開講年度

2023年度

科目名

日本経済分析入門

科目名（英語）授業情報(授業コード・クラス・授業形態)

開講学期

前期
授業種別

講義

Analysis of current Japanese economy
A1400004 日本経済分析入門 [全][対面]

担当教員

玉川 雅之

単位数

2.0単位

曜日時限

キャンパス

新宿教室

木曜3限
A-0715教室

学位授与の方針

1 基礎知識の修得 40％
2 専門分野の知識・専門技術の修得 0％
3 汎用的問題解決力の修得 0％
4 道徳的態度と社会性の修得 60％

具体的な到達目標

１ 日本経済を観察・分析・理解する上での有益な様々な基本概念・キーワードとそれらを使った思考方法を習得できるようにする。
２ 事業を通じた「もの・サービス・情報」の生産・供給活動をはじめとする多様な経済活動が相互に作用しながら集積するシステムとして経済全体を概観できるようにする。
３ 「経済成長」、「好況・不況」、「貧困・格差」などの様々な経済現象の背後にあるダイナミズムを理解できるようにする。
４ 経済の好循環を高めるための経済政策や公共部門の果たす役割を理解できるようになる。
５ グローバル化の進展する下において、他の国と比較した日本経済の特徴や主なチャレンジなどを理解できるようにする。
６ これらを通じて、日本が今後とも比較優位を発揮できる分野と考えられる「２１世紀型ものづくり」を主軸とした事業を成功させていくためにどのようなことが大切かを理解できるようにする。
７ 経済関係の新聞記事、雑誌、書籍にもより親近感をもって馴染めるようにする。
８ キーワードについては、英語でどう表現するかについても紹介するので馴染んでほしい。

受講にあたっての前提条件

授業の方法とねらい

日本経済に関心を持っていること。
授業のねらい本講義の副題は「理工系の学生のための日本経済の理解・観察・分析入門」です。
理工系とくに工学の知識・技術を生かしてものづくりなどの事業に参加し、社会で活躍しようとする工学院大学の学生に焦点を合わせ、その活動の主たる場である日本経済の特徴や動態（ダイナミズムあるいはメカニズム）を観察・分析・理解する上で有用と思われる基本的な概念（キーコンセプト）について解説し、経済・社会に関して行う
実際の思考（logical thinking より一歩進んだconceptual thinking が必要になります）中にも生かせるようにすることを目指します。
工学院大学は「21世紀型 ものづくりの先端で、創造・発信し、事業・実務でリードできる人材（２１世紀工手）の育成」をビジョンに掲げていますが、皆さんが工学院大学で専門的に習得する科学技術や工学の知識・スキルが経済社会の中でどのように役立ち、その繁栄に結びついていくかについて、考察していきたいと思います。
経済学（ミクロ経済学およびマクロ経済学など）の予備知識は必要としませんが、数理モデルの取り扱いに慣れた理工系の学生が習得しやすい学問でもある経済学や経営学を将来さらに学び、そこからのメッセージを実生活や事業においても活用できるようにしていく場合にも役に立つような、入門的な視点の提供にも努めたいと思います。
授業の方法 ー 対面＋α 方式
この授業は対面＋αの方式で行われます。
木曜日の第３限に行われる教室での対面授業では、PPTスライドに則してその要旨やメッセージを伝えるとともに、出席者との間で議論や質疑応答を行うことを中心とします。
PPTスライドを精読していただき、併せて講義資料を確認していけば、授業内容はよく理解できるようになっており、（就職活動などで）教室での対面事業に出席できなかったり、コロナの影響で対面授業が出来なくなった場合にも、掲げられた到達目標が達成できるようなプログラムとしてあります。
出席登録は日曜日までのリアクションペーパーの送信をもって、私の方でコースパワー上で行います。すなわち、対面授業の出席そのものは成績には直接影響しません。（同時に対面事業ではPPTスライドに書き切れなかったメッセージや、全体の理解方法などもお伝えできると思いますし、皆さんからの質問などにもその場でお答えられるので、対面授業への出席をお薦めしたいと思います。）

