Fund Information

デジタル・トランスフォーメーション株式ファンド
デジタル・トランスフォーメーション株式ファンド（予想分配金提示型）

販売用資料

足元のパフォーマンスとARKからのメッセージ（愛称）ゼロ・コンタクト（愛称）ゼロ・コンタクト（予想分配金提示型）
2021年6月29日
日興アセットマネジメント株式会社

足元のパフォーマンスについて

2020年春のコロナ・ショック以降、外出制限などに伴ない、DX（デジタル・トランスフォーメーション）が急速に進展しました。2020年秋以降、米国では、新型コロナウイルスのワクチン開発および接種が進んだことや大型の経済対策などから、景気回復期待が高まりました。また一方で、景気回復などに伴ないインフレ懸念が高まり長期金利が上昇傾向となったことなどから、2021年2月後半以降、市場ではハイテク株などから、景気回復の恩恵がより期待される銘柄に資金がシフトする動きがみらました。
こうした環境の下、当ファンドの基準価額は設定から2021年2月にかけて上昇しましたが、その後、投資資金が景気敏感株に流れる動きなどを受け、軟調な推移となりました。次ページ以降で、今後の市場見通しなどについて、当ファンドのマザーファンドの運用に助言を行なうアーク・インベストメント・マネジメン
ト・エルエルシー（ARK）の見解をもとにご紹介します。
18,00025,00016,314円（円）（2月17日）▼基準価額の推移

2021年6月25日現在

16,00020,00014,395円

デジタル・トランスフォーメーション株式ファンドの基準価額（左軸）14,00015,000（2020年7月31日（設定日）～2021年6月25日）（億円）

12,00010,00010,0005,000
純資産総額（右軸）8,000
2020年7月

0
2020年9月

2020年11月

2021年1月●基準価額は信託報酬（後述の「手数料等の概要」参照）控除後の1万口当たりの値です。
●上記は過去のものであり、将来の運用成果等を約束するものではありません。

2021年3月

2021年5月

純資産総額7,029億円■当資料は、投資者の皆様に「デジタル・トランスフォーメーション株式ファンド＜愛称：ゼロ・コンタクト＞」および「デジタル・トランスフォーメーション株式ファンド（予想分配金提示型）＜愛称：ゼロ・コンタクト（予想分配金提示型）＞」へのご理解を高めていただくことを目的として、日興アセットマネジメントが作成した販売用資料です。■掲載されている見解は、1/9
当資料作成時点のものであり、将来の市場環境の変動や運用成果などを保証するものではありません。

Fund Information

販売用資料

当ファンドを取り巻く足元の状況について
米国では、新型ウイルス向けのワクチン接種の進展や大規模な経済対策などにより、景気回復期待が高まるに連れ、2020年秋以降に発表された経済指標は概ね堅調となっています。
そうした中、2021年2月に入るとインフレ懸念の高まりから米国長期金利が大きく上昇し、株式市場では景気敏感株に資金が流れる一方、金利上昇を嫌気してグロース株やハイテク株が軟調な推移となりました。こうした流れを受け、当ファンドの基準価額は2月中旬を境に5月にかけて下落傾向となりました。
130

当ファンドの基準価額と主要株価指数の推移（2021年1月初～2021年6月25日）※2020年12月末を100として指数化

3.6
3.4
3.21203.01102.82.6100

2.490

基準価額（左軸）

2.2（％）

ナスダック総合指数（左軸）2.0

世界株式（左軸）

1.8801.6【参考】
米国10年国債利回り（右軸）1.4●基準価額：「デジタル・トランスフォーメーション株式ファンド」の基準価額（信託報酬（後述の「手数料等の概要」参照）控除後）●世界株式：MSCIワールド指数7060
2021年1月

1.2
1.0
0.8

2021年2月

2021年3月

2021年4月

2021年5月

2021年6月●ナスダック総合指数および世界株式は、当ファンドの基準価額の算出方法に合わせ、当ファンドの前営業日の米ドルベースの値に、当日の為替を適用して円換算した値を掲載しています。なお、上記指数は全て当ファンドのベンチマークではありません。

