕www.nikkoam.com/〔コールセンター〕0120-25-1404（午前9時～午後5時。土、日、祝・休日は除く。）

投資信託説明書（交付目論見書）のご請求・お申込みはグローバル・ロボティクス株式ファンド（１年決算型）
加入協会
金融商品取引業者等の名称
アイオー信用金庫
藍澤證券株式会社
株式会社愛知銀行
あかつき証券株式会社
株式会社秋田銀行
足利小山信用金庫
株式会社足利銀行
足立成和信用金庫
尼崎信用金庫株式会社イオン銀行
今村証券株式会社
岩井コスモ証券株式会社
株式会社岩手銀行
エイチ・エス証券株式会社
エース証券株式会社ａｕカブコム証券株式会社
ＳＭＢＣ日興証券株式会社
株式会社ＳＢＩ証券
大阪シティ信用金庫
大田原信用金庫
大牟田柳川信用金庫
岡崎信用金庫岡三オンライン証券株式会社
岡地証券株式会社
おかやま信用金庫
おきぎん証券株式会社
株式会社沖縄銀行
株式会社香川銀行
香川証券株式会社
株式会社鹿児島銀行
株式会社鹿児島銀行（委託金融商品取引業者 九州ＦＧ証券株式会社）
柏崎信用金庫鹿沼相互信用金庫
観音寺信用金庫
株式会社関西みらい銀行
きのくに信用金庫
九州ＦＧ証券株式会社
京都中央信用金庫
京都北都信用金庫
株式会社きらぼし銀行
株式会社きらぼし銀行（委託金融商品取引業者 きらぼしライフデザイン証券株式会社）
きらぼしライフデザイン証券株式会社
株式会社きらやか銀行
桐生信用金庫熊本第一信用金庫
呉信用金庫
ぐんぎん証券株式会社
株式会社群馬銀行
湖東信用金庫株式会社西京銀行

登録番号

日本証券業
協会

一般社団法人
日本投資顧問業協会

一般社団法人
金融先物取引業協会

登録金融機関金融商品取引業者
登録金融機関金融商品取引業者
登録金融機関登録金融機関登録金融機関登録金融機関登録金融機関登録金融機関金融商品取引業者
金融商品取引業者
登録金融機関金融商品取引業者
金融商品取引業者
金融商品取引業者
金融商品取引業者
金融商品取引業者
登録金融機関登録金融機関登録金融機関登録金融機関金融商品取引業者
金融商品取引業者
登録金融機関金融商品取引業者
登録金融機関登録金融機関金融商品取引業者
登録金融機関関東財務局長（登金）第230号
関東財務局長（金商）第6号
東海財務局長（登金）第12号
関東財務局長（金商）第67号
東北財務局長（登金）第2号
関東財務局長（登金）第217号
関東財務局長（登金）第43号
関東財務局長（登金）第144号
近畿財務局長（登金）第39号
関東財務局長（登金）第633号
北陸財務局長（金商）第3号
近畿財務局長（金商）第15号
東北財務局長（登金）第3号
関東財務局長（金商）第35号
近畿財務局長（金商）第6号
関東財務局長（金商）第61号
関東財務局長（金商）第2251号
関東財務局長（金商）第44号
近畿財務局長（登金）第47号
関東財務局長（登金）第219号
福岡財務支局長（登金）第20号
東海財務局長（登金）第30号
関東財務局長（金商）第52号
東海財務局長（金商）第5号
中国財務局長（登金）第19号
沖縄総合事務局長（金商）第1号
沖縄総合事務局長（登金）第1号
四国財務局長（登金）第7号
四国財務局長（金商）第3号
九州財務局長（登金）第2号

登録金融機関

九州財務局長（登金）第2号

登録金融機関登録金融機関登録金融機関登録金融機関登録金融機関金融商品取引業者
登録金融機関登録金融機関登録金融機関関東財務局長（登金）第242号
関東財務局長（登金）第221号
四国財務局長（登金）第17号
近畿財務局長（登金）第7号
近畿財務局長（登金）第51号
九州財務局長（金商）第18号
近畿財務局長（登金）第53号
近畿財務局長（登金）第54号
関東財務局長（登金）第53号○○

