【8B-1】(事務局記入欄)

食を伝える異世代間地域ネットワークづくりに関する研究
第  報 ～長野県の食生活改善推進員の地域活動と若い世代
への食の伝承に関する意識～ 

廣田直子（松本大学大学院 健康科学研究科）

ひろたなおこ【緒言】平成  年都道府県別生命表で平均寿有意差は認められなかった。1 県は $ 県に比べ命が男女ともに  位となった長野県は、野菜摂て「家庭菜園を含めた農作業をしている」が高取量が全国で最も多く、長寿要因の  つとして率であった。また、一人一人が所属しているク伝承されてきた食文化が基盤にあると考えら

ラブ・サークル及び団体の数が多く「地域の人れる。長野県は地区組織活動としての食生活改と共によく活動する」「地域組織への活動提案

善推進員の活動が活発であるといわれており、経験がある」は高率、「地域での子どもたちと伝統的な食事を踏まえた上で、現在の食事の課の交流が全くない」は低率であった。両地区で題を学び、地域内で適切な食生活のあり方を伝食に関して若い世代に伝えておきたい考え方

えてきた食生活改善推進員の健康づくりにつとして挙げられた項目は「バランスよく食べながる活動の功績は大きいといえる。本研究は、る」「手作り・家庭料理を大切にする」「 食

長野県における食生活改善推進員の活動の特きちんとる」「朝食をきちんとる」「和食・一徴と若い世代への食の伝承に関する意識を把

汁三菜・ご飯を中心とした食事」等が多かった。


握して、食を伝える異世代間地域ネットワーク【考察】1 県で生活水準感得点が低かったのはづくりをめざした活動の中で扱う健康教育内

配偶者無しの比率が有意に高かったことと関容について明らかにすることを目的とした。

連している可能性がある。1 県では年齢が高く【方法】 年  月に長野県松本平支部 以下なってからも食生活改善推進員の活動に関わ

1 県、 人を対象とし、回収  人、有効回っている様子がうかがえ、高齢期になっても一答  人 、 月に愛知県稲沢市 以下 $ 県、定の役割を担っている人の比率が高いという人を対象とし、回収及び有効回答  人 の食生

既存データに適合する結果であった。また、地活改善推進員を対象として、集合法または留置域における活動への参加状況等の結果から、1法にて質問紙調査を行った。質問項目は属性、県の食生活改善推進員は$ 県よりも地域活動に所属グループ・団体等の数、活動への参加、活主体的に関わっていると推測された。若い世代

動提案の有無、提案の実現度、子どもたちとのの食べ方について、バランスがとれていない、交流、地域行事等への参加、近所付き合いに対

手作りや和食の良さを伝えることができていする意識、現在の生活水準・健康状態と心がない、食事リズムに問題があるなどを危惧してけ・幸せ度に関する意識、若い人に伝えたい食いる者が多く、これらを若い世代の健康教育と文化等とした。得点変数は 0DQQ– :KLWQH\ の 8

して扱いたいと考えている様子がうかがえた。


検定、比率についてはカイ二乗検定を用いて分【結論】本研究から、地域活動のあり方や食析し、いずれも S を有意とした。自由記に関する働きかけの方向性についての示唆が述の記載項目についても分析した。

得られた。今後、この成果を、食を伝える異世【結果】$ 県は  歳代が最も多く、1 県は 

代間地域ネットワークづくりの活動に活かし歳代が多かった。1 県の生活水準感の得点は低ていく予定である。

かったが、健康状態に関する意識や幸せ度では− 77 −（(PDLO；QDRNRKLURWD#PDWVXDFMS）

【8B-2】

沖縄県民の健康長寿復活を目指した健康づくりプロジェクト―学校・地域・家庭の連携による取り組み―
か み や よ し と○神谷義人 1、高倉実 2、崎間敦 3、白井こころ 4、
安仁屋文香 1、小浜敬子 1、上原美郷 1、金城昇 51

琉球大学大学院医学研究科、2 琉球大学医学部保健学科、3 琉球大学保健管理センター、
4

琉球大学法文学部人間科学科、5 琉球大学教育学部生涯教育課程【背景】沖縄県の健康長寿が揺らぎ始めて 10

村教育委員会、各市町村内の小学校の協力を得年余が経過したが、県民の健康状況は改善の兆て取り組みを進めており、学校・地域・家庭のしを認めていない。例えば、平成 20 年から 22

連携を意図して展開している点も特徴的であ年の特定健診の結果をみても、肥満の問題以外る。

に、40 から 50 歳代（中壮年）を中心とした糖尿病、拡張期高血圧、脂質異常症の有病率が上位にある県となっている。その要因に沖縄県民の食習慣を含めた生活習慣の変容が関与していることが指摘されている。

【事業内容】主な調査内容は、①生活習慣や健康意識、生活環境や地域の絆等に関する内容（ベースライン時と 3 年目、計 2 回）、②食生
活、運動習慣等に関する内容（年に１回、計 3回）、③健診データによる健康状態に関する内【目的】沖縄県と琉球大学は、県民の早世予容である。子どもとその保護者に関しては学校

防と健康寿命の延伸を図ることを目的として、を通して、また、地域に関しては行政や自治会「健康行動実践モデル実証事業（ゆい健康と連携して調査を実施している。ベースライン

プロジェクト）」を実施している（平成 24 年

調査参加者は、
子ども 10,737 人（小学校 28 校）、

度～平成 28 年度）。具体的には、次の 3 つを保護者 2,282 人、地域住民 2,417 人（6 自治体

柱とし、様々な取り組みを進めている。①11 自治会他）
であった（平成27 年2 月末時点）。

実践的で簡便な食育による生活習慣の行動変

子どもへ向けた介入としては「野菜たっぷり減容法の開発：生活習慣病リスクの高い中壮年世代の県民を対象に、肥満、食塩摂取、高血圧罹患率等の提言を目指す。②子どもから高齢者ま
での健康づくり：子ども、親世代および地域住塩の学校給食」、食や健康に関するお便りの配布、講演会等、また保護者に向けては、食や健康に関する情報提供、講演会、モニタリングの推奨（体重や血圧、歩数等の測定・記録）等を実施している。地域住民における介入について

民（高齢者含む）への食育・食事実践・情報提は、食育や運動等、地域の要望に応じて健康講

供等が地域全体の健康意識・行動を向上させる

演会や研修会等を行っている。

か、また、中壮年世代の健康意識ならびに【今後の展開】現在、5 年間の事業の 4 年目、

健康指標の改善につながるか、について検3 年間の調査の 2 年目に入ったところであり、討を行う。③ユイマールを活用した健康づ

ベースラインのデータを整えている段階であ

くり：ソーシャルキャピタル（地域の絆、る。調査から得られたデータを用いて、健康行
動実践プランの策定のための資料とし、沖ユイマール）を活用した健康づくりの確立

縄県の健康長寿復活に役立てていく。

を目指す。なお、本事業は各市町村、各市町（E-mail；kamiya4410.79@gmail.com）− 78 −

【8B-3】

地域組織活動活性化尺度の開発
え び な りょうこ

○蝦名玲子（所属 1）、横山光政（所属 2）、大島敦子（所属 2）
所属 1：株式会社グローバルヘルスコミュニケーションズ、所属 2：大分県国民健康保険団体連合会【緒言】地域組織活動はヘルスプロモーショ

り開発された「活動成果指標尺度」（α=.84）

ンやソーシャル・キャピタルの視点から重要でとの相関により検討、Pearson の相関係数を算あるが、そのアウトカムは多様で捉えにくく、出した。【結果】探索的因子分析により 5 因

特に地域組織活動の活性化を測定するのに適子 15 項目を抽出した。「地域組織活動活性化

切な尺度はほとんどない。医療社会学者

尺度」全体のα係数は.89、各因子では「活動Antonovsky が提唱した健康生成論やその主要に対する感情」(α=.83)、「地域内の評価」(α概念である Sense of Coherence （首尾一貫感=.86)、「組織内の評価」(α=.79)、「裁量」(α覚、以下 SOC）は、近年、個人の心の健康づく=.77)、「行政との協働」(α=.65)だった。併

りだけでなく、健康な組織づくりにも活用され存的妥当性を検討するために用いた「活動成果る流れが欧州中心にあるため、こうした視点を指標尺度」のα係数は.78 だった。「活動成果持つことが地域組織活動を活性化させるうえ

指標尺度」との相関係数は.72 (p<.01)で、因で役立つと考えた。そこで本研究では、健康生

子別では「活動に対する感情」(r=.60, p<.01)、

成論やSOC の視点から地域組織活動の活性化に「地域内の評価」(r=.56, p<.01)、「組織内の必要な要素を明確化し、「地域組織活動活性化評価」(r=.62, p<.01)、「裁量」(r=.43, p<.01)、

尺度」を開発することを目的とした。【方法】「行政との協働」(r=.52, p<.01)だった。【考平成 24 年度に大分県 A 市の保健師・管理栄養

察と結論】本研究では健康生成論や SOC の視士 16 名は健康生成論や SOC についての講義を

点から地域組織活動の活性化に必要な要素を受けた後、これらの視点から地域組織活動の活明確化し、5 因子 15 項目から成る「地域組織活性化に必要な要素をあげ、KJ 法を用いて、5 因動活性化尺度」を開発した。また本尺度が一定

子 23 項目にまとめた。各項目は「あなたは組の信頼性と妥当性を有することを確認した。今織の中で役割があると感じていますか」等の設後、SOC 概念等との関連から理解を深め、因子問の形にされ、「１．いいえ」「２．あまり」

構造について引き続き検討するとともに、縦断「３．少し」「４．はい」の４件法で測定する研究により予測的妥当性を検討することが必ようにした。その後、A 市で地域組織活動に参要ではあるが、本尺度は地域組織活動の活性化

加している住民に「地域組織活動活性化尺度を図るための一助として概ね活用できると考（仮）」を含む調査を実施し、220 名より欠損える。

値のない回答を得た。項目分析をした後、因子（E-mail；構造を明らかにするために、5 因子に指定して最尤法プロマックス回転による探索的因子分析を行った。尺度の簡便性を考慮し、探索的因子分析の結果から各因子に負荷する上位3 項目を抽出した。内的一貫性の検討では Cronbachのα係数を算出した。併存的妥当性は、地域組
織活動成果を測る評価尺度として斎藤らによ− 79 −

ebina@globalhealthcommunications.com）

【8B-4】

SOC を活用した大分県 A 市における地域組織活動活性化事業の実践と効果
おおしま あ つ こ○大島敦子（所属 1）、横山光政（所属 1）、蝦名玲子（所属 2）
所属 1：大分県国民健康保険団体連合会、所属 2：株式会社グローバルヘルスコミュニケーションズ【緒言】本事業では、大分県内の人口約 2 万 2者は、大分県国民健康保険団体連合会が 25 年

千人、高齢化率約 43.6%の地域組織活動が活発と 26 年に開催した研修会で配布された「SOC

で、組織と行政との協働分野数が全国 1 位を誇スケール」と満足度の調査に 2 年連続回答した

る A 市をモデル市として設定し、平成 24 年度

A 市の住民組織メンバー88 名と他市町村の同研から 26 年度にかけて、地域組織活動の活性化

修会参加者 88 名とした。「いきいきアンケー

を、医療社会学者 Antonovsky が提唱した健康ト」対象者は 25 年と 26 年に A 市で地域組織活生 成 論 や そ の 主 要 概 念 で あ る Sense of動に参加していた住民のうち、欠損値のない回

Coherence （首尾一貫感覚、以下 SOC）の視点答を得た 207 名、220 名とした。

から試み、その効果を測定することを目的とし【結果】介入後、SOC 総得点は増加し、特に把た。

握可能感の得点では有意差が見られた【方法】平成 24 年から 25 年にかけて、A 市の(p=.027)。また 26 年時の SOC 総得点と把握可

保健師・管理栄養士 16 名は健康生成論や SOC

能感の得点は他の市町村に比べ高かった。「いについての講義を 4 回受講後、そうした視点か

きいきアンケート」では、「地域組織活動活性ら地域組織活動の活性化に必要な要素をあげ、化尺度」「活動成果指標尺度」ともに全体的にKJ 法でまとめた。そのうえで「それらの要素を得点は増加しており、平成 26 年では新規加入提供するために保健師・管理栄養士がすべきこ者の割合が増えていた。また加入動機としてはと」と「住民がすべきこと」を整理した後、地「誘われて」が増加していた。「地域組織活動

域組織活動メンバーである住民とともに振り活性化尺度」「活動成果指標尺度」の各 5 因子

返りや改善計画の策定等の介入を開始した。本でみても、すべての因子において得点が高まっ事業の効果を測定するための調査は、介入開始ていた。

前の 25 年と介入を終えた 26 年の 2 回にわたっ【考察と結論】本事業には SOC の向上に効果て実施された。効果測定には 1）Antonovsky にがあったことが確認された。また「地域組織活より開発され、山崎らにより翻訳された 29 項

動活性化尺度」「活動成果指標尺度」からも成目 7 件法から成る「SOC スケール」、2）蝦名ら果があったことが伺えた。今後は「いきいきアが開発した「地域組織活動活性化尺度」の前段

ンケート」の対象者を同一にして有効性を把握

階の 23 項目 4 件法から成る質問紙及び斎藤らするとともに、別の地域でも実施・比較していが開発した 26 項目 2 件法から成る「活動成果く必要があると考える。

指標尺度」から構成された「いきいきアンケー（E-mail；okrhoken@fat.coara.or.jp）

ト」を使用した。SOC 得点の前後比較は、対応のある t 検定により行った。「いきいきアンケート」の得点は因子ごとに平均点を表にしてまとめた（「地域組織活動活性化尺度」は平成 26
年末に信頼性と妥当性が確認された 5 因子 15
項目のみ分析した）。「SOC スケール」の対象− 80 −

【9C-1】(事務局記入欄)

小学校低学年児の幼若永久歯う蝕と
保護者の意識・行動との関連

ふじはら あ い こ○藤原愛子  武田 文   浅沼 徹   門間貴史２，３）朴峠周子    北田勝浩   九州看護福祉大学看護福祉学部口腔保健学科   筑波大学大学院人間総合
科学研究科   日本学術振興会筑波大学大学院人間総合科学研究科  人間総合科学大学大学院人間総合科学研究科
ᴾ【目的】ᴾ ᴾ 学童期は生活行動自律の重要な時期にあたる。身体的健康状態に関わる生活行動は家庭など環境の影響を受け、低学年児の健康の維持増進行動には子ども自身の知識以上に、保護者の意識や行動が影響する。学童の幼若永久
歯う蝕に関連する家庭環境要因に、ジュース類の冷蔵庫保管、保護者による歯みがき補助行動などが挙げられている。また、う蝕罹患には出生順位や家族の世帯構成が関連するとされている。
 小学校低学年期の幼若永久歯う蝕について、学年、家族の世代構成、出生順位で調整して保護者の意識・行動との関連を検討した。
【方法】ᴾ ᴾ 九州地方 A 市の 2 つの小学校の 1・2 年生児（419 人）とその保護者を対象に、学校歯科健康診断票を転記するう蝕経験調査と記名自記式質問紙調査を行った。質問調査項目
は、①兄弟数と出生順位、②保護者の意識の有無（規則正しい生活リズムが身につくようにしつける、ジュースなどを冷蔵庫に保管しないよ
うにする、など）、③保護者の行動の有無（家族一緒に食事をする、一緒に歯みがきをして口の中を見る、定期的に歯科を受診させる、など）、④子どもの間食食品摂取頻度（ポテトチップスなど甘くないおやつ、チョコレート・クッキーなど甘いおやつ、飴類、ジュース類、など。頻度は 1 回／3 日以上と 1 回／週以下の 2 群に分けた）、⑤保護者から見た子どもの自立の有無（決まった時間に起床・就寝する、朝と夜に歯みがきをする、など）である。調査は、九州看護福祉大学倫理委員会の承認と小学校長と児童・保護者の同意を得て実施した。う蝕経験調
査は、学校長ら立会いの下で、同意書のある児− 81 −