その後、市場では、3月以降の消費者物価指数の上昇は、昨年春のコロナ・ショックで大幅に落ち込んだ水準との比較であり、前年同月比で見た場合、ある程度、数値が大きく出ることは不可避であるとの見方が拡がり、過剰なインフレへ懸念は薄まりました。
米国の金融政策について、6月のFOMC（連邦公開市場委員会）では、パウエルFRB（連邦準備制度理事会）議長により、量的緩和縮小に向けた予備的な議論を開始することが示唆されました。加えて、2023年に2回の利上げを想定した見通しが示されました。その後、一部の参加者から2022年終盤の利上げ見通しが示され市場には動揺が拡がりましたが、FRB議長によるインフレ懸念のみに基づいた性急な利上げは行なわないとの説明などもあり、市場は落ち着きを取り戻し、ハイテク企業が多く含まれるナスダッ
ク総合指数は回復に向かいました。

「DXの進展は止まらない」という当ファンドの考え方に変更はありません
当ファンドは、コロナ後の社会においてもDXの推進は続くと考えており、これまで通り、ゼロ・コンタクト・ビジネス（非接触ビジネス）関連企業の株式を中心に投資を行ないます。なお、一時は高値より20％を超える大きな下落となりましたが、足元では徐々に戻り歩調となっています。
●信頼できると判断した情報をもとに日興アセットマネジメントが作成●上記は過去のものであり、将来の運用成果等を約束するものではありません。
■当資料は、投資者の皆様に「デジタル・トランスフォーメーション株式ファンド＜愛称：ゼロ・コンタクト＞」および「デジタル・トランスフォーメーション株式ファンド（予想分配金提示型）＜愛称：ゼロ・コンタクト（予想分配金提示型）＞」へのご理解を高めていただくことを目的として、日興アセットマネジメントが作成した販売用資料です。■掲載されている見解は、
2/9
当資料作成時点のものであり、将来の市場環境の変動や運用成果などを保証するものではありません。

Fund Information

販売用資料

市場の変化を受け、ARKが改めてお伝えしたいこと当ファンドのマザーファンドの運用に助言を行なう、ＡＲＫの見方をお伝えします。

市場の物色が特定産業に偏らず循環することは強気相場に必要不可欠な要件であり、本来望ましい。
現在のような不透明な時期は、より効率的でコストが安い新しい技術やサービスが普及するタイミングと言えます。

Catherine D. Wood
（創業者、CEO / CIO）

足元の経済指標の大幅改善は、大きく落ち込んだ前年の水準との対比による影響と、急激な売り上げ増加に伴ない、企業が在庫調達を急速に進めている影響が大きいと考えています。
また、従来型の産業が経済の中心であった時代に設計された各種経済統計は、例えばGDPは実態よりも低く、インフレ率は実態よりも高く算出されやすい傾向があり、デジタル時代となっている現在では適切に計測できていない可能性があります。
6月のFOMCを終え、市場はFRBが2023年に2度の利上げを行なうと捉えるようになりました。
インフレ懸念やそれに伴なう金融政策の緩和縮小・引き締めの議論は、当面の間、市場のトピックとなり続けるでしょうから、株式市場が先の見通しづらい森の中から抜け出すには、まだまだ時間が必要だと考えています。投資家が現状のインフレをどう解釈するべきか、その考えを整理するには、しばらく時間が必要なのです。
ワクチン接種の推進によって、生活様式が元に戻るのかという議論の際に、例えば、オンライン会議システムは使われなくなるのではないかとの見方もありますが、ARKは今まで以上に強い成長期待を持っています。なぜなら、ARKでは、会議の仕組みをオンラインからオフィスに集まる従来の形式に戻したいとは思っていませんし、これだけ生産性を高められるツールは多くの人々にメリットをもたらし、この先も大きく成長する可能性があるからです。
株式市場で起こる調整は、将来への期待と実態のギャップについて見直す行為であり、これを繰り返すことは強気相場に不可欠だと考えています。なぜなら、株式市場ではこの繰り返しによってバリュエーションの行き過ぎが抑制されているからです。
ARKは破壊的イノベーションへの投資において、足元ではなく数年先の姿をみています。投資家の皆さまには、短期的な値動きに一喜一憂せず、少し先を見据えた中長期の投資対象として、引き続き当ファンドをご愛顧いただければ幸いです。

