【1B1】

地域活動参加と主観的健康感に関わる高齢者の特徴からさわ み き○柄澤美季（お茶の水女子大学大学院人間文化創成科学研究科）
赤松利恵（お茶の水女子大学基幹研究院自然科学系）【目的】郊外地域の介護予防事業に参加する

加低群 11 人（6.5％）の 4 群に分類した．

高齢者を対象に，先行研究で用いられている参健康・参加低群は，一人暮らしの者が 18 人

加頻度に加え，参加する活動の種類数を社会参（52.9％）と多く（p=0.004），ソーシャルサ

加の定義に用い，主観的健康感との関連を検討

ポート種類数は健康・参加高群より少ないがする．ここでは，社会参加が少ないが健康であ（p<0.001），ソーシャルサポート満足度は健る者，社会参加が多いが健康でない者といった

康・参加高群と差はみられず，不健康・参加低高齢者の特徴を把握することを目的とした．

群に比べ高かった（p<0.001）．また，不健康・【方法】2018 年 6～12 月，都内 H 市の介護予参加高群は，健康・参加高群に比べ，外向性，防事業参加者に自己記入式質問紙調査を実施

地域活動に関するセルフ・エフィカシー得点がした．質問紙の配布者数は 241 人であった．質低く（p<0.001），同地域友人との付き合いが問紙では，主観的健康感，地域活動参加状況，

ある者の割合は 5 人（45.5％）と最も少なかっソーシャルサポート種類数・満足度，属性，周た（p<0.001）．不健康・参加高群の同居者が囲との付き合い，地域活動に関するセルフ・エ

いる者の割合は健康・参加高群，不健康・参加

フィカシーを尋ねた．主観的健康感と地域活動

低群と差はなかったが，同居者と助け合うとい

参加状況の組み合わせにより群分けし，各群のった付き合いがある者の割合は少ない傾向に

2

地域活動参加に関わる要因の相違をχ 検定，あった（p=0.073）．

Tukey の多重比較，Kruskal-Wallis の検定を用【考察】地域活動参加と主観的健康感の組みいて検討した．

合わせによる対象者の属性や特徴の相違を検【結果】解析対象は 169 人（有効回答率：

討した結果，地域活動への参加が少ないが健康76.8％）であった．対象者の属性は，女性が 113

感の高い者は，受領するサポートの種類数が少人（66.9％），平均年齢（SD）は 76.1（8.0）

なくても満足度が高く，自立していることが示

歳，家族構成は配偶者のみが 72 人（42.6％）

された．反対に，地域活動への参加が多いが健であった．

康感の低い者は，地域活動に参加はしているが，主観的健康感は，そう思う・まあそう思うと参加に対する自信が低く，周囲との付き合いに回答した者が 147 人（87.0％），参加する活動

つながっていない状況であることが示された．

の種類数が 3 個以上の者は 96 人（56.8％），【結論】対象者の属性や特徴，ソーシャルサ

地域活動参加頻度は，1 か月に 2 回以上と回答

ポート状況，ニーズに合わせた介入を行うことした者が 93 人（55.0％）であった．参加頻度・で，健康感を向上させる可能性があることが示

活動の種類数の少なくとも一方が高い者を参された．今後，高齢化が進む日本の高齢者の健加高群（124 人，73.4％），いずれも低い者を

康寿命を延伸させるために，社会参加を含めた参加低群（45 人，26.6％）とし，主観的健康感

さらなる要因の検討と，対象者のタイプ別によとの組み合わせにより，健康・参加高群 113 人

るニーズ把握が必要である．

（66.9％），健康・参加低群 34 人（20.1％），
不健康・参加高群 11 人（6.5％），不健康・参− 64 −（E-mail；g1940521@edu.cc.ocha.ac.jp）

【1B2】

高齢者の介護予防を目的とした
アクティブ・ラーニング型健康教育介入の持続効果

うえむら か ず き○上村一貴（富山県立大学教養教育センター）【緒言】介護予防の従来の手法は、機能回復

アウトカムとして、身体活動を活動量計

訓練に偏りがちであり、事業終了後に活動的な（Panasonic, EW-NK52）により 2 週間調査し、状態を維持する取り組みが不十分であった。本

平均歩数および身体活動レベルを測定した。さ

研究では、高齢者が身体活動を中心とした健康

らに、
握力、
歩行速度、
Timed Up & Go test (TUG)、

づくりの習慣を獲得するための効果的で汎用

5 Chair stand test(5CS)により身体機能を評性の高い介入手法の開発を目指し、主体的な学価した。これらのアウトカムは、介入前、24

びと他者との協働を促進する手法であるアク

週後、介入終了から 24 週後のフォローアップ

ティブ・ラーニングに着目した。本研究の目的の 3 点で測定した。統計解析は、反復測定分散

は、アクティブ・ラーニング型健康教育介入に分析を用いて、群と期間の交互作用を検証した。

よって、地域在住高齢者の身体活動・身体機能【結果】脱落（介入群 5 名、対照群 16 名）をが向上するか、さらにそれらの効果が介入終了

除く 74 名を分析対象とした。介入開始前の時後も持続するかを検証することとした。

点において、2 群間の基本属性に有意な差はみ【方法】デザインは、非ランダム化比較試験

られなかった。分散分析の結果、歩数、身体活とし、対象は日常生活が自立した地域在住高齢動レベル、歩行速度、TUG, 5CS について有意な者 95 名（平均 72.5 歳、男性 38 名）とした。

交互作用がみられ、24 週間の介入後に介入群で介入群（36 名）には、週 1 回 90 分、24 週間の改善しており、さらにその効果は 24 週後のフ「運動・栄養・知的活動」をテーマとした健康ォローアップ評価でも持続していた(p<0.05)。

教育を実施した。アクティブ・ラーニングの手【考察】本研究で用いた教育介入では、日常法を用い、『調査・宿題→グループワークによ

生活における健康行動を促進することに主眼る共有・発表→実践』を一連の流れとして、健を置き、従来の介護予防教室のように積極的な

康行動の実践を促した（図）。また、介入群と機能回復訓練は実施しなかった。そのため、身同様のテーマの講義形式の講座（1 回・90 分）

体活動の実践は、週 1 回の教室の時間以外の日に参加し、その後もアウトカムのフォローアッ

常生活における個人の努力に委ねられたが、ア

プ評価に参加した高齢者を対照群（59 名）としクティブ・ラーニングによってライフスタイル

た。

が改善し、定着したことが、身体機能の改善とその効果の持続に作用したことが考えられた。

【結論】健康づくりへの主体的参加を狙いとした、24 週間のアクティブ・ラーニング型健康教育介入によって、高齢者の身体活動レベルや身体機能が改善し、介入終了から 24 週間後も持続効果が認められた。
図 アクティブ・ラーニング型健康教育の流れ− 65 −（E-mail；kuemura@pu-toyama.ac.jp）

【1B3】

高齢者の口腔機能の評価と管理のシステム化と健康教育への応用
たけいのりこ武井典子1)、深井穫博2)
1)

公益財団法人ライオン歯科衛生研究所、2)深井保健科学研究所【緒言】近年、健康寿命の延伸が国民的な元気プログラム実践カレンダー』の記載状課題となっている。歯科保健の立場から介況からプログラム実践状況を集計した。そ護や認知症の予防を通して健康寿命の延の結果、ほぼ毎日90～100%の実施者は52名

伸に貢献することを目的に高齢者の口腔(76%)であり、初回のお口元気平均得点は機能を総合的に評価して管理するシステ

76.3点、5カ月後は89.1点と有意に元気度がムを開発し、これまでの実践・評価を通し高まった(p<0.01)。また、お口元気フェスて、本システムが介護予防や軽度の認知症

ティバルでは、お口元気検査の初回と5か月(MCI)の予防に貢献できる可能性が示唆された。そこで今回は、本システムを有効活後の結果を比較して「お口元気になったで用するために住民が住民に啓発する健康賞(初回から5か月後の上位の改善者)」26

教育法を開発し、その効果を検討した。

名、「お口満点で賞(5か月後にお口元気検【方法】対象者は、初回と 5 か月後にお口査で100点)」14名、「お口元気にしたで賞

元気検査を行った伊良部島(宮古島市)に(推進員)」15名の表彰を行った。さらに特在住する高齢者 68 名(男性 12 名、女性 56

別賞として「お口元気をたくさん広げたで

名、平均年齢 71.1 歳±8.8 歳)である。最賞(一番多くの住民に広げた推進員)」、「い

初に、今まで指導者が行ってきた口腔機能

つまでもお達者で賞(90歳で60点お口元気

向上システムを住民主体で実施できるよになつた住民)」の表彰を行った。

う口腔を 4 つのカテゴリー(口の周り、かむ力、飲み込む力、清潔度)に分けて検査【考察】住民と相談しながら「お口元気をや聞き取りを実施、状況の良くない部分を広げよう手帳」を開発、発表の場として「お高める安全な方法を紹介できる「お口元気口元気フェスティバル」を開催したが、今を広げよう手帳」を開発した。住民の代表回の方法はイベント的な住民参加型の口者(推進員)16 名がこの手帳を活用し、本シ

腔機能向上活動であった可能性もある。こステムを 5 か月間実施して評価を行った。

のため、本活動が住民に『定着』したか否

システムの流れは、指導者から推進員へのかについては、今後改めて調査を行ってい説明会⇒推進員から住民へのお口元気検

く予定である。さらに、宮古島市全体で住査とプログラムの紹介⇒推進員の日常の民参加型の口腔機能向上事業を推進し、フ場での支援、指導者への推進員と住民からレイル・介護予防等に貢献できるか否かにの質問会(2 か月後) ⇒お口元気検査と効果ついても検討していく予定である。

の共有(3 か月後)⇒推進員による最終のお【結論】高齢者の口腔機能を評価して管理

口元気検査(5 カ月後)を行い、成果の発表するシステムを住民が住民に啓発する健の場として「お口元気フェスティバル」を

康教育法を開発してその効果を検討した行った。

結果、口腔機能が高まることが示唆された。
（E-mail；nori@pm-ms.tepm.jp）【結果】お口元気を広げよう手帳の『お口− 66 −

【1B4】

高齢者の口腔衛生管理の新たな取り組み～粘膜ブラシを使用した保健指導の効果～
なかほど な お こ〇仲程尚子（沖縄協同病院）、武井典子（(公財)ライオン歯科衛生研究所）、
深井穫博（深井保健科学研究所）【緒言】入院患者で無歯顎者に対する口潤(3mm以上)は16名(15.7%)、未測測定者3

腔清掃は、スポンジやガーゼによる清拭が名であった。初回検査後に細菌数レベル4

一般的である。歯科衛生士が保健指導可能以上の患者に清拭から粘膜ブラシによる清な場合、粘膜ブラシを用いた清掃が有効と掃へ変更して変化を検討した。①初回(60されている。しかし、その効果を示す報告名)の細菌数レベルは、4～5が53名(86.9%)、は殆どない。そこで、清拭を行っていた患

6以上が7名(11.7%)であり、介入後は1～3者102名を対象に、歯科衛生士から保健指導が30名(50.0%)、4～5が28名(46.7%)、6以上を受けた看護師が粘膜ブラシによる清掃をが2名(3.3%)。ウイルコクソン符号検定で、実施し、その効果を検証した。

負の順位44、正の順位3、同順位14(p<0.001)【対象および方法】対象者は、2016年2となった。②唾液湿潤度(99名)は、初回平

月から2017年2月までの間に某中規模急性均1.17±1.92mm/10sから介入後2.01±期病院に入院した無歯顎で、これまで清拭

1.97mm/10sへ。負の順位11、正の順位60 同を行っていた患者102名(男性32名、女性70

順位28になり(p<0.001)となった。③開・閉

名、平均年齢88.6±7.3歳)である。初回検口状態(102名)は、安静時開口者35名中、23

査後に看護師による粘膜ブラシでの清掃を名(55.7%)が閉口可能となり、発語が明瞭に開始し、２週間ごとに以下を評価した。①なった者は5名であった。

細菌数（「細菌カウンタ○(ﾊﾟﾅｿﾆｯｸﾍﾙｽｹｱ(㈱)【考察】今回の介入は、平均介入日数が製)」）、②唾液湿潤度検査(シルメル試験

10.2±3.6日と短期間であり、主に1日1回の紙○、昭和薬品化工㈱製)、③開・閉口状態

看護師による口腔ケアであったが、清拭かである。本研究は沖縄協同病院倫理審査委

ら粘膜ブラシを使用した清掃に変えること

員会の承認を得て実施した（承認番号

で、粘膜ブラシによる口腔への刺激により

2015-7）。

唾液分泌量が増加し、結果として細菌数のR

R【結果】初回の平均介入日は入院後13.54

減少、口唇閉鎖等の口腔機能の改善に繋が±18.3日目、平均介入日数は10.23±3.6日ったものと考えられた。

であった。初回検査結果では、①細菌レベ【結論】無歯顎者に対する粘膜ブラシによル3以下は41名(40.2%)、レベル4～5は54名

る清掃により、細菌数・唾液湿潤度の改善、(52.9%)、レベル6以上は7名(6.9%)であっ閉口可能者の増加が認められ、清掃の有効性が示唆された。

た。②唾液湿潤度は、湿潤幅0は53名(E-maildh_nakahodo_naonao219@yahoo.co.jp)(52.0%)、乾燥(3mm未満)は30名(29.4%)、湿− 67 −

【1C1】

地域在住高齢者における便秘とサルコペニアとの関連－千葉県柏市の高齢者大規模健康調査（柏スタディ）より－
たかはし

高橋

きょう

競 （東京大学高齢社会総合研究機構）【緒言】

ニア、四肢骨格筋量の低下に握力低下（男性超高齢社会を迎えた我が国において、便秘に悩

26kg 未満、女性 18kg 未満）または歩行速度低

まされる高齢者は多い。便秘は「本来体外に排下（0.8m/秒以下）が伴う場合をサルコペニア

出すべき糞便を十分量かつ快適に排出できなとした。便秘の有無を従属変数とし、サルコペ

い状態」であり、高齢者の心理社会的健康と強ニア、年齢、食事回数、運動、ポリファーマシ

く関連するものである。平成 28 年度国民生活ーを強制投入したロジスティック回帰分析を基礎調査では、65 歳以上の男性の 6.5％、女性行った。

の 8.1％に便秘の自覚症状があり、その比率は【結果】

加齢とともに増加することが報告されている。

対象者の平均年齢は 72.4±5.3 歳。有症率は、

国際診断基準を用いた疫学研究のシステマテ

便秘 5.8%、サルコペニア 5.1%、プレサルコペ

ィックレビューでも、便秘は加齢に伴い増加す

ニア 30.6%であった。ロジスティック回帰分析

ることが明らかにされている。高齢化の進む我の結果、便秘とサルコペニア（AOR:1.74、が国では 2017 年に「慢性便秘症診療ガイドラ

95%CI:1.20-2.52）、食事回数（AOR:3.43、イン」が発刊され、エビデンスに基づく便秘の95%CI:1.46-8.08 ） 、 ポ リ フ ァ ー マ シ ー

診療と治療が標準化されつつある。しかし、高（AOR:1.70、95%CI:1.00-2.90）に有意な関連

齢期における便秘増加の機序に関しては解明があった。性別で層化した分析では、女性の便されておらず、エビデンスの蓄積が必要とされ

秘 と サ ル コ ペ ニ ア （ AOR:1.85 、ている。本研究は、加齢に伴う筋の減弱（サル

95%CI:1.20-2.86）、食事回数（AOR:3.26、

コペニア）が高齢期の便秘に影響するという仮

95%CI:1.15-9.20）に有意な関連があった。

説の下、平成 24 年度から千葉県柏市で実施さ【考察】れている高齢者大規模健康調査（柏スタディ）

特に女性において、便秘とサルコペニアが強くのデータを用い、両者の関連を探索することを関連していた。排便行為やトイレ移動に必要な目的とした。

筋機能の低下が、排便回数を減少させる可能性【方法】がある。便秘のある高齢者の多くは積極的に受平成 24 年度に柏スタディに参加した地域在住

診や治療をしておらず、医療専門職の便秘への高齢者のうち、認知機能や日常生活動作に問題関心も低い。今後、一人ひとりの高齢者や医療のない 1,302 名（男性 607 名、女性 695 名）の専門職が便秘に対する意識を高め、高齢期におデータを統計解析した。便秘は自記入式質問票

ける便秘治療を食事療法や薬物療法だけのもへの回答により評価し、排便が 3 日以上ないこのから、サルコペニア予防を視野に入れた包括とが多い状態とした。サルコペニアの評価には的なものに広げていくことが重要である。