登録金融機関関東財務局長（登金）第53号○○

金融商品取引業者
登録金融機関登録金融機関登録金融機関登録金融機関金融商品取引業者
登録金融機関登録金融機関登録金融機関関東財務局長（金商）第3198号
東北財務局長（登金）第15号
関東財務局長（登金）第234号
九州財務局長（登金）第14号
中国財務局長（登金）第25号
関東財務局長（金商）第2938号
関東財務局長（登金）第46号
近畿財務局長（登金）第57号
中国財務局長（登金）第7号

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一般社団法人第二種金融商品
取引業協会

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当資料は、投資者の皆様に「グローバル・ロボティクス株式ファンド（1年決算型）/（年2回決算型）/（為替ヘッジあり・1年決算型）/（為替ヘッジあり・年2回決算型）」へのご理解を高めていただくことを目的として、日興アセットマネジメントが作成した販売用資料です。
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販売用資料

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加入協会

金融商品取引業者等の名称
株式会社佐賀共栄銀行
さがみ信用金庫
佐野信用金庫さわやか信用金庫
三条信用金庫株式会社四国銀行
静銀ティーエム証券株式会社
七十七証券株式会社
しののめ信用金庫
株式会社ジャパンネット銀行
株式会社証券ジャパン
株式会社荘内銀行
城北信用金庫株式会社常陽銀行
株式会社常陽銀行（委託金融商品取引業者 めぶき証券株式会社）
白河信用金庫
新庄信用金庫株式会社新生銀行
スルガ銀行株式会社
静清信用金庫
西武信用金庫
瀬戸信用金庫株式会社第三銀行
株式会社第四銀行
第四北越証券株式会社
高松信用金庫
玉島信用金庫株式会社千葉銀行
東海東京証券株式会社
東京東信用金庫
株式会社東邦銀行
とうほう証券株式会社
東洋証券株式会社
株式会社徳島大正銀行
栃木信用金庫
鳥取信用金庫株式会社トマト銀行
株式会社富山銀行
株式会社富山第一銀行
豊川信用金庫内藤証券株式会社
株式会社長崎銀行
長野信用金庫株式会社名古屋銀行
奈良信用金庫奈良中央信用金庫
株式会社南都銀行
株式会社西日本シティ銀行
西日本シティＴＴ証券株式会社のと共栄信用金庫
野村證券株式会社
株式会社八十二銀行
八十二証券株式会社
浜銀ＴＴ証券株式会社
浜松磐田信用金庫
播州信用金庫
飯能信用金庫ＰＷＭ日本証券株式会社
株式会社肥後銀行
株式会社肥後銀行（委託金融商品取引業者 九州ＦＧ証券株式会社）
姫路信用金庫百五証券株式会社
平塚信用金庫ひろぎん証券株式会社
株式会社広島銀行
フィデリティ証券株式会社
株式会社福井銀行
福岡ひびき信用金庫
碧海信用金庫株式会社北越銀行
株式会社北都銀行
北洋証券株式会社

登録番号

日本証券業
協会

一般社団法人
日本投資顧問業協会

一般社団法人
金融先物取引業協会

登録金融機関登録金融機関登録金融機関登録金融機関登録金融機関登録金融機関金融商品取引業者
金融商品取引業者
登録金融機関登録金融機関金融商品取引業者
登録金融機関登録金融機関登録金融機関福岡財務支局長（登金）第10号
関東財務局長（登金）第191号
関東財務局長（登金）第223号
関東財務局長（登金）第173号
関東財務局長（登金）第244号
四国財務局長（登金）第3号
東海財務局長（金商）第10号
東北財務局長（金商）第37号
関東財務局長（登金）第232号
関東財務局長（登金）第624号
関東財務局長（金商）第170号
東北財務局長（登金）第6号
関東財務局長（登金）第147号
関東財務局長（登金）第45号

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登録金融機関関東財務局長（登金）第45号○○

登録金融機関登録金融機関登録金融機関登録金融機関登録金融機関登録金融機関登録金融機関登録金融機関登録金融機関金融商品取引業者
登録金融機関登録金融機関登録金融機関金融商品取引業者
登録金融機関登録金融機関金融商品取引業者
金融商品取引業者
登録金融機関登録金融機関登録金融機関登録金融機関登録金融機関登録金融機関登録金融機関金融商品取引業者
登録金融機関登録金融機関登録金融機関登録金融機関登録金融機関登録金融機関登録金融機関金融商品取引業者
登録金融機関金融商品取引業者
登録金融機関金融商品取引業者
金融商品取引業者
登録金融機関登録金融機関登録金融機関金融商品取引業者
登録金融機関