AL・ICT活用

第１回

PBL（課題解決型学習）／ディスカッション・ディベート／クリッカー・タブレット等ICTを活用した双方向授業／
e-ラーニング等ICTを活用した自主学習支援

授業形態
事前学習
授業内容

対面(コースパワーで授業開始前の火曜日までに配信される)「第１回講義への事前メッセージ」を読み、第１回の「PPTスライド」、「講義資料」を一読しておく（お薦め）。

1時間＜日本経済の観察・分析・理解の方法とキーコンセプト＞
日本経済の観察・分析・理解のために、本授業で採用するアプローチを説明するとともに、日本経済を「様々な経済活動が集積し、相互関連するシステム」としてとらえる上で必要・有益と思われるキーコンセプトのリストなどを提示・紹介し(第１回では人間の社会性、経済活動、経済取引、経済現象、事業などを説明する）、第２回以降の講義がどのように展開していくか等を解説する。

事後学習・事前学習

第２回

コースパワーで配信されたPPTスライド、講義資料等で復習を行い、リアクションペーパーを日曜日までに返信する（数行のものでもかまいません）。
翌週火曜日までに配信される「第２回講義への事前メッセージ」を読み、第２回の「PPTスライド」、「講義資料」を一読しておく（お薦め）。

授業形態

授業内容

第２回と同様です

第3回

授業形態

前回と同様です。

第４回

授業形態

前回と同様です。

第5回

授業形態

前回と同様です。

第6回

授業形態

対面

2時間
対面2時間
対面

＜雇用と所得の分配（１）＞
生産活動を実際に担う人間が、どのように生産活動に組み込まれ（雇用）、どのような条件で働くのか、また、経済活動の結果として労賃を含めた国民の所得がどのように分配されていくのを考察した上で、日本の雇用の特徴、雇用の国際比較、所得や富の格差などの問題を解説する。
第６回は、理論経済学における労働市場の理論（労働力の需要と供給、および労賃・雇用水準の決定）を簡単に説明しつつ、失業や、労働報酬の差異について発生原因や国際的な差異について考察する。その上で、日本の雇用について１９９０年代以降にどのような変化が生じてきているのか（就業者数、就業者の内訳、失業率、報酬の水準など）、日本の企業の雇用慣行の変化（終身雇用制度の終焉、非正規雇用の増大など）にも言及しつつ、解説を行う。
コロナショックが人々の働き方に対してもたらしつつある変化についても考察・議論する。

事後学習・事前学習

前回と同様です。

第7回

授業形態
授業内容

2時間

＜需要と消費の諸側面＞
経済システムの需要サイドを、消費を中心に鳥瞰し、消費の多様性や変化がどのように説明されるかを考察し、現代日本の消費社会の特徴などを論じる。
理論経済学における消費の理論（価格に対する消費量の決定等）や、消費者の実際の行動を理解する上で有益な行動経済学のアプローチなどを簡単に紹介する一方で、国民経済計算における国内最終消費の内訳、商品を消費者に提供する上で企業の広告宣伝活動（マーケッティング）が果たす役割、「社会・文化」と消費行動との関わり、現代の日本の消費市場の特徴や人々の消費行動を理解する上で有益と思われるキーワードなどについても解説する。
コロナショックの下で、人々の間に生じつつある（のではないかと考えられている）消費行動の変化についても議論する。

事後学習・事前学習

授業内容

対面

＜企業 ― 事業（財・サービスなどの生産・供給）の主役＞
経済システムの供給サイドを「事業やプロジェクトが企業活動として営まれて、もの・サービス・情報の生産・提供（付加価値の創造）が行われていく仕組み」として理解した上で、日本の企業部門・活動の特徴などを概観する。
理論経済学（ミクロ経済学）における企業の意思決定（価格に対応した生産量などの決定）のモデルを簡単に紹介する一方で、実際の企業活動の実態を理解する上で有益なキーワードや、日本の企業部門の全体像を眺める上で役立つ統計データおよび１９９０年以降に企業部門が経験した大きな変化とその対応についても解説する。
２１世紀のものづくりを考える上では、旧来の製造業とサービス業などの業種区分があいまいになって来ている一方で、事業者は（顧客などに対して）付加価値を創出・供給することが必要であり、そのためにも付加価値の創出過程（プロセス）をよく理解するとともに、技術を活用することが重要であることについても説明する。