Asian Working Group for Sarcopenia の基準を（E-mail；tkyo-tky@umin.ac.jp）

用い、生体インピーダンス法により測定した四肢骨格筋量が基準値（男性 7.0kg/m2 、女性
5.7kg/m2）を下回っている場合をプレサルコペ− 68 −

【1C2】

高齢夫婦における健康行動の縦断変化の相互関連性
は ら だ かずひろ

○原田和弘（神戸大学大学院人間発達環境学研究科）【緒言】高齢期の健康増進には、健康的な食し、配偶者の各健康行動の変化量、夫婦関係満生活、積極的な運動、TV 視聴時間の削減といっ

足度の変化量、および配偶者の各健康行動の変

た健康行動を実践することが重要である。これ

化量と夫婦関係満足度の変化量との交互作用

らの健康行動の実践には、配偶者のような身近項を独立変数とした重回帰分析を行った。

な他者からの影響を受けていると考えられて【結果】夫婦いずれを従属変数とした重回帰いる。ただし、本人と配偶者の健康行動の相互分析でも、本人の食生活の変化量に対して、配関連性を報告する研究の多くは、横断的な検証

偶者の食生活の変化量が有意に回帰していたに止まる。また、健康行動の夫婦間の相互関連（夫を従属変数,β=0.16, p=0.033：妻を従属性に関する感情移入・収斂仮説によると、夫婦

変数,β=0.18, p=0.036）。TV 時間も同様に、関係が良好な夫婦のほうが、健康行動について

本人の TV 時間の変化量に対して、配偶者の TV

配偶者からの影響を受けやすい可能性がある。

時間の変化量が有意に回帰していた（夫を従属

そこで本研究では、高齢夫婦において、本人

変数,β=0.21, p=0.030：妻を従属変数,β=0.19,の健康行動の縦断変化は、配偶者の健康行動の

p=0.028）。一方、夫婦いれずれを従属変数と縦断変化と相互に関連しているかどうかと、こした場合でも、配偶者の運動時間の変化量は、の相互関連性は、夫婦関係満足度が高い夫婦に本人の運動時間の変化量へ有意に回帰していおいて顕著であるかどうかを検証した。

なかった。また、すべての健康行動について、【方法】所属機関内の研究倫理審査委員会の配偶者の健康行動の変化量と夫婦関係満足度

承認を経た上で、神戸市灘区に居住する 2017の変化量との交互作用項は、本人の健康行動の年 4 月 1 日時点で 64 歳、69 歳、74 歳の男性全変化量へ有意に回帰していなかった。

員 2204 名と、年齢差 10 歳以内の配偶者全員【考察】食生活や TV 時間については、本人の1516 名に質問紙調査を行った（事前調査、1 年

縦断変化と配偶者の縦断変化とが相互に関連後調査）。このうち、919 名から両調査への回しているとともに、これらの相互関連性は夫婦答が得られた。本研究では、夫婦揃って両調査

関係満足度に起因するものではない可能性がへ回答し、かつ、両時点とも生活機能が保持さ示された。これらの相互関連性は、感情移入・れている 189 組の夫婦を解析対象とした。

収斂仮説以外の考え方（例：資源共有仮説）に

健康行動として、食生活（食品摂取の多様性

よって説明されるのかものかもしれない。

尺度）、1 週間の運動時間、1 日の平均 TV 視聴

一方、運動時間の縦断変化については、夫婦

時間を取り上げた。夫婦関係満足度は、単項目間の相互関連性が明らかとはらなかった。運動

（10 点満点）で質問した。基本属性として、年時間に関しては、配偶者からの影響よりも、本

齢、教育歴、就業状況、フレイルを調査した。

人の動機や意欲などによって強く規定されて事前調査と 1 年後調査のデータを回帰させ、いる可能性がある。

各健康行動と夫婦関係満足度について、1 年間【結論】食生活と TV 時間の縦断変化は、夫婦の変化量（残差得点）を算出した。次に、基本

関係満足度によらず、高齢夫婦の間で相互に関属性の影響を調整した上で、夫婦それぞれにつ連していることが明らかとなった。

いて、本人の各健康行動の変化量を従属変数と− 69 −（E-mail；harada@harbor.kobe-u.ac.jp）

【1C3】

住民参加で制作した「健幸かるた」の地域介護予防推進へ活用
あきやま み き

さいとうあや○秋山美紀（慶應義塾大学）、齋藤彩（慶應義塾大学）【目的】多種多様な健康教育教材が専門機関の介護予防事業に取り組んでいる住民リーダや専門家等によって作成され配布されている

ーの研修会や、多世代交流の場などで体験しなが、その中には活用する側のニーズに必ずしもがら遊び方を身に着けてもらい、体験した者が即していないものや、利用方法や利用シーンが自分の地区等で広げていくという方法で普及

曖昧で、あまり活用されていないものもある。

している。このかるたの最大の特長は、遊ぶ段

一方で、専門家による一方向の知識伝授ではな

階で絵札を取った人が、裏面の解説文を大きなく、当事者が自ら気づきを得て、対話を重ねな

声で読み上げることで、参加者全員が句に込めがら実践につなげていくアクティブラーニンられた思いに触れ、そのことを考えたり、振りグ的な学びのスタイルが、健康教育においても返りができる点である。かるた体験者にアンケ

重要度を増している。こうしたことから我々は、ートやインタビュー調査を実施し、どのような地域に暮らす住民が、日々を健康で幸せな気持

効果があったかを検証しているところであるちで過ごす上で重要と考えている事柄や知恵が、「日頃考えていたことや、普段友人としゃを共有し、それらを読み札とした「健幸かるた」

べっていることが読み札に盛り込まれていて、を制作し、それを普及することで、住民が遊び遊びながら他の人と会話がはずむ」「病を乗りを通して気づきやモチベーションを高められ越えた人の気持ちを知ることができて希望がるような仕掛けづくりに取り組んだ。本稿では、湧いてきた」「かるた遊びをきっかけに、自分作成のプロセス、遊び方、普及のプロセスを紹の地区でも健やかで幸せな生き方について話介する。

し合いたい」といった肯定的な声が聞かれてい【活動内容】山形県庄内地方において、健康る。

教室、患者サロン、行政や医療者の連携の会等【考察】超高齢化社会を迎えた我が国においの場でかるたづくりへの参加を呼びかけ、のべては、地域住民が心身の健康についての自覚を

95 名の参加を得た。かるたづくりは、先行事例高めることはもとより、限りある命や人生につとして千葉県東金市と埼玉県幸手市の住民等

いて覚悟を持つこと、住民同士が生活面を支えが共同作成した「私の夢かるた」の作成プロセ

合うことなど幅広い啓発が、地域包括ケアシス

スを参考にした。遊びながら教育効果を高める

テムの推進上も急務となっている。住民にとっ工夫として、各札の裏面に句に関する短い解説て使いやすく、かつ自分で使いたいと思える楽文を記載することとした。9 回にわたって読みしい教材を地域の人々とともにつくり、それら句集めと選句のためのミーティングを行い、そを住民自身が広げていくことは、意識を高めるの後、絵が得意な人が下絵を描き、有志が塗り上で有効かつ重要と思われる。

絵をして絵札を完成させた。集まった読み句は、【今後の課題】今後は教材としての効果検証

食生活や適度な運動など健康行動に関するもと、有効活用するための普及推進策を、より精の、病気との向き合い方、医者へのかかり方、緻化していくことが求められる。

健康情報リテラシーに関するものまで様々であった。

【活動評価】完成したかるたは、住民主体型− 70 −（E-mail；miki@sfc.keio.ac.jp）

【1D1】

特別な支援を必要とする子どもの親の被災後の危機意識と行動変容
きむら

み や こ

○木村 美也子
聖マリアンナ医科大学【緒言】2011 年 3 月の東日本大震災及び 2016から 22.0%,熊本 18.2%から 22.7%）,「地域の防年4 月の熊本地震からそれぞれ8 年,3 年が経過

災訓練への参加」（東北 15.5%から%22.3%,熊本した。被災当時, 障がい児・者及びその家族は10.6%から 14.4%）は増加がみられたものの,実避難所で過ごすことが難しく,またそれ故に支施している者の割合は低かった。

援が行き渡らない等,多くの問題が山積してい以上から,被災からの年月に関わらず,特別た。それから一定の期間を経た現在,被災地でな支援を必要とする子どもの親の多くが,再度特別な支援を必要とする子どもの親たち

災害が発生する可能性を考慮し, 自助に重きをは災害に対していかなる危機感をもち,どのよ

置いて備えるようになっているものと考えら

うな取り組みを行っているのだろうか。本研究れた。しかし地域住民への働きかけ等, 共助をではこれらの点について明らかにし,今後の課求める姿勢は依然消極的であり,そこに抵抗感

題を検討したいと考えた。

や遠慮,諦め等があるのであれば,それらを軽【方法】岩手,宮城,福島,熊本各県において被減してゆく方法を検討せねばならないだろう。

害の大きかった地域の特別支援学校（主に知的自由記述では,子が成長してしまった今の障がいを対象とする）の協力を得,2019 年 2 月

方が避難所に行きにくい,とする意見も多く,に児童・生徒の保護者に自記式質問紙を配布し今後災害により家屋が倒壊しても「家から離れた（被災時の子の年齢を考慮し,東北 3 県は小られない」等, 避難自体を諦めている記述もみ

学部 4 年～高等学部 3 年,熊本県は小学部～高られた。特別なニーズのある子やその家族が安等学部全学年を対象とした）。回収された 475

心して過ごせる避難場所の確保とその周知が名（回答率 30.7%）のうち,父親と母親 460 名（東

喫緊の課題と考える。一方で,「野菜の種を

北 328 名・熊本 132 名）を分析対象とした。

ペットボトルに入れて保管している（災害【結果・考察】「前回と同じような震災が今時の楽しみ,仕事にするため）」「ろうそあなたがお住まいの地域に再び起こると思い

くや懐中電灯をたくさん用意している。

ますか」との問いに対し,「思う」との回答は3.11 の時もしばらく電気・水・ガスが使え

東北で 35.8%,熊本で 35.4%,「少し思う」とのなかったため子ども達には“室内キャンプ

回答は東北で48.9%,熊本で48.5%と両地域で差だよ！”と楽しい雰囲気で夕方から夜は 1はみられなかった。具体的な対策について震災室に集まり,ろうそくや懐中電灯をたくさ前と現在で比較したところ,「学校で,または通んつけて明るくした。」等,困難な状況下

学時に子どもが災害にあった場合の対処法のでも希望を持ち過ごすための術を記述し確認」が東北では 36.0 %から 71.0%,熊本ではている者もみられた。このような行動を選

30.3%から 62.9%に,「非常時持ち出し品の準備」

択する人々にも着目し,その特徴と健康とは東北では 30.8%から 60.1%,熊本では 39.4%かの関連についても検討したいと考える。

ら 72.0%に,それぞれ大きく増加していた。

＊本研究は公益財団法人三菱財団の助成

一方,「子どもの障がいについて地域住民にを受けて行われた。
（E-mail；mkimura@marianna-u.ac.jp）

知ってもらうような働きかけ」（東北 14.0%− 71 −

【1D2】

夕食時刻が遅い幼児の生活リズムとその要因の検討
よしい え み○吉井瑛美1），赤松利恵 2）
1）お茶の水女子大学大学院，2）お茶の水女子大学【緒言】幼児期は，生活習慣形成において重（16.1％），「18 時台」936 名（49.3％），「19

要な時期である．幼児の生活の夜型化，睡眠時時台」595 名（31.3％），「20 時台以降」63

間の減少が指摘されており，夕食時刻が就寝時

名（3.3％）であり，18 時台が約半数であった．

刻に影響することが報告されている．そこで，各群で幼児の属性を比較した結果，夕食時刻が幼児の夕食時刻によって，母子の属性，その他

19 時台や 20 時台以降の群には，保育園に通うの生活時刻，幼児の食行動，母親の調理行動に者，きょうだいがおり，兄または姉のいる者が特徴があるかを検討した．

多かった．平均就寝時刻は，夕食時刻が「17【方法】2018 年 12 月，3～6 歳の幼児をもつ時台以前」で 20 時 24 分，「18 時台」21 時 5

母親（核家族・子どもの人数が 1～3 人・母親

分，「19 時台」21 時 30 分，「20 時台以降」22の年齢が 25～44 歳を条件に抽出）を対象に WEB

時 12 分であり，夕食時刻が遅い方が，就寝時調査を実施した．質問紙では，母子の属性（母刻が遅かった（p < 0.001）．また，入浴時刻，

親の年齢，勤務形態，学歴，体格，世帯年収，

起床時刻，朝食時刻でも差がみられ，夕食時刻

幼児の年齢，性別，きょうだい，体格），母子が遅いほど，その他の時刻も遅かった．食行動の生活時刻（幼児の平日の夕食と朝食の時刻，

では，夕食時刻の遅い群で，食事中の気の散り

入浴時刻，母子の平日の就寝，起床時刻），母やすい者が多かった．また，母親の属性や生活

親の調理行動（中食・外食利用，健康や栄養を時刻を比較した結果，夕食時刻が 19 時台や 20

考えた調理），幼児の食行動（偏食・食事中の時台以降の群では母親の年齢が高く，フルタイ

気の散りやすさ）をたずねた．生活時刻はすべ

ムの有識者，肥満の者が多く，就寝時刻が遅かて，10 分刻みで回答させた．幼児の平日の夕食った．母親の調理行動では，夕食時刻が遅い方

時刻は，「17 時台以前」「18 時台」「19 時台」

が，中食・外食を利用する者が多かった．

「20 時台以降」の 4 群に分類し，夕食時刻ごと【考察】夕食時刻が遅い幼児は，就寝時刻をの母子の属性や生活時刻等の特徴を一元配置

はじめ，その他の生活時刻が遅く，食事中に気2

分散分析または，χ 検定を用いて比較した．

の散りやすい者が多かった．また，幼児の夕食【結果】1,925 名から回答が得られ，そのうち時刻には母親の職業や幼児の通園施設，家族構

1,899 名から有効回答を得た（有効回答率

成，母親の調理行動などが関わっていた．今後

98.6％）．対象の母親の平均年齢（標準偏差）は，夕食時刻と食事内容や母親の食事づくりのは 35.8（4.3）歳，専業主婦が 915 名（48.2％），

状況について検討する．

パートタイムの有識者が 579 名（30.5％），フ【謝辞】本研究は，JSPS 科研費 JP17H01952の

ルタイムの有識者が374 名（19.7％）であった．

助成を受けたものです．本研究の遂行にあたり，幼児の通園施設は，保育園が 773 名（40.7％），

ご指導を賜りました，大正大学長谷川智子先生

幼稚園 802 名（42.2％），認定子ども園 272 名と江戸川大学福田一彦先生に感謝申し上げま（14.3％），その他施設・自宅は 52 名（14.4％）

す．

であり，年齢と性別の割合はほぼ同割合であった．幼児の夕食時刻は，「17 時台以前」305 名− 72 −（E-mail；g1970509@edu.cc.ocha.ac.jp）

【1D3】

離乳食を作る母親は、離乳食に対する悩みの程度によって、ラクラク簡単
離乳食づくりリーフレットの評価は異なるか
みむらあい○三村 愛（市貝町健康福祉課健康づくり係）

【目的】

【結果】

平成２３年７月～１１月に本センターで回収率は 100％である。リーフレットを読んでいなかった３名を除く４２名を集計対象とし実施したアンケートによる実態調査からた。

離乳食の悩みがある母親の傾向として食

離乳食の悩みを見ると、調理方法と回答した人事の準備にかけられる時間が少ないこと

が２０名、調理形態２３名、離乳食の進め方２が分かった。要因となる状況・環境に対す

３人、食べさせる量３０名であった。回答した

るアプローチとして、短時間で離乳食をつ

悩み別にリーフレットの良かった、または役にくるための技術支援につながるリーフレ

立った内容を見ると、どの悩みを持つ母親にとットの作成を行った。作成した資料を各町っても、手軽におかゆを作る方法、フリージン

で行われる乳幼児健診時に配布し、その利

グ、電子レンジ、取り分け離乳食が役に立った

用状況についてアンケートを実施、離乳食と回答した者が多かった。

の悩みとどの項目が役立ったかという観【結論・考察】点から有効性を見た。

４か月児健診で技術支援につながるリーフレ
ットを活用した離乳食指導を実施することは【方法】

母親の負担軽減に効果的であることが分かっ

平成２６年４月～９月に、本センターにた。今後も継続して配布し、アンケートで背景て、３～４ヶ月健診受診児の母親４５名になどを知ったうえで、より個別的な離乳食支援

リーフレットとリーフレット活用状況等につなげていくことが重要である。食べさせる

アンケートを配布し、７～８ヶ月健診実施

量についての悩みがあると回答した人が一番時にアンケートを回収した。リーフレット

多かったため、今後は離乳食教室、講話の中で食べさせる量についての内容も取り入れる。

は、フリージングや簡単なおかゆの作り方など母親の負担を減らすためにより手軽(E-mail;mimura01@town.tochigi.ichikai.jp)に時短で作れる離乳食の手法が６項目記載されている。離乳食の悩みは調理方法、
調理形態、進め方、食べさせる量についてある、ややある、あまりない、ないの４件
法で回答してもらった。結果は、離乳食の悩みとどの項目が役に立ったかクロス集計を実施した。