東北財務局長（登金）第36号
東北財務局長（登金）第37号
関東財務局長（登金）第10号
東海財務局長（登金）第8号
東海財務局長（登金）第43号
関東財務局長（登金）第162号
東海財務局長（登金）第46号
東海財務局長（登金）第16号
関東財務局長（登金）第47号
関東財務局長（金商）第128号
四国財務局長（登金）第20号
中国財務局長（登金）第30号
関東財務局長（登金）第39号
東海財務局長（金商）第140号
関東財務局長（登金）第179号
東北財務局長（登金）第7号
東北財務局長（金商）第36号
関東財務局長（金商）第121号
四国財務局長（登金）第10号
関東財務局長（登金）第224号
中国財務局長（登金）第35号
中国財務局長（登金）第11号
北陸財務局長（登金）第1号
北陸財務局長（登金）第7号
東海財務局長（登金）第54号
近畿財務局長（金商）第24号
福岡財務支局長（登金）第11号
関東財務局長（登金）第256号
東海財務局長（登金）第19号
近畿財務局長（登金）第71号
近畿財務局長（登金）第72号
近畿財務局長（登金）第15号
福岡財務支局長（登金）第6号
福岡財務支局長（金商）第75号
北陸財務局長（登金）第30号
関東財務局長（金商）第142号
関東財務局長（登金）第49号
関東財務局長（金商）第21号
関東財務局長（金商）第1977号
東海財務局長（登金）第61号
近畿財務局長（登金）第76号
関東財務局長（登金）第203号
関東財務局長（金商）第50号
九州財務局長（登金）第3号

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登録金融機関

九州財務局長（登金）第3号○

登録金融機関金融商品取引業者
登録金融機関金融商品取引業者
登録金融機関金融商品取引業者
登録金融機関登録金融機関登録金融機関登録金融機関登録金融機関金融商品取引業者

近畿財務局長（登金）第80号
東海財務局長（金商）第134号
関東財務局長（登金）第196号
中国財務局長（金商）第20号
中国財務局長（登金）第5号
関東財務局長（金商）第152号
北陸財務局長（登金）第2号
福岡財務支局長（登金）第24号
東海財務局長（登金）第66号
関東財務局長（登金）第48号
東北財務局長（登金）第10号
北海道財務局長（金商）第1号○○

一般社団法人第二種金融商品
取引業協会

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当資料は、投資者の皆様に「グローバル・ロボティクス株式ファンド（1年決算型）/（年2回決算型）/（為替ヘッジあり・1年決算型）/（為替ヘッジあり・年2回決算型）」へのご理解を高めていただくことを目的として、日興アセットマネジメントが作成した販売用資料です。
掲載されている見解は、当資料作成時点のものであり、将来の市場環境の変動や運用成果などを保証するものではありません。

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販売用資料

投資信託説明書（交付目論見書）のご請求・お申込みはグローバル・ロボティクス株式ファンド（１年決算型）（前ページより続きます）
加入協会

金融商品取引業者等の名称
株式会社北海道銀行
松井証券株式会社
マネックス証券株式会社
丸三証券株式会社
丸八証券株式会社
株式会社三重銀行
三島信用金庫
水島信用金庫株式会社三井住友銀行
三井住友信託銀行株式会社
株式会社三菱ＵＦＪ銀行
株式会社三菱ＵＦＪ銀行（委託金融商品取引業者
三菱ＵＦＪモルガン・スタンレー証券株式会社）
三菱ＵＦＪモルガン・スタンレー証券株式会社
株式会社宮崎太陽銀行
株式会社武蔵野銀行
明和證券株式会社
めぶき証券株式会社
大和信用金庫株式会社山梨中央銀行
楽天証券株式会社
留萌信用金庫ワイエム証券株式会社