● 当ページは、ARKからのコメントや各種公開情報など信頼できると判断した情報をもとに日興アセットマネジメントが作成● 記載した見解は将来変更となる場合があります。
■当資料は、投資者の皆様に「デジタル・トランスフォーメーション株式ファンド＜愛称：ゼロ・コンタクト＞」および「デジタル・トランスフォーメーション株式ファンド（予想分配金提示型）＜愛称：ゼロ・コンタクト（予想分配金提示型）＞」へのご理解を高めていただくことを目的として、日興アセットマネジメントが作成した販売用資料です。■掲載されている見解は、3/9
当資料作成時点のものであり、将来の市場環境の変動や運用成果などを保証するものではありません。

Fund Information

販売用資料

基準価額の推移※基準価額、純資産総額および分配金は2021年6月25日現在の情報です。

デジタル・トランスフォーメーション株式ファンド（予想分配金提示型）

12,5007

基準価額
税引前分配金再投資ベース（円）（2021年5月14日（設定日）～2021年6月25日）

12,000■基準価額（税引前分配金再投資べース、左軸）

11,50011,870円

65

税引前分配金控除後■基準価額（税引前分配金控除後、左軸）

11,759円

11,000

4

10,5003（億円）

10,000

2

9,500

1

純資産総額

1.4億円

純資産総額（右軸）9,000
2021/5/14

02021/5/24

分配金
実績

2021/6/3

設定来2021/6100円

100円

2021/6/13

2021/6/23●基準価額は信託報酬（後述の「手数料等の概要」参照）控除後、分配金は税引前のそれぞれ1万口当たりの値です。
●税引前分配金再投資ベースとは、税引前分配金を再投資したものとして計算した理論上のものである点にご留意ください。
●上記は過去のものであり、将来の運用成果等を約束するものではありません。

収益分配金に関する留意事項
分配金は、預貯金の利息とは異なり、投資信託の純資産から支払われますので、分配金が支払われると、その金額相当分、基準価額は下がります。

投資者のファンドの購入価額によっては、分配金の一部または全部が、実質的には元本の一部払戻しに相当する場合があります。ファンド購入後の運用状況により、分配金額より基準価額の値上がりが小さかった場合も同様です。
分配金の一部が元本の一部払戻しに相当する場合
普通分配金

投資信託で分配金が支払われるイメージ
分配金
投資信託の純資産

分配金の全部が元本の一部払戻しに相当する場合

投資者の購入価額（当初個別元本）（注）分配対象額は、①経費控除後の配当等収益および②経費控除後の評価益を含む売買益ならびに③分配準備積立金および④収益調整金です。分配金は、分配方針に基づき、分配対象額から支払われます。
※右記はイメージであり、将来の分配金の支払いおよび金額ならびに基準価額について示唆、保証するものではありません。

分配金支払後

基準価額
個別元本

計 算 期間中に発生した収益を超 えて支払われる場合

分配金は、計算期間中に発生した収益（経費控除後の配当等収益および評価益を含む売買益）を超えて支払われる場合があります。その場合、当期決算日の基準価額は前期決算日と比べて下落することになります。また、分配金の水準は、必ずしも計算期間におけるファンドの収益率を示すものではありません。

元本払戻金（特別分配金）

投資者の購入価額（当初個別元本）• 普通分配金：個別元本（投資者のファンドの元本払戻金購入価額）を上回る部分からの分配金です。
（特別分配金）• 元本払戻金（特別分配金）：個別元本を下分配金支払後回る部分からの分配金です。分配後の投資基準価額
者の個別元本は、元本払戻金（特別分配個別元本金）の額だけ減少します。

前期決算から基準価額が上昇した場合
10,550円
10,500円

期中収益（①+②）50円

＊50円
＊500円
（③+④）

前期決算日
＊分配対象額
500円

当期決算日
分配前
＊50円を取崩し※元本払戻金（特別分配金）は実質的に元本の一部払戻しとみなされ、その金額だけ個別元本が減少します。また、元本払戻金（特別分配金）部分は非課税扱いとなります。