− 73 −

【1D4】

短命市のチャレンジ！
子どもの食と健康応援５か年プロジェクト（第１報）
あおもり“こども食育レッスン１・２・３♪”プログラムの開発と協働
たねいち や す こ○種市靖子１）、大渡美奈見１）、浦田浩美２）１）青森市保健所健康づくり推進課、２）青森市保健部【背景】青森市は全国より生活習慣病によるイスを受け、知識→体験→学習へのつながりを死亡の割合、早世の割合が高いことが短命の大もたせた内容を考案し、園や保育士等からの現きな要因となっている。生活習慣病を引きおこ

場での実用性や教材に関する助言、職員と食改す肥満の割合は、働き盛り世代のみならず、による３色バランス・簡単・感動のあるメニュ

小・中学校においても全国より高く、短命市返ーの試作、食改によるデモを行ない構成した。

上への取組において、子ども世代からの家族を

また、別日設定で保護者への意識付けを行うプ

含めた食育は極めて重要である。このようなこレレッスン、３色食品群を意識して行動化するとから、本市では、2018 年度から、子どものこ

アフターレッスンを構成し、親子の実践を称えろからの健康的な食習慣づくりを推進する「子る表彰を園の行事等と連携させた。食育レッス

どもの食と健康応援５か年プロジェクト」としン始動にあたっては、市、大学、園、食改と食て、「こども食育レッスン 1・2・3♪事業」（以育関係者研修会を開催し目的意識を共有した。

下、食育レッスン）を立ち上げた。

＜食育レッスンプログラム＞【目的】本プロジェクトは、食育レッスンを、
市内保育園・幼稚園・認定こども園の年長児とその保護者へ、「カラダは食べたものでできている」ことを体験を通じて学ぶプログラムを、
5 年かけて 113 園全園へ実施していく取組であり、子どもと同時に働き盛り世代の保護者への意識付けも行なうことをねらいとしている。また、その担い手は、地域への波及も視野に入れ、食のボランティア組織である食生活改善推進員（以下、食改）とした特徴がある。初年度は

保護者
向けプ
レ・レ
ッスン
園児と
保護者
への
食育レ
ッスン
1.2.3
♪
各家庭
へのア
フター
レッス
ン

市の栄養士（保健師）によるミニレッスン
・3 色食品群の基礎知識、普段の食生活での困りごとＱ＆Ａ、食育事前アンケートの実施＜レッスン1＞ 赤・黄・緑の食べものたち
・タペストリーで食べものの働きと色分けクイズ＜レッスン2＞カラダをつくる食べものでクッキング
・3 色食品群を使った“おにぎらず”クッキング＜レッスン３＞おちゃ・おみずでお口さっぱり
・清涼飲料水等に含まれる糖分を目で見て、ごはんのあとは、お茶やお水が体によいことを知る・レッスンで学んだことを食育ランチョンマットと食育チャレンジシートで親子で実践・シートを園へ提出、食育事後アンケートの実施
・市から表彰“続けて食べよう赤・黄・緑”レシピの配付

27 園に実施したが、園の特性や食育の準備性も【結果】食育プログラムの開発は、そのプロ異なる中で、親子が実感し、家庭での実践を動セスそのものが、行政、大学、園、食改との協機づけていく食育レッスンとするため、どのよ働となった。また、市・園・食改とがきめ細かうにプログラムを開発したのか、また、市と園、にコミュニケーションを図ることが、レッスン

食改が目的を共有して協働するためにどのよ

当日の一体感につながり、親子の“できた”“わうなことが重要であったか、実践のプロセスかかった”との実感が、親子と園・食改・市の共ら明らかにする。

感となった。プログラムの開発と協働には、対【活動内容】園児と保護者を対象としたプロ話によるパートナーシップ形成が重要だった。

グラムでは、市内で食育活動の実践者の育成・支援を行う青森中央短期大学の専門的アドバ− 74 −（E-mail；taneichi_yasuko@city.aomori.aomori.jp）

【1D5】

短命市のチャレンジ！
子どもの食と健康応援 5 か年プロジェクト（第 2 報）
あおもり“こども食育レッスン 1・2・3♪”～1 年目の成果と今後の課題～
おおわたり み な み○ 大 渡 美奈見１）、種市靖子１）、浦田浩美２）１）青森市保健所健康づくり推進課、２）青森市保健部【目的】第 1 報で報告した、あおもり“こど保護者からは、「3 色食品群がわかりやすかっも食育レッスン 1・2・3♪”（以下、食育レッ

た」「子どもだけでなく親も勉強になった」

スン）は、初年度は 27 園の年長児とその保護「あらためて食べたものが子どものカラダを者へ実施した。食育レッスンは親子にどのようつくることがわかった」「おにぎらずは簡単、に受け止められ、家庭での食育の意識や実践行

見た目もきれいで家でもやってみようと思う」

動を動機付けることができたのか、1 年目の成「親子で一緒に学び、つくって食べるがよかっ

果と課題を考察する。

た」等の声が聞かれた。

【方法】初年度の食育レッスンの実施園 27 園

事後アンケートにおいては、回答した 418 名において、食育レッスン日に先立ち、参加園児のうち、食育レッスンは参考になったとした保保護者への事前アンケートを園を通じて実施

護者は 91.6％であり、3 色食品群を意識して食（回収 525 名）、当日には、レッスン終了後に事に取り入れているとした保護者は 80.6％、家保護者へ自由記載によるアンケートを実施（回

庭で食事をする時、お子さんと 3 色食品群につ

収 270 名）、食育レッスン終了後には、1 か月

いてよく話す、まあ話すの割合はあわせて間の家庭での食育チャレンジシートによる実70.8％であった。

践後、同シート内の事後アンケートに記載して【考察】食育レッスンは、子どもと保護者がもらい、園を通じて同シートを回収した（回収一緒に参加・体験したことで、赤・黄・緑の食418 名）。これらアンケートの記載結果から、べものが親子の共通言語となり、家庭での会話

食育レッスンにおいて主なねらいとした、3 色が増えたことにつながっていると思われる。ま食品群についての親子の意識や行動の変化をた、食育レッスンで普段食べない野菜なども把握する。

“食べた”という体験や、自分で“できた”と【結果】事前アンケートにおいて、525 名のう

いう体験、それらを見た保護者の喜びなどの体

ち、「食品は 3 色食品群に分類されることを知験が、その後の実践にもつながり、子どもと保っている」とした保護者が 77.1％で、そのうち護者の双方の意識化と行動変容が促され、家庭意識して食事に取り入れているとした保護者での食育を推進したことが示唆される。

は 44.4％であった。レッスン前は、3 色食品群

【今後の課題】食育の土台は家庭にあり、今を知っていることと意識的に食事に取り入れ後も継続して親子が取り組んでいくためには、ていることとの違いが見られた。

園と小学校との食育の連動、広く地域においてレッスン当日には、3 色食品群について、あも食育が学べる機会など、作り出していく必要

かっち、きいぼう、みどりんのえいよう 3 兄弟がある。

のタペストリーで、食べものの働きと仲間わけ（E-mail；を園児参加型で行ない、続く“おにぎらずクッ

oowatari_minami@city.aomori.aomori.jp）

キング”
で五感を使って3 色食品群を体験した。

− 75 −

【2A1】

日本型学校健康教育システムの有効性検証の開発途上国における実践－教職員の健康教育意識調査結果－
はしもと せ つ こ

たかた え み こ

うえはら よ し こ○橋本節子（1）、高田恵美子（1）、上原美子（2）(1) 畿央大学(2)埼玉県立大学【目的】日本型学校健康教育は学校保健活動

教育に関して相談できる教師がいる」と答えたの中で、保健管理と保健教育を連携させ推進す教職員が半数であった。

る場合が多い。特に、毎年 4 月に実施される健表 1 教職員健康意識調査結果

康診断は健康教育の一環をなし、事前、事後の保健指導は有効な健康教育の機会となってい質 問 内 容1る。一方、今回の実践地域であるソロモン諸島
国においては、教育課程の中で「身体の成長」
についての健康教育の単元はあるものの、実際には身体計測は実施されていない。そこで、身体計測を実施し、前後の指導の実施による児童の意識の変化を確認する準備として、教職員の健康教育実施状況を把握するため、事前調査として健康教育意識調査を実施した。

【活動内容】2018 年 4 月、ソロモン諸島国ウェスタン州の中規模小学校（児童数 312 人、教職員数 12 人）において先行調査を実施した。
その結果、健康教育は、教育課程に位置づけられており、身体の成長に関する指導も行われていた。しかし、身体計測器具もなく、身体計測は行われておらず、教職員も計測方法については理解していない状況があった。そこで、2018

5

5

6

4

5

5

9

1

教師になってから健康教育に関する研修を受けたことがある

4

No

健康教育で利用できる教材や教具が身近にある3

Yes

健康教育に関して相談できる教師がいる

2

Ｎ＝10 人健康教育において指導が困難だ
った内容がある【活動評価】今回の活動は、児童生徒の健康認識を把握する調査を主体とするものであった。そのため、教職員の健康教育に関する意識
調査は教育環境の確認のために行った。調査結果を見ると、今後、健康教育を推進していくた
めには、教職員の健康教育実施環境の整備が欠
かせないことを認識した。健康教育を推進するために何が必要かとの教職員への問いに対し、「積極的な健康行動や習慣につながる知識、理

年 8 月に 3 日間の身体計測の実施に先立ち、教職員 12 名を対象に「健康教育意識調査」を実施し 10 名の回答を得た。当初は、小学 2 年生
のみ 71 名の身体計測を実施する予定であったが、教職員の積極的な参加もあり全校生 269 名の計測を実施した。教職員の「健康教育意識調
査結果」は、表 1 のとおりである。健康教育への関心は高く、学校健康教育の必要性についても認識されている。反面、「健康教育において指導が困難だった内容がある」が 10 人中 9 人に上り、「教師になってから健康教育の指導法についての研修を受けたことがある」、「健康− 76 −

解、価値を得ること」、「学校で子供たちに健
康な生活について教えることを教師たちに訓練させる」ことなど、積極的な意見もあり、教職員の教育力を高める取り組みが欠かせないことを確認する機会となった。

【今後の課題】今後の活動では、教職員の健康教育力を高めるためのニーズを把握し、継続的な指導につながる手法や教材開発を検討す
ることにより、地域に根差した健康づくり支援に繋がるものと考える。
（E-mail；s.hashimoto@kio.ac.jp ）【2A2】

法律で義務づけられている幼児視力検査をスムーズに実施するための導入キット―1 歳児もランドルト環の視力検査ができた―
たかはし○高橋ひとみ（桃山学院大学）、衞藤 隆（東京大学名誉教授）【目的】視覚の感受性期に眼の異常や疾病

視経験の影響が大きく、視力の定義にも則しを発見し、早期の治療開始を目的として、平ていない。これらの課題を解決し、幼児視力

成 2 年から三歳児健診で視力検査を実施する検査をスムーズに実施するための導入キッことになった。弱視や屈折異常は視力検査をトを考案した。絵本「たべたのだあれ？」でしなければ発見できない。三歳児健診は、弱ある。幼児は、ランドルト環に慣れるために視、斜視、屈折異常、器質異常などの発見を「たべたのだあれ？」クイズ遊びをする。絵目的として行われている。眼位異常を伴わな本では、ランドルト環に見立てたドーナツはい弱視や屈折異常は 3 歳から治療を開始すれ次第に小さくなり、ランドルト環に変わる。

ば、小学校入学までには良好な視力の獲得が園児はクイズ遊びの続きとして視力検査を可能であり、入学時の視力不良者の頻度を下受ける。検査者は、正規のランドルト環によげることができる。一方、斜視弱視は治療成る視力検査を実施する。【活動評価】視力績を考えると 1 歳 6 ヶ月までの健診で発見す

検査実施日は 2018 年 11 月 9 日、対象児は Aるのが望ましい。低年齢ほど弱視の治療効果

保育園の全園児 9 名（1 歳児 3 名、2 歳児 3は大きい。低年齢で発見・治療をすれば、乳名、3 歳児 3 名）であった。視力検査の基準

幼児期から視力不良による負担なく、日常生

値は近見視力「0.5」で、1 眼でも「0.5 未満」

活を送ることができるようになる。【活動者には医療機関の受診を勧告することにし内容】幼児の視力検査が困難を極めている。

た。抽象的なランドルト環での視力検査も、

その理由は、まず「遠見視力検査をしている」

クイズ遊びとして実施すると、幼児はクイズことにある。「子どもは近くから見える」よの正解を求めて、集中して視力検査を受ける

うになり、しかも「近くの方が注意集中はしことができた。A 保育園は合同保育をしておやすい」のに、なぜ、遠見視力検査をしていり、「ドーナツの最も近くにいる動物がドーるのか。遠見視力検査よりも「30cm の距離でナツをかじった」という「たべたのだあれ？」

実施する」近見視力検査の方が、検査成功の

クイズ遊びのルールは、3 歳児と共にクイズ

可能性が大きい。さらに、幼児に多い遠視の遊びをするうちに 1 歳児もすぐに理解した。

発見にもつながる。幼児期、「近くがハッキ

その結果、1 歳児も、短時間に正確な視力検

リ見えている」なら視機能面での心配はない。

査が可能であった。視力検査の結果、全園児

2 点目は、幼児が「ランドルト環の切れ目（C）」

が「異状なし」であった。視力検査（両眼・を「答える」のは困難である。ランドルト環

右眼・左眼）に要した時間は、一人約 30 秒

は「世界視標として視力の定義に則していであった。低年齢ほど、弱視の治療効果は大る」が、検査成功率は低い。そのため、幼児きい。3 歳児健診を待たなくても、導入キッの理解力を考慮して、絵視標が使われること

トを利用すれば 1 歳児でも正確な視力検査がが多い。絵視標は「検査の成功率はランドル

短時間に可能であることが検証できた。

ト環よりも高い」が、被検査者の知的要素や（E-mail；hitomi-t@andrew.ac.jp）− 77 −

【2A3】

プロセスとしての生きづらさとヘルスプロモーション―メンタルヘルスイベントの例からの考察－
すぎもとひろし杉本 洋 （新潟医療福祉大学）【緒言】メンタルヘルス業界において、回復のはそれぞれ個性がある。考え方として「コンプありようは多様であり、単一の方向性でもってレックスを個性に」「ここまでできるというの政策を方向づけることは困難である。メンタルをみせたい」というものもあれば、「生きづらヘルス関連の表現活動では、自らの生きづらさ

くてよかった」、「生きづらい中生きていこう」

を表出する。ヘルスプロモーションは健康至上という方向性もある。また、自らの弱さやダメ主義を否定し、プロセスを重視する。そのプロな部分を強調する場合もある。それは時にユー

セスとは、PRECEDE-PROCEED モデルに表されてモアを伴うものとなる。

いるように結果（たとえば健康）に至るまでの【考察】コンプレックスを個性に変える方向性

行動、施策といった点への着眼が重視されていと自らの弱さを強調する立場は一見相反するよるように思われる。

うにみえる。しかしながら、表現は個性を磨き

しかしながら、健康観や健康と健康破綻を連上げるものであり、その点では、つらさを乗り続的にとらえる主張においてプロセスが状態と越えた姿も、生きづらいままに生きている姿も対比して語られる場合がある。プロセスのとら

個性を発揮しているという観点では変わらない。

え方により、健康施策の評価も変わってくる。

表現活動は基本的に強制されて行うようなもの

本研究では、メンタルヘルス関連イベントでではなく、表現を行うという点において自らののフィールドワークを通して、プロセスとして幸福の追求のプロセスととらえることができる。

の健康のありようと、それを見据えた健康施策

状態ではなく、幸福に向けての過程として健康の視点について考察する。

をとらえるとなると、生きづらい経験もまたひ【方法】メンタルヘルス関連イベントへの参与

とつのプロセスとして排除されるものではなく観察結果と、健康とプロセスとの議論を通じ、なる。それはまたつらい経験を価値あるものにプロセスとしての健康のあり様とその視点に基転換する姿勢ともまた異なるように思われる。