登録番号

日本証券業
協会

登録金融機関金融商品取引業者
金融商品取引業者
金融商品取引業者
金融商品取引業者
登録金融機関登録金融機関登録金融機関登録金融機関登録金融機関登録金融機関北海道財務局長（登金）第1号
関東財務局長（金商）第164号
関東財務局長（金商）第165号
関東財務局長（金商）第167号
東海財務局長（金商）第20号
東海財務局長（登金）第11号
東海財務局長（登金）第68号
中国財務局長（登金）第48号
関東財務局長（登金）第54号
関東財務局長（登金）第649号
関東財務局長（登金）第5号

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登録金融機関関東財務局長（登金）第5号○

金融商品取引業者
登録金融機関登録金融機関金融商品取引業者
金融商品取引業者
登録金融機関登録金融機関金融商品取引業者
登録金融機関金融商品取引業者

関東財務局長（金商）第2336号
九州財務局長（登金）第10号
関東財務局長（登金）第38号
関東財務局長（金商）第185号
関東財務局長（金商）第1771号
近畿財務局長（登金）第88号
関東財務局長（登金）第41号
関東財務局長（金商）第195号
北海道財務局長（登金）第36号
中国財務局長（金商）第8号

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一般社団法人
日本投資顧問業協会

一般社団法人
金融先物
取引業協会
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一般社団法人第二種金融商品
取引業協会

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（50音順、当資料作成日現在）

投資信託説明書（交付目論見書）のご請求・お申込みはグローバル・ロボティクス株式ファンド（年2回決算型）
加入協会
金融商品取引業者等の名称
藍澤證券株式会社
あかつき証券株式会社
足利小山信用金庫
株式会社足利銀行
株式会社イオン銀行
株式会社池田泉州銀行
株式会社伊予銀行
岩井コスモ証券株式会社
エイチ・エス証券株式会社
エース証券株式会社ａｕカブコム証券株式会社
ＳＭＢＣ日興証券株式会社
株式会社ＳＢＩ証券
株式会社大分銀行
株式会社大垣共立銀行
ＯＫＢ証券株式会社
大阪信用金庫岡三オンライン証券株式会社
岡地証券株式会社
おかやま信用金庫
株式会社神奈川銀行
株式会社関西みらい銀行
北伊勢上野信用金庫
北群馬信用金庫
きのくに信用金庫
九州ＦＧ証券株式会社
京都中央信用金庫
株式会社きらぼし銀行
株式会社きらぼし銀行（委託金融商品取引業者 きらぼしライフデザイン証券株式会社）
きらぼしライフデザイン証券株式会社
呉信用金庫
興能信用金庫
湖東信用金庫株式会社佐賀共栄銀行
株式会社滋賀銀行
四国アライアンス証券株式会社
株式会社四国銀行
静銀ティーエム証券株式会社
七十七証券株式会社株式会社ジャパンネット銀行

登録番号

日本証券業
協会

一般社団法人
日本投資顧問業協会○○

一般社団法人
金融先物
取引業協会

金融商品取引業者
金融商品取引業者
登録金融機関登録金融機関登録金融機関登録金融機関登録金融機関金融商品取引業者
金融商品取引業者
金融商品取引業者
金融商品取引業者
金融商品取引業者
金融商品取引業者
登録金融機関登録金融機関金融商品取引業者
登録金融機関金融商品取引業者
金融商品取引業者
登録金融機関登録金融機関登録金融機関登録金融機関登録金融機関登録金融機関金融商品取引業者
登録金融機関登録金融機関関東財務局長（金商）第6号
関東財務局長（金商）第67号
関東財務局長（登金）第217号
関東財務局長（登金）第43号
関東財務局長（登金）第633号
近畿財務局長（登金）第6号
四国財務局長（登金）第2号
近畿財務局長（金商）第15号
関東財務局長（金商）第35号
近畿財務局長（金商）第6号
関東財務局長（金商）第61号
関東財務局長（金商）第2251号
関東財務局長（金商）第44号
九州財務局長（登金）第1号
東海財務局長（登金）第3号
東海財務局長（金商）第191号
近畿財務局長（登金）第45号
関東財務局長（金商）第52号
東海財務局長（金商）第5号
中国財務局長（登金）第19号
関東財務局長（登金）第55号
近畿財務局長（登金）第7号
東海財務局長（登金）第34号
関東財務局長（登金）第233号
近畿財務局長（登金）第51号
九州財務局長（金商）第18号
近畿財務局長（登金）第53号
関東財務局長（登金）第53号