童について学校健康診断票を転記して行った。
 全てについて回答が得られた 284 人（有効回
答率 67.8％）について、永久歯う蝕の有無と②～⑤の各項目との間でχ２検定を行い、p 値が0.2 未満であった変数によりさらに多重ロジス
ティック回帰分析（変数増加法、尤度比）を行った（ｐ.05）。家族の世代構成（核家族か否か）、学年および出生順意（長子か否か）を調整変数とした。統計パッケージは、,%06366
6WDWLVWLFV を用いた。
【結果】ᴾ ᴾ 永久歯う蝕がある者は  人（）であった。永久歯う蝕との関連が認められたのは、保護者の「定期的に歯科を受診させる」行動であった（S：、25：、&,：
～）。【考察】ᴾ ᴾ 保護者が子どもに定期的に歯科を受診させる行動が永久歯う蝕経験と単独で関連しており、定期的に歯科を受診させないことが小学校低学年期の幼若永久歯う蝕リスクであることが示された。歯科医師の 8 割以上が定期
歯科健診時にフッ化物塗布の求めに応じていることが報告されている。定期的に歯科を受診させる保護者の子どもはう蝕予防意識の高い環境で生活している可能性が考えられ、加えて定期歯科受診時のフッ化物塗布による幼若永久歯の耐酸性向上の効果があって、永久歯う蝕
がない者の割合が高いのではないかと考えられた。
【結論】ᴾ ᴾ 小学校低学年児では保護者が定期的に歯科を受診させることによって、永久歯う蝕が抑制される可能性が示唆された。
E-mail：afujiha@kyusyu-ns.ac.jp

【9C-2】

給食時間における赤黄緑の  色食品群を用いた栄養教育の現状



こじま

ゆい

○小島唯（お茶の水女子大学大学院），赤松利恵（お茶の水女子大学）【目的】給食時間において，赤黄緑の 3 色

3 年以下の者 29 人（28.4％），24 年以上の食品群を用いた栄養教育を行っている者

者 16 人（15.7％）で，教育有群で経験年数とそうでない者の特徴を検討することをの長い者が多かった（p＝0.023）．

目的とした．

 3 色食品群の教材の校内への掲示は，教【方法】2014 年 8 月～2015 年 1 月，東京

育有群で掲示している者が 186 人（84.9％），

都と千葉県の学校栄養士 1,065 名を対象に，教育無群では 77 人（72.6％）で，教育有群

無記名自記式質問紙調査を実施した．調査で，3 色食品群を校内へ掲示している者が項目は，属性 7 項目（性別，年齢，勤務先，多かった（p＝0.008）．給食時間の 3 色食

雇用職種，管理栄養士免許及び栄養教諭免品群を用いた栄養教育の有無と，給食時間

許の有無，経験年数），3 色食品群についに各クラスを回る時間では，1 クラス 1 回て学んだ際に用いた教材と，現在参考にす

当たりの時間が 5 分以上 7.5 分未満の者が，る教材，3 色食品群を用いた栄養教育とし教育有群 90 人（41.9％），教育無群 38 人て，食品群の給食便りへの掲載，校内への（44.7％）であり，違いはみられなかった

掲示，給食時間及び授業時間における栄養（p＝0.081）．給食時間に各クラスを回る

教育の実施状況をたずねた．

頻度では，週 2 回以上と回答した者は，教 給食時間において 3 色食品群を用いた栄育有群で 89 人（41.2％），教育無群で 33

養教育を行っていると回答した者とそう

人（35.5％）であり，教育有群で給食時間でない者を 2 群に分け，各群の特徴についに各クラスを回る頻度が高かった（p＜2てχ 検定を用いて解析した．

0.001）．

【結果】学校栄養士 629 人から回答を得た

 授業時間における 3 色食品群を用いた栄（有効回答率 59.1％）．本研究では小学校

養教育の有無との関連では，給食時間の教に勤務する者 327 人（52.0％）のデータを育有群で，授業時間でも 3 色食品群に関す用いた．

る教育を行っている者は 202 人（97.6％），

 小学校 1～6 年生の各学年において，給食時間の教育無群では 75 人（82.4％）で「2014 年度，給食時間に 3 色食品群に関すあった（p＜0.001）．

る説明をした，またはする予定ですか．」【結論】給食時間において 3 色食品群を用と教育の有無をたずね，各学年のいずれか

いた栄養教育を行う者は，経験年数の長く，に回答した者を給食時間の教育有群，どの給食時間にクラスを回る頻度も高かった．

学年にも回答しなかった者を教育無群の 2

また，授業時間にも 3 色食品群に関する教群に分類した．各群の分布は，教育有群 220

育を行う者が多かった．
（連絡先） 小島唯
〒112-8610 東京都文京区大塚 2-1-1
お茶の水女子大学 赤松利恵気付
TEL&FAX 03-5978-5680（E-mail；g1470507@edu.cc.ocha.ac.jp）

人（67.3％），教育無群 107 人（32.7％）であった．
 2 群の属性として経験年数は，教育有群
では 3 年以下の者 40 人（18.7％），24 年
以上の者は 66 人（30.8％），教育無群では− 82 −

【9C-3】(事務局記入欄)「親子で学ぶ防災」実践研究
ますいようこ○益井洋子（東京未来大学）【目的】近年日本国内において、大震災や風り、話し合っていないは、57％であった。町内

水害や土砂災害などが次々と襲ってきている。

の防災訓練の参加についての質問に対する回

今後、巨大地震の来襲も懸念されている。備え答は、「参加したことがない」86％であり、「参は万全なのであろうかと疑問を持ち、今回親子加できるときに参加」14％であった。内容に対を対象に防災キャンプを開催した。

するアンケートの回答は、家庭内 DIG において小学生の災害に対する教育は教育機関でな

は、子どもは「大変良かった」56％、「良かっされている。しかし、災害が教育機関以外で遭た」33％、「良くなかった」11％であった。保遇するならば、子どもであっても各個人が自分護者の回答は、「大変参考になった」71％、「参で判断しなければならない。親も子どもも遭遇考になった」29％であった。テント設営体験は、場所で瞬時に自分の命を守る判断をしなけれ子どもたち「大変良かった」82％、「良かった」

ばならない。今回の事業は、子どもたちと親に9％、「良くなかった」9％であった。保護者の対する啓発が大きなねらいである。

回答は、「大変参考になった」57％、「参考に【活動事業内容】東京未来大学益井研究室となった」29％、「あまり参考にならなかった」

都市農業公園主催事業である。事業テーマは14％であった。毛布担架体験は、子どもたち「大「親子で防災キャンプーサバイバル・キャン

変良かった」73％、「良かった」18％、「良くプ」であり、サブテーマ「救援救助まで何がでなかった」9％。保護者の回答は、「大変参考きるか」である。実施日時は平成 26 年 11 月 8になった」71％、「参考になった」29％であっ

日 14 時～9 日 11 時である。募集対象者は小学た。防災シャッフルカードは、子どもたち「大生とその保護者であり、5・6 年生は保護者の承変良かった」64％、「良かった」27％、「良く諾書を提出できる者は個人参加が認めた。場所なかった」9％であり、保護者は、「大変参考は、A 区の都市農業公園内である。
実施内容は、になった」71％、「参考になった」29％であっ

テント設営体験、非常食体験、毛布担架体験、た。今回のような催し物に再度参加希望するか

防災シャッフルカード、家庭内 DIG、防災教育の質問に対する回答は、「はい」86％、「どちDVD 視聴。などである。閉会式において参加者らともいえない」14％であった。

に質問紙法で回答を得た。

【まとめと課題】参加した子どもたちは、体【結果】参加者は 20 名であった。子どもの年験した内容に満足していることが読みとれる。

齢は、6 歳から 12 歳であった。男子 64％に女保護者たちにも好評であった。普段親子で防災

子 36％であった。保護者性別は男性 57％、女について、話し合っているのが半分以下であっ性 43％であった。保護者の参加動機は、複数選た。防災の意識は高いとは言えないことが分か

択（最大３個）の結果、「催しものに興味を持った。今回の催し物を契機に、意識を高め、知った」「防災について学べる」ともに 36％であ識を深めることができたといえる。今後、多様り、「親子で参加する催し物だったので」21％、な場において、防災に対する啓蒙活動がなされ「子どもを遊ばせることができる」７％であっることが、命を守ることにつながり、自助・共た。親子での防災についての話し合いの有無の助の意識が広がると考える。

質問に対する回答は、話し合っている 43％であ− 83 −(E-mail；masui.yoko@tokyomirai.ac.jp）

【9C-4】(事務局記入欄)

カンボジアの小学生の身体計測に関する研究○山田浩平（愛知教育大学）、前上里直（北海道教育大学）

やまだこうへい         大津一義（日本ウェルネススポーツ大学）
【緒言】

 身長・体重の推移は、男女とも一定の増加傾 学校における児童・生徒の発育に関する情報向がみられるが、女子の 〜 歳にかけては急収集の１つに身体計測がある。身体計測の代表

激な増加がみられた。これは、日本の女子の第的な項目としては、身長・体重が挙げられ、身 発育急速期と同時期であることが窺える。

長については明治  年から、体重は昭和  年 次に、都市部と農村部、日本の小学生の測定から「学生生徒児童身体検査規定」によって全結果（ 年）との比較をした。その結果、身国の小中学校で測定されている。このように、長は、農村部の小学生は都市部に比べて男女と児童・生徒の発育を把握するための身体計測はも FP 程度低く、日本のデータとの比較では古くから実施され、そのデータも公表されてい都市部では男女ともに 〜FP 程度、農村部でる。今後は、日本以外の国でも、このような測は男子で 〜FP 女子で 〜FP 程度低かった。


定を継続して行っていく必要がある。

 一方、体重では農村部は都市部に比べて男女【方法】
  年  月に、カンボジアのプノンペン州

とも約 NJ 程度低く、日本のデータとの比較で（都市部）およびプレイベン州（農村部）の小は男女とも 〜 程度低かった。身長・体重と学 〜 年生  人を対象に身長と体重の測定

もに、年齢が上がるにつれてその差が広がる傾を行った。今回は現地での身長・体重測定の発向にあり、児童期の栄養摂取状況等が大きく影展のため、カンボジアにある機材を使用して測響していると考えられる。今後は身体計測に加定を行った。具体的な計測としては、体重につえて、生活習慣等の調査も行っていきたい。

いては台ばかり（秤量 NJ）に足形を貼り付【結論】

けて測定し、身長については足形に合わせて壁 身長・体重ともに一定の増加傾向がみられるに採寸用メジャー（洋裁用 FP）を貼り付け、

ものの、農村部の小学生は都市部や、日本の小大型三角定規を黄規代わりにして測定した。

学生よりも顕著に値が低かった。

【結果および考察】（)LJLUH 参照）（(PDLO；NR\DPDGD#DXHFFDLFKLHGXDFMS）− 84 −

は都市部では男女とも 〜NJ 程度、農村部で【10D-1】

学校健康・安全教育に関する一考察－エイズについての到達目標・保健教材試案－○中薗 伸二（びわこ成蹊スポーツ大学）【緒言】エイズについては、小・中・高等学

名・無料で受けことができる所は（保健所,92%）

校学習指導要領で保健学習にも位置付けられ

9.HIV 抗体検査は、HIV 感染可能性の事実からており、保健体育の教科書にも記述されている。

どれ位後に検査を受けるべきか（3 か月

しかし、日本で HIV/AIDS と共に生きる人は、

後,89％）10.アフリカで多い国では、HIV/AIDS

概ね増加傾向であり、比較的若い人に多い。そと共に生きる人は、約何人に１人か（約 5～3

こで、手始めとして、エイズについての高校終人に 1 人,85％）11.世界での HIV/AIDS と共に了までに学ぶべき到達目標試案を設定し、保健生きる人の人数は（約 3500 万人,76％）、貧困

教材試案の開発を試みた。また、その教材試案とエイズ、エイズで両親を失う孤児 12.HHV のを用いて、中学 3 年生にエイズについての保健感染ルートは、（性行為・血液・母子感染、84％）の授業を実施し、授業後の理解度を検討した。

13.HIV 感染から AIDS 発病までの潜伏期間は【方法】共生や HIV/AIDS 科学の視点から、エ（約 10 数年,86％）14.エイズの症状（肺炎、イズについての高校終了までに学ぶべき

カポジ肉腫等，31%）15.レッドリボンとは何か。

教育内容を抽出し、到達目標試案を設定し【考察】今日の授業が役立つ・少し役立つとた。更に、病者の生きる姿も含め、発問中した生徒は、88％で、理解度も 70～90％台が多

心の「授業書」方式で保健教材試案を作成

く、概ね理解されていた。しかし、教科書で殆した。先ずは、その教材試案を用い、滋賀ど触れられていない薬害エイズやエイズの症

県Ａ中学校 3 年生 99 名を対象に 1 時間の状は、正答率がやや低く、また、蚊で感染する授業を実施し、授業後の理解度を検討した。

との誤解もあった。感想では、「差別・偏見を【結果】エイズについての重要事項を抽出しなくしたい」「知ったことを他の人にも伝えたて設定した到達目標は、以下の「授業書」方式

い」等であった。1 時間で中学 3 年生に授業行（選択肢のある発問等と説明文）による保健教ったが、2 時間程度の確保も考えられる。

材試案概要にほぼ対応するように作成した。

【結論】高校終了までに習得すべきエイズに「授業書」方式でのエイズについての保健教

ついての到達目標試案を設定し、病者の生き材試案例〔（ ）内は正答率等〕：1.HIV と共る姿も含め、発問中心の「授業書」方式で保に生きるマジックジョンソン氏の生き方、また、
ライアン・ホワイト氏への差別・偏見による辛さ、エイズ教育で差別・偏見ない学校での喜び（60%）2.AIDS とは（76％） 3.HIV とは（79％）
4.HIV は、免疫の中心的な役割を担う何細胞を健教材試案を作成した。それを用い、滋賀県
Ａ中学校3年生99名に対して手始めに授業を実施し授業後の理解度を検討した。その結果、概ね理解できており、エイズについての本壊して増えていくか（ヘルパーT 細胞,83%）5.