づく健康施策について、従来のプロセスに焦点

健康施策においてプロセスは客観的な健康「状をあてた健康施策との比較を試みる。

態」のみではなく、そこに至る行動や知識、施【結果】メンタルヘルス関連の活動が行われて策といったものを指す場合が多い。しかし行動いる。そこでは、メンタルヘルスをはじめ、生や知識もまた一つの状態なのであり、幸福に向きづらい経験を有している人々が、集い、イベ

けたプロセスとして健康をとらえることで、ントを行い、表現する。表現はたとえば、自作個々の状態としては否定的にとらえられるが、詩の朗読であったり、音楽であったり、小物の必ずしもそうではないような経験が反映させら政策であったりする。いくつかの表現活動がなれる施策につながるのではないかと考えられる。

されている。たとえば新潟では K-BOX という心

【結論】生きづらい経験を表現するという活動の病いや引きこもりなどの経験を有する人々にからは一般的にとらえられている「プロセス」

よる芸能プロダクションがあったり、こわれ者とは異なるプロセスの重要性が示唆された。

の祭典というイベントがなされたり、生き様発表会というグループ／イベントがある。これら− 78 −（E-mail；sugimoto@nuhw.ac.jp）

【2A4】

日本人における共食及び孤食と健康・食生活・生活習慣との関連についてのシステマティックレビュー
えとう く み○衛藤久美（女子栄養大学），坂本達昭（熊本県立大学），
會退友美（東京家政学院大学），赤松利恵（お茶の水女子大学）【緒言】誰かと一緒に食事を食べる「共食」

共食・孤食との関連を検討している項目は，プは，我が国の第 3 次食育推進基本計画や健康日

リシード・プロシードモデルを基にカテゴリー

本 21（第 2 次）の目標項目にも位置付けられ，分けし，各文献の主要な結果を整理した．

全ライフステージを通して重要な食行動の1つ【結果】対象ライフステージは，幼児 8 件，である．本研究では，日本人における共食や孤小学生 17 件，中学生 16 件，高校生 8 件，大学

食（1 人で食事をすること）に関連する健康・

生 4 件，成人 16 件，高齢者 11 件だった．研究

食生活・生活習慣のエビデンスを整理するためデザインは，横断研究が 59 件と大半を占め，に，システマティックレビューを行った．なお，縦断研究は 4 件，介入研究は 0 件だった．

本研究では「共食」を“誰かと一緒に食事をす

QOL（生活の質）は共食・孤食との関連を検ること”とし，共食相手は家族に限らず友人や討していた23件中19件で有意な関連が見られ親戚等も含めた．

た．健康では，客観的健康（体格，排便等）は【方法】2000 年 1 月 1 日～2018 年 9 月 30 日

23 件中 13 件，主観的健康（自覚症状，ストレに公表された論文を対象に，国内外の文献デース等）は 21 件中 17 件，栄養状態は 1 件中 1

タ―ベース（PubMed，Scopus，Eric，医学中件で関連が見られた．食生活では，栄養素摂取

央雑誌，CiNii，J-stage）を用いて，検索式「共は 2 件中 0 件，食品・料理摂取や栄養バランス

食 OR 孤食 OR (家族 AND 一緒 AND 食は 29 件中 27 件，食行動（朝食摂食，食事中の事) OR (地域 AND 一緒 AND 食事)」又は会話等）は 24 件中 22 件で有意な関連が見られ「("eating together" OR "shared meal" OR

た．生活習慣では，生活リズム（食事時刻，就"eating alone" OR "family meal" OR "family

寝・起床時刻等）は 10 件中全 10 件，他の健康

dinner") AND Japanese」にて検索した．さら行動（運動，テレビ視聴等）は 11 件中 9 件でに，共食に関する文献レビュー論文の引用文献

共食・孤食との有意な関連が見られた．

も用いた．計 967 件を抽出し，表題及び抄【考察】共食することや孤食をしないことは，録の精査，さらに本文の精査により 62 件

QOL，主観的健康，食品・料理摂取，食行動，を採択した．精査の際の採択基準は，①幼生活リズム等と関連していることが示唆され児以上の健常な日本人を対象，②観察研究

た．今後は，ライフステージ別に関連要因を検又は介入研究，③査読有の学術雑誌に掲載討する等，さらに分析を進めていく必要がある．

（紀要は含めない），④共食・孤食の行動【結論】日本人にとって，共食することや孤食に関する調査項目あり，⑤共食・孤食と，をしないことは，より良い健康・食生活・生活

共食が増える/孤食が減ることで変化が期

習慣に関連していることが示唆された．

待できる健康・食生活・生活習慣との統計

本研究は，農林水産省「平成 30 年度食育に関する事的な関連を検討（観察研究），又は共食・例検討委員会」の活動の一環として実施した．

孤食の行動に関する介入内容が含まれ，介入効果の報告あり（介入研究），とした．

− 79 −（E-mail；ekumi@eiyo.ac.jp）

【2A5】

製菓店における POP 広告が消費者の購買行動に与える影響の検討
ごりょうだ

さ ゆ り

○五領田 小百合 1),2),3）、近藤 敦志 2)、秋元 慎治 2)、岡部 由香 2)、
福田 安沙子 2)、迫井 千晶 1),2)、山田 研 1),2)
1）辻料理学館、2)(株) 辻料理教育研究所、3)獨協医大 公衆衛生学講座【緒言】栄養・伝統に関するメッセージ広【結果】来店人数857名。リピーターは約8

告（POP広告）が購買行動に及ぼす影響に割。POP広告を掲示した3種類の商品の今年度の関する報告は限られている。海外における売上は、前年度の同時期に比べそれぞれ2.63

POP広告に関する先行研究では、栄養、伝倍、1.91倍、1.68倍と全ての商品で向上した。

統、家族を連想させるもの、原料原産地等、売上には、栄養・伝統といったPOP広告の種

広告の種類が消費者の購買行動に与える類による有意差は認められなかった。

影響は、国や地域によって異なることが示【考察・結論】本研究の対象店舗では、研唆されている。しかしながら、日本におけ究期間に複数回来店されたお客様が存在る報告は少ない。

することを確認済みである。POP広告の種類

本研究では、POP 広告の種類が、消費者による売上に差が認められないことから、POPの購買行動にどのような影響を与えるの広告のみならず、論理的な遅い思考を要すかについて検討することを目的とした。

るアンケートを行うことで、商品に対する【方法】2019年1月～2月に、東京都国立市の記憶の定着が促され、再来店時での購買行

製菓店において、栄養・伝統をテーマとした2動につながった可能性がある。ノーベル経

種類のPOP広告の掲示（介入）とPOP広告を掲示

済学賞を受賞した行動経済学分野では、思しない日を測定期間毎に入れ替えていくラテ

考をシステム1：直感的な速い思考と、シン方格法を用いて、対象商品の売上を比較しステム2: 論理的な遅い思考の2種類に分た。測定対象は栄養・伝統に特徴のある3種類

類し、思考特性を考慮した行動変容手法のの商品とした。POP広告には、A5サイズのボー検討が進められている。

ドに商品の栄養・伝統に関わる200字程度の文本研究では、POP広告の種類による、消費者

言と、手書きのイラストを記載した。商品の会の購買行動に有意差は認められなかったが、計後に、20歳以上のお客様を対象にPOP広告がPOP広告を掲示した商品の売上は前年度に比較掲示されている商品に関するアンケートを実して向上していた。リピーターの多い店舗に施した。

おける消費者の購買行動は、POP広告と、対象商品の昨年の売上と今年の売上をアンケートのような仕組み（システム2）

Difference-in-differences analysisの前提条を組み合わせることで向上する可能性が件を参考に介入期間の前3ヵ月間の購買傾向を示唆された。

考慮して算出した。POP広告の種類によって売（E-mail；goryoda@tsuji.ac.com）

上に違いがあるのかについては、
Kruskal-Wallis検定を用いて検討した。

− 80 −

【2A6】

住民による運動の場づくりは「運動格差」を縮小するか？
か い ゆうこ○甲斐裕子（公益財団法人 明治安田厚生事業団 体力医学研究所）、
角田憲治（山口県立大学 社会福祉学部）、
金森悟（東京女子医科大学 看護学部、東京医科大学 公衆衛生学分野）、
荒井弘和（法政大学 文学部 心理学科）、
荒尾孝（公益財団法人 明治安田厚生事業団 体力医学研究所）【緒言】近年、健康格差が社会問題となって【結果】週 2 回以上の運動実践者割合（介入いる。運動習慣などの生活習慣にも格差がある

地域、対照地域）は、2009 年（61.7%、63.3%）、

が、それを縮小する方法は十分に検討されてい2010 年（63.3%、
63.3%）、
2011 年（66.5%、
62.4%）、

ない。加えて、ポピュレーションアプローチで2014 年（64.4%、58.0%）であった。多変量解析

は、むしろ格差が広がる懸念が指摘されている。

の結果、対照地域の 2009 年のデータと比べて発表者らは、行政が支援する住民による運動の介入地域で週2 回以上運動を実践するオッズ比

場づくりが、地域全体の高齢者の運動習慣者を（95%信頼区間）
は、
2010 年：1.10（0.83-1.46）、

増やすことを明らかにしてきた。本報告では、

2011 年：1.34（1.00-1.78）、2014 年：1.37

このポピュレーションアプローチが「運動格（1.03-1.82）であり、交互作用が認められた。

差」に及ぼす影響を検証する。

2009 年の暮らし向きで層化した運動実践者割【方法】本研究は介入地域と対照地域を設定

合は、介入地域では、ゆとり群 66.7%、ふつうした非ランダム化比較試験デザインの地域介

群 64.1%、苦しい群 45.7%であり、対照地域で入研究であり、横浜市瀬谷区の協力を得て実施

は、ゆとり群 69.5%、ふつう群 65.8%、苦しいされた。介入地域では 2 年間の介入期間中に、群 51.8%であった。運動格差ポイントの経年変運動支援ボランティアを養成した。さらに、地化（2009→2010→2011→2014 年）は、介入地域

域での運動の拠点（場）づくりを支援したとこ

では、21.0→21.8→20.2→14.4 ポイントと縮小

ろ、ラジオ体操が実施されるようになったり、する傾向が観察された。一方、対照地域では、

体操サークルが立ち上がったりした。効果の評

17.7→15.0→17.4→18.2 ポイントと大きな変価は、介入・対照地域に住む 60～84 歳の男女化は認められなかった。

から各 1,200 名を無作為抽出し、要介護認定者【考察・結論】住民ボランティアによる運動を除いて郵送調査を行った。2009 年をベースラの場づくりというポピュレーションアプロー

インとし、介入期間中は年 1 回（2010 年、2011

チは、運動格差を広げることはなく、地域全体

年）、さらに介入終了から 3 年後の 2014 年にの高齢者の運動習慣者を増加させることが明同様の無作為抽出による調査を行った（回収率

らかとなかった。また、介入から 5 年後には、

75.5～83.9%）。主要評価項目は 週 2 回以上の運動格差を縮小させる可能性も示唆された。本

運動実践者の割合とした。社会経済的指標とし介入は「傾斜をつけたユニバーサル・アプローて暮らし向き（ゆとり、ふつう、苦しい）を調チ」になっていたと考えられる。今後は、交絡

査し、ゆとり群と苦しい群の運動実践者割合のを考慮した多変量解析が必要である。

差を「運動格差ポイント」とした。本研究は、※本研究は文部科学省科学研究費 若手研究 B

公益財団法人明治安田厚生事業団体力医学研（代表者：甲斐裕子）によって実施された。

究所の倫理委員会の承認を得て実施された。

（E-mail；y-kai@my-zaidan.or.jp）− 81 −

【2A7】

地域におけるオーラルフレイル予防の包括的実践の取組みと課題
かさはら み か○笠原美香1),2），木村淑子 1），吉池信男 2）
1)五所川原市 福祉部 ，2)青森県立保健大学大学院【目的】オーラルフレイルは身体的フレイ
ルとの関連があることが報告されていることから，地域保健分野でオーラルフレイル

無作為抽出，郵送による配布・回収で実施．回予防に包括的に取組んでいる．そこで今回，活① 咀嚼機能リスク高齢者の割合 34.3%

動から見えてきた課題を報告する．

② かかりつけ歯科医の有無：有 1,214 人（66.9%）【活動内容】

5．市イベント会場でのアンケート調査結果

1．歯科医師・保健師による介護職へのオーラ（H30）

65 歳以上の要介護を除いた市民 3,000 人を
収数 1,816 人（60.5%）

一般市民 713 人，有効回収数 229 枚（32.1%）

ルフレイル予防教育
1）地域ケア会議等活用（H29 年度，H30 年度）①「お口が健康だと思う人」114 人（49.8%）2）ケアプラン点検での助言（H30 年度）②「口腔のトラブルで日常生活に支障がある

2．保健師・歯科衛生士による地域高齢者への健人」116人(50.7%)

康教育③ 現在歯科受診の有無「無」108 人（47.2%）

1）地域での健康教育（出前講座）④ かかりつけ歯科医の有無 有 129 人(56.3%)

2）介護予防教室での健康教育【考察】

3．市主催の後期高齢者歯科健診の実施

歯科医師会が地域保健活動に積極的に参加

対象は 75 歳以上の市民(9,925 人)．歯科医院

いてくれることで，介護職において高齢者の歯または複合施設で年 4 回実施．

科受診重要性の理解と連携が進んだ．口腔のト【活動評価】

ラブルで日常生活に支障が生じても，歯科受診

1．介護職への教育後アンケート調査の実施していない人も約半数おり，予防意識の醸成が

H29 年度：73 事業所 136 人中 74 名回答必要である．

H30 年度：70 事業所 130 人中 69 名回答【課題】

2 年間の前後比較では「歯科医療との連携が1．高齢者の歯科健診受診行動には，交通アクセ

十分に図られていると思うか（P<0.05）」，「歯スの課題がある．

科医療と連携した時に困難さを感じるか

2．介護予防事業や社会参加の少ない高齢者に（P<0.001）」に有意に改善が認められた．

は，アプローチが届きにくい．

2．地域高齢者への健康教育実績

3．評価指標の設定と評価方法の検討は必要．調保健師・歯科衛生士による健康教育実績

査票記入は「見えない」「書けない」人が多い．

H29 年度：22 回 536 人に実施

4．高齢者歯科健診費用について，健診担当者とH30 年度：32 回 715 人に実施

介護予防担当者の共通認識が必要である．

3．後期高齢者歯科健診の実績

5．オーラルフレイル予防教育の包括的実践は

H28 年度：368 人（受診率 4.3%）

始めて 2 年であり，事業担当者が変わっても継H29 年度：449 人（受診率 4.5%）

続できるシステムが必要である．

4．介護予防・日常生活圏域ニーズ調査結果（H30）（E-mail:m-kasahara@city.goshogawara.lg.jp）− 82 −

【2A8】

健康長寿社会の実現を目指した ICT を活用した授業の成果－保健医療福祉介護栄養 6 分野 2 年生のネットグループ学修○片岡竜太（昭和大学歯学部）,二瓶裕之（北海道医療大学薬学部）
小原眞知子（日本社会事業大学社会福祉学部）,原島恵美子（神奈川工科大学応用バイオ科学部）,高松 研（東邦大学医学部）,神原正樹（大阪歯科大学）
山元俊憲（昭和大学薬学部）,中山 栄純（北里大学看護学部）【目的】将来が予測できない時代に社会の課題を解決していくためには、答えが定まらない具体的な問題を多面的に捉えて解決を目指すグループ学修が重要である。健康長寿社会に活躍できる人材を目指して、多分野の学生とともに主体的な学びの能
力を身につけるために、ICT を活用した分
野横断型授業（低学年と高学年）を企画し、低学年の授業を実施した。
【事業内容】医療・福祉介護・栄養 6 分野の 2 年生 6 人からなる２つの学生グループ
が、ICT 学修支援システム（Glexa）を活用
して、20 年後の自職種の未来像と職種間の関連について、プロダクトを作成する 4 回のネット授業（2 時間以内／回）と自己主導型学修を実施した。各グループでファシリテーターとして教員 1 名が指導を行った。
授業後各自研究レポートを作成し、e－ポートフォリオを用いた省察を行った。教員が研究レポートに対して、問題発見、問題解決、根拠となる情報、文章表現の 4 つの観点で各 3 点満点のルーブリック評価を行い、最後に学生アンケートを実施した。
【事業評価】学生アンケート結果で、4 段階のうち最高の「特にそう思う」は「他学部（科）の学生との議論は良い刺激になった」が 100％、「学修意欲が高まった」が82％、「問題への興味がさらに深まった」
が 73％、「多面的な視点で問題を発見することができた」が 64％であった。「他学部の学生は自分にない専門的な知識を持っているが 82％、「人に説明する際は十分な− 83 −