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登録金融機関関東財務局長（登金）第53号○○

金融商品取引業者
登録金融機関登録金融機関登録金融機関登録金融機関登録金融機関金融商品取引業者
登録金融機関金融商品取引業者
金融商品取引業者
登録金融機関関東財務局長（金商）第3198号
中国財務局長（登金）第25号
北陸財務局長（登金）第19号
近畿財務局長（登金）第57号
福岡財務支局長（登金）第10号
近畿財務局長（登金）第11号
四国財務局長（金商）第21号
四国財務局長（登金）第3号
東海財務局長（金商）第10号
東北財務局長（金商）第37号
関東財務局長（登金）第624号

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取引業協会

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当資料は、投資者の皆様に「グローバル・ロボティクス株式ファンド（1年決算型）/（年2回決算型）/（為替ヘッジあり・1年決算型）/（為替ヘッジあり・年2回決算型）」へのご理解を高めていただくことを目的として、日興アセットマネジメントが作成した販売用資料です。
掲載されている見解は、当資料作成時点のものであり、将来の市場環境の変動や運用成果などを保証するものではありません。

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販売用資料

投資信託説明書（交付目論見書）のご請求・お申込みはグローバル・ロボティクス株式ファンド（年2回決算型）（前ページより続きます）
加入協会

金融商品取引業者等の名称
株式会社証券ジャパン
株式会社常陽銀行
株式会社常陽銀行（委託金融商品取引業者 めぶき証券株式会社）
株式会社新生銀行
株式会社第三銀行
株式会社第四銀行
第四北越証券株式会社
但馬信用金庫
知多信用金庫株式会社千葉銀行
東海東京証券株式会社
東洋証券株式会社
株式会社徳島大正銀行
栃木信用金庫株式会社トマト銀行
株式会社富山銀行
内藤証券株式会社
株式会社長崎銀行
株式会社南都銀行
西尾信用金庫株式会社西日本シティ銀行
西日本シティＴＴ証券株式会社
野村證券株式会社
株式会社八十二銀行
八十二証券株式会社
浜銀ＴＴ証券株式会社
播州信用金庫ＰＷＭ日本証券株式会社
株式会社肥後銀行
株式会社肥後銀行（委託金融商品取引業者 九州ＦＧ証券株式会社）
姫路信用金庫百五証券株式会社
兵庫信用金庫ひろぎん証券株式会社
フィデリティ証券株式会社
福岡ひびき信用金庫
株式会社北越銀行
北洋証券株式会社
株式会社北海道銀行
松井証券株式会社
マネックス証券株式会社
丸三証券株式会社
丸八証券株式会社
株式会社三重銀行
株式会社みちのく銀行
株式会社三井住友銀行
三井住友信託銀行株式会社
株式会社三菱ＵＦＪ銀行
株式会社三菱ＵＦＪ銀行（委託金融商品取引業者
三菱ＵＦＪモルガン・スタンレー証券株式会社）
三菱ＵＦＪモルガン・スタンレー証券株式会社
株式会社みなと銀行
株式会社武蔵野銀行
明和證券株式会社
めぶき証券株式会社
楽天証券株式会社
ワイエム証券株式会社