教材試案の意義が示唆された。薬害エイズや日本で 1 年間に新たに HIV/AIDS と共に生きる

エイズの症状等の理解度は、やや低く、発達人となる人数は（約 1500 人,89％）6. 日本で 1

段階等を加味し、教材改訂や2時間配当も必

年間に新たに HIV/AIDS と共に生きる人となる要と考えられる。今後、エイズについての到人数の傾向は（増加傾向,92％）7.薬害エイズ

達目標・保健教材試案を実証的に改訂したい。

の被害者は（血友病,58％）8.HIV 抗体検査を匿− 85 −（E-mail；nakazono@bss.ac.jp）

【10D-2】(事務局記入欄)

血友病保因者の遺伝に関する準備性支援ツールとしてのウェブコンテンツ開発の試み～薬害 HIV 感染被害者・家族を対象とした支援事例より
く ち い とし や

○久地井寿哉1）、井上佳世 2）、柿沼章子 1）、岩野友里 1）、大平勝美 1）1）社会福祉法人はばたき福祉事業団 2）お茶の水女子大学大学院【目的】遺伝、慢性疾患を持つ挙児の可能性などの獲得、生きる力の発見等のマイルストーンを設

複数の問題を抱えた血友病家系女性・保因者の将定し、対応するウェブコンテンツを作成した。WEB

来計画策定、準備性支援を目的に支援ツールを作デザイン・コーディングについては専門の業者に

成する。

依頼した。

通常、支援の場において遺伝の相談は、母親が支援コンテンツの主要な内容は以下である。

娘の相談という形で始まることが多く、相談者と・遺伝の相談は誰のため？

支援対象者が異なることが少なくない。その場合、・事実に向き合うこと

1）直接の支援対象者となる娘の支援準備性が低

・具体的な対処～遺伝相談は家族ぐるみの取

いこと、2）遺伝疾患である血友病の保因者かど
うかはっきりさせたいという保因者や血友病家
系女性特有のニーズがあること。3）検査をうける心理的・社会的ハードルが高いこと、などの顕著な特徴がある。特に 1）の支援準備性について、当事者の視点ではその後の人生計画についての視野があいまいのまま、まず検査を受けることが前提となっている。検査によっては家族内の血友病患者の協力が必要であるといったさまざまな知識などが不足していることや、検査結果に対する心理的な受容準備ができていないこと、保因者であることが確定ならびに推定された場合のその後の対応について十分な準備ができていないなどの背景がある。
現時点では、遺伝カウンセラーや医療機関に相談する前段階の支援が必要であり、と同時に公的な健康のための資源として位置づけられた準備性に関する支援機会が少ない。そこで、実践を伴う形で準備性支援として定義し、社会的な提言を視野に、保因者の潜在的なニーズに明確に答える
ことのできる支援ツールとしてウェブコンテン
ツを開発することを目的とする。
【活動内容】複数の研究者により、コンテンツ内
容検討を行った。疾患に関する事実の提供、視点− 86 −

り組み
・私の人生をいきる
支援理論としては、保因者に対する支援ガイドラ
インやカナダ等の保因者支援事例、SOC 理論、トランスセオレティカルモデル、予防行動採用理論
等を参考にした。また、センシティブなテーマのため、36 名の日本の血友病保因者に対する質的調査により概念抽出された鍵となるキーワードを配慮概念として以下 a～c を採用した。a.「心」
保因者としての受止め、b.「身体」 凝固活性が低いことによる身体への影響、c.「負い目」特に、血友病患者に対して／娘に対して。
【活動評価】支援ツール活用を通じ、遺伝カウン
セラーや医療機関に相談する以前に家族ぐるみの取り組みが必要という気づきにつながったケースがあった。今後、理論や実践が必要になると考えられ、こうした患者参加型研究は少なく、本研究が初となる取組みである。
【今後の課題】対象者に対し、遺伝に関する心
理的なブラックボックスを自発的に開ける力を支援し、将来を考える機会や動機づけを支援するため、内容の改善や提言を目指したい。
（E-mail；toshiya-k@habataki.gr.jp）

【10D-3】(事務局記入欄)

がんの子どもの復学に関する高校教諭と看護師との連携についてまるおか

り か○丸岡 里香（北翔大学教育文化学部）【緒言】今日我が国の小児がん体験者は成由記述を【入院中の生活】【今後の生活】

人600人～1000人に一人であり、がん治療【病状・治療】【今後の対応】【心理的ケの進歩は、がんを慢性疾患として捉えられア】の5つカテゴリーに分類し集計した。

るまでになっている。その結果、学童期に【結果】一般教諭、養護教諭合わせて441治療をした子どもたちが地域の学校へ復名（43.6％）の有効回答が得られ、小児が学する率も高くなっているが、復学し学校ん体験者と関わった経験のあるものは97

生活が再開できても、晩期障害や転移に関名（22.0％）であった。また、経験の有無

するフォローアップの必要から健康管理に関わらず入院していた病院の看護師とを重視した生活が続くことは避けられな連携を取りたいと思うかを聞いたところ、い。こうした復学後の報告によると、小児全体で292名（66.7％）が「はい」と答え、がん体験者と接触のある教員は多くはな

養護教諭は87名（58.8％）、一般教諭では2く、復学の受け入れの際に苦労している要

05名（70.7％）であった。看護師との連携

因が情報の不足であることなどが明らかについての自由記載を内容分析したとこにされている。こうしたことから受け入れ

ろ、看護師との連携には担当がわかりにく態勢を整えることは小児がん経験者のQO

いなどの課題が明らかになった。

Lを考えるためにも重要であると考え、本【考察】復学の受け入れに関して情報の共研究では医療機関と教育機関の連携につ有は必要と感じていても、その対象に看護

いての高等学校教員の意識を調査し、課題

師との関わりを認識していないことが明を明らかにすることで支援につなげる示

らかになり看護師の入院中の関わりや復学に向けた支援の実際が理解がされるこ

唆を得ることを目的とした。

とで連携が進むのではないかと考える。

【方法】北海道内の高等学校240校を対象【結論】１．養護教諭の4割が復学した生に、校長には研究依頼文と説明書，養護教徒に関わった経験を有しており、看護師

諭(291名)ならびに一般教諭(720名)計1011との連携の必要を感じているものはそ

名には，依頼文と研究説明書・無記名自記のうちの7割であった。

式質問紙を郵送した．研究協力の意思があ

２．看護師との連携を取りたいと答えた教る場合には，郵送により回答用紙を返却し諭は【今後の生活】【今後の対応】につてもらうことで研究協力の同意とみなし

いて関心が高かったが【心理的ケア】にた．その調査のうち今回の報告では教員がついては養護教諭では約26％であった

医療職との連携を求めているか否かを問が一般教諭では9％であった。

い「連携をとりたい」と回答した292名を（E-mail；maruri@hokusho-u.ac.jp）

抽出し、連携をとりたい内容についての自− 87 −

【10D-4】(事務局記入欄)

がん情報源としてインターネットを利用する者の特徴
みやわき

り な

○宮脇 梨奈1)，柴田 愛 2,3)，石井 香織 3)，岡 浩一朗 3)1) 早稲田大学大学院スポーツ科学研究科 2) 筑波大学体育系
3) 早稲田大学スポーツ科学学術院【緒言】インターネットの利用率は 82.8%とならかとなった(0.79、0.66-0.94)。がん情報源としり、国民に広く普及しているといえる。インタてインターネットを利用している者は、未利用

ーネットによる情報提供は、継続性があり費用者と比較して、インターネットからのがん情対効果も高いことから、がん情報源としての活報取得に対し、簡単(利用者、未利用者;用が期待される。既に欧米では、新しいがん情84.7% 、 58.1%) 、 欲 しい 情 報 を 得 や す い

報発信源、さらには介入ツールとして積極的に(77.5%、56.7%)、最新の情報が得やすい

活用され、予防行動の促進効果まで確認されて(61.2%、34.2%)など良いイメージを持つ者いる。しかし我が国では、がん情報源としてイの割合が 7 項目全てにおいて有意に高かっ

ンターネットを利用する者の特徴やがん情報

た(p<.001)。しかし、信頼性のある情報が源としてのイメージは、ほぼ検討されていない。

得やすいと回答した者の割合は 30.2%(未【目的】本研究では、インターネットをが利用者は 15.0％)と少なかった。

ん情報源として効果的に活用する方法を【考察】インターネットをがん情報源として検討するために、がん情報源としてインタ利用する者の特徴は 40-60 歳代、がん既往歴・ーネットを利用する者の特徴、およびがん

家族歴のある者で、簡単、欲しい情報を得やす

情報源としてのインターネットのイメー

いというイメージを持つ者が多かった。しかし、ジを明らかにした。

インターネット利用者のうちそれをがん情報【方法】インターネットを利用する 20-69 歳の源として利用している者は約 4 割であり、現状

男女 3,073 名を対象とした。調査項目は、がん

ではがんが身近になった際に情報源として用情報源としてのインターネット利用の有無、イ

いられている可能性が考えられる。今後はインメージ(7 項目)、がん既往歴・家族歴および社

ターネット利用者でありながらもがん情報源

会人口統計学的要因であった。利用者の特徴はとしては活用していない男性や若年層を含め、ロジスティック回帰分析を行い、オッズ比とより多くの者にとって有効ながん情報源とな

95%信頼区間を求め検討した。がん情報源としるよう、活用方法については検討の余地がある。

ての利用の有無によるインターネットのイメ検討にあたっては、未利用者のイメージ改善にージの違いをカイ二乗検定にて検討した。

加え、簡易性を活かしながらも、医療従事者か【結果】インターネット利用者の 42.1%の者がらの情報をうまく取り込むなど、信頼性を高め

インターネットをがん情報源として利用してる工夫が必要だと考えられる。

いた。その利用者の特徴は、20 歳代と比較して、【結論】インターネットの普及率に対して、

40 歳代(オッズ比、95%信頼区間；1.62、
1.27-2.14)、

がん情報源としての利用率は女性、40-60 歳代

50 歳代(1.89、1.43-2.44)、60 歳代(1.66、1.27-2.18)

を中心に 4 割程度であった。今後は、課題であの者、がん既往歴のある者(1.97、1.35-2.88)、がる信頼性向上に配慮しながら、がん情報源としん家族歴のある者(1.56、1.34-1.91)であった。一てのより効果的な活用が求められる。

方、女性と比べ男性の利用者は少ないことが明(E-mail；rina_miyawaki@akane.waseda.jp)− 88 −

【11B-1】(事務局記入欄)

口唇口蓋裂児の母親における逆境下成長とストレス対処力 SOC の関連性の検討
おおみや と も こ

やまざきよしひ こ○大宮朋子（東邦大学）、山崎喜比古（日本福祉大学）【緒言】本研究では A.アントノフスキーによっ

SOC と PPC の相関係数は 0.463 であった。重て概念化されたストレス対処力 SOC を用いて、回帰分析の結果を表 1 に示す。

口唇裂／口蓋裂／口唇口蓋裂（cleft lip and【考察】SOCと関連を示したのは、先行研究でcleft palate, 以下 CLCP）児の母親の経験やサ指摘されてきた年齢と暮らし向きのみならず、

ポート受領が、母親の SOC や CLCP 児を育てる「周囲の人からの忘れられなくて辛い言葉がことによる逆境化成長 Perceived Positiveある」という、stigma的経験であった。母親にChange(PPC)とどのような関連性があるのかを対する心無い一言が、母親のSOCを回復不可能

検討した。

なほど大きく傷つける可能性がある。また、疾【方法】CLCP 児の親が運営するセルフヘル

患について気持ちの分かち合える身近な存在、

プグループである、口唇・口蓋裂友の会（口医療従事者からの母親や祖父母へのサポート

友会）の母親会員 514 名を対象とし、平成 26

が、PPCを育む可能性が示された。母親同士の

年 7 月～9 月に無記名の自記式質問紙を口友

交流のきっかけづくりや、セルフヘルプグルー

会から発送し、郵送回収した。本研究は、東プの紹介などが有効なケアになると考えられ

邦大学看護学部倫理審査委員会の承認を得た。本研究は2012～2015年度科研費（基盤C 24530731）「て実施した。

障がい児家族ケアラーのストレス対処力ＳＯＣ支援向上モ＜調査項目＞対象者（母親）：基本属性・特デルの構築」(研究代表者 大宮朋子）による。

性（年齢、婚姻、学歴、就労、慢性疾患の有（E-mail；tomoko.oomiya@med.toho-u.ac.jp）

無、暮らし向き）、SOC13 項目 5 件法版、逆表1 SOC、GHQおよびPPCの関連要因

境化成長 Perceived Positive Change(PPC)10 項

従属変数

目、養育過程の主観的経験 9 項目、医療従事対象者（母親）の年齢

齢、性別、疾患種別、合併症の有無

暮らし向き

重回帰分析を行った。分析には SPSSVer.22を用いた。

【結果】回収率は 57.9％（296 通）。母親の平

PPC

p値

.145

.045

.205

.003

β

p値

基本属性・ 特性者からのサポート受領 5 項目。CLCP 児：年＜分析方法＞ SOC、PPC を従属変数とした

SOC
β

無職

-.215 0.009

養育課程における主観的経験
ひとりで治療や療育をしているような気持になることがある
周囲の人からの忘れられなくて辛い言葉 -.225
がある疾患について、気持ちを分かち合える人.306
が身近にいる
わが子には、疾患についてきちんと説明しようと思う均年齢は 49.9±8.9 歳、子供の年齢は 18.7±

医療従事者からの サポート受領

9.4 歳であった。SOC の Cronbach α係数は治療やサポートについての情報提供をしてもらった

0.85、GHQ は 0.88、PPC は 0.87 であった。

祖父母への説明をしてもらった話を聞いてもらった2

adjusted R注）有意になった変数のみ示した。

− 89 −

.299

-.191

.010

.257

.003

.155

.023

.174
-.230

.050
.008

.148

.027

.002
.000

.300

【11B-2】(事務局記入欄) 幸福・健康感覚尺度（Happiness & Health Feeling Scale：

2HFS）の検討－第 2 報－
すずき

み な こ

○鈴木 美奈子（順天堂大学スポーツ健康科学部）、
島内 憲夫 （順天堂大学国際教養学部）【緒言】筆者らは、予防的健康行動のみなら味しく楽しく感じた」で女子学生の方が有ず“健康度を高める”“健康をつくる”と意に高く、C 快動：「⑦30 分程度歩いた」

いう、よりポジティブなアプローチとして「⑧身軽に動くことができた」「⑨気持ち「創造的健康行動」を視野に入れた幸福・のいい汗をかいた」、F 快生：「⑯自分を健康感覚尺度（Happiness ＆ Health Feeling

好きでいたれた」で男子学生の方が有意にScale：2HFS）を開発してきた。大学生を高かった。一方、学部間では、快食：「①

対象とし、一定の信頼性および妥当性を有

満足感を得られた」「②食事が美味しく楽することが確認された本尺度を用いて、性しく感じた」、E.快楽：「⑭家族や親しい別および学部別の検討を行う。また、尺度人との交流があった」で看護学部の方が有開発の経緯において、測定期間が 7 日間
（一

意に高かった。また、C 快動：「⑧身軽に週間）を要することもあり、回収率・計測

動くことができた」「⑨気持ちのいい汗をの継続の困難さが課題であったため、測定

かいた」、においてスポーツ健康科学部の期間の短縮（回想法）の検討を行った。

方が有意に高かった。

【方法】平成 26 年 7 月～10 月にかけ、A 大次に、測定期間短縮の検討では、1 週間

学看護学部 112 名、B 大学スポーツ健康科学部

連続で計測したものと、1 週間を回想して

331 名の計：443 名を対象に調査を行った。

測定したものとでは、0.437～0.668 と中程

2HFS は 6 因子 18 項目（幸福・健康感覚）度の相関がみられた。

と主観的幸福感からなる尺度である。講義【考察】まず、性別および学部別での比較に時に配布・説明をし、次週の講義時に回収おいて、A：快食と B：快動のそれぞれ同じ 2とした。分析は、性別および学部間の差を検項目で有意な差が確認された。これらは多くの討するために t 検定を行った。さらに、測定期先行研究でも確認されており、今回の対象とな間の短縮を検討するために、1 週間連続して毎る二学部はともに、男女の人数の割合に偏りが日 5 段階評価で計測するものと、1 週間を回想あるため、学部というよりも、主に性別によるして、総合的に 5 段階で評価するものの関連に特徴が強く示されたことが考えられる。