準備をする必要がある」が 82％、「今の自分に必要な知識や能力を再認識できた」が73％、「他学部の学生に説明することで理解が深まった」が 64％であった。ポートフ
ォリオへの記載例として、「授業のたびに自分の知らないことを知ることができ、大学での授業以上に刺激的だった。異なる専
攻の学生が議論することによりシナジー
効果が生まれ、広く深い議論ができた。」「学修内容を共有しディスカッションす
ると、自分の学修がいかに浅く表面的なものかと反省する点が多かった。」「他職種との関連を議論でき、将来へのイメージが膨らんだ。」などが挙げられる。研究レポ
ートのルーブリック評価は最高が 11 点、最低が 6 点で平均 8.6 点（12 点満点）であった。12 名中 10 名が 2 年生としての合格
基準 8 点を超えた。6 分野の学生が地域を越えて、ICT を用いてディスカッションする授業により、学修意欲が高まり、多面的な視点で問題を発見する能力が高まり、高学年における本授業への準備ができたと考えられた。
【今後の課題】より活発なディスカッションを行いやすいテーマを選び学生のみでディスカッションができる「ネット会議室」の活用、有識者の知識や意見を学生グ
ループにどのように提供するかを検討中である。本授業は公益社団法人私立大学情報
教育協会「医療系フォーラム実験小委員会」で実施した。
（E-mail；kataoka@dent.showa-u.ac.jp）

【2B1】

従業員の健康状態簡易調査票(BHCQ)の妥当性・信頼性の検討
さかい ひろのり◯坂井裕紀
早稲田大学大学院人間科学研究科【緒言】近年，従業員の健康管理を経営的なの「身体」と心理的ストレス反応尺度の「疲労視点で考え，戦略的に取り組む「健康経営」が感」には 0.1％水準において有意な正の相関が注目されている．経済産業省が制度設計した健みられた（r=.720, p<.001）．BHCQ の「精神」

康経営優良法人制度では，2019 年度の認定法人と心理的ストレス反応尺度の「抑うつ感」にはとして大企業法人部門に 821 法人，中小規模法

0.1％水準において有意な正の相関がみられた

人部門に 2,503 法人が認定されている．一方，（r=.832, p<.001）．また，BHCQ の「睡眠」と資源および予算が限られ，法令遵守もままなら

幸福・健康感覚尺度の「快眠」には 0.1％水準

ない企業も散見する．そこで，健康経営の要でにおいて有意な正の相関がみられた（r=.678,

ある従業員の自己健康管理能力の向上のため

p<.001）．そして，BHCQ の「楽しさ」とプレイに従業員が簡単に健康状態をセルフチェック

フルワーキング観尺度の「ポジティブ感情」にできる尺度作成を本研究の目的とする．

は 0.1％水準において有意な正の相関がみられ【方法】本調査は，総合人材サービス X 社にた（r=.893, p<.001）．ユトレヒト・ワーク・勤務する男女 108 名（男性 59 名，女性 49 名，

エンゲイジメント尺度日本語版の「活気」と平均年齢 29.3 歳）を対象に 2018 年 9 月 12 日

BHCQ の「楽しさ」には 0.1％水準において有意から 2018 年 9 月 21 日までにオンラインによるな正の相関がみられた（r=.586, p<.001）．

アンケートをおこなった．調査対象者の業務内【考察】BHCQ と既存尺度との因子間相関には

容は，営業および事務であった．

それぞれ有意な強い相関が示されたことから，

健康チェックシステム開発会社Y の責任者とBHCQ の各項目が妥当性を有していると考えら

筆者の 2 名により「健康維持の要素」から連想れる．また，BHCQ の信頼性係数がα=.70 以上される単語や文章をテキスト化し，KJ 法を援用であることから BHCQ はやや低いながらも一定して「身体」「精神」「睡眠」「楽しさ」の 4の信頼性を備えていると考えられる．

つの鍵概念に分類し，分類した内容に基づいて

しかし，本研究では，調査対象者が X 社の営「BHCQ：Brief Health Condition Questionnaire

業と事務のみであることから，他の業種や役職（健康状態簡易調査票, 4 項目）」を作成した．

においても同様の結果になるのかについては

BHCQ の質問項目は，「まったくあてはまらない」

明示されていない．今後の課題として，様々な〜「非常にあてはまる」の７件法で測定した．

業種や役職に対象を広げ，検証をおこなう必要【結果】調査の結果，回答に不備があったものを分析から除外して，最終的に 105 名を分析対象とした（有効回答率 97.2％）．

があると考えられる．
状態を簡単にセルフチェックできる調査票を

BHCQ の信頼性を確認するために全 4 項目の作成し，信頼性と妥当性を確認した．その結果，信頼性係数を算出した結果，クロンバックのαBHCQ（健康状態簡易調査票）には，一定の信頼係数は，.731 であった．

性と妥当性があることが示された．今後も継続【結論】本研究では，従業員が仕事中の健康

BHCQ の項目妥当性を検討するために既存尺的に調査に用いて，より精度を高めていきたい．

度との因子間相関を求めた．その結果，BHCQ（E-mail；sunaonahito@toki.waseda.jp）− 84 −

【2B2】

中小企業従業員における昼食の入手元と汁物摂取頻度との関連
さいれんち と し み○西連地利己（獨協医科大学）、春山康夫（獨協医科大学）、小橋元（獨協医科大学）【緒言】わが国では、健康寿命の延伸をめざ

汁物を２杯以上摂取していた人の割合は、昼して様々な政策が実施されている。その一環と食の入手元として仕出しを利用したと答えた

して、定年まで健康に働くことを支援するよう人では 57%であり、仕出しを利用していなかっな施策が求められている。そのため、地域保健た人では 36%であった（p=0.009）。当日に 3と職域保健の連携が必要とされている。筑西・食摂取した人（n=223）において、汁物を２杯

下妻保健医療圏（茨城県結城市、下妻市、筑西

以上摂取していた人の割合は、仕出しを利用し市、桜川市、八千代町）は、生活習慣病の代表たと答えた人では 62%であり、仕出しを利用し格である脳卒中や心筋梗塞で死亡する人が全ていなかった人では 41%であった（p=0.026）。

国に比べて多い地域であることがわかってい【考察】本研究の結果は、地域・職域連携のる。循環器疾患の危険因子として、汁物の摂取場において、循環器疾患予防の観点から、仕出回数が報告されている。本研究は、汁物の摂取し業者とタイアップする必要性を初めて示唆

頻度と昼食の入手元との関連を明らかにし、地している。

域保健と職域保健の連携した住民の循環器疾先行研究においては、ナトリウムの摂取量が患対策に寄与することを目的とした。

循環器疾患死亡と関連していること、汁物の摂【方法】茨城県県西地域産業保健センターが

取頻度が循環器疾患発症や胃がんと関連して把握している筑西・下妻保健医療圏内の 96 事いることが報告されている。

業場のうち、職員のアンケート調査に同意した

汁物は１杯で 1～2 g の食塩相当量を摂取す

10 事業場において無記名式アンケート調査にることになる。それゆえ、汁物の摂取頻度は食同意した職員および同センターが実施した普塩相当量の摂取量を上げて、血圧の上昇に寄与

通救命法講習会の受講者で、無記名式アンケー

し、脳卒中や心臓病の発症に寄与すると思われ

ト調査に同意した受講者 316 人を対象とした。

る。
本研究には幾つかの限界がある。第一に、無このうち食生活項目のすべてに無回答だった 2

記名のアンケート調査であり、思い出しバイア人を除外し、314 人を解析の対象とした。
無記名アンケートにより、本人の性・年齢等

スなどが否定できない。第二に、一地域の調査の属性に加えて、昨日（営業日）の勤務実態及結果であるため、一般化に注意を要する。これ

び朝食、昼食および夕食のそれぞれについて、らについて、さらなる研究が求められる。

食事の入手元（複数回答）および献立（味噌汁【結論】本研究は、中小企業の職員において、等）の摂取の有無を尋ねた。

昼食に仕出しを利用している人々が、食塩摂取【結果】解析対象者の中で、男性は 76%、女性量が高い可能性を示しており、仕出し業者を巻は、24%であった。年齢については、20 歳代がき込んだ地域・職域連携の必要性が示唆された。

26%、30 歳代が 24%、40 歳代が 23%、50 歳代が（E-mail；tossair@dokkyomed.ac.jp）

17%、60 歳以上が 10%であった。一人暮らしは10%であった。正規職員は 83%であった。仕事の場所については、屋内が 46%、工場のラインが17%であった。

− 85 −

【2B3】

食関連企業の考える「健康な食事」の普及の障害と可能性
さい き み か○齋木美果（お茶の水女子大学大学院人間文化創成科学研究科），
小松美穂乃（お茶の水女子大学大学院人間文化創成科学研究科），
赤松利恵（お茶の水女子大学基幹研究院自然科学系）【緒言】国民が健康な食生活を送るためには，マネージャーや部長，会長などの肩書を有する

外食での「健康な食事」の提供が必要である．

人だった．

そのためには，外食企業の考える「健康な食外食企業の回答を解析した結果，「健康な食事」の普及の障害を把握する必要がある．し事」の普及の障害は以下の 3 つの【カテゴリ】

かし，外食企業が考える「健康な食事」の普に分けられた．【企業側要因】には＜コスト＞

及の障害について，我が国では研究がされて＜従業員の理解不足＞などの3 つのサブカテゴ

いない．そのため本研究では，外食企業の考リが，【消費者側要因】には＜低価格商品へのえる「健康な食事」の普及の障害について，

ニーズ＞＜栄養知識不足＞などの4 つのサブカ

質的に検討を行った．また，食品企業は外食

テゴリが含まれた．【社会的要因】には＜メデ企業に業務用商品を販売するなど，外食へのィアの話題性重視の食情報の提供＞などの4 つ

食品企業の影響は大きいため，食品企業にものサブカテゴリが含まれた．また，食品企業 6「健康な食事」の普及の可能性とその方法に社全社が「健康な食事」の普及を可能とし，そついて質的に検討を行った．

の方法として食育セミナーなどの消費者を対【方法】2018 年 6～10 月，外食企業 5 社・食象としたものの他，フードサービス関連企業を品企業 6 社に対し，半構造化インタビューを行対象とするものがあった．

った．外食企業に対しては「健康な食事」の普【結論】外食での「健康な食事」の普及の障及の障害について，食品企業に対しては「健康害には，コストなどの企業側の要因のみならず，な食事」の普及の可能性，可能の場合の方法に

消費者の栄養知識不足などの消費者側の要ついてたずねた．外食企業の回答は質的に解析

因やメディアの話題性重視の食情報の提供を行い，カテゴリを作成した．食品企業の回答などの社会的な要因があることが示された．食は，「健康な食事」を普及させることが可能か

品企業の考える「健康な食事」普及の可能性にどうかを読み取り，可能と回答した企業においついては，6 社全社が「健康な食事」を普及さて，その方法を質的に解析し，カテゴリを作成せることを可能と回答し，その方法として，食した．

育セミナーなどの消費者に向けたものに加え，【結果】外食会社 5 社は主にハンバーガー，

フードサービス関連企業へのメニュー提案と牛丼，麺，コーヒーと軽食を提供する店舗であいう会社と消費者の間にフードサービス関連

った．食品会社 6 社は，主に調味料，飲料・ビ企業を介する方法もあった．

ール，牛乳・乳製品，菓子を製造・販売するメ

以上より，外食で「健康な食事」の普及を促

ーカーであった．インタビュー担当者の所属部

すためには，食関連企業のみならず，ステーク

署は，商品開発，人材開発，品質管理，経営企

ホルダーの連携が不可欠であることが示唆さ

画，CSR など，様々であったが，研究（延べ 4れた．

社）と広報（延べ 3 社）が多かった．すべて，− 86 −（E-mail；g1840528@edu.cc.ocha.ac.jp）

【2B4】

重点戦略決定に向け，現場スタッフが参画して実現した RCT
たけばやし ま さ き

よしいけ の ぶ お

たけばやしくれない○ 竹 林 正樹，吉池 信男（青森県立保健大学大学院），竹 林 紅 （青森県むつ保健所）【背景】青森県は働く世代（20～60 歳代）男性のC 群：努力が結実した経験（この経験は肥満予防

平均 BMI が全国ワースト 5 であり，肥満が社会問に限定しない）を発表させ，お互いに共感のコメ題となっていた．青森県庁では健康戦略「健康あントを述べ合った後，体重測定実施を啓発する．

おもり 21（第2 次）」において肥満予防を優先取組

以上の 3 群に参照群(介入なしの県職員)を加に位置づけ，「重点的に働きかける方法を明確化

え，6 か月後の体重測定習慣を並行群間で比較する」としたが，この方法は科学的に明確にされした．なお，本研究活動は，現場スタッフが参画ていなかった．また，青森県の保健師や栄養士

し，合意形成の上で設計・実施した．

等の現場スタッフには経験則に比べて EBP が重【活動評価】解析対象者は A 群 2 人，B 群 22 人，

視されていない傾向が見られた．

C 群 22 人，参照群 44 人だった．6 か月後の体重

青森県むつ保健所（以下，保健所）では，「重測定者は A 群 7 人(35%)，B 群 8 人(36%)，C 群 13

点的に行うべき肥満予防介入を現場スタッフ主体

人(59%)，参照群 1 人(2%)で，介入 3 群は全て体重で科学的に検証することで，最適な戦略が明確

測定習慣化に効果があり(p<.001)，中でも C 群がになり，現場スタッフの EBP も促進される」との仮

最も効果的であることが示唆された．

説を立てた．その上で，体重測定習慣をアウトカムにした介入実験を企画した．体重測定を選定した理由は，低コストで実施でき，減量効果が立証されているためであった．
まず，2016年度に保健所は青森県職員に対し講話やチラシで体重測定のメリットを訴求する（図）体重測定実施状況「説得型介入」を通年で行った．結果は体重本研究活動の成果は，一義的には介入別の体測定開始者7％（目標16％）で，説得型介入

重測定習慣化の効果を検証したことである．一方，だけでは効果が限定的であることが示唆され，ま現場スタッフが参画して RCT を実施したプロセス

た，現場スタッフのEBP促進も確認されなかった．

は，EBP の実現に貢献したとの評価を受けた．現

さらに，保健所単独での検証に限界が見えた

場スタッフ全員にとって今回が初めての RCT でことから，保健所では青森県立保健大学と共同研あり，最初は大学との共同研究や厳密な手続に究することを決断した．本発表ではこの共同研究

対して戸惑いが見られた．しかし，実施後はスタ活動を報告する．

ッフ全員が研修会に高い満足を示し，積極的に結果を発信し，健康支援活動に反映している．

【目的】働く者を体重測定習慣へと動かす最適な【今後の課題】現場スタッフの関与の度合いを高介入を現場スタッフが参画して明らかにすること．
【活動内容】体重測定頻度が週1 回未満の青森県職員を 3 群に割付し，RCT として体重測定研修会を 2017 年 9 月に実施した．

めながら，大規模な集団に対し介入実験を実施することで，健康戦略として重点的に働きかける
肥満予防方法を決定する．
【COI 開示】利益相反関係に当たる企業等はない．

A 群：肥満コストに関するクイズを出題する．

（E-mail；1691001@me.auhw.ac.jp）

B 群：体重測定する日時・場所を宣言させる．

− 87 −

【2B5】

行動目標実行度が高いが減量に成功しなかった者の特徴
ゆきなり ゆ み か○行成由美香（お茶の水女子大学大学院人間文化創成科学研究科），
あかまつ り え赤松利恵（お茶の水女子大学基幹研究院自然科学系）【緒言】平成 20 年度から実施されている特定

援時の体重（男女別）・生活習慣，行動目標の保健指導では行動変容を通した身体的アウト

設定状況，食習慣の課題と行動目標の一致度にカムの改善が期待される．しかし，行動変容のついてマンホイットニーの U 検定とχ2 検定をために設定した行動目標を実行しても十分な用いて比較した．尚，欠損は解析ごとに除外し身体的アウトカムの改善につながらない場合た．

がある．本研究では，その要因を探るため，特【結果】減量成功者が 77 人（60.2%），不成

定保健指導積極的支援において行動目標の実功者が 51 人（39.8%）であった．属性では性別

行度が高かった者を対象に，4%以上の減量の有が，成功者で女性が 19 人（24.7%）であるのに

無によって属性や元の生活習慣，行動目標など

対し，不成功者では 20 人（39.2%）と多い傾向に違いがみられるかを検討した．

がみられた（p=0.080）．初回支援時の体重は【方法】平成 23 年度から 28 年度に都内 1 市

男女ともに差は見られず，生活習慣は，不成功の国民健康保険加入者で特定保健指導積極的

者では肉や魚で脂肪の多い部位を好む者が少支援の初回支援時に食行動変容のための行動なく（p=0.001），揚げ物を週 3 回以上食べる

目標を設定した者 225 人を対象とした．診療記者が少なく（p=0.004），濃い味付けを好む者

録から属性（性別，年齢，就業状況，同居者のが少なかった（p=0.024）．また，食習慣の課有無），食事行動目標の実行度，初回支援時と題数の中央値（25，75 パーセンタイル値）は最終評価時の身体計測値（体重減少率），初回