事後学習・事前学習

授業内容

2時間

＜経済取引と市場 ― 需要・供給と価格など＞
経済活動の基本単位である「経済取引」の基本的な構造を理解した上で、「市場」において需要・供給がマッチして価格や取引量が決まっていく仕組みを考察し、市場経済システムの基本的特徴を理解するとともに、そのあり方をめぐる様々な見方などを紹介する。
様々な市場の例と規模（就職活動にも活用される出版物である「業界地図」にも数多く引用されています）について紹介するとともに、市場経済システムのあり方や、市場経済における公的部門の役割に関する議論についてもとりあげ、国際的に比較した場合の日本の市場経済システムの特徴についても解説する。

事後学習・事前学習

授業内容

対面

＜国民経済を鳥瞰する － 国民経済計算２０２１を使って＞
国民経済計算２０２１を使って、経済活動が、日本全体の生産、消費、所得、輸出、輸入、公共部門の規模、国際取引、対外融資、国富などの推計値にどのように集計されているかを理解し、市場へのもの・サービスの総供給額が１０００兆円、ＧＤＰ（国民総生産‐付加価値ベース）が５００兆円を超える日本経済の特徴を概観する。
日本経済の実態や特徴を理解する上で有益と思われる、国民経済計算上の主要数値とその意味を紹介するとともに、経済成長率や一人当たりの国民所得の国際比較についてもとりあげる。

事後学習・事前学習

授業内容

2時間

2時間
対面

＜雇用と所得の分配（２）＞
今回は人を雇用して行う生産・供給活動や所得の分配といった経済活動の結果、どのようにして所得と富（資産）の格差、あるいは貧富の差が生じてくるのかを確認したうえで、格差の実態を計測する統計であるジニ係数の意味、「所得」と「資産」の格差の国際比較とその原因などの考察を行う。
その上で、日本における所得や資産の格差について、どのような問題が議論されているかを解説し、とくに政策的に対応が急がれる深刻化する格差、貧困問題はどのようなものかについて議論する。
事後学習・事前学習

前回と同様です。

第8回

授業形態

授業内容

前回と同様です。

第9回

授業形態

前回と同様です。

第10回

授業形態

前回と同様です。

第11回

授業形態

前回と同様です。

第12回

授業形態

事後学習・事前学習

2時間
対面２＞
2時間
対面

＜公共部門の役割と財政（パブリックファイナンス）＞
経済システム全体を見渡す場合には、民間部門だけでなく公的部門がどのような事業（もの、サービスなどの提供）を行い、経済全体に対してどのような役割を果たしているのかを同時並行的に眺める必要がある。
今回は市場型の経済システムの中において、公共部門あるいは政府が果たしている役割について考察し、公共部門の活動の規模を示す国民経済計算の数値などを参照しつつ、日本の公共部門の特徴などを論じ、あわせてその資金調達（税収や国債の発行など）に関する問題（財政問題）を説明する
また、日本の財政は支出を税収だけで賄うことができない状況が１９７０年代半ば以降継続し、公債発行（未償還）の残高は約１０００兆円にもなっているが、このような財政赤字問題がもたらす経済システムにとってのリスクやその深刻さの程度についても議論する。コロナショックに対応して行われた、巨額の財政支出を伴う政策対応についての効果や影響についても議論する。

事後学習・事前学習

授業内容

対面

＜マネー（貨幣）、ファイナンス、金融資本市場
前回の続きです。

事後学習・事前学習

授業内容

2時間

＜マネー（貨幣）、ファイナンス、金融資本市場 １＞
第２回から第８回にかけて講義した経済の循環では、もの（物質）、サービス、情報の売買などの経済取引には貨幣が使用され、その取引高は貨幣を使って表現されることを前提に説明してきたが、今回は貨幣と金融取引を切り口（キーコンセプト）にして、金融・ファイナンスの世界を概観する。
経済社会あるいは経済取引の中で、貨幣やファイナンスがどのような役割を果しているのか、伝統的な貨幣に対して「電子マネー」や「仮想通貨」がどのようなものか、貨幣および金融取引の市場である金融資本市場において、どのような金融商品（金融サービス）が提供され、金融取引の組成や仲介などに携わる金融機関がどのような役割を果して、また金融商品の価格でもある金利、株価、為替レートなどが推移しているのかを考察し、日本の金融システムの特徴などを論じるかについても解説する。コロナウィルス問題が深刻化する中で生じた株価や為替レートの大きな変動についても、その背景などについて議論してみたい。