ついて、偏相関係数（制御変数：性別）を算出し次に、測定期間短縮の検討では、前述のようて検討した。（対象：B 大学のみ）。

な性別の影響を考慮し、偏相関係数を用いて関【結果】本分析に用いたデ－タは、調査協力

連を検討した。その結果、すべての項目で中程が得られ、欠損値のあるデータを取り除いたＡ

度の相関が確認でき、1 週間の回想による測定

大学 100 名（男 8 名、女 91 名）、B 大学 301

方法でも使用できることが示唆された。さらに、

名（男 212 名、女 89 名）の計 401 名であり、健診時は回想法・行動変容を支援する場合には

平均年齢は 18.51（SD 0.696）歳であった。

1 週間の継続測定というように使い分けること

t 検定により性差を検討したところ A 快

で、用途が広がる可能性が示唆された。

食：「①満足感を得られた」「②食事が美（E-mail；mina-suzuki@juntendo.ac.jp）− 90 −

【11B-3】(事務局記入欄)

Sense of coherence を規定する社会的要因の検討～全国代表サンプル調査データよりと が り たいすけ

○戸ヶ里泰典（放送大学）、山崎喜比古（日本福祉大学）、
中山和弘（聖路加国際大学）、米倉佑貴（岩手医科大学）、
横山由香里（日本福祉大学）、竹内朋子（東京医療保健大学）【緒言】sense of coherence(SOC)はストレッー・正規、ブルー・非正規、農林漁業、その他

サー対処機能を有する生活・人生に対する見職、定年退職、家事専業、その他）。等価所得方・考え方の感覚である。すでに多くの研究では四分位にカテゴライズし、わからない・無回

ストレッサー緩衝効果のほか身体的・精神的健答を加えた 5 カテゴリとした。教育歴を独立変康状態の予測力を有することがわかっている。

数とした場合、
主効果は男性（F=34.01, p=.003）、

SOC は出身家庭の社会的地位やその後の社会経

女性(F=2.91, p=.03)ともに見られたものの下済的地位をはじめとした汎抵抗資源によって

位検定結果は男性のみに見られた。就業状況を提供される経験を通じて後天的に形成・発達・

独立変数とした場合、主効果は男性（F=2.32,向上するとされているが、実証研究は十分に行

p=.01）にみられ、女性は有意傾向（F=1.61,

われていない現状にある。そこで社会的要因と

p=.08）であったが、下位検定結果は男女ともして学歴および職業、収入に着眼し、SOC とのに差は見られなかった。等価所得を独立変数と関連性を全国代表調査データより明らかにすした場合、主効果は男性のみにみられ（F=4.52,

ることを目的とした。【方法】日本国内に居住

p=.001）、女性は有意ではなかった（F=1.60,

する日本人で層化2 段抽出により2014 年1 月1

p=.17）。教育歴、等価所得のカテゴリ別推定

日現在で 25 歳から 74 歳の男女 4000 名を対象

周辺平均と下位検定結果を表に示した。
【結論】とした。第 1 段抽出は地区および都市規模によ学歴および収入で、男性において SOC 得点に差り全国 200 地点を抽出し、第 2 段抽出は住民基が出ていた。職業については、SOC3 を用いかつ本台帳より性、年齢により層化のうえ系統抽出

20~30 歳代を対象とした先行研究では専門・技を行った。2014 年 2 月から 3 月にかけて自記式

術職、および経営・管理職で高い値となってい質問紙票を郵送配布訪問回収する郵送留め置

たが、今回は各職業状況間で有意差が見られなき法を実施した。その結果 2067 票を回収した

かった。また女性においては明確な差が見られ(回収率 51.7％)。分析対象者は男性 956 名、女なかった。

性 1108 名、平均年齢(SD)は 50.0(14.3)歳であ本研究はJSPS 科研費25285157 の助成を受けった。【結果】男女別に、教育歴、就業状況、たものです。（E-mail；ttogari@ouj.ac.jp）

等価所得のそれぞれを独立変数とし、年齢を共変量とし、SOC を従属変数とした共分散分析を行った。教育歴は、高校以下、短大・高専・専門学校、大学・大学院、無回答の 4
カテゴリとした。就業状況は先行研究に基づいて、就業形態も含めた形にカテゴライ
ズした（経営・管理・自営、専門・技術・正規、専門・技術・非正規、ホワイトカラ
ー・正規、ホワイト・非正規、ブルーカラ− 91 −

【11B-4】(事務局記入欄)     東日本大震災被災地の高校生における

日本語版統御感尺度と健康

あさくら た か し○朝倉隆司（東京学芸大学）、志村里美（河口湖南中学校）
竹鼻ゆかり（東京学芸大学）、笹原和子（磐城桜ヶ丘高校）

【緒言】
Mastery は、Pearlin LI と Schooler が 1978

helpless in dealing with the problems of life (.65), (5)年にThe Structure of Copingの論文で発表した尺Sometimes I feel that I’m being pushed around in度である（JHSB,19,March:2-21,1978）。反応とlife (.56), (6) What happens to me in the future

しての coping は体験した生活上のストレスに

mostly depends on me (-.47), (7) I can do just about

対応するため人々が行うことであるのに対し、

anything I really set my mind to do (-.47).これを参mastery（統御感とする）のような心理的資源は考に、被災地であることを考慮し、統御感と逞パーソナリティ特性（あるいは自己概念）を指しさが現れる肯定的な文脈に変更し日本語版している。Pearlin らの尺度は a sense of controlを作成した。(1)自分の身に起きるできごとのの代表的な尺度であり、どの程度自分で自分の多くは、自分でコントロールできると思う(M1)、

人生に影響を与える力をコントロールするこ(2)自分の問題は自分で解決できると思う(M2)、とができる、あるいは統御する逞しさがあると(3) 自分の努力次第で、自分の人生を良い方向見ているか、を測定するものである。

に導くことが出来ると思う(M3)、 (4)と(5)を変 本研究は、Pearlin らの尺度の日本語修正版を更し、自分には、辛さや悲しさで落ち込んでも、使って福島県と宮城県の高等学校において行

そこから立ち直る力が備わっていると思う

った調査データにより、因子構造、尺度の信頼(M4_5)、(6)厳しい現実や困難な出来事に直面し性、健康指標との関連を明らかにする。

ても、受け止められると思う(M6)、(7)心の準【方法】Pearlin らの統御感尺度は、次の 7 項

備をすれば、たいていのことは対処できると思目(因子負荷)である。(1) I have little control overう(M7)、とした。分析に用いた高校生のデータ

the things that happen to me (.76), (2) There is really

は、福島県 6 高校（志村ら、）（原田ら、

no way I can solve some of the problems I have (.71),）（笹原ら、）と宮城県の  校（柳沼(3) There is little I can do to change many of theら、）である。

important things in my life (.70), (4) I often feel

【結果】最尤法による因子分析を行い、想定通り  因子構造を確認した。因子負荷量の大きさも十分である。尺度得点は集団
により差はあるが、小さい。信頼性係数も  を超え良好である。抑うつ尺度得点（CES-D10）、身体症状得点との関連
も、負の有意な関連であり、統御感が高いほど得点は低く、健康に寄与していた。
【結論】概ね良好な心理測定特性を示していたが、確認的因子分析などを行い構
成概念妥当性の検討などが必要である。
（E-mail；asakurat@u-gakugei.ac.jp）− 92 −

【12C-1】

中学生を対象にした自覚症状・不定愁訴・疲労と生活実態の関連‐我が国における先行研究からの考察‐
わたなべ あ か り○渡邊愛香梨（新潟大学大学院教育学研究科）、
笠巻純一（新潟大学人文社会・教育科学系）、宮西邦夫（新潟県立大学）【緒言】生活習慣は心身の健康に影響を及ぼす確である。①～③の基準を満たす、32 本の論文ことが指摘されている１）。青少年の生活実態とのフルテキストを精読し最終的に 18 本を選出

心身の健康問題の関連についてはこれまで多した。自覚症状・不定愁訴・疲労については、

くの先行研究で検討されてきたが、自覚症状・
不定愁訴・疲労との関連については、一定の見解が得られていない。また、生活実態から生じる自覚症状・不定愁訴・疲労等は、生活の質を使用している尺度の名称に基づいて分類した。
【結果】睡眠と自覚症状の関連について検討していた論文は 7 本、睡眠と疲労について検討していた論文は 4 本であった。食事と自覚症状の関連について検討していた論文は 6 本、食事と低下させるとともに、肥満や生活習慣病等の疾

不定愁訴の関連について検討していた論文は 3病につながるおそれがある。そこで、本研究本、食事と疲労について検討していた論文は 3

は中学生を対象に、自覚症状・不定愁訴・本であった。身体活動と自覚症状の関連につい疲労に影響を与える生活実態を明らかにて検討していた論文は 6 本、身体活動と疲労にし、学校における健康教育について検討す

ついて検討していた論文は 4 本であった。メディア・情報機器と自覚症状の関連について検討

る基礎資料を得ることを目的とした。

していた論文は 4 本、メディア・情報機器と疲【方法】国立情報学研究所の提供する「CiNii（NII 学術情報ナビゲータ）」の検索媒体を使用して文献検索を行った。検索は 2014 年 7 月までに我が国で発行された論文を対象とし、検索式は（自覚症状 OR 不定愁訴 OR 疲労）AND（生活 OR ライフスタイル）AND（中学生 OR 生徒 OR
子ども OR 子供）で行った。検索された 72 本の論文から以下の採択基準を満たす論文を選出した。採択基準は①自覚症状・不定愁訴・疲労と生活習慣の関連について検討しているもの、②対象者特性に合致しているもの（日本国内の中学生を対象にしていない場合、特定の疾患に罹患している場合は除外）、③論文の種類が原著、研究報告、短報、研究ノート、資料及び大学の研究紀要等の論文に属すもの、④統計解析
で有意差の検討を行っているもの、⑤統計学的検定法が明確に示されているもの、⑥質問事項が特定できるもの、⑦調査項目と分析結果が明− 93 −

労について検討していた論文は 4 本であった。
ストレスに関する生活要因と自覚症状の関連について検討していた論文は 6 本、ストレスに関する生活要因と疲労について検討していた論文は 4 本であった。なお、睡眠、メディア・
情報機器、ストレスに関する生活要因と不定愁訴との関連について検討している論文は選出されなかった。本研究では、レビューの結果に基づき、各生活習慣関連要因と自覚症状・不定愁訴・疲労との関連性について紹介する。
参考文献
1)日本の子どものヘルスプロモーション.日本
学術会議.健康・生活科学委員会.子どもの健康分科会.2010(mail;u14b140f@mail.cc.niigata-u.ac.jp）

【12C-2】

受験期におけるストレスマネジメント教育の有効性について○宮城 政也（琉球大学教育学部）, 神谷 義人（琉球大学ゆい健康プロジェクト）【緒 言】

けるメンタルリハーサル」を実施した。な

これまで我々は,受験ストレスにフォーカス

お,この授業実践は学校との連携にて年間を当てた単一モード・ストレスマネジメント教

計画の保健指導として位置づけ実施して育を実施し,ストレス反応の有意な低下やいるものであり,3年目を迎えている。

男子における無気力得点の低下などを報【結果および考察】

告してきた。しかしながら,その教育を実

男女の授業前,授業後それぞれのストレ施した時期については,試験日から4,5ヶス反応の性差は女子が高い傾向を示し,気月前でありその教育効果が試験日近くま分については授業前の女子が有意に高かで持続したかについては,定かではなく,った（t=-2.3,p=0.026）。また授業前後の比較を行ったところ,性差はみられない事

本来の目的を達成できているかについてから,全体のストレス反応について検討しも疑問が残る。そこで本研究では,より緊たところ,有意（t=2.2,p=0.029）に低下し，張感が高まっていると思われる受験直前

全体の気分については変化がみられなか（試験まで2週間強）におけるストレスマ

った。また,気分の中の緊張感については

ネジメント教育の実施が生徒のストレス

授業後上昇していた（t=-2.1,p=0.037）。

反応,気分へどのような効果があるかにつ

このことから,受験直前の教育実践は全体いて検討することを目的とした。

的なストレス反応の軽減可能性は期待で【方 法】

きるものの,気分については変化がなく,

1.調査対象：沖縄県公立中学校 1 校の 3 年生
（男

緊張感については軽減させることは難し
いことが示唆された。我々は過去の調査に子 86 名,女子 76 名,計 162 名）
2.授業および調査期間：2015 年 2 月～3 月上旬
3.調査内容：①ストレス反応尺度（ストレスマ
ネジメント教育実践研究会）15 項目。②気分尺

おいても受験期の特異な状況において緊張,不安といった自動的に表出するストレス反応の緩和は受験そのものが終了し解放されなければ,その軽減は容易ではない

度（ストレスマネジメント教育実践研究会）6
項目の計21 項目について授業実施前,授業実施ことを指摘してきた。しかしながら,本来受験期に誰しも経験する緊張,不安に加え3 日後に調査を行った。
4.授業方法および内容：授業は総合的な学習のて一般的なストレス反応も高値で推移す
れば,心身のコンディションを悪化させる

時間4コマ（50分×4）を用い, ①「ストレッサについて」。②「ストレス反応について」。
③「ストレスコーピングについて」。④「リ可能性も否定できず,より良い状態で受験に臨む上で看過すべきではない。今回の結果はストレス反応の軽減可能性を示唆すラクセーション技法（腹式呼吸法，漸進的るものであり,受験直前における教育実践

弛緩法，セルフマッサージ，音楽を用いた

は受験生の心身のコンディションを整え

メディテーション)演習」。⑤「受験におる上で効果的である可能性が示唆された。
（E-mail；masaya@edu.u-ryukyu.ac.jp）− 94 −

【12C-3】

定時制高校生の性意識と性行動に関する性別、学年別検討
すずき ま き こ

○鈴木真紀子１） 武田 文２） 門間貴史１,３） 浅沼 徹１） 木村健太朗１）
1)筑波大学大学院人間総合科学研究科 2)筑波大学体育系
3)日本学術振興会特別研究員【緒言】

行為経験者のうち 17.3%であった。また、④異性と近年、我が国では青少年による性行動の若年化がの付き合いの経験「あり」は、（男子 60.2%、女子問題視されている。また、定時制高校には、小、中62.8%）、（１年 55.4%、２年 67.4%、３年 61.6%、

学校での不登校経験者や全日制高校の中途退学者、４年 69.1%）であった。⑤異性とのキスの経験「あ発達障がいや外国籍の生徒が多く在籍している。そり」は、（男子 73.5%、女子 75.6%）、(1 年 68.1%、のため、性意識や性行動は全日制高校のそれと異な

２年 80.6%、３年 75.0%、４年 82.7%)であった。性る可能性があるが、その実態はこれまで殆ど検討さ

行為経験のある者のうち、⑥初めての性行為の動機れていない。そこで本研究では、定時制高校生の性は「好きだった」が最も多かった（男子 44.5%、女

意識と性行動について、性別及び学年別の実態を明子 56.0%）。性別に見ると、男子は女子より「欲求らかにし、適切な支援策のあり方を検討した。

が高まり」（p<.001）及び「経験したくて」（p=.012）【方法】

が有意に多く、女子は男子より「誘われるまま」が2012 年 11 月〜2013 年１月に、A 県内の定時制高

有意に多かった（p<.001）。学年別にみると、「好校 2 校の１〜４年生 449 名を対象とし、無記名自記きだった」（１年 31.4%、２年 46.9%、３年 46.7%、

式質問紙調査を行った。調査項目は、属性（性・学

４年 66.1%）が４年生に多く１年生で少なかった年）①性行為の有無②避妊③人工妊娠中絶④異性と（p=.012）。

の付き合いの経験⑤異性とのキスの経験⑥性行為の【考察】動機とした。回答が完全であった 367 名（有効回答

本対象における性行為経験率は全日制高校生と同率 81.7%）について、項目ごとに単純集計を行い、レベルであった。また学年別にみると、高学年が低

さらに性および学年と各項目との関連をχ2 検定に

学年よりも多く、これも全日制高校と同様の傾向でより検定した。

あった。
女子生徒には、自ら避妊を行う意識や態度を身に【結果】
本対象の性別内訳は、男子 211 名、女子 158 名でつけさせる教育的支援がより重要であり、初めてのあり、学年内訳は、１学年 114 名、２学年 95 名、３性行為の動機として、男子には軽率な性行動を抑え