登録番号

日本証券業
協会

一般社団法人
日本投資顧問業協会

一般社団法人
金融先物
取引業協会

金融商品取引業者
登録金融機関関東財務局長（金商）第170号
関東財務局長（登金）第45号○○○

登録金融機関関東財務局長（登金）第45号○○

登録金融機関登録金融機関登録金融機関金融商品取引業者
登録金融機関登録金融機関登録金融機関金融商品取引業者
金融商品取引業者
登録金融機関登録金融機関登録金融機関登録金融機関金融商品取引業者
登録金融機関登録金融機関登録金融機関登録金融機関金融商品取引業者
金融商品取引業者
登録金融機関金融商品取引業者
金融商品取引業者
登録金融機関金融商品取引業者
登録金融機関関東財務局長（登金）第10号
東海財務局長（登金）第16号
関東財務局長（登金）第47号
関東財務局長（金商）第128号
近畿財務局長（登金）第67号
東海財務局長（登金）第48号
関東財務局長（登金）第39号
東海財務局長（金商）第140号
関東財務局長（金商）第121号
四国財務局長（登金）第10号
関東財務局長（登金）第224号
中国財務局長（登金）第11号
北陸財務局長（登金）第1号
近畿財務局長（金商）第24号
福岡財務支局長（登金）第11号
近畿財務局長（登金）第15号
東海財務局長（登金）第58号
福岡財務支局長（登金）第6号
福岡財務支局長（金商）第75号
関東財務局長（金商）第142号
関東財務局長（登金）第49号
関東財務局長（金商）第21号
関東財務局長（金商）第1977号
近畿財務局長（登金）第76号
関東財務局長（金商）第50号
九州財務局長（登金）第3号

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登録金融機関

九州財務局長（登金）第3号○

登録金融機関金融商品取引業者
登録金融機関金融商品取引業者
金融商品取引業者
登録金融機関登録金融機関金融商品取引業者
登録金融機関金融商品取引業者
金融商品取引業者
金融商品取引業者
金融商品取引業者
登録金融機関登録金融機関登録金融機関登録金融機関登録金融機関

近畿財務局長（登金）第80号
東海財務局長（金商）第134号
近畿財務局長（登金）第81号
中国財務局長（金商）第20号
関東財務局長（金商）第152号
福岡財務支局長（登金）第24号
関東財務局長（登金）第48号
北海道財務局長（金商）第1号
北海道財務局長（登金）第1号
関東財務局長（金商）第164号
関東財務局長（金商）第165号
関東財務局長（金商）第167号
東海財務局長（金商）第20号
東海財務局長（登金）第11号
東北財務局長（登金）第11号
関東財務局長（登金）第54号
関東財務局長（登金）第649号
関東財務局長（登金）第5号

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登録金融機関関東財務局長（登金）第5号○

金融商品取引業者
登録金融機関登録金融機関金融商品取引業者
金融商品取引業者
金融商品取引業者
金融商品取引業者

関東財務局長（金商）第2336号
近畿財務局長（登金）第22号
関東財務局長（登金）第38号
関東財務局長（金商）第185号
関東財務局長（金商）第1771号
関東財務局長（金商）第195号
中国財務局長（金商）第8号

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一般社団法人第二種金融商品
取引業協会

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当資料は、投資者の皆様に「グローバル・ロボティクス株式ファンド（1年決算型）/（年2回決算型）/（為替ヘッジあり・1年決算型）/（為替ヘッジあり・年2回決算型）」へのご理解を高めていただくことを目的として、日興アセットマネジメントが作成した販売用資料です。
掲載されている見解は、当資料作成時点のものであり、将来の市場環境の変動や運用成果などを保証するものではありません。

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販売用資料

投資信託説明書（交付目論見書）のご請求・お申込みはグローバル・ロボティクス株式ファンド（為替ヘッジあり・1年決算型）
加入協会
金融商品取引業者等の名称
エース証券株式会社ａｕカブコム証券株式会社
ＳＭＢＣ日興証券株式会社
株式会社ＳＢＩ証券
岡地証券株式会社
おかやま信用金庫
株式会社荘内銀行
東海東京証券株式会社
東洋証券株式会社
西日本シティＴＴ証券株式会社
野村證券株式会社
八十二証券株式会社
株式会社広島銀行
株式会社福井銀行
株式会社北都銀行
北洋証券株式会社
松井証券株式会社
マネックス証券株式会社
丸三証券株式会社
株式会社三井住友銀行
株式会社三菱ＵＦＪ銀行
株式会社三菱ＵＦＪ銀行（委託金融商品取引業者
三菱ＵＦＪモルガン・スタンレー証券株式会社）
三菱ＵＦＪモルガン・スタンレー証券株式会社
株式会社武蔵野銀行
楽天証券株式会社
ワイエム証券株式会社

登録番号

日本証券業
協会

金融商品取引業者
金融商品取引業者
金融商品取引業者
金融商品取引業者
金融商品取引業者
登録金融機関登録金融機関金融商品取引業者
金融商品取引業者
金融商品取引業者
金融商品取引業者
金融商品取引業者
登録金融機関登録金融機関登録金融機関金融商品取引業者
金融商品取引業者
金融商品取引業者
金融商品取引業者
登録金融機関登録金融機関