事後学習・事前学習

授業内容

対面

＜事業の成長と収益 ― 技術進歩、イノベーション、経済発展との関係＞
企業はお互いに競争し、変化に対応しながらも、収益をあげ、事業を発展させていこうとしており、そのような経済活動の集積が、経済全体の成長や発展にも大きく関わっている。
今回の講義では、第４回の講義（財・サービスの供給の主役としての事業者・企業の役割）をさらに展開して、経済システムの時間軸に沿った成長や変化を理解する（動学的に考察する）上で不可欠なキーワードとして、「収益」「競争（的環境）」「不確実性・リスク」「環境変化への対応」とともに「技術進歩」「イノベーション」を取り上げ、サプライサイドからの経済成長の意義を考える。
個々の事業者が「収益」「競争」「リスク」「環境変化」「技術進歩」「イノベーション」などの課題にどう対応するかは経営学にとっても重要な問題であり、秋学期の「事業運営の基礎知識」における「経営戦略」などに関する議論の中で詳しく考察するが、経済システムの全体像やその成長・変化などを眺める場合（経済学の領域）にも、これらの視点が重要であることを説明する。

事後学習・事前学習

授業内容

2時間

2時間
対面

＜マクロ経済 － 景気変動、経済成長とマクロ経済政策＞
経済をマクロ的に眺めた時に観察される景気の変動に対して、財政や金融はどのような政策的な役割を果すのか、また経済成長にも貢献するのか考察し、不況・デフレ対策、マイナス金利政策、財政出動の是非、為替レートの変動への対応など目下のマクロ経済政策に関する議論を理解する上での基礎的な知識を提供する。
財政・金融政策の所得水準などに対する影響などを分析する理論経済学（マクロ経済学）のモデルや実際に国際的に行われているマクロ金融・財政政策の処方箋などを簡単に紹介するとともに、１９９０年代以降、日本経済が物価水準の緩やかな低下（デフレーション）を経験する中で、デフレを収束させ、継続的に緩やかな物価の上昇が生じる経済状況に転換させるため、２０１３以降に行われた金融政策の大転換（市場への大量の通貨供給を伴う量的緩和やマイナス金利の導入等）についても、その意義や経済システムへの効果・影響などを解説する。またコロナショックに対して、マクロ経済政策としてもどのような政策対応がとられているのか、その効果や影響についても議論したい。
前回と同様です。

2時間

第13回

授業形態

授業内容

＜グローバル経済と日本 １― 日本経済の国際化への対応と今後の日本経済の展望＞
グローバル化（国境を越えた活動の激化、相互関係の深化・複雑化、地球社会の形成など）が進む中で、日本経済もより国際化していったが、どのような現象が観察されるか。
日本経済の対外的な側面について、貿易（輸出入）や国際収支の推移、日本企業の外国への進出状況とその経済活動の規模、日本国内における外国企業や外国人の活動状況などの実際の数値を参照しながら国際的な経済活動の実態をイメージしつつ、国内の需要向けの国内での生産の比率が高く、国際的にも貿易依存度が低い日本経済の基本的特徴がどのように変化しつつあるのかを考察する。
併せてコロナウィルスの問題により、グローバル化のリスクや脆弱性が多くの人々に意識されるなかで、国境を超える経済・事業活動が今後どのように変化していく可能性があるかについても議論したい。

事後学習・事前学習

前回と同様です。

第14回

授業形態

授業内容

対面

2時間
対面

＜グローバル経済と日本 ２ ― 先進国と開発途上国 日本経済社会の特質など＞
これまでの講義を振り返りながら、多様性に富み、変化も著しい地球社会、グローバル経済の中で、日本の経済社会にはどのような特質があると言えるのかについて、取りまとめを試み、議論を行う。 日本としての特質、強みを生かしながら、日本経済・社会の今後の展望をどのように描いていけばいいのか、その中で日本経済の付加価値創出過程の中でも中心的な役割を果たし、今後の日本経済の国際競争力が２１世紀世界においても堅固であり続ける上での重要な源泉の一つである「２１世紀型ものづくり」のあり方について考察・議論する。