学年 76 名、４学年 82 名であった。

ることや、女子には性に関する正しい選択をするた①性行為の有無は「あり」が、（男子 45.5%,女子めの支援も大切であると考えられた。

48.1％）（１年 35.0%、２年 52.1%、３年 42.3%、４

初めての性行為の動機は、高学年で「好きだった」

年 72.7%）であり、４年は１年よりも経験率が有意という動機が多かったが、低学年では少なかったこに高かった。②避妊は「毎回必ずする」が最も多く、とから、１年の早いうちから、相手を尊重した考え（男子 62.5%、
女子 57.3%）（１年 57.1%、
２年 56.3%、

方を促す支援も必要であると考えられる。

３年 70.0%、４年 63.6%）であり、女子は男子より「相手に任せている」が有意に多かった（p=.021）。さ（E-mail:makonene2009@gmail.com）

らに、③人工妊娠中絶の経験が「あり」の女子は性− 95 −

【12C-4】

大学生のコンタクトレンズ使用に関わる知識とレンズケアとのかかわり

まえうえざとなおし

お お つ かずよし

○前上里 直 (北海道教育大学)、大津一義(日本ウェルネススポーツ大学)、
や ま だ こうへい

山田浩平(愛知教育大学)
【目的】使い捨てコンタクトレンズ 以下 &/&/ に関する知識高低群と &/ 装用･レンズケの普及で &/ 使用者は増加している。一方で &/ア行動とのかかわり：両群において &/ 装用･レによる眼障害も多く発生しており、早期から &/ンズケア行動を比較したところ、知識高群は低装用に関する正しい知識の習得、&/ 装用、レン群に比して &/ ケースの洗浄を毎回、水あるい

ズケアの実践は不可欠である。本研究では &/はケア用品の液で洗浄している者が多い傾向

による眼障害予防の基礎資料を得るために、大が窺えた。しかし、他の  項目は両群間に有意学生を対象に &/ に関する知識と &/ 装用･レンな差は認められなかった。一方、有意差は認め

ズケア等の行動とのかかわりを明らかにする。
られなかったものの両群ともに実施率が 以【方法】平成  年 ～ 月に道内 . 大学 

下の項目は &/ を外す時、装用する時に正しい～ 年生の &/ 使用者を対象に &/ に関する知識

手順で行われておらず、加えて &/ の使用期限&/ の取り扱い  項目、&/ ケア  項目、&/ の保を正しく守っていなかった。

存や消毒  項目 、&/ 装用･レンズケア &/ を【考察】知識高群と低群間に有意差はなかっ

外す時の手洗い･装用前の手洗い、&/ を外す･たものの、両群ともに半数以上の者が &/ を外装用する手順、使用期限の順守、定期的な眼科す時および装用時の正しい手順が守られてい受診、&/ ケースの洗浄等  項目 から成るアン

なかったことについて、今回は日本コンタクト

ケート調査を行った。分析は &/ に関する知識

レンズ学会が公表している手順を参考にしたの項目を得点化し、平均点± 標準偏差 σが、対象者は &/ を使用しているメーカーに記を基準に＋σ以上の者を知識高群、－σ

されている手順等を参考にして回答したこと

以下を知識低群、±σ内を中間群とし、知が考えられ、手順について若干の異なりがある

識高群と低群に着目して&/ 装用･レンズケア行

ことが考えられた。また、&/ 使用期限は守らな動について比率の差の検定を用いて検討した。


いと安全性、耐久性に問題が生じ眼球を傷つけ【結果】&/ に関する知識の高低群別に見たたり様々な眼障害につながるため、早期から &/知識の実態：両群間で知識の正答率に顕著な差使用と眼障害について正しい知識の習得を通が認められたのは &/ の取り扱いの項目では &/して使用期限を厳守する態度形成を図ること

装用と顔の化粧部位について、&/ 装用と化粧のが重要であることが考えられた。これらに加え、タイミング、&/ ケースを扱う際の手洗いの &/ だけでなく &/ を管理するケースの洗浄につ項目、&/ ケアの項目では &/ 装用時の洗浄、&/いても正しい認識が必要であると考えられた。


洗浄のタイミング、&/ を外した後の &/ ケアの【結論】&/ 使用に関わり眼障害を予防するに手順など  項目、&/ 保存や消毒の項目では過酸

は、&/ の正しい手順での使い方とそれを管理す

化水素消毒の仕方、タンパク除去消毒の仕方、るケースの洗浄、&/ 使用期限と眼障害について&/ ケースに関わる保存液の交換頻度、洗浄頻度、の知識の習得を通して &/ の適切な使用を実践

洗浄方法、交換頻度など計  項目において知識するための態度形成を図る必要がある。

高群が低群より顕著に正答率が高かった。

(PDLO；PDHXH]DWRQDRVKL#VKRNN\RGDLDFMS）
− 96 −

【13D-1】(事務局記入欄)

小学校における障がい児への防災教育
むら か み け い し

ほりきよかず○村上佳司（國學院大學）、堀清和（兵庫医科大学）
みやた み え こ

宮田美恵子（順天堂大学 ，NPO法人日本こどもの安全教育総合研究所 ）【緒言】知的障がい児や発達障がい児はその避難経路に目印の紙を貼っておく、パワーポイ

障がい特性により、大人たちの避難の指示内容

ントを利用して視覚的にも事前学習の内容をが理解できない、パニックに陥るなど災害発生

理解しやすくするという視覚支援を行うこと

時の避難行動に多くの課題を抱える。これらので、児童たちは興味を持って授業に参加してい課題は、避難訓練などの防災教育を実施する際た。絵カード（図参照）を用いた学習では、児にも発生する。例えば、ルールを理解できない、

童たちは大きな関心を示していたが、初めのグ

特定の音に対して過敏に反応する、急な予定変ループに参加していた児童は、早いタイミング

更に適応できない、ざわついた環境に不安を覚

でカードを見せてしまったため、カードのこと

える、災害時の画像や映像を見ることで強いシが気になり少し落ち着きがなくなってしまう

ョックを受けるなど、さまざまな要因から通常というトラブルも発生した。防災教育実施二かの防災教育や訓練に参加できない児童もいる。

月後の効果に関するアンケート結果では、語彙本実践研究では、障がいの特性により災害時にはあまり増えていなかったが、避難行動が身に不利益を被りやすい児童に対し、合理的配慮のついた、教員の意識が向上した、視覚支援の手観点から小学校において視覚支援等の支援を

法を従業に取り入れるようになったとの変化伴う防災教育を実践し、教育プログラムの開発があったとの回答が得られた。

と評価、改善を試みた。尚、本調査研究は、博（図：使用した絵カードの例）

報財団第9 回児童教育実践の研究助成を受けて行われた。

【方法】2014 年 12 月に東京都内にある公立小学校の特別支援学級の児童 28 名（いずれも知的障がいのある児童）を対象に、障がいの特性に配慮した共育プログラムで防災教育を行った。障がいの程度や児童間の相性を勘案して 3【考察・結論】今回の実践では教育実践を一グループに分け 40 分の教育プログラムを実施

回しか行っていないが、避難行動が身についたした。教育プログラムは知識を中心とした事前ことや教員の意識の変化が見られた。学校での学習、避難経路の学習、カードを用いたふりか

防災教育は教育を行う時間の確保がなかなかえり学習の 3 部で構成した。実施後 2 か月後の難しいという課題はあるが、避難経路に目印を児童の変化について調査票を用いて特別支援

貼っておき、日常的に児童に意識させること、学級の担任 5 名と校長 1 名から聞き取り、効果カードを見せて特定の場所に移動する等避難を検証した。

時に必要な行動を日常的に学習させておくこ【結果】特別支援学級の教育実践では、事前とで行動が定着するのではないかと考える。

に十分な説明を行うことが極めて重要であり、（E-mail；keishi@kokugakuin.ac.jp）− 97 −

【13D-2】

都内特別支援学校（視覚障害）における口腔保健教育に関する現状と課題
た の る みたかはしかず や○田野ルミ1）、高橋和哉2）1）埼玉県立大学保健医療福祉学部健康開発学科口腔保健科学専攻
2）特定非営利活動法人グローイングピープルズウィル【緒言】近年の研究報告により、全身と口腔盲から弱視まであり、視力・視野障害は広範なのとの関連が明らかになり、歯・口腔の健康の状況であった。また、先天性・後天性の別、視重要性が高まっている。さらに、生涯を通じた

覚障害の原因となる眼の疾患も多数あげられ

健康な口腔の保持・増進のためには学童期の口た。学校での口腔保健教育については、「担任腔保健教育が基盤となることが指摘されてい教諭の監督または個別指導のもとでの日常的る。これまでの歯科領域における視覚障害者にな昼食後の歯みがき」「1 年に 1 回から数回の関わる調査・研究は、成人を対象とした口腔保歯科衛生士による集団または個別での口腔保健医療の現状や要望は報告されているものの、健指導」の 2 つが抽出された。児童・生徒の口特別支援学校（視覚障害）（以下、視覚特別支腔保健に関する問題点は、「重複障害による歯援学校）での口腔保健教育の現状を踏まえた課

みがきの自立困難」「歯科検診後の治療勧告に題は明らかになっていない。そこで本研究は、対して歯科受診への抵抗」「一般的に視覚を活

都内視覚特別支援学校を対象とし、視覚障害児用した教材や方法が多い」ことがカテゴリーとへの口腔保健教育の現状とともに課題を明確してあげられた。口腔保健医療に対する要望はにすることを目的とした。

「受け入れ可能な歯科の紹介」「予防重視の口【方法】研究対象者は都内視覚特別支援学校

腔保健教育」の2 つのカテゴリーが抽出された。

の養護教諭である。
平成26年7月から10月に、【考察】都内視覚特別支援学校における児童・対象者の特別支援学校にて半構成的面接調査

生徒の、視覚障害の程度や状況を考慮した口腔を 1 名に 1 回（約 20 分間）行った。調査内容

衛生の維持・向上につながる個別の口腔健康教

は、養護教諭としての勤務年数、設置学部、児育が求められている。具体的には、視覚障害

童・生徒の視覚障害の程度、学校における口腔児・者の歯科受診行動を促進すべく、口腔保健

保健教育に関する実施状況（内容・回数・担当

医療従事者の対応や口腔保健教育の方策を検者・方法）、児童・生徒の口腔保健に関する問

討する必要性が示唆された。今後は、都内以外

題点、口腔保健医療に対する要望とし、質的記の視覚特別支援学校における口腔保健教育の述的にデータを分析した。調査にあたり、現状と課題を明らかにすることが課題である。

校長と養護教諭の双方より研究協力への【結論】視覚特別支援学校における口腔保健同意書を得たうえで、調査を行った。本研

教育に関する現状は、口腔衛生を中心とした口究は、埼玉県立大学倫理審査委員会の承認

腔保健活動が実施されている。口腔保健教育に（26013 号）を得て実施した。

関する課題は、予防を重視した口腔保健医療の【結果】研究対象者は、都内視覚特別支援学

支援方法を探索することである。

校全て（5 校）の、養護教諭 5 名であった。養護教諭としての勤務年数は、2 年から 12 年であった。設置学部は、幼稚部、小学部、中学部、高等部だった。児童・生徒の視覚障害の程度は− 98 −（E-mail；tano-rumi@spu.ac.jp）

【13D-3】

自立/自律して生活する脊髄損傷者が損傷後に食生活で困っていることと解決に必要な要素の検討－自由記述とグループインタビューによる質的調査－○秦 希久子，辰田 和佳子，稲山 貴代（首都大学東京大学院

人間健康科学研究科）【緒言】わが国では栄養戦略として，食事摂ら同じように困ったことがあるか，２．困った取基準，食事バランスガイド，食生活指針が時にどのように対処しているか，３．在宅脊損策定されている．しかし，障がい者の健康づ

者が健康的な食生活を送るためには何が必要

くりのための栄養施策は整備されていない．

かを話合ってもらった．インタビュー後に逐語

高齢化により今後，障がい者の増加が見込ま録を作成し，3 名の管理栄養士が KJ 法により分れることからも，障害があっても健康で生活析し，カテゴリ化した．

の質を保ち健康寿命を延伸するための栄【結果】自由記述回答者の年齢は平均 61.2（SD

養・食生活のガイドが必要である．

11.8）歳，受傷後経過年数は平均 27.6（SD 13.2）

障がい者のための栄養・食生活ガイドを作年であった．食生活において困っていることは成するには，障害を持った人々の食生活の実

健康・栄養状態（10 項目），食行動（10 項目），

態とニーズを把握するため「なまの声」を聞

健康行動（3 項目），食環境（3 項目），そのき，どのような支援が必要か探る必要がある．

他（4 項目）にカテゴリ化された．

そこで，在宅で自立/自律している脊髄損傷者

グループインタビューでは，食生活において（以下，在宅脊損者）が食生活で困っているこ

困っていることは，健康・栄養状態（8 項目），とについて自由記述とグループインタビュー

食行動（2 項目），健康行動（1 項目），食環により聞き取り，整理し，その解決策の鍵とな境・社会環境（5 項目），その他（4 項目）にる要素を探ることを目的とした．

分類された．困っていることの対処方法，解決【方法】自由記述は 2011 年 9 月に実施した社するために必要なこととして，家族・周囲から団法人全国脊髄損傷者連合会（以下，全脊連）の理解と支援，同じ障害を持った仲間との情報の脊損者会員2,731 名を対象とした郵送による交換，入院時の食教育，食情報へのアクセスで質問紙調査のデータセットを使用した．返送のあった．

あった 1,000 名のうち，「食事や食べることで【考察】在宅脊損者が食生活で困っているこ

困っていることがありますか．どんなことでもとは，健康・栄養状態に関するものが多くみらよいので教えてください」と質問し，自由記述

れ，解決方法として周囲の人々（家族・同じ障欄に回答した 282 名（男性 218 名，女性 64 名）

害を持った仲間・医療従事者など）とのコミュを解析対象者とした．自由記述の回答は同じよ

ニケーションや食情報へのアクセスが鍵となうな内容でまとめ，カテゴリ化した．カテゴリ

ることが示唆された．

化は3 名の管理栄養士免許を持つ研究者が独立【結論】在宅脊損者が食生活で困っているこして行った後，意見が一致するまで話し合った．

との多くは，健康・栄養状態に関することであグループインタビューは，2015 年 3 月に全脊った．困っていることの解決のために必要な要

連 A 支部の役員 9 名に依頼し，実施した．自由素は，周囲の人々からの支援とコミュニケーシ

記述から導き出された，在宅脊損者が食生活でョン，食情報へのアクセスであった．

困っていることについて，１．障害を負ってか（E-mail；k3.flag@gmail.com）− 99 −

【13D-4】(事務局記入欄)

障がい者スポーツコミュニティに属する成人肢体不自由者の食行動と強化要因・実現要因との関連
たつた

わ か こ

○辰田 和佳子，秦希久子，稲山貴代（首都大学東京大学院 人間健康科学研究科）【背景】身体障がい者は生活習慣病のリスクが高

目の摂取頻度（食物摂取行動），食事に気をいにも関わらず，彼らを対象としたヘルスプロモ

つける行動，強化要因2項目：健康づくりへーションの取り組みは極めて少ない．食教育プロの家族や周囲の力的，食生活について一緒にグラムを考えるうえで，食生活を構成するさまざ