近畿財務局長（金商）第6号
関東財務局長（金商）第61号
関東財務局長（金商）第2251号
関東財務局長（金商）第44号
東海財務局長（金商）第5号
中国財務局長（登金）第19号
東北財務局長（登金）第6号
東海財務局長（金商）第140号
関東財務局長（金商）第121号
福岡財務支局長（金商）第75号
関東財務局長（金商）第142号
関東財務局長（金商）第21号
中国財務局長（登金）第5号
北陸財務局長（登金）第2号
東北財務局長（登金）第10号
北海道財務局長（金商）第1号
関東財務局長（金商）第164号
関東財務局長（金商）第165号
関東財務局長（金商）第167号
関東財務局長（登金）第54号
関東財務局長（登金）第5号

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登録金融機関関東財務局長（登金）第5号○

金融商品取引業者
登録金融機関金融商品取引業者
金融商品取引業者

関東財務局長（金商）第2336号
関東財務局長（登金）第38号
関東財務局長（金商）第195号
中国財務局長（金商）第8号

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一般社団法人
日本投資顧問業協会

一般社団法人
金融先物取引業協会

一般社団法人第二種金融商品
取引業協会

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（50音順、当資料作成日現在）

投資信託説明書（交付目論見書）のご請求・お申込みはグローバル・ロボティクス株式ファンド（為替ヘッジあり・年2回決算型）
加入協会
金融商品取引業者等の名称
エース証券株式会社ａｕカブコム証券株式会社
ＳＭＢＣ日興証券株式会社
株式会社ＳＢＩ証券
岡地証券株式会社
おかやま信用金庫
東海東京証券株式会社
東洋証券株式会社
西日本シティＴＴ証券株式会社
野村證券株式会社
八十二証券株式会社
北洋証券株式会社
松井証券株式会社
マネックス証券株式会社
丸三証券株式会社
株式会社三井住友銀行
株式会社三菱ＵＦＪ銀行
株式会社三菱ＵＦＪ銀行（委託金融商品取引業者
三菱ＵＦＪモルガン・スタンレー証券株式会社）
三菱ＵＦＪモルガン・スタンレー証券株式会社
株式会社武蔵野銀行
楽天証券株式会社
ワイエム証券株式会社

登録番号

日本証券業
協会

金融商品取引業者
金融商品取引業者
金融商品取引業者
金融商品取引業者
金融商品取引業者
登録金融機関金融商品取引業者
金融商品取引業者
金融商品取引業者
金融商品取引業者
金融商品取引業者
金融商品取引業者
金融商品取引業者
金融商品取引業者
金融商品取引業者
登録金融機関登録金融機関

近畿財務局長（金商）第6号
関東財務局長（金商）第61号
関東財務局長（金商）第2251号
関東財務局長（金商）第44号
東海財務局長（金商）第5号
中国財務局長（登金）第19号
東海財務局長（金商）第140号
関東財務局長（金商）第121号
福岡財務支局長（金商）第75号
関東財務局長（金商）第142号
関東財務局長（金商）第21号
北海道財務局長（金商）第1号
関東財務局長（金商）第164号
関東財務局長（金商）第165号
関東財務局長（金商）第167号
関東財務局長（登金）第54号
関東財務局長（登金）第5号

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登録金融機関関東財務局長（登金）第5号○

金融商品取引業者
登録金融機関金融商品取引業者
金融商品取引業者

関東財務局長（金商）第2336号
関東財務局長（登金）第38号
関東財務局長（金商）第195号
中国財務局長（金商）第8号

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一般社団法人
日本投資顧問業協会

一般社団法人
金融先物取引業協会

一般社団法人第二種金融商品
取引業協会

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（50音順、当資料作成日現在）

当資料は、投資者の皆様に「グローバル・ロボティクス株式ファンド（1年決算型）/（年2回決算型）/（為替ヘッジあり・1年決算型）/（為替ヘッジあり・年2回決算型）」へのご理解を高めていただくことを目的として、日興アセットマネジメントが作成した販売用資料です。
掲載されている見解は、当資料作成時点のものであり、将来の市場環境の変動や運用成果などを保証するものではありません。

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