分配金100円

前期決算から基準価額が下落した場合
10,500円

10,400円
配当等収益①20円

10,450円
＊450円
（③+④）

＊500円
（③+④）

＊80円

当期決算日
分配後
＊分配対象額
450円

前期決算日

当期決算日
分配前
＊80円を取崩し＊分配対象額500円

分配金100円
10,300円
＊420円
（③+④）
当期決算日
分配後
＊分配対象額420円■当資料は、投資者の皆様に「デジタル・トランスフォーメーション株式ファンド＜愛称：ゼロ・コンタクト＞」および「デジタル・トランスフォーメーション株式ファンド（予想分配金提示型）＜愛称：ゼロ・コンタクト（予想分配金提示型）＞」へのご理解を高めていただくことを目的として、日興アセットマネジメントが作成した販売用資料です。■掲載されている見解は、
4/9
当資料作成時点のものであり、将来の市場環境の変動や運用成果などを保証するものではありません。

Fund Information

販売用資料※当資料において、【1年決算型】は「デジタル・トランスフォーメーション株式ファンド」を指します。

ファンドの特色1

主に、世界の上場株式の中から、ゼロ・コンタクト・ビジネスを行なう企業の株式などに投資を行ないます。
● 今後の成長が期待される、ゼロ・コンタクト・ビジネス（非接触型ビジネス）関連企業の株式（預託証券を含みます。）を中心に投資を行なうことにより、中長期的な信託財産の成長をめざします。
● 外貨建資産への投資にあたっては、原則として、為替ヘッジは行ないません。

2

個別銘柄の選定において、アーク社の調査力を活用します。

3

お客様の運用ニーズに応じて、「1年決算型」と「予想分配金提示型」の2ファンドからお選びいただけます。

● イノベーションにフォーカスした調査に強みを持つ、米国のアーク・インベストメント・マネジメント・エルエルシー（アーク社）からの助言をもとに、日興アセットマネジメント アメリカズ・インクがポートフォリオを構築します。

●【1年決算型】は、毎年6月7日（休業日の場合は翌営業日）を決算日とします。
●【予想分配金提示型】は、毎月7日（休業日の場合は翌営業日）を決算日とします。
※ 分配金額は収益分配方針に基づいて委託会社が決定しますが、委託会社の判断により分配金額を変更する場合や分配を行なわない場合もあります。
●市況動向および資金動向などにより、上記のような運用が行なえない場合があります。

お申込みに際しての留意事項●リスク情報投資者の皆様の投資元金は保証されているものではなく、基準価額の下落により、損失を被り、投資元金を割り込むことがあります。ファンドの運用による損益はすべて投資者（受益者）の皆様に帰属します。なお、当ファンドは預貯金とは異なります。
当ファンドは、主に株式を実質的な投資対象としますので、株式の価格の下落や、株式の発行体の財務状
況や業績の悪化などの影響により、基準価額が下落し、損失を被ることがあります。また、外貨建資産に投資する場合には、為替の変動により損失を被ることがあります。
主なリスクは以下の通りです。
【価格変動リスク】【流動性リスク】【信用リスク】【為替変動リスク】【カントリー・リスク】※詳しくは、投資信託説明書（交付目論見書）をご覧ください。
※基準価額の変動要因は、上記に限定されるものではありません。
●その他の留意事項
 当資料は、投資者の皆様に「デジタル・トランスフォーメーション株式ファンド＜愛称：ゼロ･コンタクト＞」および 「デジタル・トランスフォーメーション株式ファンド（予想分配金提示型）＜愛称：ゼロ･コンタクト（予想分配金提示型）＞」へのご理解を高めていただくことを目的として、日興アセットマネジメントが作成した販売用資料です。
 当ファンドのお取引に関しては、金融商品取引法第37条の6の規定（いわゆるクーリング･オフ）の適用はありません。
 投資信託は、預金や保険契約とは異なり、預金保険機構および保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。また、銀行など登録金融機関で購入された場合、投資者保護基金の支払いの対象とはなりません。
 投資信託の運用による損益は、すべて受益者の皆様に帰属します。当ファンドをお申込みの際には、投資信託説明書（交付目論見書）などを販売会社よりお渡ししますので、内容を必ずご確認の上、お客様ご自身でご判断ください。
■当資料は、投資者の皆様に「デジタル・トランスフォーメーション株式ファンド＜愛称：ゼロ・コンタクト＞」および「デジタル・トランスフォーメーション株式ファンド（予想分配金提示型）＜愛称：ゼロ・コンタクト（予想分配金提示型）＞」へのご理解を高めていただくことを目的として、日興アセットマネジメントが作成した販売用資料です。■掲載されている見解は、5/9
当資料作成時点のものであり、将来の市場環境の変動や運用成果などを保証するものではありません。