考える仲間の有無，実現要因2項目：よく利

まな要因間の関連性について把握することが重用する食料品店や外食店から栄養バランス

要である．

のよい食品やメニュー，情報を得ているかと

我々は，障がい者スポーツコミュニティにした．それぞれの質問で選択された回答はそ属する成人肢体不自由者を対象とした多目の分布から等分に近づけるよう考慮し2値と的調査で，食関連QOLと食事に気をつける行

した．名義尺度は人数と割合（％）で示し，

動がポジティブに関連すること，この食事にクロス集計表を作成し，区分差にはχ2検定

気をつける行動は，野菜や果物の行動変容段を用いた．食行動を従属変数，強化要因，実階，結果期待（以下OE），セルフ・エフィカ

現要因を独立変数として，二項ロジスティッシー（以下SE）と関連し，さらに食事に気をク回帰分析（強制投入法）を行い，オッズ比

つける行動をとっている者は食物の摂取行（OR）および95％信頼区間（95％CI）で示し

動が良好であることを明らかにしている．プ

た．

リシード・プロシードモデルに照らし合わせ【結果】食物摂取行動においてORが高かった

ると準備要因（OE，SE）と行動とのを確認しのは，男性では家族や周囲の協力，食物へのたことになるが，行動と強化要因および実現

アクセス，情報へのアクセス,女性では仲間要因との関連は明らかになっていない．

の有無であった．食事に気をつける行動にお【目的】食行動と強化要因および実現要因との関いてORが高かったのは男性では仲間の有無，

連を確認するために，食事に気をつける行動お女性では周囲の協力，仲間の有無，食物へのよびその結果としての食物摂取行動と，周囲アクセスであった．

の協力や仲間の有無，食物および情報へのア【結論】食事に気をつける行動，女性の食物摂取

クセスとの関連を検討することを目的とし行動においては仲間の有無が鍵となること，男性

た．

の食物摂取行動においては食物，情報へのアクセ【方法】2012年6月～7月，東京都障がい者ス

スも関連することから，自立／自律している肢ポーツセンターの利用者を対象に，質問紙に

体不自由者を対象とした食教育では，仲間とよる横断調査を実施した．調査票は739部配一緒の参加または仲間づくりを促すような布し，652人分回収した（配布数に対する回

食教育プログラムが有効かもしれない．男性

収率88.2％）．そのうち381人の成人肢体不では，食料品店や外食店での食事選択，情報自由者を解析対象とし男女別に分析した（配活用につながる支援内容が有効となる可能

布数に対する回答率51.6％）．解析に使用し性がある．

た質問項目は，食行動2項目：主要食物10品− 100 −

（E-mail；wakatatsu327@gmail.com）

【14B-1】

ヘルスリテラシーと Sense of coherence（SOC）の関連－全国 Web 調査の分析から
なかやまかずひろ○中山和弘（聖路加国際大学）、大坂和可子（聖路加国際大学）、
戸ヶ里泰典（放送大学）、石川ひろの（東京大学）、
米倉佑貴（岩手医科大学）、松本真欣（ユニバーサルビジネスソリューションズ）、関戸亜衣（国立がん研究センター）【背景】ヘルスリテラシー（以下、HL）とは、

表 HL と SOC、健康指標との相関係数

健康・医療情報を入手し、理解し、評価し、活

SOC

SRH

MHI-5

用する能力である。個人の能力のみならず、地HLS-EU-Q

.461

.186

.247

ポーティブな環境との相互作用で形成される

CCHL

.551

.165

.161

資源と考えられ、ヘルスプロモーションにおけ

J-eHEALS

.527

.112

.087

る１つのコア概念となりつつある。他方、Sense

SOC

.239

.261

of coherence（SOC）は、ストレス対処におPearson の相関係数、すべて P<.001

ける自己や環境の資源に対する見方や向き合

HLS-EU-Q であった。
MHI-5 でも同様であり、い方である。これらは、ヘルスプロモーション

関連の仕方は、HLS-EU-Q が一番 SOC に近かにおける資源に着目した個人の能力であるとった。HLS-EU-Q 及び SOC と属性との関連でいう点で共通している。

有意であった変数をみると、いずれも女性、【目的】HL と SOC の関連とこれらの健康指

年齢が高い、暮らし向きがよい人で高いこ標や基本的属性との関連を分析し、その共とが共通していた。健康度自己評価と通点と相違点について考察することとし

MHI-5 を目的変数に、HLS-EU-Q と SOC を説た。

明変数に投入して一般線形モデルで分析【方法】調査会社にモニター登録しているしたところ、SOC のほうが強い関連であっ全国の 20～69 歳の男女を対象に、2014 年

たが、HLS-EU-Q でも有意な関連がみられた。

3 月に Web による質問紙調査を実施し、有【考察】HL と SOC は、一定の相関があり、属

効回答が得られた 1054 名を分析対象とし性との関連でも共通点があるが、健康との関連た。HL は、European Health Literacy Survey

では、それぞれ独自の関連を示していたことか

Questionnaire (HLS-EU-Q)日本語版、石川ら、重なる部分を持ちつつ、異なるものを含ん

ら に よ る Communicative and critical

でいることが推察された。Web のサンプル以外

health literacy scale（CCHL）、光武らでも検討をすることで、これらの点を確認する

による eHL の尺度 J-eHEALS の３尺度、SOCことが期待される。

は 3 項目版 の SOC3-UTHS を用いた。健康【結論】HL と SOC の共通点と相違点について

指標は、健康度自己評価（SRH、「よい=5」

確認できた。それぞれの概念と機能のさら～「よくない=1」の 5 件法）、Mental Health

なる解明のために、これらの関連の分析を

Index（MHI-5）であった。

通した検討が求められる。

【結果】HL と SOC の関連では、表に示したよ

謝辞：本研究は JSPS 科研費 23390497 の助

うに、0.5 前後の相関が見られた。健康度自己成を受けたものです。

評価との関連は、SOC が最も高く、次いで、（E-mail；nakayama@slcn.ac.jp）

域や職場、学校、行政、メディアなどによるサ− 101 −

【14B-2】(事務局記入欄)

健康の社会的決定要因に関するヘルスリテラシー
尺度の開発
まつもとまさよし○松本真欣（ユニバーサルビジネスソリューションズ）、
中山和弘（聖路加国際大学）、戸ヶ里泰典（放送大学）、瀬戸山陽子（東京医科大学）、米倉佑貴（岩手医科大学）、
関戸亜衣（国立がん研究センター）【緒言】ヘルスリテラシーとは、健康・医名から回答を得た。分析対象者は、有効療情報を入手し、理解し、評価し、活用す回答が得られた 958 名であった。

る能力である。それに基づいて、ヘルスプ【結果】尺度は、10 の下位概念からなる健

ロモーションの観点からは健康の社会的決

康の社会的決定要因について、各下位概念

定要因について知り、社会的政治的な活動

で２～４問、合計 33 問の質問項目で問うもを通じてコントロールする能力とされていのである。Cronbach のα係数は各下位概念、る。健康格差をもたらす健康の社会的決定

全項目いずれも良好であった。また、各下要因に対しては行政だけでなく、市民が主位概念での確認的因子分析の結果も良好で体的に係わっていく必要があるが、市民はあった。既存の尺度と全項目の相関係数を何を知り、どのように係わっていけばいい

み る と 、 European

かについて具体的にされていない。そこでSurvey Questionnaire (HLS-EU-Q47) の 下

本研究では市民の健康の社会的決定要因に

位 尺 度 で あ る Health Promotion Health

対する認知の向上を目指し、健康の社会的Literacy

決定要因に関するヘルスリテラシー尺度のConsortium, 2012)では.74 であった。

HealthIndex

Literacy(HP-HL)(HLS-EU開発を行いその信頼性と妥当性を検証した。

市民活動への参加傾向との関連を見る【方法】健康の社会的決定要因を具体的と、健康の社会的決定要因に関するヘルな質問項目として尺度に含むために、健スリテラシー尺度の得点が高い人は、市康の社会的決定要因という１つの構成概

民活動へ参加している傾向が高いことが念を、操作的に 10 の下位概念、「社会的確認された。

格差」「幼少期」「社会的排除」「労働」【考察】尺度の信頼性においては良好な「失業」「ソーシャルサポート」「ソー値が得られた。基準関連妥当性について

シャルキャピタル」「依存」「食品」

は、HP-HL との相関係数が高いことから確「交通」から構成されるものとした。質認された。また、市民活動への参加傾向

問例としては、「社会的格差」に関するの高さと関連しており、構成概念妥当性

項目では「所得の少ない人ほど病気になが確認できた。

りがちであると理解するのは」に対して、【結論】健康の社会的決定要因に関する「とても簡単」「やや簡単」「やや難しヘルスリテラシー尺度における信頼性とい」「とても難しい」「わからない／あ

妥当性について確認できた。

てはまらない」で回答するものである。

謝辞：本研究は JSPS 科研費 23390497 の調査会社にモニター登録している全国の助成を受けたものです。

20～69 歳の男女を対象に、2014 年 11 月

（E-mail；masamatsu.11@gmail.com）に Web による質問紙調査を実施し、1000− 102 −

【14B-3】

職域における企業従業員のヘルスリテラシーと生活習慣病との関連：糖尿病、高血圧、脂質異常症、肥満とヘルスリテラシー	
 
	
 
ふくだ	
  ひろし	
 ○福田洋 (順天堂大学医学部総合診療科)【目的】”The	 ability	 to	
 access,	
 understand,	
 
and	
 use	
 information	
 for	
 health”（Nutbeam,	 1998）と定義される Health	
 Literacy（以下HL）が注目されている。職域でも HL の活用が期待されるが、我が国の企業における HLの実証研究は不足している。演者らは、当学会や関連学会において複数の企業におけるHL と生活習慣との関連について予備的報告を行ってきた。本報告では、今までの企業における HL と生活習慣の関連を発展させ、健診データとの突合により３大生活習慣病（糖尿病、高血圧、脂質異常症）や肥満と HL の関連について検討を行なったので報告する。	
 【方法】ホワイトカラー中心の企業 A 社の従業員で、2013 年に定期健診を受けた 2245 名のうち、自記式アンケートによる HL 調査に答えた 1706 名（男性 79%、平均年齢 43.5±
11.2 歳）を対象とし断面調査を行った。HLの指標として労働者向け HL 尺度５問（石川ら,2008）を用いた。生活習慣は森本の健康
習慣の項目を中心に、食事、運動、喫煙、飲酒、睡眠などについて 4 件法にて調査した。
生活習慣病については、肥満および治療（内服）の有無別に、高血圧、糖尿病、脂質異常症の有所見について、複数の cut	 off を用い
重症度別に調査した。HL 尺度の全項目で「そう思う」以上を選択した高 HL 群とそれ以外の低 HL 群について、生活習慣、ストレス、
生活習慣病の有所見の比較を行った。	
 【結果】HL 尺度では、情報収集（新聞、本、TV、インターネットなど色々な情報源から健康情報を集められる）が最も良好で 60.4%の従業員が「そう思う」以上であり、情報選択（沢山ある情報の中から、自分が求める情報を選びだせる）の 54.4%、情報判断（情報がどの程度信頼できるか判断できる）の 41.7%、
情報伝達（情報を理解し、人に伝えることができる）の 38.3%、自己決定（情報をもとに健康改善のための計画や行動を決められる）の 37.0%を上回った。性別、年齢による HLの差は認めなかった。HL 尺度の全項目で「そう思う」以上を選択した高 HL 群（18.9%）とそれ以外の低 HL 群(81.1%)の比較では、栄養バランスに気をつける、遅い夕食、食事を食べる速さ、30 分以上の運動、自覚的ストレス、睡眠時間、労働時間で有意差を認め、高
HL 群では、多くのライフスタイルで望ましい行動が選択されていることが明らかになった。一方、今回の調査では、朝食欠食、喫煙習慣、飲酒習慣については両群で有意差を認めなかった。また高 HL 群では、自覚的ス
トレス、日中の眠気が有意に低く、より熟眠感を感じている結果が見られた。生活習慣病と HL の関連については、高血圧治療中の社員では高 HL 群の方が有意に血圧のコントロール状況が良かった。また統計学的有意差は認めないものの、肥満、治療中でない社員の血圧、糖尿病治療中の社員のコントロール状
況について高 HL 群の方が良好なデータに分布する傾向が見られた。	
 【考察】様々な限界はあるものの、前報同様
多くの生活習慣と HL の関連を示すとともに、
一部の生活習慣病と HL の関連を示唆した。
欧米の先行研究では、肥満や糖尿病と HL の関連について報告されているが、治療状況による HL 獲得の差はあると考えられる。HL が生活習慣を介し生活習慣病罹患に関与することを考えると、縦断・マルチレベル解析を含む、より慎重な解析が必要と思われる。今後は多施設のデータを蓄積するとともに、社員の HL に合わせた健康教育や生涯を通じた
HL 向上に資する様研究を継続したい。	
 【連絡先】福田洋（順天堂大学）	
 	
 e-mail:	 hiro@juntendo.ac.jp	
 − 103 −

【14B-4】(事務局記入欄)

ヘルスリテラシーを介した社会経済的地位と身体活動量
まつした

むねひろ

荒尾

孝

○ 松下 宗洋（早稲田大学スポーツ科学学術院）
原田 和弘（国立長寿医療研究センター運動機能賦活研究室）（早稲田大学スポーツ科学学術院）【緒言】健康格差の原因の 1 つとして、社会は 1,650 人（50.6%）、平均年齢は 44.1±8.1

経済的地位により健康行動の実施状況が異なであり、高 HL の者は 1,369 人（42.6%）でる点が指摘されている。健康行動の 1 つであるあった。高 HL の者は低 HL の者と比較し身体活動も、社会経済的地位と関連があると報て、年齢が高い、世帯年収が高い、教育年

告されている。したがって、両者をつなぐメカ

数が長い、BMI>25 の割合が多い傾向にあニズムを明らかにすることは健康格差を是正った。
下表に身体活動 150 分/週達成に対するする方策を構築する上で重要である。
社会経済的地位と身体活動の関連を介在す調整済みオッズ比（95％信頼区間）を示し

る要因の 1 つにヘルスリテラシー（以下、HL）

た。モデル 1 では、身体活動 150 分/週達成が考えられる。HL は、「健康情報を獲得し、に対し、世帯年収 700 万以上が有意な関連が理解し、評価し、活用するための知識、意欲、あった。モデル 2 では、週 150 分以上の身能力」と定義される（ソーレンセンら，2012）。

体活動達成に対し、世帯年収 700 万以上の有いくつかの研究で、HL は社会経済的地位およ

意な正の関連は維持され、HL にも有意な正のび身体活動量に正の関連があるこが報告され関連が認められた。

ているが、社会経済的地位と身体活動量の関連

身体活動（150分/週）に対する調整済みオッズ比＜モデル1＞
世帯年収300万円未満1.00（参照）
300-700万円
1.08（0.90-1.30）
700万円以上
1.46（1.19-1.80）
最終卒業学校種
1.00（参照）
中学・高校
1.13（0.93-1.37）
高専・短大・専門学校
1.06（0.89-1.28）
大学・大学院＜モデル2＞
世帯年収300万円未満1.00（参照）
300-700万円
0.97（0.82-1.15）
700万円以上
1.23（0.96-1.57）
最終卒業学校種
1.00（参照）
中学・高校
1.08（0.89-1.32）
高専・短大・専門学校
1.00（0.84-1.21）
大学・大学院
ヘルスリテラシー
1.00（参照）
低HL
1.58 （1.37-1.83）
高HL

