受講者募集

令和環境イノベーション大学
デジタルトランスフォーメーション(ＤＸ)を学ぶ （受講無料）
今や、デジタルトランスフォーメーション（ＤＸ）は、新規ビジネスの創出、既存ビジネスの高付加価値化とそれを推進する組織の変革及び顧客価値の達成など、不可欠な企業の成長戦略となっています。このようなＤＸを活用した革新的なビジネススキルや発想法を習得し、今後の自社の戦略や業務に落とし込むとともに、受講者同士や受講者と講師陣のつながりを構築し、一緒に考え、課題を解決することを目的として、今年度から新たに「令和環境イノベーション大学」を開設します。第 1 回は、「デジタルトランスフォーメーション（ＤＸ）を学ぶ」と題して 4 人の講師の方をお招きし、ＤＸの基礎から、ビジネス事例、技術活用事例、製造業におけるＤＸ等について学んでいただきます。

日時
会場

令和 2 年 12 月 2 日(水)13:00～18:00
株式会社正興電機製作所 本社ビル ５階会議室（福岡県福岡市博多区東光二丁目 7-25）

定員

12 名～16 名（先着順）

対象

K-RIP 会員企業の若手従事者、若手管理職プログラム内
13:00－13:15
13:15－14:15

容会⾧～ピンチをチャンスに変えてデジタルで稼ぐ組織への変革～

代表理事 森戸 裕一 氏

休(一社)日本ﾃﾞｼﾞﾀﾙﾄﾗﾝｽﾌｫｰﾒｰｼｮﾝ推進協会（JDX）

憩

講義 2
先進事例から DX 成功への近道を探る

日経 BP 総合研究所
上席研究員 木村 知史 氏
休

15:20－15:25
15:25ー16:25

師

開会
挨拶・事務連絡講義１
デジタルトランスフォーメーションが与えるインパクト

14:15－14:20
14:20－15:20

講

憩

講義 3
デジタルトランスフォーメーションの中核技術事例
休

16:25－16:30

NEC ｿﾘｭｰｼｮﾝｲﾉﾍﾞｰﾀ株式会社
営業統括本部ｺﾝｻﾙﾃｨﾝｸﾞｸﾞﾙｰﾌﾟ
ﾌﾟﾛﾌｪｯｼｮﾅﾙ 中村 哲也 氏憩

16:30－17:30

講義４「つなぐ」を起点とした製造業における DX 推進

NTT ｺﾐｭﾆｹｰｼｮﾝｽﾞ株式会社
理事 ｽﾏｰﾄﾌｧｸﾄﾘｰ推進室⾧
赤堀 英明 氏17:30－17:45

閉会
修了証授与

副会⾧

17:45－

名刺交換等 自由参加 18:00 を目途に終了

令和環境イノベーション大学 申込書
お申込方法 事前申込締切 11 月 20 日(金)【WEB からのお申込】
下記ページより必要事項をご入力の上、お申込ください。
https://k-rip.gr.jp/event/inn01/
会社名所 属役 職名 前

所在地

〒連絡先

E-mail（TEL）

＠

事業分野

オンライン配信はしません。会場での受講のみとなります。
※ご来場時本館入口で受付をして下さい

車での来場はご遠慮ください”新型コロナ感染症対策”
新型コロナ感染症対策として、下記にご協力をお願いします
１．本館 1 階入口で、検温チェックを受けてください
２．マスクの着用をお願いします

３．会場入り口では手指のアルコール消毒をお願いします
４．座席間距離の確保にご協力をお願いします

交通アクセス
【講演会会場】
株式会社正興電機製作所
本社ビル ５階会議室（福岡県福岡市博多区東光二丁目 7-25 ）○福岡空港からタクシー約 10 分
○JR 博多駅（筑紫口）から徒歩約 10 分
・JR 博多駅筑紫口を出て、筑紫口通りを左方向に直進。
・博多駅東交差点・東光橋の先、空港通りを直進。
・東光２丁目交差点付近、博多警察署堅粕交番の隣。

【主催・お問い合わせ先】
九州環境エネルギー産業推進機構(K-RIP) TEL:092-474-0042／FAX:092-985-0055

講師紹介
講義１．１３:１５～１４:１５

デジタルトランスフォーメーションが与えるインパクト～ピンチをチャンスに変えてデジタルで稼ぐ組織への変革～

一般社団法人日本ﾃﾞｼﾞﾀﾙﾄﾗﾝｽﾌｫｰﾒｰｼｮﾝ推進協会(ＪＤＸ) 代表理事
ナレッジネットワーク株式会社代表取締役

森戸 裕一氏新型コロナウイルス感染症は世界各地で爆発的に流行し、様々な影響を及ぼし、ビジネス環境も大きく変わり、デジタル化は加速しました。これら変わった環境に対応し、ビジネスの存続・成⾧を図るうえではデジタルトランスフォーメーション（DX）は必要不可欠です。
本講義では、DX とはそもそも何か、DX が社会に与えるインパクト、さらに DX 時代に選ばれる企業や人材になるためには何をすべきかを解説いたします。