Fund Information

販売用資料※当資料において、【1年決算型】は「デジタル・トランスフォーメーション株式ファンド」を指します。

お申込みメモ
商品分類

追加型投信／内外／株式

購入単位

販売会社が定める単位※販売会社の照会先にお問い合わせください。

購入価額

購入申込受付日の翌営業日の基準価額

信託期間【1年決算型】2030年6月7日まで（2020年7月31日設定）【予想分配金提示型】2030年6月7日まで（2021年5月14日設定）

決算日【1年決算型】毎年6月7日（休業日の場合は翌営業日）【予想分配金提示型】毎月7日（休業日の場合は翌営業日）

購入・換金申込不可日

販売会社の営業日であっても、購入・換金の申込日がニューヨーク証券取引所の休業日またはニューヨークの銀行休業日に該当する場合は、購入・換金の申込みの受付は行ないません。詳しくは、販売会社にお問い合わせください。

換金代金

原則として、換金申込受付日から起算して6営業日目からお支払いします。

委託会社、その他関係法人
委託会社

日興アセットマネジメント株式会社
金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第368号
加入協会：一般社団法人投資信託協会、一般社団法人日本投資顧問業協会

投資顧問会社

日興アセットマネジメント アメリカズ・インク

受託会社

三井住友信託銀行株式会社

販売会社

販売会社については下記にお問い合わせください。
日興アセットマネジメント株式会社〔ホームページ〕 www.nikkoam.com/〔コールセンター〕 0120-25-1404 （午前9時～午後5時。土、日、祝・休日は除く。）■当資料は、投資者の皆様に「デジタル・トランスフォーメーション株式ファンド＜愛称：ゼロ・コンタクト＞」および「デジタル・トランスフォーメーション株式ファンド（予想分配金提示型）＜愛称：ゼロ・コンタクト（予想分配金提示型）＞」へのご理解を高めていただくことを目的として、日興アセットマネジメントが作成した販売用資料です。■掲載されている見解は、
6/9
当資料作成時点のものであり、将来の市場環境の変動や運用成果などを保証するものではありません。

Fund Information

販売用資料

手数料等の概要
投資者の皆様には、以下の費用をご負担いただきます。
＜申込時、換金時にご負担いただく費用＞
購入時手数料

購入時の基準価額に対し3.3％（税抜3％）以内※購入時手数料（スイッチングの際の購入時手数料を含みます。）は販売会社が定めます。
詳しくは、販売会社にお問い合わせください。
※収益分配金の再投資により取得する口数については、購入時手数料はかかりません。

換金手数料ありません。

信託財産留保額ありません。

※販売会社によっては、一部のファンドのみの取扱いとなる場合やスイッチングが行なえない場合があります。
詳しくは販売会社にお問い合わせください。
＜信託財産で間接的にご負担いただく（ファンドから支払われる）費用＞
運用管理費用（信託報酬）

ファンドの日々の純資産総額に対し年率1.7985％（税抜1.635％）

その他の費用・手数料

目論見書などの作成・交付および計理等の業務に係る費用（業務委託する場合の委託費用を含みます。）、監査費用などについては、ファンドの日々の純資産総額に対して年率0.1％を乗じた額の信託期間を通じた合計を上限とする額が信託財産から支払われます。
組入有価証券の売買委託手数料、借入金の利息および立替金の利息などがその都度、信託財産から支払われます。
※運用状況などにより変動するものであり、事前に料率、上限額などを示すことはできません。また、有価証券の貸付は現在行なっておりませんので、それに関連する報酬はかかりません。