における HL の介在性を検討した研究はない。
そこで本研究の目的は、社会経済的地位と身体活動量の関連における HL の介在性を検討することである。

【方法】本研究の解析対象者は、30-59 歳のモ
ニターを対象として実施したインターネット
調査に回答し（3,269 人）、データに不備のある者（58 人）を除いた 3,212 人である。
主な調査項目は、HL（Ishikawa et al., 2008）、
身体活動量（国際標準化身体活動質問票）、社
会経済的地位（世帯年収・最終卒業学校種）である。モデル 1 では、目的変数を身体活動（週150 分／週の達成状況）、説明変数を社会経済的地位、調整変数を性、年齢、Body mass index、
婚姻状況、車の所有としたロジスティック回帰分析を行った。モデル 2 では、モデル 1 の調整
変数に加え HL（高 HL・低 HL）を独立変数に【結論】HL は社会経済的地位と身体活動量の関連において介在しておらず、社会経済的地位とは独立した身体活動との関連要因であることが明らかとなった。

投入した。

【結果】解析対象者 3212 人のうち、男性− 104 −

（E-mail；m.matsushita@aoni.waseda.jp）

【15C-1】

成人における衝動性と食べ過ぎの関連       年代および性別の層別解析



しんぽ



○新保みさ（お茶の水女子大学大学院，日本学術振興会特別研究員），
 赤松利恵（お茶の水女子大学）

【緒言】大学生を対象とした研究で，衝動性男性では週 1 回が 117 名（29.3％），週 3 回がが高いと過食傾向が高いことが報告されてい102 名（25.5％）で，女性では週 1 回が 120 名る．本研究は，20～50 歳代までの成人における（30.0％），週 3 回が 122 名（30.5％）だった．

衝動性と食べ過ぎの関連について年代および属性による衝動性の違いを調べた結果，年代性別に調べることを目的とした．

が低いほど衝動性の得点が高く，最終学歴や世【方法】ある調査会社の登録者を対象に Web

帯年収が低い者ほど衝動性の得点が高かった．

上の横断的な質問紙調査を行った．回答者は，

 次に，婚姻状況，居住形態，最終学歴，就業20～59 歳の学生を除く東京都に在住する男女形態，世帯年収を調整し，衝動性と食べ過ぎ頻とし，年代と性別の人数分布が等しくなるよう度の偏相関係数を算出した結果，男女別にみるに 800 名を抽出した（20 歳代，30 歳代，40 歳と，男性では，衝動性の合計得点（r＝0.290，p

代，50 歳代の男女 100 名ずつ）．質問紙では属＜0.001），運動衝動性（r＝0.341，p＜0.001）

性（年齢，性別，婚姻状況，最終学歴，就業形

および注意衝動性（r＝0.315，p＜0.001）の得点

態，世帯年収），体格（身長，体重），食べ過が食べ過ぎ頻度と正の関連を示した．女性では，ぎ頻度（6 段階）をたずね，日本語版 Barratt

衝動性の合計得点（r＝0.270，p＜0.001），無計thImpulsiveness Scale 11 （BIS-11）を用いて衝動

画衝動性（r＝0.117，p＝0.020），運動衝動性（r性を測った．BIS-11 は全 30 項目からなり，「決＝0.263，p＜0.001），注意衝動性（r＝0.256，p

してない（1）」～「ほとんどいつも/いつも（4）」＜0.001）の得点は食べ過ぎ頻度と正の関連を示の 4 段階で回答する尺度で，得点が高いほど衝した．性別および年代別にみると，20 歳代にお動性が高いことを示す（得点の範囲：30～120

いて偏相関係数の値が大きく，特に 20 歳代男点）．下位尺度は，運動衝動性（「考えないで性では，衝動性の合計得点が高いほど，食べ過物事をする」などの 11 項目），注意衝動性（「注ぎ頻度が高い傾向が強かった（r＝0.471，p＜

意を払うことがない」など 8 項目），無計画衝

0.001）．

動性（「旅行は十分早めに計画を立てる」など【結論】衝動性が高いほど，食べ過ぎ頻度が11 項目）である．衝動性の合計得点と下位尺度高く，この傾向は性別，年代によって異なった．

ごとの得点を属性および体格で比較した．さら特に，20 歳代の若い世代において，衝動性が高に，属性を制御変数とし，衝動性の合計得点ないことは食べ過ぎ頻度と強く関連することがらびに下位尺度ごとの得点と食べ過ぎ頻度の示された．

偏相関係数を男女別および年代別に算出した．


【連絡先】

【結果】衝動性の合計得点の平均値は，64.9

新保みさ（標準偏差［SD］＝10.2）点で，男性では 64.7

〒112-8610 東京都文京区大塚 2-1-1（SD＝10.5）点，女性では 65.1（SD=9.9）点で，お茶の水女子大学大学院 赤松利恵気付

男女で有意な差はなかった．食べ過ぎ頻度は，

TEL/ FAX：03-5978-5680

週 1 回または 3 回と答えた者が半数以上を占め，

E-mail：g1370511@edu.cc.ocha.ac.jp− 105 −

【15C-2】

成人における体重測定の実施を促す要因の検討
とうが しおり○冬賀史織（お茶の水女子大学大学院），
新保みさ（お茶の水女子大学大学院，日本学術振興会特別研究員），
赤松利恵（お茶の水女子大学）【背景・目的】近年日本では，メタボリック

名，女性 87 名）が「毎日」，112 名（14.0%；

シンドロームが大きな健康問題となっている．

男性 58 名，女性 54 名）が「月 1 回」と回答しメタボリックシンドロームの発症には体重増た．2 群に分けたところ，週 1 回以上群は 428

加が強く関連していることが示されており，体名（53.5%；男性 185 名，女性 243 名），週 1

重増加予防を行う必要がある．体重管理行動の回未満群は 372 名（46.5%；男性 215 名，女性一つである体重のセルフモニタリングは，体重157 名）であり，週 1 回以上群の方が女性が多の減量・維持の介入において広く用いられていかった（p＜0.001）．男性では，年齢，婚姻状る．先行研究では，体重測定頻度が高い者の方

況，世帯年収で有意差がみられた．週 1 回以上が体重を維持できていることから，定期的に体群，週 1 回未満群において，年齢の中央値（25%,

重測定を実施し，セルフモニタリングを行うこ

75%タイル値）はそれぞれ 43.0（33.5, 50.0）歳，とは意義があると言える．しかし，体重測定の38.0（29.0, 47.0）歳であり，週 1 回以上群の方実施を促す要因について，検討を行っている研が高かった（p=0.002）．既婚者はそれぞれ 88

究はない．そこで本研究では，成人を対象に，名（47.6%），70 名（32.6%），世帯年収が 601

週に1 回以上の体重測定の実施を促す要因を検万円以上の者は 86 名（46.5%），74 名（34.4%）

討することを目的とした．

であり，週 1 回以上群の方が既婚者が多く，世【方法】2014 年 5 月，体重管理に関するウ

帯年収も高かった．女性では，婚姻状況，世帯

ェブ調査を実施した．調査対象者は，学生

年収において，男性と同様の結果がみられた．

を除いた東京都在住の 20 歳～59 歳の 800

男性において，多変量ロジスティック回帰分析

名（男女各 400 名，20 代から 50 代各 100の結果，週 1 回以上群に関連がみられた体重測名）とした．属性，体重測定頻度，体重測定の実施を促す要因は，体重計の有無（オッズ定の実施を促す要因（体重管理ステージ，

比[OR]=3.90，95%信頼区間[95%CI]=2.10-7.25），

体重増加による生活習慣病罹患の認知基

過去の減量経験（OR=3.20，95%CI=2.02-5.06），

準，体重管理の目標の基準，過去の減量経体重管理ステージ（OR=2.98，95%CI=1.81-4.92）

験，体重計の有無）をたずねた．はじめに，だった．女性も同様の結果だった．

体重測定頻度の分布を示した．その後，体【結論】男女とも，週に 1 回以上の体重の測重測定頻度により，週 1 回以上群，週 1 回

定には，体重計が自宅にあること，過去に減量

2未満群の 2 群に分け，属性の比較をχ 検経験があること，体重管理ステージが高いこと

定，週 1 回以上の体重測定の実施を促す要と関連がみられた．

因の検討を，単変量および多変量ロジステ
ィック回帰分析を用いて行った．

【結果】体重測定頻度に対し，260 名（32.5%；
男性 157 名，女性 103 名）が「ほとんどない」と回答した．次いで，145 名（18.1%；男性 58（連絡先） 冬賀史織
〒112-8610 東京都文京区大塚 2-1-1
お茶の水女子大学大学院 赤松利恵気付
TEL＆FAX：03-5978-5680
E-mail：g1440540@edu.cc.ocha.ac.jp− 106 −

【15C-3】(事務局記入欄)

中高年男性の飲酒・喫煙と血清脂質値の関連
かさまき じゅんいち○笠巻 純 一 1、宮西 邦夫 2，山崎 健 1
1

新潟大学人文社会・教育科学系、2 新潟県立大学【緒言】NCD(Non Communicable Disease)分 析 の 結 果 、 HDL-C 、 T-C ／ HDL-C 、の発症及び重症化予防の徹底は、健康日本

non-HDL-C、TG の各検査値に飲酒量別で有21（第二次）における重要課題の一つであ意差が認められた（各々、p=.045、p=.004、る。平成24年国民健康・栄養調査報告1)から、飲酒と喫煙の状況をみると、男性は、40歳代以降いずれの年齢階級においても、

p=.023、p=.005）。各血清脂質値を 1 週間
における飲酒量別に 3 群で比較すると、清酒に換算し、「7 合以上 14 合未満／週」の群において、HDL-C は最も高い値を示し女性より「生活習慣病のリスクを高める量た。T-C／HDL-C、TG は、「7 合以上 14を飲酒している者」や「習慣的に喫煙して合未満／週」の群において、最も低い値をいる者」の割合が高い傾向が見られる。本示した。一方、喫煙については、喫煙状況

研究は、NCD出現頻度が増加傾向を示す中（「今は（この 1 ヶ月間）吸っていない、

高年期の男性を対象に、飲酒・喫煙状況と

または、まったく吸ったことがない」、「毎

血清脂質値、HbA1c、血糖値、血圧値、

日吸う、または、ときどき吸っている」）

BMIの関連について検討したところ、飲酒別で各測定・検査項目の群間差について分量による血清脂質値の違いについて若干析したが、血清脂質値に有意な差は認められなかった。なお、血清脂質値との関連がの知見が得られたので報告する。

示された飲酒得点とその他の健康行動（喫【方法】平成19年新潟市民健康・栄養調査

煙、食、運動、睡眠状況）に関する得点にに任意で協力した40～60歳代男性で、生活は、有意な相関関係が認められなかった。

習慣に関する質問項目の回答及び血液検【考察】動脈硬化への関与が指摘されてい査値、身長、体重、血圧値の欠損がなく、る血清脂質値（T-C／HDL-C、TG等）と飲かつインスリン注射または血糖降下薬、コ

酒量の関連から、飲酒習慣のある中高年男

レステロール低下薬、降圧薬、抗不整脈薬

性は、清酒に換算し、1日1合程度の節度あの服用がない者等、計50人を分析対象としる適度な飲酒を心掛けることが動脈硬化た。Kruskal-Wallis検定、Mann-WhitneyのU性疾患の予防に重要と考えた。

検定、Spearmanの順位相関係数検定等を用【文献】

い、飲酒、喫煙等の生活習慣と各種検査値

1) 厚生労働省．平成24年国民健康・栄養調との関連について検討した。

査結果の概要．http://www.mhlw.go.jp/【結果】対象者を飲酒量（清酒に換算し、（2015年1月26日にアクセス）．

「7 合未満／週」、「7 合以上 14 合未満／
週」、「14 合以上／週」）別に区分し、各測定・検査項目の群間差について分析した。

（E-mail； jkasamaki@ed.niigata-u.ac.jp）− 107 −

【15C-4】

喫煙状況と脈波伝播速度との関連
こんどう みほこ○近藤美穂子１）

もといまさよく ど う ゆういちろう

本井正代１） 工藤雄一朗１）1）医療法人社団

せいおう会

はるやま や す お

春山康夫２）

鶯谷健診センター2）獨協医科大学医学部公衆衛生学講座【背景・目的】喫煙は動脈硬化性心疾患・脳学生命倫理委員会より承認されている。

血管疾患発症の重要な危険因子の一つである。

【結果】対象者の平均年齢は35歳（SD9.0）、

先行研究から脈波伝播速度（baPWV(cm/s)）が男性は47.1％である。対象者のうち、非喫煙者

動脈硬化程度の測定、ならびに予測因子としては61.3%(211人)、喫煙者は22.1%(76人)、

有用な指標となりうることが報告されてきた。

喫煙中止者は16.6%(57人)であった。非喫先行研究では、男性の喫煙と baPWV の関連

煙者群に比べて喫煙群と喫煙中止群ではbが認められ、動脈硬化を亢進させる可能性

aPWV値が有意に高かった。分散分析の結果が示唆されている。しかし、先行研究では、喫煙本数、年数及びブリンクマン指数が喫煙状況と喫煙量および baPWV との関連は、多い群ほど、baPWV値は有意に高かった。b

必ずしも一貫した結果が得られておらず

aPWV値に影響を及ぼすと考えられる年齢、更なる検証が必要と思われる。そこで本研

性、血圧、脂質、血糖、尿酸及び生活習慣

究では喫煙状況及び喫煙量と baPWV 値によを調整した共分散分析の結果、非喫煙者群る動脈硬化の関連性を明らかにすることに比べて喫煙者群と喫煙中止群、喫煙本数を目的とした。

（20本まで）、年数の多い群（21本以上）【方法】本研究の研究デザインは横断研究

におけるbaPWV値は有意に高かった。またを用いた。対象者は当健診センターにおい、非喫煙群に比べてブリンクマン指数が1て平成 26 年 6 月から 7 月に健康診断を受～90及び300以上ではbaPWV値が有意に高診したある企業の 19 歳以上 65 歳未満の勤かったが、100～290では有意な差は見られ

労者 452 名を、平成 26 年 11 月から 12 月

なかった。

間に上腕-足首間 baPWV 値の測定をした。

【考察・結論】本研究の結果、喫煙及び中止

また、健康診査項目および問診票から喫煙、者のbaPWV値が有意に高く、動脈硬化との関連

飲酒、運動及び食習慣などの生活習慣を用が示された。また、非喫煙群に比べて喫煙中止いた。なお分析対象者は、喫煙項目の欠損

群も動脈硬化は進んでいる可能性が示唆されのある者を除いた 344 名であった。喫煙状

るが、どの時点で非喫煙になったかという点は

況は非喫煙・喫煙・喫煙中止（3 群）、喫

今回の研究では不明である。更に喫煙本数、年煙本数（4 群）、喫煙年数（5 群）及びブ数及びブリンクマン指数が多いほどbaPWV値がリンクマン指数(1 日の喫煙本数×喫煙年

上昇し、動脈硬化を悪化させているというこ数で算出される)を用いた。ブリンクマンとが示された。その結果、喫煙が動脈硬化性心指数は 0（非喫煙者）、1～90、100～200、疾患・脳血管疾患発症の重要な危険因子の一つ

300 以上の 4 群に分類した。喫煙本数、継だということが改めて示され、喫煙を控えるこ

続年数及びブリンクマン指数の群別のとが動脈硬化を予防し、重篤な動脈硬化性の疾

baPWV 値の違いは分散分析及び共分散分析

病の発症を減らすことが期待される。

を用いて分析した。本研究は、獨協医科大（E-mai:kondo.mihoko@tsk-uguisudani.jp）− 108 −

【16D-1】(事務局記入欄)