13 項目の内，減量成功者では 5（3，6）個であ

支援時の生活習慣，行動目標の設定状況（食事るのに対し，不成功者では 3（2，5）個と少な

行動目標の設定数，運動の行動目標の有無，食かった（p=0.002）．行動目標の設定状況に違事・運動それぞれからのエネルギー削減目標

いは見られなかった．食習慣の課題と行動目標量）を抽出した．行動目標の実行度は「食事のの一致度についても違いは見られなかった．

計画は実行しましたか」という教示に対して，【結論】特定保健指導積極的支援の半年間で「初回支援時より食生活が悪化した」「まった食行動変容のための行動目標の実行度が高か

くできなかった」「2～3 割程度実行している」

った者で減量成功者と不成功者の違いを検討「半分程度実行している」「7 割以上実行してした結果，不成功者には女性が多く，初回支援いる」の5 件法で回答してもらった．
解析では，時に持っていた望ましくない食習慣の種類が行動目標実行度で「7 割以上実行している」と少なかった．また，食習慣の課題が行動目標に回答した 128 人（56.9％）を対象とした．生活反映されているかによって減量の程度に違い

習慣の課題と行動目標の一致度を調べるため，は見られなかった．今後，行動目標で取り上げ

初回支援時にもつ食習慣の課題が1 つでも行動られた食習慣の詳しい内容を検討する．

目標に反映されているかを分析した．そして，体重減少率が 4%以上の者を減量成功者，未満の者を不成功者として 2 群に分け，属性，初回支− 88 −（E-mail；g1840538@edu.cc.ocha.ac.jp）

【2B6】ICT を用いた健康増進サービスの継続利用と生活習慣病予防の予備的評価
まつしま りゅうじ○松島 龍司（DeSC ヘルスケア株式会社）、福田 洋（順天堂大学医学部総合診療科）【目的】DeSC ヘルスケア株式会社では 2015 年

図１ 特定健診確認画面と記事閲覧画面

から健康保険組合向けの健康増進サービス
KenCoM の提供を開始し、2019 年 4 月時点で約80 の健康保険組合の利用がある。このような
ICT を用いた健康増進サービスは数多く存在しているものの、どのくらいの期間利用すると生活習慣病予防の効果が期待されるのか報告したエビデンスは限られている。本実践報告では健康増進サービス KenCoM の概要を記述し、継続利用によるユーザーの生活習慣病罹患リスクの低減効果について予備的な評価を行った。

【活動（事業）内容】KenCoM では健診結果や的変数、2016 年度の KenCoM 利用月数を説明変ライフログをパソコンやスマートフォンでい

数、2017 年度を追跡期間とし cox 比例ハザード

つでも見ることができ、ヘルスリテラシー向上

モデルを用いて KenCoM 未登録者に対するを目的としてユーザーの性別・年代・健診結KenCoM 利用者のハザード比および95%信頼区間

果・記事のクリックログを踏まえた興味・嗜好を求めた。年代・性別・所属健保・2016 年度のに合わせた記事のレコメンデーションを行っ健診結果（BMI・LDL コレステロール・収縮期血ている。また生活習慣病発症予測ツール「ひさ圧・HbA1c）を共変量に用いた。KenCoM 利用者

やま元気予報」では将来の罹患率を確認するこは 2016 年度の KenCoM 利用月数に応じて 1-6 ヵとができ、同時に生活習慣を改善した場合の罹月利用者、7-12 ヵ月利用者、未利用者のラベル

患率のシミュレーション結果も示すことで、ユを付与した。KenCoM 未登録者に対する 1-6 ヵ月

ーザーに生活習慣改善のきっかけを提供して利用者、7-12 ヵ月利用者、未利用者のハザードいる。チーム対抗ウォーキングイベント「みん比(95%信頼区間)はそれぞれ 0.89(0.60-1.30)、

なで歩活」ではチーム内コミュニケーションに

0.42(0.21-0.85)、0.96(0.71-1.28)であった。

スタンプ機能を取り入れ、ユーザーが楽しみな

KenCoM を 7 ヵ月以上利用するとハザード比ががら健康になれるような工夫を凝らしている。

有意に 1 を下回る結果となった。

図 1 に実際の KenCoM 画面を示す。

【今後の課題】限られた対象における短期的【活動（事業）評価】対象は、研究参加に承な効果であり限界はあるものの、ICT を用いた諾の得られた健康保険組合の加入者のうち、健康増進サービスの継続利用と生活習慣病予2015 年度にKenCoM 登録し2016 年度に特定健診を受診した 34,916 人とした。レセプト・特定健診・KenCoM 利用データを使用し、時間経過による生活習慣病（糖尿病・高血圧症・高脂血症・
高尿酸血症・肝機能障害のいずれか）罹患を目− 89 −

防効果について一定の効果を示した。今後より詳細な分析や KenCoM のどの機能が生活習慣病予防に寄与しているのかの追究が課題である。
（E-mail；ryuji.matsushima@dena.com）

【2B7】

事業場における運動の取り組みの中断の実態と関連要因
かなもり

○金森

さとる

悟 （東京女子医科大学看護学部、東京医科大学公衆衛生学分野）、

川又華代（東京大学医学部付属病院 22 世紀医療センター）、
甲斐裕子（明治安田厚生事業団 体力医学研究所）、楠本真理（三井化学株式会社）【緒言】近年、事業場における運動の取り組るのが 32 社、事業場に看護職がいるのは 40 社、

みは生活習慣病の予防や高齢化対策として重回答者は看護職が 22 社であった。

要度が高まっている。運動は個人で行うよりも継続できなかった運動の取り組みには、ウォ集団で行った方が継続しやすく、健康の様々なーキング・歩行に関するキャンペーン等12 社、側面に効果的であることが示唆されている。そ体力測定 9 社、運動会 6 社などが挙げられた。

のため、集団を対象とした運動の取り組みを中運動の取り組みの中断に関連する 15 要因の状断させずに継続していくことが必要である。そ況で平均点（5 点満点で点数が高いほど該当）

こで本研究の目的は、事業場における運動の取が高かったのは「予算が減った」3.58 点、「効り組みの中断に関連する要因を明らかにする果を評価していなかった」3.07 点、「プログラこととした。

ムがマンネリ化した」3.00 点、「従業員の参加【方法】2013 年度の東京証券取引所の一部上率が低かった」2.98 点、「参加者の継続率が低

場企業のうち、従業員数 50 名以上の 3,266 社

かった」2.98 点の順であった。中断の一番の理を対象とした。郵送法による質問紙調査を行い、由では「予算の問題・削減」が 12 社と際立っ

宛先は各企業の「従業員の健康管理や健康づくて多く挙げられた。

りの担当者」とした。調査項目は企業の業種、【考察】これまで個人の運動の中断に関連す

事業場の所在地、企業規模、事業場規模、事業る要因は検討されてきたものの、事業場の運動

場の産業医・看護職の存在、回答者の職種、次の取り組みの中断要因に関しては、我々が知る年度以降に継続できなかった運動の取り組み

限りでは初めての研究である。中断に関連するの存在やその内容、および事前のインタビュー

主要な要因として予算があり、金銭的コストが調査から抽出した運動の取り組みの中断に関大きい取り組みは中断しやすい可能性が高い。

連する 15 要因の状況とした。ここでの運動の

また、「効果を評価していなかったこと」や「プ取り組みとは、「従業員が体を動かすようにな

ログラムがマンネリ化した」も上位の要因としることを目的とした、年 1 回以上の集団に対すてあげられており、次年度にさらに効果的な取る働きかけ（例：ウォーキングキャンペーン、り組みを実施するためには PDCA サイクルを着

体操教室、運動会など）」と定義した。解析は

実に回すことが必要である。

各項目について記述統計を算出した。

【結論】
運動の取り組みが中断する理由には、【結果】対象のうち 415 社から回収した（回特に予算や効果の評価が関連しているかもし

収率 12.7%）。そのうち、運動の取り組みにつれない。中断させないためには、あまり予算をいて中断したことがあると回答した 50 社（回

かけずにできる取り組みを検討したり、取り組

答企業の 12.0%）を解析対象とした。各属性でみの評価をすることで次年度につなげていく

最も多かったのは、業種では製造業 37 社、所ことが望まれる。
（E-mail；kanamori.satoru@twmu.ac.jp）

在地では関東地方 24 社、企業規模では 1,000
人以上 33 社、事業場の産業医は非常勤のみい− 90 −

【2B8】

糖尿病外来で握力をはかる―サルコペニア・フレリルをつくらない疾
患教育をめざしてー
いのうえあけ み○井上朱實（ぽらんのひろば井上診療所）【緒言】日本の糖尿病人口はほぼ頭打ちとなり人工の高齢化をうけて高齢糖尿病患者の管理が大きな課題となっている。治療
内容においてもインスリンおよびインス
リン分泌薬が主体であったものがこの数
年インクレチン製剤やＳＧＬＴ２阻害薬の出現で大きく変化している。最近の傾向
では糖尿病患者の心血管死は減少しており変わって感染症死（体力低下による）が注目されており高齢糖尿病患者ノサルコ
ペニア・フレリルをどう防止するかが糖尿病外来における療養指導の主要なテーマとなりつつある。【方法】当診は開設 6 年を迎えた糖尿病専門外来を特徴とする小規模診療所である。現在定期管理をおこなっている糖尿病患者早く 500 名、そのうち脂肪肝・蛋白尿を含む慢性腎臓病・慢性心不全をもつもの 180 名にＳＧＬＴ２阻害薬
を併用している。従来体組成計による筋肉量を参考にサルコペニア防止の指導をおこなってきたがＳＧＬＴ２阻害薬に夜水分低下による誤差もかんがえられるため2019 年はじめから全身の筋肉量を反映するといわれる握力測定をとりいれた。
【結果】4 か月にわたる外来診療で握力測定が実施できていたのは約半数であった。
体脂肪計による筋肉量の測定も一定の傾向は見いだせなかった。筋肉量を推定するには意識的で定時的な測定の工夫が必要とおもわれた。握力測定は数か月の経過であるが興味深い反応がみられた。・スポー
ツ経験者が体力低下を実感して自ら申告された。・左右差の理由から職歴や病歴が− 91 −

つかめた。・平均夜ひくかった方が 2 回目に大きく改善していたことが相当数みられた。・握力２０ｋｇを切る当たりからペットボトルを独力であけられないかたが
おおくみられた。
【考察】握力測定は日常外来で気軽にとりくめる測定法であるが意識的な取り組みをしないと 5 割以上の患者データを得ることはむつかしく計数的な筋肉量の把握は困難であった。ここの症例においては体重体組成計による身体データ以上に関心を持つ人が多く筋肉をつけ体力をつけるた
めの食事のとりかたや運動への取り組み
を真剣にきいていただけた。朝に植物性蛋
白を一品ふやす、数分のストレッチを食後に実践するなど実行されている報告がふえてきている。【結論】糖尿病外来における握力測定は患者の自分の体力や筋力を事故イメージする上でわかりやすい方法
でありサルコペニアをテーマにした療養指導を行うには有用であると考える 。
（E-mail；akemi85poran@gmail.com）

【2C1】

大学生のヘルスリテラシーと食品選択
ほそい

ようこ

○細井 陽子、荒木裕子（九州女子大学）【緒言】

塩分摂取の得点については管理栄養士養成

大学生のヘルスリテラシーを健康教育・専門コース 11、経済学部は 13 で栄養学科の方が塩教育の中で高めるような教育を行っていくこ

分摂取量は低い傾向であった。両学科で差が大とを目的に、大学生のヘルスリテラシーの現状

きかった項目は「漬物、梅干しなど」、「ちくを調査した。あわせて、塩分摂取に関連する食わ、かまぼこなどの練り製品」、「アジの開き、品摂取について調査した。

みりん干し、塩鮭など」の摂取頻度の項目であ【方法】

った。また、「家庭の味付けは外食と比べてい福岡県の私立大学において経済学部の教養かがですか」という項目も管理栄養士コースで科目（受講生 148 名）、管理栄養士養成コース

は 0.9 経済学部では 1.6 と差が大きかった。一

専門科目（79 名）を対象とした。ヘルスリテラ

方、両社で差があまりみられなかった項目は、

シーについては HLS-EU-Q47 日本語版を用い、「みそ汁、スープなど」、「せんべい、おかき、

自分にとって難しいと思うかを回答させた。

ポテトチップス」の摂取頻度、「夕食で外食や（1：とても簡単、2：やや簡単、3：やや難し

お惣菜を利用しますか」の項目であった。

い、4：とても難しい）食品摂取については、【考察】

土橋らの塩分チェックシートに摂取頻度を、最全体として、知識が得られても、その知識をも低いものを0 とし、３～４段階で回答させた。

活用してよいのか判断する力が弱い傾向があ【結果】る。活用経済学部の学生はスポーツ志向の男子

ヘルスリテラシー得点の平均は経済学部 2.3、学生が多く、1～2 年生が主体であり、一方で管栄養学科2.4 で、両学科に大きな差はなかった。

理栄養士コースの学生は３年生の専門科目の両学科の学生とも健康情報の入手、健康情報の学生であるため、知識そのものの差はあるが、理解、健康情報の評価、健康情報の活用の中でヘルスリテラシーはむしろ経済学部 1～２年生

は、健康情報の評価の能力が低かった。ヘルスの方で高かった。健康情報を活用して行動に移ケア、疾病予防、ヘルスプロモーションの３つ

すということにおいてスポーツ系の部活動をの領域ともに同じ傾向がみられた。最も難しい行う学生生活が影響している可能性がある。

という回答が多かった項目は「治療法が複数あ【結論】る時、それぞれの長所と短所を判断するのは」大学生のヘルスリテラシーは健康に関するや、「別の医師からセカンド・オピニオン（主知識があることとは別の要素が大きく、汎用的

治医以外の医師の意見）を得る必要があるかどなスキルをつけることと並行して健康教育をうかを判断するのは」というものであった。

行う方向性が望ましいと考えられる。

両学科で大きく差のある項目は、「緊急時に救急車を呼ぶのは」で、経済学部の学生の健康情報の活用の能力が高かった。栄養学科の方が能力の高い項目は「気になる病気の症状に関する情報を見つけるのは」や「予防接種が必要な理由を理解するのは」であった。

− 92 −（E-mail；hosoi@kwuc.ac.jp）

【2C2】

女子大学生の栄養素等摂取状況は入学後いかに変化するか～3 か年の縦断調査結果に基づく関連要因の検討～
かさまきじゅんいち〇笠巻 純 一 （新潟大学），笠原賀子（長野県立大学）【緒言】近年，食生活を取り巻く社会環境のムが多く，骨や歯をつくる食品，③色の濃い野

変化に伴い，朝食欠食率の増加，野菜の摂取量

菜で，ビタミン，ミネラルが多い食品，④色のの不足等が見受けられ，健康への影響が憂慮さ

うすい野菜や果物で，ビタミン，ミネラルが多れている。
第3 次食育推進基本計画においては，い食品，⑤穀類やイモ類で，糖質が多い食品，

若い世代を中心とした食育の推進が重点課題⑥油脂製品で，脂質が多い食品）を 3 か年で比の一つに定められ（農林水産省，2016），若年

較すると，「ビタミン・ミネラル（緑黄色野菜）」

層への食教育・環境の改善が急務とされている。

において，1 年時と 3 年時に有意差を認め（ p

そこで，本研究は，大学入学後の学生にみられ= .012），学年の上昇に伴い摂取得点が低下する栄養素等摂取量の変化に関連する要因を検る傾向が明らかとなった（効果量は，
Medium ）。

討することによって，健康的な食生活を維持す「外食摂取」，「朝食欠食」は，1 年時と 3 年

るための健康教育に資することを目的とした。

時に有意差を認めた他（各々，p = .002，p【方法】2016 年 5 月～2018 年 11 月の間に 3< .001），「朝食欠食」は，1 年時と 2 年時に府県4 大学の学生を対象に食生活等に関するア