※投資者の皆様にご負担いただくファンドの費用などの合計額については、保有期間や運用の状況などに応じて異なりますので、表示することができません。
※詳しくは、投資信託説明書（交付目論見書）をご覧ください。

■当資料は、投資者の皆様に「デジタル・トランスフォーメーション株式ファンド＜愛称：ゼロ・コンタクト＞」および「デジタル・トランスフォーメーション株式ファンド（予想分配金提示型）＜愛称：ゼロ・コンタクト（予想分配金提示型）＞」へのご理解を高めていただくことを目的として、日興アセットマネジメントが作成した販売用資料です。■掲載されている見解は、
7/9
当資料作成時点のものであり、将来の市場環境の変動や運用成果などを保証するものではありません。

Fund Information

販売用資料

デジタル・トランスフォーメーション株式ファンド
投資信託説明書（交付目論見書）のご請求・お申込みは加入協会

金融商品取引業者等の名称

株式会社愛知銀行
あかつき証券株式会社
岩井コスモ証券株式会社
エイチ・エス証券株式会社
ＳＭＢＣ日興証券株式会社
株式会社ＳＢＩ証券
株式会社大分銀行
株式会社大垣共立銀行
ＯＫＢ証券株式会社
おかやま信用金庫
株式会社香川銀行
株式会社鹿児島銀行（委託金融商品取引業者 九州ＦＧ証券株式会社）
株式会社神奈川銀行
岐阜信用金庫九州ＦＧ証券株式会社
株式会社きらぼし銀行
株式会社きらぼし銀行（委託金融商品取引業者 きらぼしライフデザイン証券株式会社）
きらぼしライフデザイン証券株式会社
株式会社きらやか銀行
ぐんぎん証券株式会社
株式会社群馬銀行
株式会社京葉銀行
株式会社三十三銀行
株式会社滋賀銀行
株式会社四国銀行
七十七証券株式会社
株式会社清水銀行
株式会社十六銀行
株式会社常陽銀行（委託金融商品取引業者 めぶき証券株式会社）
株式会社第四北越銀行
第四北越証券株式会社
株式会社大東銀行
株式会社千葉銀行
中銀証券株式会社
株式会社東京スター銀行
株式会社東北銀行
株式会社徳島大正銀行
株式会社富山銀行
株式会社長野銀行
南都まほろば証券株式会社
野村證券株式会社
浜銀ＴＴ証券株式会社
株式会社肥後銀行（委託金融商品取引業者 九州ＦＧ証券株式会社）
株式会社百五銀行
ひろぎん証券株式会社
株式会社広島銀行
株式会社福井銀行
株式会社福邦銀行
株式会社みちのく銀行
株式会社三井住友銀行
三井住友信託銀行株式会社
株式会社宮崎銀行
めぶき証券株式会社

登録番号

登録金融機関金融商品取引業者
金融商品取引業者
金融商品取引業者
金融商品取引業者
金融商品取引業者
登録金融機関登録金融機関金融商品取引業者
登録金融機関登録金融機関東海財務局長（登金）第12号
関東財務局長（金商）第67号
近畿財務局長（金商）第15号
関東財務局長（金商）第35号
関東財務局長（金商）第2251号
関東財務局長（金商）第44号
九州財務局長（登金）第1号
東海財務局長（登金）第3号
東海財務局長（金商）第191号
中国財務局長（登金）第19号
四国財務局長（登金）第7号

日
本
協証会券
業

○
○
○
○
○
○
○
○
○
○
○

日
一
本
般
投
協 社
資会 団
顧
法
問
人
業

一取
金般
引融社
業
先団
協物法
会
人

○

○
○

○

○
○

登録金融機関

九州財務局長（登金）第2号○

関東財務局長（登金）第55号
東海財務局長（登金）第35号
九州財務局長（金商）第18号
関東財務局長（登金）第53号

○
○
○
○

○

登録金融機関関東財務局長（登金）第53号○○

金融商品取引業者
登録金融機関金融商品取引業者
登録金融機関登録金融機関登録金融機関登録金融機関登録金融機関金融商品取引業者
登録金融機関登録金融機関関東財務局長（金商）第3198号
東北財務局長（登金）第15号
関東財務局長（金商）第2938号
関東財務局長（登金）第46号
関東財務局長（登金）第56号
東海財務局長（登金）第16号
近畿財務局長（登金）第11号
四国財務局長（登金）第3号
東北財務局長（金商）第37号
東海財務局長（登金）第6号
東海財務局長（登金）第7号