事後学習・事前学習

これまでの授業の内容を、各人が振り返り、期末試験（レポート提出）の準備を開始する。

第15回授業形態

2時間

遠隔（オンデマンド）＜補講の予定＞

授業内容

事後学習

成績評価の方法

受講生へのフィードバック方法

第１２回「マクロ経済」について、いわゆる財（もの・サービス・情報）の市場、生産要素（労働と資本）の市場、マネーとファイナンス、公共部門の各セクターを総合して俯瞰したうえで、その相互作用、経済全体の姿をどのようにとらえるかという問題（正解は必ずしも得られていない問題ではないかと思います）に対して経済学者がチャレンジしてきたアプローチなどを紹介するための補講を行うことを予定しており、併せて全１５回の講義プログラムとすることを予定しています。
これまでの授業の内容を、各人が振り返り、期末試験（レポート提出）の準備を開始する。

1時間

リアクションペーパーおよび定期レポートで、S、A～D、Fの６段階評価でD以上の者を合格とします。
出席については、リアクションぺーパーが授業の週の週末まで（日曜日中）に送信された場合に「出席」として、私の方から登録（記録）します（出席そのものは成績評価の対象ではありません）。
期末試験は、レポート提出形式とし、レポート課題は事前に公開します。レポート課題は、教材を復習したうえで、各自がそれぞれに理解したことや各自の考え方をまとめていただくことによって記述・解答可能な課題とします。
リアクションペーパーと期末レポートの評価割合は概ね２：８と考えており、成績評価は期末レポートにより行いますが、リアクションペーパーの継続的な提出あるいは内容の濃いペーパーの提出は加点要素とします。例えば期末試験解答（レポート）がB評価であっても、積極的なリアクションペーパーの提出でA評価となるような場合があります。

皆さんからのリアクションペーパーについては、他の受講者からの反応も見ることが出来るよう編集し、コメントを付したり、Q&Aを作ったりして、翌週中にフィードバック送信することとします。皆さんからの積極的な質問やコメントを奨励しています。

特に指定しない。授業前にPPTスライドおよび参考資料等を送信・配布し、講義内容の理解、復習および期末試験の準備が行えるようにする。
教科書
また日本経済を分析、解説、理解する上で役立つようなキーワード集（英語訳付き）を編纂しており、受講者に配布します。

参考書

オフィスアワー
受講生へのメッセージ読んでおくと今後のために役に立つと思われる書籍を、授業開始時および授業中に積極的に紹介します。
（本講義に関連する参考文献は新宿キャンパス２階の就職支援センターの本棚に多数配列しています。）

木曜10：30～11：00 および13：00～15:00 新宿校舎13階（常務理事室）
メール連絡先 meetamagawa@kute.tokyo
２０１７年から開始した３－４年生向けの国際キャリア系の自由選択科目ですが、皆さんが工学院大学で学習された科学技術の知識や習得された理数系の学力を、経済社会や企業経営などにも生かしていくための橋渡し役を努め、今後のキャリアデベロップメントに貢献したいと願っています。
後期科目の「事業運営の基礎知識」とは補完関係にあり、工学の知識・技術を活用しながら事業活動への積極的な参加や、起業することに関心のある方、就職活動の準備等に役立てたい方は、両者をあわせて受講することを歓迎します。

実務家担当科目実務家担当科目

実務経験の内容

金融・税務行政担当の行政官、国際開発金融機関の幹部職員、上場企業の財務副責任者、ものづくり企業の社外監査役などの経験のある教員が、経済システムの中で事業者が付加価値創造に果たす役割を中心に据え、通貨・金融セクター、公共セクターとの相関関係を眺めつつ、日本経済を国際比較のできるシステムとして理解・分析する方法・見方などについて講義する。

教職課程認定該当学科

該当なし

教育課程コード

Ⅰ3c/A3c

教育課程コードの見方【例】 Ⅰ2a（Ⅰ…Ⅰ群、2…2年配当、a…必修） ※ a : 必修 b : 選択必修 c :選択※複数コードが表示されている場合には入学年度・所属学科の学生便覧を参照のこと