おいても有意であり（ p = .003），頻度の増

ンケート調査（5 件法によるリッカート尺度を加が確認された（効果量は各々，Medium，Large，

用いて 1～5 点を配点）を実施した。3 か年（1Large）。朝食欠食理由は，「朝は食欲がない」

学年～3 学年）にわたり，回答に欠損のない 81

が 1 年時と 2 年時，1 年時と 3 年時に（各々，p

人（女子）を有効回答とした。調査内容は，栄= .001，p = .011），「朝食を取る時間がない」，

養素等摂取状況のほか，外食摂取，朝食欠食，「朝食の用意が面倒」，「起床時刻が遅い」のインスタント食品摂取，間食等，国民健康・栄3 項目が 2 年時と 3 年時（各々，p = .002，p

養調査（厚生労働省，2018）において取り上げ= .007，p = .003），1 年時と 3 年時に有意差

られ，栄養素等摂取との関連が示唆されているを認め（各々，p < .001），学年の上昇に伴い，食行動関連要因について，3 か年の変化を分析

これらの要因を理由とする欠食頻度が増加しした。統計解析は，Kolmogorov-Smirnov の正規た。また，2，3 年時の栄養素等摂取合計得点と性 の検定，Wilcoxon Signed Ranks Test ，

朝食欠食得点に有意な相関関係を認めた（各々，Spearman の順位相関係数検定を用いた。有意水

rs = .348，rs = .473）。

準は，5％とした。
なお，
3 か年の多重比較には，【考察】大学入学後，進級に伴い外食摂取・

Bonferroni の不等式に従い，有意水準を

朝食欠食頻度が徐々に増加し，緑黄色野菜等，1.67％に補正した。効果量の判定には，Cohen

ビタミン・ミネラルを含む食品の摂取量低下に（1992）の論文を参照した。なお，本研究は，影響を与えている可能性が考えられた。

人を対象とする研究等倫理審査委員会（新潟大【結論】大学生特有の食生活の乱れの要因を学）の承認を得て行われた。

解明し，大学進学以前から，その対策を見通し【結果】6 つの基礎食品群（①たんぱく質が多た健康教育を推進する必要がある。
（E-mail；jkasamaki@ed.niigata-u.ac.jp）

く，おもに筋肉や血液になる食品，②カルシウ− 93 −

【2C3】

教師のバーンアウトとポジティブな心理要因との関連性－首尾一貫感覚とワーク・エンゲイジメントに着目して－
き く ち ひろゆき

みずかみかつよし○菊池紘之 水上勝義（筑波大学大学院人間総合科学研究科）【緒言】文部科学省による 10 年ぶりの教員勤

3）BO を目的変数とした重回帰分析：疲弊感、務実態調査（平成 28 年度）により、いずれのシニシズム、職務効力感を目的変数とする重回

職種、年齢階層においても教師の勤務時間の増帰分析をステップワイズ法にて実施した。疲弊加が明らかとなった。勤務時間の増加によりメ感とシニシズムに対して有意味感の標準偏回

ンタルヘルスの悪化が懸念される。ストレス反帰係数が有意となった。職務効力感に対して、応として代表的なもののひとつにバーンアウ

男性では熱意のみ、全体と女性では熱意と把握トがある。Freudenberger (1974)は、自身の同可能感の標準偏回帰係数が有意となった。

僚がエネルギーを失い、あたかも燃え尽きたよ【考察】WE の活力と熱意は、疲弊感及びシニ

うになる様子をバーンアウトと表現した。本研

シズムとは中程度～比較的強い負の相関、職務

究では教師のバーンアウトに対してポジティ

効力感の低下とは中程度～比較的強い正の相

ブな心理要因がどのように関連をもつのかを関を示した。一方で、没頭と疲弊感およびシニ

探索的に明らかにすることを目指す。

シズムは、非常に弱い負の相関しか示さなかっ【方法】小学校の教師 148 名(男性 57 名、女た。没頭による BO の低減効果は限定的である

性 91 名）を対象に質問紙調査を実施した。質可能性がある。没頭は仕事にエンゲイジするに

問紙の構成は、①フェイスシート、②ストレッ

あたっては重要な要素であるが、過度の没頭は

サー：教師の職業ストレッサー尺度(高木・田

疲弊感やシニシズムを高めワーカホリズムの中,2003)、③バーンアウト（以下、BO）：

状態からBO に至る可能性も否定できないため、

MBI-GS(Maslach, et al,1996・北岡ら,2004)、

ワークライフバランスを考慮しつつ WE 向上に④ワーク・エンゲイジメント（以下、WE）：UWES-J

向けた取組が求められる。また、SOC の中では（Shimazu et al,2008）、⑤首尾一貫感覚（以有意味感は SOC の他の下位因子よりも BO に対

下、SOC）：SOC-13(山崎ら,2001）とした。

して強い相関を示した。更に、全体と女性にお【結果】1)性差：各尺度得点について男女で

いてはシニシズムを、男性においては疲弊感を有意な得点差はみられなかった。

予想していた。教師が業務のもつ意味を十分に

2)各尺度得点と BO との相関：BO について、疲

理解し有意味感が向上することが、メンタルヘ

弊感とシニシズムは得点が高いと、また職務効

ルス改善につながる可能性が示唆された。

力感の低下は得点が低いと、BO の程度が強いと【結論】ポジティブな心理要因としての WE と解釈される。ストレッサーは、疲弊感とシニシ

SOC の向上が、教師の BO を低減する可能性が示

ズムに対して中から比較的強い正の相関を示唆された。

した。WE の活力と熱意は、疲弊感及びシニシズ
ムに対して負の相関及び職務効力感の低下に対して正の相関を示した。SOC の有意味感、はBO の全ての項目に対して中～比較的強い相関を示した。なお、これらの相関の強さは、性差により違いがみられた。

− 94 −（E-mail；s1830330@s.tsukuba.ac.jp）

【2C4】

外来試食教室における生活習慣の改善とその有効性評価の試み
おおにし こうたろう○大西弘太郎 1、石坂愛矢 1、和泉朱音 1、佐藤美歌 1(1 郡山女子大学・家政学部・食物栄養学科・臨床医学研究室)【背景・目的】近年、生活習慣病患者数は増加の一途を辿っており、生活習慣病患者の教育指導は益々重要視されている。生活習慣病治療の最大の特徴は、食事療法、運動療法および薬物療法などを患者自身が主体的に実行することである。これを自己管理あるいは自己管理行動(self-carebehavior)と呼んでおり、患者自身あるいは患者家族が疾患と治療法に関する十分かつ適切な知識と技術を持つ必要がある。
その重要な手段として、管理栄養士による
外来栄養指導が多くの施設で実施されている。クリニックほりかわ(以下、当クリニック)においても、医師・看護師・管理
栄養士・薬剤師・臨床検査技師および理学療法士による「生活習慣病改善チーム」を組織し、入院・外来・在宅にわたり一貫した患者の自己管理支援を行なっている。また、患者が主体的に治療を進めるためには、患者自身の行動変容を把握することがス
タッフとしては重要となる。そのため、行
動変容ステージモデルを用いて、カンファ
レンス時に各スタッフが評価を行なっている。今回、今後の指導に役立てることを目的として外来試食教室参加者と不参加者との間で各種パラメータの検討を行なったので報告する。
【材料・方法】当クリニックに外来通所中であり、外来試食教室に 2 年以上継続的に参加している利用者を対象とした。当ク
リニックに外来通所中であり、外来試食教室には参加していない利用者を対照とした。指標としては、主に臨床検査成績を用いた。

− 95 −【結果・考察】外来試食教室参加者は不参加者に比べ、eGFR(推定糸球体濾過率)の低下が緩やかである傾向が認められた。他の値についてははっきりとした傾向は認められなかった。以上の結果より、外来試
食教室による生活習慣病の改善あるいは進行を食い止めるという効果は乏しいと考えられた。やはり長年の習慣を変えることは容易ではない。そのため継続的な支援が必要であり、入院・外来・在宅にわたり継ぎ目のない指導を継続すること、そしてスタッフ間の連携がより良いサービスに不可欠であることが示唆された。
（E-mail；koonishi@koto.kpu-m.ac.jp）

【2C5】

全国の HIV 感染血友病患者のリハビリテーション勉強会・検診会の参加継続による支援成果
く ち い とし や

○久地井寿哉（1：社会福祉法人はばたき福祉事業団）、柿沼章子（1
岩野友里（1、大平勝美（1【目的】HIV 感染血友病患者（以下患者）は、

由記述から、役に立った点として、関節状HIV 感染症による病態の進行と高齢化が加速し態の把握ができたこと、リハビリテーショており、多くが血友病性関節障害の問題を抱えンの成果が把握できたこと等の回答があている。動けなくなった場合の不安は大きく、
日常活動性の低下や通院困難にも直結する問題を抱えている。こうした患者の声から、自身の関節状態の把握と運動機能の維持・向上を目
的に、リハビリテーション勉強会・検診会が始った。検診会の継続実施による支援成果を背景に、リハビリ勉強会・検診会は、開催場所が拡大、参加人数も増加し、今年度は全患者数の約１割が参加している。参加者

まり、毎年継続実施している。

の増加の理由は、関節障害の悪化により動【活動（事業）内容】リハビリ勉強会・検診会

けなくなることへの生活全般に与える不は、最新の血友病治療の講義、運動機能の測定、安を軽減するのに適した支援であるため

ＡＤＬの相談等からなる。さらに、支援成果をと考えられた。例えば、靴の補高の調整な評価するため、患者満足度等を把握するためのどはその場で歩行の改善の実感が得られ、当日アンケートを実施したほか、健康状態や日常生活の把握と今後の継続効果を評価するため、参加者に自記式質問紙によるアンケート調査を依頼し、後日郵送により回収した。
【活動（事業）評価】今年度は、参加者が継続拡大し全国５ヶ所での実施、総参加人数は72人

高い満足度につながっている事例もあった。仲間との交流や、患者数に対し３倍強のスタッフが対応するなど、多くのスタッ
フから支援を受けることにより、自己肯定感が高まることなども理由として考えられる。対応に当たったスタッフの職種もリ（現在の生存被害者数の約1割）であった。新ハビリテーション専門医の他に理学療法

たな地域で勉強会が開催され新規参加者を得たほか、検診会の継続実施・参加により各患者

士や作業療法士、義肢装具士など多職種に渡っている。血友病患者に対応経験のないの関節状態の年次変化の把握が行われた。また、自宅でのリハビリ実施のモチベーション向上、患者間の情報交換、など副次的な支援成果

医療スタッフに対しても貴重な継続的な学びと実践の機会となっている。
【結論】リハビリ検診会・勉強会では、参加者があった。当日アンケートの結果は、患者が増加し、患者にとり満足度の高い継続的な支の参加満足度は、前年度実施では全体の約援となっている。支援者も多職種・多数で、協7割が満足と回答、今年は約9割が満足と回働して個別支援にあたることによって、患者の答し、満足度が大幅に向上した。具体的に長期療養の自己肯定感の向上と、満足度につな役に立った点としては、リハビリの相談ががったと考えられる。

役に立った（75.0％）との回答を得た。自（E-mail；toshiya-k@habataki.gr.jp）− 96 −

【2C6】

大腸がん検診受診率向上のための適切な健康メッセージの検証－クラスター無作為割付試験
おがさわら

ゆ り

あ ま の ほういち

おがわ

る な

ふ く だ よしはる

〇小笠原 佑吏、天野 方一、小川 留奈、福田 吉治（帝京大学大学院公衆衛生学研究科）【緒言】近年、我が国での大腸がんの罹患数

収率は介入群及び非介入群で有意な差は認め及び死亡数は著しく増加しており、早期発見及られなかった（介入群 88 人(22.6%)、非介入群

び予後改善のために便潜血検査を行うことが101 人(25.3%)、P=0.278）。また、多変量解析

推奨されている。
都内のA 国民健康保険組合（以においても同様の結果であった。

下、組合）では、対象者に便潜血検査キットを【考察】今回の研究において、健康メッセー

郵送し受診を促しているが、受診率は 10％未満

ジの違いにより便潜血検査キット回収率の違を推移していた。

いは認められなかった。効果が認められなかっ

個人の健康意識や行動変容を促す健康メッ

た原因としては 3 つ考えられる。1 つ目は健康

セージは、ポスターやリーフレット等を通じてメッセージの表記の仕方である。健康行動の実提供されることが多い。しかし、大腸がんの早行のための健康メッセージの言い回しの変更

期予防において、どのような健康メッセージが（フレーミング）が推奨されているが、どうい実際に行動を変容させるのに有効であるかをったフレーミングが有効であるのかは統一さ検討した先行研究は我が国ではほとんど行われていない。2 つ目は行動変容ステージ別のア

れていない。そこで、本研究は独自に作成したプローチが推奨されているが、本研究では考慮

2 種類のリーフレットを用いて、前向き・クラできていなかったことである。3 つ目は過去のスターランダム化比較試験を行い、それぞれの研究において、大腸がん検診の受診率は個人の効果を検証することを目的とした。

年齢、生活習慣（肥満、喫煙の有無）、学歴、【方法】対象は満 40 歳以上 74 歳までの組合

家庭での役割や過去の健診受診歴によって異員とその家族であり、組合の支部を１つのクラなることが分かっている。健康メッセージの効

スターとして、全 26 支部（26 クラスター）を果もこれらの背景に影響される可能性がある。

ランダムに 2 群に分け、それぞれの群に異なる

ただし、今回の便潜血検査キット回収率はリーフレットを添付した便潜血検査キットを24.0％と上昇し、過去の特定健診未受診者 53

郵送した。介入群のリーフレットは検査の容易

人からも回収されたことから、一定の効果は得

さや家計負担などを強調し、非医療者にも理解られたと考える。今後は研究対象人数を増やし、しやすくした。一方、非介入群のリーフレット

検診受診に影響する個人の特徴を考慮し、健康は検査の重要性やエビデンス、健康影響などをメッセージの効果を調べていく。

医療者目線から強調した。主要評価項目は便潜【結論】健康メッセージの違いによる大腸が血検査キットの回収率とした。また、性や年齢

ん検診受診率（便潜血検査キット回収率）の違など交絡因子を用いて多変量解析を行った。

いは認められなかった。

【結果】介入群は 390 人、非介入群は 389 人（E-mail；sph-yogasawara@med.teikyo-u.

であった。2 群間において性、年齢、過去の特ac.jp）

定健診受診歴などに違いは認められなかった。
便潜血検査キットは 189 人から回収された。回− 97 −

【2C7】

筑波大学医学生 CoMed つくばによる中学校でのがん教育
もり ひ め こ

森陽愛子（筑波大学医学群、CoMed つくば）

【目的】平成 30 年度からの学習指導要領にが徒には授業後のアンケートに授業の感想

ん教育が盛り込まれたが、平成 29 年度時点でを記述してもらった。

実施した学校は 56％にとどまる（文科省、平成【結果】生徒 121 名中授業前 121 名、授業

30 年）。実施しなかった理由には、「指導者が後 120 名、授業前に保護者 74 名からアンいない」「指導が不安」「配慮が必要な子供へケートの回答を得た。授業前に生徒と保護の対応がまだ準備できていない」などが挙げら者の回答で差があったものは、「がんはうれている。現時点でがん教育が生徒に与える影

つると思う」のみであった(p<0.001)。(1)~(4)

響についての研究は少なく、現場の教師たちもは、そう思う＝０、少しそう思う＝１、あ

指導に不安を感じていることが想像される。そまり思わない＝２、思わない＝３、(5)~(7)

こで、子供と大人のがんに対する認識の差と授はその逆順で点数を割り付け(1)~(7)の合計業によるがんに対する認識の変化を明らかに点を出した。授業前の生徒は平均 15.7、保することを目的とした。

護者は 16.0 で生徒と保護者の差は見られ【方法】医療系学生団体 CoMed つくばは茨城県なかった。授業後の生徒の合計点の平均は内の中学校 100 分間のがんの授業を行った。授17.5 であり、授業前より向上した(p<0.001)。

業は疫学や治療法についての講義、がん患「自分ががんになる可能性があると思う

者とその家族に関する物語(独自に作成)をか」について、授業前、生徒は 73%、保護用いたワークで構成された。

者は 82%、授業後の生徒は 88%が「そう思中学 2 年生 121 名に対して、授業前後にう・思う」と回答し、「家族ががんになる

がんに対する認識を問うアンケートを実可能性」については授業前、生徒が 77%、

施した。アンケートは、「(1) がんになっ保護者が 74%、授業後の生徒は 89%が「そたら治らないと思う、(2)がんは珍しい病気

う思う・思う」と回答した。授業を受けただと思う、(3)がんはうつると思う、(4)がん感想には、がんのイメージの変化、もし身になったら治療のことは全て医師に任せ近な人ががんになった時のこと、がん予防