○
○
○
○
○
○
○
○
○
○
○

登録金融機関関東財務局長（登金）第45号○○

登録金融機関金融商品取引業者
登録金融機関登録金融機関金融商品取引業者
登録金融機関登録金融機関登録金融機関登録金融機関登録金融機関金融商品取引業者
金融商品取引業者
金融商品取引業者

関東財務局長（登金）第47号
関東財務局長（金商）第128号
東北財務局長（登金）第17号
関東財務局長（登金）第39号
中国財務局長（金商）第6号
関東財務局長（登金）第579号
東北財務局長（登金）第8号
四国財務局長（登金）第10号
北陸財務局長（登金）第1号
関東財務局長（登金）第63号
近畿財務局長（金商）第25号
関東財務局長（金商）第142号
関東財務局長（金商）第1977号

○
○
○
○
○
○
○
○
○
○
○
○
○

○

登録金融機関

九州財務局長（登金）第3号○

東海財務局長（登金）第10号
中国財務局長（金商）第20号
中国財務局長（登金）第5号
北陸財務局長（登金）第2号
北陸財務局長（登金）第8号
東北財務局長（登金）第11号
関東財務局長（登金）第54号
関東財務局長（登金）第649号
九州財務局長（登金）第5号
関東財務局長（金商）第1771号

○
○
○
○
○
○
○
○
○
○

○
○

○

登録金融機関登録金融機関金融商品取引業者
登録金融機関登録金融機関金融商品取引業者
登録金融機関登録金融機関登録金融機関登録金融機関
登録金融機関登録金融機関登録金融機関金融商品取引業者

第一取二
般
引種社
業金団
協融
法会商人
品

○

○

○

○
○

○

○

○

○
○
○

○

○
○

○

（50音順、資料作成日現在）■当資料は、投資者の皆様に「デジタル・トランスフォーメーション株式ファンド＜愛称：ゼロ・コンタクト＞」および「デジタル・トランスフォーメーション株式ファンド（予想分配金提示型）＜愛称：ゼロ・コンタクト（予想分配金提示型）＞」へのご理解を高めていただくことを目的として、日興アセットマネジメントが作成した販売用資料です。■掲載されている見解は、8/9
当資料作成時点のものであり、将来の市場環境の変動や運用成果などを保証するものではありません。

Fund Information

販売用資料

デジタル・トランスフォーメーション株式ファンド（予想分配金提示型）
投資信託説明書（交付目論見書）のご請求・お申込みは加入協会

金融商品取引業者等の名称

岩井コスモ証券株式会社
エイチ・エス証券株式会社
株式会社ＳＢＩ証券
株式会社富山銀行

登録番号

金融商品取引業者
金融商品取引業者金融商品取引業者
登録金融機関

近畿財務局長（金商）第15号
関東財務局長（金商）第35号
関東財務局長（金商）第44号
北陸財務局長（登金）第1号

日
本
協
証
会
券
業

○
○
○
○

日
一
本
般
投協 社
資会 団
顧
法
問
人
業

一取
金般
引融社
業
先団
協
物法
会
人

第一取二
般
引種
社
業金団
協融法
会商
人
品

○
○

○

（50音順、資料作成日現在）■当資料は、投資者の皆様に「デジタル・トランスフォーメーション株式ファンド＜愛称：ゼロ・コンタクト＞」および「デジタル・トランスフォーメーション株式ファンド（予想分配金提示型）＜愛称：ゼロ・コンタクト（予想分配金提示型）＞」へのご理解を高めていただくことを目的として、日興アセットマネジメントが作成した販売用資料です。■掲載されている見解は、
9/9
当資料作成時点のものであり、将来の市場環境の変動や運用成果などを保証するものではありません。