講師略歴
企業や行政機関主催の講演やセミナー、社員研修など、年間 200 回を超える登壇依頼をうけ、創業以来 3000 回以上の登壇実績を更新中。ここ数年は、デジタルトランスフォーメーション(DX)、働き方改革・ワークスタイル変革、IoT、人工知能、地方創生、コミュ
ニティづくりとコミュニティシップ、新規事業立ち上げをキーワードにした登壇依頼が殺到している。2016 年から総務省地域情報化アドバ
イザー、2017 年から内閣官房シェアリングエコノミー伝道師としても活動し、専門分野の幅をさらに広げる。過去に、一般財団法人さっぽろ産業振興財団のアドバイザーも担当。著書に、[人と組織が動く中小企業の IT 経営（日経 BP 社）][変われる会社の条件 変われない会社の弱点 (ワークスタイル変革実践講座（Next Publishing）) ]がある。サイバー大学 教授 名古屋大学 熊本大学
大学院 客員教授でもあり、次世代人材育成にも注力する。

講義２．１４：２０～１５：２０

先進事例から DX 成功への近道を探る

日経ＢＰ 総合研究所 上席研究員

木村 知史 氏

世界の先進国と比較して DX が遅れているとも言われている日本。DX 導入に本腰を入れ、成功に導くのは、そう簡単なことではありません。DX で成果を挙げている企業はどこが違うのか?DX で成功するためには何に力を入れたらよいのか?予めポイントが分かれば、回り道することなく、DX で成果を挙げられるかもしれません。DX で成果を挙げている先進事例から成功への近道を探ります。

講師略歴1990 年日経 BP 社入社。「日経メカニカル」編集記者として、主に先端の加工技術および生産管理システムの分野を取材・執筆。
その後、CAD/CAM や SCM 等製造業におけるコンピュータ技術の活用誌「日経デジタル・エンジニアリング」の創刊に参画。2008 年
Web サイト「Tech-On!（現日経 xTECH）」編集⾧。2012 年「日経ビジネス」編成⾧、2014 年「日経ビジネス Digital（現日経ビジネス電子版）」編集⾧。2019 年「日経ビジネス電子版」を企画・立ち上げ。2019 年 4 月より現職。大手企業のコンテンツコンサルティングや「Beyond Health」等のメディアのコンテンツ企画を担当。調査レポートに『中国スマート工場総覧』（日経 BP）。

講義３．１５:２５～１６:２５

デジタルトランスフォーメーションの中核技術事例

ＮＥＣソリューションイノベータ株式会社
営業統括本部 コンサルティンググループ・プロフェッショナル

中村 哲也 氏ＮＥＣグループは、AI･IOT 技術を活用し、社会価値の創出につながる、ＤＸを実現します。
本講義では、最先端の AI･IOT 技術である、「Bio-IDiom」、「NEC the WISE」の中核技術の説明と各企業での活用事例をお客様の声を交えてご紹介します。
そして九州の中堅・中小企業が、今後どのように DX に取り組んでいくべきか、具体的なデジタル変革へのアプローチの取り組み方をご説明します。

講師略歴1985 年 NEC ソリューションイノベータ（旧 NEC ソフトウェア九州）入社。
流通業、製造業などの大型システム構築・プロジェクトマネジメントを経て 2000 年よりシステムコンサルタントとして活動。幅広い経営知識×テクノロジーの視点を持ち、「お客様のビジネスを次のステージに導く」をモットーに、どのようなシステムにすべきかを描くシステム企
画やデジタル活用の新サービス創出、新事業創出支援など様々なアプローチで業種問わず多くのお客様の変革に関わる。
中小企業診断士、システムアナリスト、システム監査技術者

講義４．１６：３０～１７：３０「つなぐ」を起点とした製造業における DX 推進

ＮＴＴコミュニケーションズ株式会社
理事 スマートファクトリー推進室⾧

赤堀 英明 氏

製造業においては従来からの業界課題に加え COVID19 等の不確実性を増す環境への対処などから DX の更なる推進を求められている。企業が保有するデータを利活用することでコアコンピタンスの強化を行うことと、共創協調領域の業務については個社ごとにとどまらず業界全体でデジタル化ユーティリティ化が必要となっている。これを実現するための安心安全なデータを流通が必要となる世界がもうすぐきます。

講師略歴
工学系大学院修了後、日本電信電話株式会社に入社。
日本電信電話株式会社の分社後、NTT コミュニケーションズ株式会社に勤務。
入社以来、一貫してエンタープライズ向けソリューションビジネスに従事。
お客さまビジネスのコアコンピタンスに関わるアプリケーション開発のプロジェクトマネージャーや、プラットフォームサービスのプロダクトマネージャーを多数手掛ける。 2015 年より製造業向けプロジェクトを担当しており、2019 年 10 月より現職。NTT 研究所がもつ最先端の研究成果を社会実装することで、社会的課題の解決を目指している。