０歳児の子ども虐待死亡率の地域差に関する研究―警察庁犯罪統計書より―
ばんどう は る み

す ず き しょう た○坂東春美1，鈴木 翔 太2
１：滋賀医科大学医学部看護学科公衆衛生看護学
２：元滋賀医科大学医学部看護学科【背景】
わが国の他殺による死亡率は，０歳児が最も高い．また，子ども虐待による死亡者の 44％は０歳児である．したがって，子ども虐待による死亡の減少には，０歳児の対策が重要といえる．また，児童虐待相談対応率は大阪府や東京都など都市部で高く，地域差が示唆されているが，死亡率の地域差に関しては明らかにはなっていない．
【目的】
０歳児の子ども虐待による死亡率の地域差を検討すること．
【方法】
１．調査対象
平成 15 年度から平成 24 年度の警察庁犯罪統計書による都道府県別の嬰児（1 歳未満）殺件数と厚生労働省の人口動態統計による都道府県別の出生数
２．分析方法嬰児殺件数は毎年少数で，より安定した傾向を見出すため，10 年間の合計数を使用
し，出生 10 万対死亡率を算出した．この結果から，都道府県別の平均値，標準偏差，
最大値と最小値，ジニ係数を算出した．ジニ係数は，ローレンツ曲線と対角線に囲まれた面積に対する対角線下の面積比率をジニ係数として算出し，解析にはMicrosoft Excel 2013 を使用した．
ジニ係数に関する指標は，先行研究を基に 0.4 以上で地域差を認めると判断した．
【結果】
１．子ども虐待による死亡数

各年での死亡数は，13 人から 27 人の範囲で推移していた．10 年間の子ども虐待による死亡数は，214 人で，全国平均値は 4.6
人（SD4.0），都道府県別の内訳は大阪府
で 21 人と最も高く，長野県・富山県・徳島県・沖縄県は０人で最も低い死亡数であった．
２．子ども虐待による死亡率
出生 10 万対死亡率では，都道府県別平均は 2.5 （SD1.9）で，都道府県の内訳は石川県が 7.9 と最も高く，最も低いのは発生件数と同様であった．
３．都道府県別の地域差
ジニ係数は 0.41 で地域差を認めた．
【考察】
今回の研究結果では，平成 15 年から 10年間において，都道府県別の子ども虐待による死亡率の地域差が認められた．しかしながらこの結果は，都道府県別児童虐待相談対応率の地域差とは，異なる結果であった．この結果から，０歳児の子ども虐待による死亡率の高い地域の重点的な調査を行い関連する要因を特定し，死亡率が減少する対策を講じる必要性が考えられる．
連絡先：坂東春美 〒520-2192
滋賀県大津市瀬田月輪町 滋賀医科大学
TEL:077-548-2465（E-mail；hbando@belle.shiga-med.ac.jp）− 109 −

【16D-2】(事務局記入欄)

いじめを容認する態度といじめ行動に関する検討

さ く ま ひろみ

〇佐久間浩美（東京学芸大学大学院 連合学校教育学研究科）、朝倉隆司（東京学芸大学）【緒言】学校におけるいじめ問題は、自ら命作用を独立変数として、一般化線型モデルで検を絶つものもいることから早急に解決しなけ討した。その結果、いじめ容認態度と自己管理ればならない。また、いじめは加害者、被害者

スキルの交互作用と加害者役割の間に有意なだけではなく、傍観者や仲裁者、相談者など、関連がみられた。そこで、変数のセンタリング

それぞれ役割がある集団的現象と考えられてを行った一般化線型モデルの重回帰モデルにいる。大西らは、いじめを容認する集団規範が基づき、いじめ容認態度、自己管理スキル、そいじめ被害者の抗議、仲裁者の抑制、いじめ加の交互作用以外の独立変数を平均的な状況だ

害行動の促進などに影響を及ぼすことを示しと仮定して、いじめ加害者役割得点を推定し、1)ている 。そこで本研究では、いじめを容認す

図１に示した。その結果、いじめ容認態度の得る態度といじめ行動、及び心理社会的要因との点が高くなるほど加害者役割得点が高くなる

関連性を明らかにすることを目的とした。

が、自己管理スキルの高さにより加害者役割得【方法】2013 年に東京都の中学校１校、高等点に差がみられることが示された。
加害者役割得点

学校１校に在籍する生徒 1585 名に対して無記
名自記式の質問紙調査を行い、欠損値のない
1275 名（男子 628 名、女子 647 名）80.4％を分析の対象とした。「悪口やからかいなど嫌なことをいう」「遊ぶふりをして、たたく蹴る」「仲間はずれ、無視する」など過去１年間のいじめ被害、加害、傍観、仲裁、相談の経験を得点化

図１ＳＭＳ群別、いじめ容認態度と加害者役割得点の関連した。また心理社会的要因として、いじめ容認【考察】いじめ容認態度といじめ加害者行動

態度、攻撃性、共感性、自己主張、自己管理スには関連がみられ、自己管理スキルはそれらをキル、セルフエスティーム、ストレス反応、ソ

媒介する変数である可能性が考えられる。

ーシャルサポート、いじめを止める自己効力感【結論】いじめ加害行動を抑えるためには、について、尺度化した得点を用いた。また、いいじめを容認する態度を改めさせることと、自じめ容認態度の尺度の得点を平均値から±１

己管理スキルを高めさせることが重要である。

SD で３群に分け、低群、中群、高群とした。

１）大西彩子：中学校のいじめに対する学

なお、調査にあたり、研究協力者や協力校の級規範が加害傾向に及ぼす効果．カウンセ

教職員の同意を文書で得た。

リング研究40：199-207，2007【結果】いじめの被害者、加害者、傍観者、（E-mail；sakuma@ryotokuji-u.ac.jp）

仲裁者、相談者の各役割を従属変数、いじめ容
認態度、攻撃性、共感性、自己主張、自己管理
スキル、セルフエスティーム、ストレス反応、ソーシャルサポート、いじめを止める自己効力感といじめ容認態度と自己管理スキルの交互− 110 −

【16D-3】

保健室登校児童の保護者の認識および行動に関する質的研究

たかはし

えいこ

なかした

とみこ

○ 髙 橋  英子（埼玉県立越谷特別支援学校） 中 下  富子（埼玉大学教育学部）
 

緒言：学校が抱える心の健康課題として不登校との徹底した情報共有＞、＜学校外の資源

校の子どもへの支援が挙げられ、養護教諭がの活用＞が、保護者＜自身の心の安定と子ど

不登校から保健室登校、教室登校から保健室

もの自立＞に相互に影響し合っていた。保護登校となった児童生徒を支援している実態者は、【保健室での子どもの活動の広がりのがみられる。保健室登校児童生徒に関しての把握】や【学校外での子どもの居場所づくり】

先行研究では、保健室登校児童生徒の実態や、 により＜子ども同士の関係形成づくりへの
養護教諭及び教諭による支援方法等の研究

見守り＞をするという行動を取っていた。まはみられるが、保護者の認識や行動を踏まえた、保護者の依頼をすぐに実行してくれるた支援方法の研究はみあたらない。特に小学［養護教諭のスピード対応］や保健室での子

校では、保護者と子供との関わりが密接であどもの様子を話してくれる［養護教諭との情り、保護者との連携が重要である。

報の共有］から生まれた【養護教諭への信頼】

そこで、本研究は保護者の保健室登校児童や【養護教諭のタイミングのよい対応に感謝】への認識及び行動を明らかにすることを目する気持ちが、保護者の＜信頼できる養護教的とした。

諭＞像を形成していた。さらに、>同じ悩み

方法： 対象：小学生の時に保健室登校を経を抱える保護者ピア@は、子どもへの気持ち

験した子どものいた保護者  名の揺れがコントロールでき、保護者自身の心 データ収集期間及び方法： 年  月からの安定に繋がっていた。保護者は子どもと他 年  月までの  ヶ月間に、対象者に対の子どもとの関わりに不安を抱いているこ

して半構造化面接法によるインタビュー調とが明らかとなった。そこで、保護者は子ど査を実施した。

もの保健室内における人間関係づくりを見 データ収集内容：①対象者の性別、年齢、

守るとともに家庭ではスキンシップをとり②子どもの学年、性別、家族構成、家庭や保ながら子どもの自立を促す行動を取ってい

健室登校前後の子どもとのかかわり等た。また、保護者は信頼できる養護教諭の働 分析方法：修正版グラウンデット・セオリ

きかけと学校関係者との徹底した情報共有

ー・アプローチ（0*7$）を用いた。

に影響を受けていると考えられた。

 倫理的配慮：対象者に事前に書面と口頭で結論保護者に対して初期の段階から学校や研究の主旨・内容、個人情報の保護について

学校外の関係者によるアドバイスや親身な研究同意書に沿って説明し、同意書の署名に対応をすることが保護者の心の安定に繋がよって研究参加の同意を得た。

り、子どもが保健室登校から教室登校に向か

結果及び考察以下、文中の概念は［］、カ

うことが明らかになった。このことから、保テゴリーは【】、コアカテゴリーは＜＞で健室登校児童の支援と同時に、保護者への支示した。

援の必要性が示された。

保護者は、＜信頼できる養護教諭＞や＜学(PDLOWDNDKDVLHLNRHH#VSHFHGMS− 111 −

【16D-4】

中学生のウェルビーイングとソーシャルキャピタルとの関連 

なかやま な お こ○中山直子（聖路加国際大学），千葉洋平（国士舘大学），
瀬在 泉（防衛医科大学校），星 旦二（首都大学東京）
【緒言】近年，子どもたちの健康やウェルビ

ーイングについて，学校や家庭，地域との関連ーム（野津ら； 項目），学校と近隣に関するから包括的に検討している報告が散見される。

地域の愛着（高倉ら； 項目）とした。分析

特に，学校への愛着や帰属意識のようなソーシには，6366 を用いた。

ャルキャピタル（以下，6&）と健康との関連性【結果および考察】分析対象は，生徒  人

はこれまでにも報告されているものの，中学生（ 年生男子； 名，女子； 名， 年生男子；のウェルビーイングを含む健康に関連する要 名，女子  名，回収率 ％）であった。

因を，6& との関係から検討している報告はあま

思春期用幸福感尺度については，平均 （6'

りなされていないようである。そこで，本研究），セルフエスティーム尺度は，平均 

では，中学生のウェルビーイングについて 6&（6'），学校と近隣に関する 6& 尺度は，との関連を明らかにすることを目的とする。

平均 （6'）であった。セルフエステ【方法】調査対象は，都市郊外 $ 市の機縁法

ィームと学校と近隣に関する 6& は、統計学上にて協力を得られた $ 校の ～ 年生（男子；の有意差が学年別で見られ、6& 得点は、 年生

 名，女子； 名）である。調査方法は，に比べて  年生のスコアが有意に高かった。各

無記名自記式の質問紙調査とし，クラスごとにスコアと各項目間にも有意な関連が見られた調査を実施した。調査内容は，基本属性（学年，（表）。

性別，クラブ活動の有無），主観的健康感，生【結論】中学生の主観的幸福感は，学校や地活習慣（スポーツの実施状況，睡眠状態，朝の域への愛着，セルフエスティームとの関連が見

目覚めの気分，朝食摂取，食事の状況），生活

られた。また，主観的健康感，運動や生活習慣習慣の知識，学校や家庭の楽しさ，保護者とののほか，学校の楽しさ等，保護者との会話ともコミュニケーション（ 項目），思春期用主観

関連していることが示された。

的幸福感（渡辺ら； 項目），セルフエスティェルビーイング
表㻌 各項目との相関㻌

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（(PDLO；QQDRNR#VOFQDFMS）

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思春期用
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主観的健康

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体育以外運動㻚㻞㻟㻜 㻖㻖

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運動楽しい

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朝の目覚め

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食事楽しい

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健康習慣

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学校楽しい

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家庭楽しい

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保護者と話

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学校の話

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将来の話

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保護者理解

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**. 相関係数は 1% 水準で有意 (両側) です。
*. 相関係数は 5% 水準で有意 (両側) です。

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【16D-5】(事務局記入欄)

就学前児童を持つ母親の家族力学と精神状況
せきとよしこ○関戸好子(千葉科学大学看護学部)【緒言】小さな子供を持つ母親は、育児や新5.61人[ＳＤ＝1.72]で、子供1人が61.5％、2人しい家族との関係や役割構築に負担が大きい以上が38.5％であった。精神状況は平均27.32と言われている。特に就学前の子供は学校生活

点（ＳＤ＝6.87）であった。家族数は家族の年に向けて一般的な躾はもとより交友関係、社会齢や家族内の位置づけに正の相関があった。家

生活 (中でも集団生活)、事故予防等、通学・族の年齢と家族の問題・変化は精神状況と負の就学により起こりうる幾多の事毎に対し育児相関を示した。子供の数を1人と2人以上の2グの集大成が求められる。これらは主に母親の責

ループに分けて母親の年齢、精神状況、家族の務と考えられており、育児ストレスの増大や精病気、家族の問題・変化について関係性を確認

神的葛藤につながる。家族はそれらのストレスしたが、グループによる差はなかった。FDMⅡや葛藤を緩和する機能を持つと言われる。研究の全6側面は精神状況と正の相関を示した。

目的は就学前児童を持つ母親の家族力学と精【考察】Ｙ県 se 在住の就学前児童を持つ母親

神状況の関係を明確にすることである。

は高い確率で従来の三世代家族システムに所【方法】データは関戸 が開発し標準化した属していた。彼女たちの育児や家族内の多様な「日本語版家族力学尺度Ⅱ(略称 FDMⅡ)」およ

役割は多くの人員が家族にいるというこの家

び、属性・精神状況等の背景に関する 2 種類の族システムによって支えられていた。また、精質問紙を用いて、無記名の自記式質問紙調査に

神状況は全6 側面の家族機能と殆どの背景要因より収集した。FDMⅡでは、家族機能を「個別に正の関係があることによって支持されてい性」「相互依存」「柔軟性」「安定性」「明瞭た。ただ、唯一、母親たちの精神状況に家族のなコミュニケーション」「役割相互依存」の６

問題・変化だけが負の相関を示していることは側面から捉える。質問項目をライカートタイプ

特記すべきであろう。また、負の関係性は無いの 6 段階（6～１点）で記入し、得点が高いほまでも精神状況の得点が高いとは言えない。専

ど家族機能が高い。Ｙ県にある 3 市町の健康福門職者は、一見問題ないような母親でも一度家祉センターの協力を得た。5 歳以下の子供を持族に問題・変化が起こると精神的にネガテイブ

つ母親に対して、子供の検診案内状の送付時に、な影響を受けることが予測されるので、家族の一緒に回収方法（調査協力の任意性と無記名に問題・変化については繊細な配慮と適切なアセよる匿名性の保証）についての説明文と質問紙

スメントに基づく支援が必要となる。また、伝を送付した。記入した質問紙は検診会場の室外統の中での嫁や娘の立場の理解は不可欠であに鍵付回収ボックスを用意し、協力の任意性をる。その上でこれらの課題を克服するために、確保した。データ分析は SPSS を用いた。（前アウェイアネス・問題解決スキルの修得・トレ

任の所属大学倫理委員会の承認を得た。）－ニング等を提案・提供することも一案では無【結果】就学前の子供を持つ母親130名が対象

いかと考える。

である。母親の平均年齢は32.23歳（ＳＤ＝6.8

１）関戸好子．日本語版家族力学尺度Ⅱ（FDMⅡ）の開発．

7）で、ほぼ全員（93.8％）が結婚しており、

山形保健医療研究 8,33-40,2005

三世代同居が24.8％あった。家族の平均人数は（E-mail；ysekito@cis.ac.jp）

１）− 113 −