るのが安心だ、(5)タバコやお酒はがんの原の意欲の他、身近にがん患者がいる生徒か因になる、(6)良い食生活や運動習慣はがん

ら「気分が晴れた」「今日習ったことを生予防に効果がある、(7)がん検診は受けた方かして接したい」などの感想も寄せられた。

がいい、(8)将来、自分ががんになる可能性

6 ヶ月後、1 年後にも同様のアンケートをがあると思う、(9)将来、家族ががんになる行いその経過を評価する予定である。

可能性があると思う、(10)がんについて知【結論】授業前後のアンケート法によりがんのることは私にとって必要だ」の 10 項目に

基本的な知識は子供と大人であまり差がない

対し、「そう思う、少しそう思う、あまりこと、がん教育によって、がん知識の向上、が思わない、思わない」の 4 段階で回答してんを身近に考えられるようになること、身近にもらった。子供と大人のがんに対する認識

がん患者がいる生徒の支えともなりうることの違いを考察するため、同様のアンケートが示唆された。
（E-mail；comed.tsuk@gmail.com）

を保護者にも授業前に実施した。また、生− 98 −

【2C8】

社会貢献活動を活用したヘルスプロモーションの効果の検証
もり み な こ

お お の しょうこ

○森美奈子（京都文教短期大学）、大野尚子（NPO 法人 TABLE FOR TWO）、
うえむらひろし上村 浩 （高知工科大学）【緒言】少子高齢化社会において，生活習慣

務者と未参加企業勤務者の群間で，健康不安，病の増加や平均寿命と健康寿命の乖離は，医療健康のための行動，社会貢献活動に関する関心，費増大や生産年齢人口の減少の面から公衆衛今後の参加意欲に関する質問項目で有意な群

生上の喫緊の課題であるが，現行のヘルスプロ

間差が認められた．また，社会貢献活動に参加

モーションは，行動変容の動機づけや継続性のしている企業勤務者においては，参加前後に社面で課題がある．従来のヘルスプロモーション

会貢献活動と健康増進の意識に変化が有り，健のアプローチ方法は，まだまだ専門家主導型の康上の効果は顕著に認められないものの今後

リスクファクター探しの面もあるが，ハッピーも参加をしたいという回答に群間差が認めら

ファクター探しによるアプローチの方法としれた．社会貢献活動参加継続月数は，半数以上て，社会貢献活動を行うことでモチベーション

が２年以上継続しており，価値観の変化についや自己効力感を高められ，社会の課題を解決すてもあまり意識はしていないが変化があった

ることは，個々人のヘルスプロモーション上のように思うと答えたものが７割近くいた．

行動変容の引き金として機能するのではない【考察】社会貢献活動を活用したヘルスプロ

かと仮説を立てて，本研究では，社会貢献活動

モーションが，継続性や行動変容のモチベーシを活用したヘルスプロモーションの効果につョンの面でプラスの変化を起こしているので

いて，過去の先行研究やアンケート調査の結果はないかと推察された．ハッピーファクター探から検証した．

しによるアプローチの方法として，ヘルシーな【方法】仮設の検証のために，労働者を対象

メニューを選択しながら社会貢献活動を行うにアンケート調査を実施し，この結果を分析しことで，誰かの役に立っているという意識が，た．平成 30 年 8 月～10 月にかけて，研究に同

モチベーションや自己効力感を高め，継続性を意を得られた企業に勤務する労働者 117 名（20高めているではないかと推察された．開発途上

歳代～60 歳代）を調査対象者として無作為抽出

国の飢餓と先進国の肥満や生活習慣病の解消によるアンケート調査を実施した．調査対象者を同時に取り組むことができる社会貢献活動の性別は男性 63 名,女性 54 名,平均年齢は,は，社会，企業，NPO 法人，個人にとって，共44.6 歳±12.7 歳であった．また，研究目的で通価値の創造を生み出すことが示唆された．

ある社会貢献活動の影響を検証するために，社【結論】現行の行動変容ステージモデルや健員食堂でヘルシーメニューを選択することで康信念モデルに社会貢献活動を活用したヘル

開発途上国の飢餓を解消する社会貢献活動に

スプロモーションの手法を取り入れることで，既に参加している企業に勤務する労働者と未主体的で継続性のあるヘルスプロモーション

参加の企業に勤務する労働者を区別して選別の行動変容のモチベーションの因子として有し、比較検証を行った．

効ではないかと推察された．

【結果】社会貢献活動に参加している企業勤（E-mail；m-mori@po.kbu.ac.jp）− 99 −

【2D1】

小中学生に対する心の健康教育の効果検証
おおわき か な○大𦚰𦚰花奈、石川裕哲、古川麻里子、村本あき子、津下一代（あいち健康の森健康科学総合センター）【目的】当センターでは、小中学生の健康づ

月後にアンケート調査を実施した。回答は項目

くりを推進するため、愛知県内の小中学生、教ごとに「良好な状態」を定義し、「良好な状態」

員、保護者を対象に各校へ出向き出張形式の健とそれ以外で 2 値化した。「良好な状態」の者

康教育（出前講座）を実施している。小中学生の割合をMcNemar 検定を用いて評価時期ごとにを対象としたアンケート調査結果から、出前講比較した。

座の実施による心の健康意識、生活習慣や心理【結果】小中学生ともに、講座 1 ヶ月前と比症状等の変容について、効果検証することを目較して、講座直後に心の健康意識の全 4 項目に的とした。

有意な改善が認められた（p<0.001）。一方で、【対象】2018 年度に「心」をテーマに出前講

講座 1 ヶ月後には、講座直後と比較すると全 4座を実施した小学 4～6 年生 526 名（有効回答項目に低下がみられたが、講座 1 ヶ月前との比率 93.1％）、中学 1～3 年生 2,498 名（有効回較では、小学生の「ストレスの対処」以外の項

答率 80.0％）を対象とした。

目に改善が認められた（p<0.01、p<0.001）。

【方法】1.プログラム内容：出前講座 1 ヶ月

また、小学生では、講座 1 ヶ月前と比較して、前のアンケート調査結果をもとに健康教育プ

講座 1 ヶ月後に「自己他者理解」と「授業の集ログラムを作成した。ストレスの対処やものの中度」に有意な改善が認められた（p<0.05）。

見方を変える方法等を伝える講義、グループで中学生では、「自己他者理解」に有意な改善が実施するコミュニケーションワーク、目標設定認められた（p<0.001）。

等の内容で構成し、実施した。

【考察】「心」をテーマにした講座では「心2.アンケート項目：心の健康意識（ストレスのの健康意識」や「自己他者理解」について動機

対処、より良い人間関係、感情のコントロール、づけができたと考えられる。講座後の担当教員

コミュニケーションの工夫）、生活習慣（運動の感想からは、「心の健康チェック週間」を新頻度、朝食、食事バランス、就寝時間、起床時たに設定した、講座で実施したコミュニケーシ

間）、心理症状（いらいら、悲しさ、やる気）、ョンワークを継続して行う等、学校の取り組み

自尊感情、コミュニケーション（伝える、聞く）、の変化がみられた。しかし、心理症状等に対す

自己他者理解、その他生活活動（目覚め、テレる効果は認められなかった。講座は１回のみのビ等の視聴時間、スマホ等の使用時間、授業の実施であるため、１校に対して複数回の講座の集中度）に関する全 20 項目とした。

実施や保護者へのアプローチ等、改善意識の維

3.評価方法：心の健康意識（4 項目）は、講座

持や行動変容につながる取り組みを継続的に

1 ヶ月前・講座直後・講座 1 ヶ月後にアンケー実施する必要性が示唆された。また、詳細にデト調査を実施した。回答を「とてもそう思う」

ータを解析し、より対象者特性に合致した健康とそれ以外で 2 値化し、「とてもそう思う」と教育プログラム開発が必要であると考えられ回答した者の割合を Cochran の Q 検定を用いてる。

評価時期ごとに比較した。

（E-mail；k-kojima@grp.ahv.pref.aichi.jp）

その他 16 項目は、講座 1 ヶ月前・講座 1 ヶ− 100 −

【2D2】

栄養教育実習の取り組み
はんだなおみ○ 阪田直美（精華女子短期大学 生活科学科 食物栄養専攻）【緒言】

年度「3.27」と「やや優れている」「普通」

本研究では、本学において、栄養教諭二以上と高く評価されている。平成28年度の種免許取得を目指す学生が実際に小学校

学生自己評価は、実習前「3.39」、実習後で栄養教育実習を行った際に修得した項「4.16」と実習の達成感が示唆された。平

目や意識の変容、実習先の評価と学生の自成29年度の学生自己評価においても、実習

己評価、栄養教育実習後に提出された実習

前「3.19」、実習後「3.99」と実習の達成

報告書、教育実習の記録、研究授業の指導感が示唆されている。また平成28年度及び案、教育実習の評価について調査し、実施

平成29年度の実習生全員が栄養教育実習

状況や内容を把握し、その課題について検を体験して良かったと感じており、栄養教

討することで、効果的な指導に役立てるこ

育実習という体験を通して自信を持ち、栄とを研究の目的とした。

養教諭になりたいという意識が高まって【方法】

いる。これらの実態を基に、今後の課題と調査対象者：本学食物栄養専攻2年生のして、事前指導で指導案や実習ノートにつうち栄養教育実習生平成28年度18名、平成

いてさらに具体的指導を行う。一部の学生

29年度11名、合わせて29名を対象とした。

が9月の実習開始までの間に指導案作成指調査方法：栄養教育実習後に提出された指導を、実習先で受けている。今後も実習先

導案、事前事後指導アンケート、教育実習との連携を取って指導を継続し、栄養教諭の記録（実習ノート）、評価表から実習状になりたいという学生の意思を実現でき

況・内容について調査した。

るような具体的な学生支援を行うことが【結果及び考察】重要である。

【結論】

栄養教育実習を実施した際に修得した項目や意識の変容、実習先の評価と学生の今回の調査結果から実習生が「教員の資

自己評価、栄養教育実習後に提出された実質を兼ね備えている」と実習先での評価は習報告書、教育実習の記録、研究授業の指高く、本学の実習生も意欲的に栄養教育に

導案、教育実習の評価について調査し実施

取り組んでいることが分かった。今後も、状況や内容を把握し、その課題について検より優れた人物の育成のため本研究が、今討した結果、次のようなことが分かった。

後の栄養教育実習の指導に活かすことが実習生は指導案や実習ノートの記入方法

できれば幸いである。

についてもっと知りたいと感じている。実
習先総合評価は平成28年度「4.06」平成29− 101 −

（E-mail；han@seika.ac.jp）

【2D3】

家庭で子どもに調理を教える保護者とその子どもの特徴
わたなべ さ や○渡邉紗矢（お茶の水女子大学大学院人間文化創成科学研究科）
吉井瑛美（お茶の水女子大学大学院人間文化創成科学研究科）
赤松利恵（お茶の水女子大学基幹研究院自然科学系）【目的】子どもが家庭で調理に参加すること

頻度低群の保護者は調理が面倒だと感じていは，現在および将来の健全な食生活につながるた（10.2% vs 25.4% , p = 0.001）．また，頻ため，推進すべきである．本研究では家庭で子度高群の保護者は，家庭で子どもに調理を教えどもに調理を教える保護者とその子どもの特ることの重要性を理解し（70.4% vs 42.9% , p

徴を検討することを目的とした．

< 0.001），自分の子どもは一人で料理を一品【方法】2017 年 6～7 月，都内小学校に通う 3・

作ることができると考えていた（52.8％ vs

4 年生の児童とその保護者各 312 人を対象に，16.7% , p < 0.001）．頻度高群の子どもは女

自己記入式質問紙調査を実施した．保護者に家子が多く（55.6% vs 35.7% , p = 0.002），調庭で子どもに調理を教える頻度をたずね，よく理がとても好きだ（62.6% vs 37.3% , p < 0.001），

する，ときどきする者を親子調理頻度高群，あとても楽しい（67.3% vs 43.7% , p < 0.001），

まりしない，全くしない者を頻度低群とした．

上手になりたい（81.0% vs 59.2% , p = 0.004）

保護者は属性，時間的・経済的ゆとり感，調理といった調理に対して肯定的な態度を持って態度（調理が好きだ，
調理は面倒だなど9 項目），

いた．ロジスティック回帰分析の多変量解析の調理技術に対する自信，子どもの調理に対する結果，頻度高群の保護者は調理を面倒だと思わ

認知，子どもは属性，保護者と同様の調理態度ない者，家庭で子どもに調理を教える重要性をで，χ2 検定を用いて親子調理頻度での違いを理解している者，子どもは一人で料理を一品作検討した．さらに，親子調理頻度を従属変数，

ることができると考えている者が多く，オッズ

保護者と子どもの項目を独立変数として，ロジ

比 は そ れ ぞ れ 3.44 （ 1.70-6.93 ） ， 10.3

スティック回帰分析を行った．

（1.10-96.2），3.19（1.56-6.52）であった．

【結果】対応のとれた 234 組の親子を解析対

また，頻度高群の子どもは男子より女子が多く，象とした（解析対象率 75.0％）．回答者は，母オッズ比は 2.34（1.13-4.86）であった．

親が 227 人（97.0％），父親が 7 人（3.0％）【考察・結論】家庭で子どもに調理を教えると，母親が大多数を占めており，40 代は 155

保護者は，調理に対して肯定的な態度を持ち，人（66.5％），フルタイムで働く者は 103 人

特に調理を面倒だと思わず，家庭で子どもに調（44.8％）と多かった．子どもは 3 年生が 133

理を教えることの重要性や自分の子どもの調人（56.8％），4 年生 101 人（43.2％）であり，理技術の程度を理解していた．家庭で保護者に男子 129 人（55.1％），女子 105 人（44.9％）

調理を教わる子どもは男子より女子が多く，調であった．親子調理頻度は，頻度高群 108 組

理に対して肯定的な態度を持っていた．保護者（46.2%），頻度低群 126 組（53.8%）であった．

の調理態度の向上および親子調理の重要性に

χ2 検定の結果，親子調理頻度高群の保護者は対する理解に焦点を当てた栄養教育を行うこ

調理がとても好きだ（以下頻度高群 vs 頻度低とが，家庭で子どもに調理を教える行動を促進

群 = 36.1% vs 15.9% , p = 0.004），とてもさせることが示唆された．

楽しい（37.0% vs 15.9% , p < 0.001）と感じ，（E-mail；g1940535@edu.cc.ocha.ac.jp）− 102 −

【2D4】

単独調理場方式の所沢市立小学校における学校給食の食べ残しの要因の検討
たかはし す み こ

はやしふ み○高橋澄子（所沢市立第 1 学校給食センター）, 林芙美（女子栄養大学）
お が た ひろみつ

たけ み

緒方裕光（女子栄養大学大学院）, 武見ゆかり（女子栄養大学大学院）【緒言】栄養教諭制度の導入以来,埼玉県

を用い,多重比較はTukey法を用いた.２校

所沢市では「和食を増やし,食器は3皿,食のデータに大きな差はなかったので,両校具は箸」としてきた.先行研究では食べ残を合わせて重回帰分析（ステップワイズ

しの要因として,「個人的要因（嗜好,BMI法）と共分散構造分析を行った.

など）」と「環境要因（喫食時間,量）」【結果】低学年は高学年より有意に配膳が明らかになっている.本研究では,環境

時間と喫食時間が長く,配食量と実喫食量要因の１つとして食物要因（給食の献立は有意に少なかった.嗜好では和食よりもの種類や食具,皿数など）を設定し,学校

中華を好む児童が多く,自己申告による喫現場の給食提供状況の記録を活用して,食食量も中華の方が多かった.共分散構造分

べ残しに関わる要因を検討した.

析の結果,食物要因の和食が残菜割合を有【方法】平成30年9～11月上旬に所沢市内意に高め（パス係数0.21,p=0.004）,個人の単独調理場方式の小学校2校,合計19ク

要因の学年が残菜割合を有意に低める（

ラス,児童839人を対象に調査を実施した.

パス係数-0.19）ことが示された.

具体的には,①3年生以上への嗜好など質【考察】学年差は発達段階の差を意味し,

問紙調査,②担任による配膳開始時間,喫配膳や食べ方のスキルに影響し,残菜割合

食開始・終了時間,教室の室温・湿度の記を高めると示唆された.和食は,箸を使い,録,③給食提供状況の記録票の集計,④身皿数も多く,残菜割合を高めると考えられ体測定結果である. 献立表から一食分のた.しかし適合度がR2＝0.25と低く,他の要エネルギー量や献立種類,皿数,食具,主食

因の影響も考慮する必要がある.

の種類,汁物の有無を分類した.記録票か【結論】食べ残しには,学年と食物要因のら料理重量と残菜重量を把握した.

和食が影響していることが明らかになっ

食べ残しの指標には,牛乳を除く残菜重

た.しかし,和食の日でも残菜割合が低い

量を,牛乳を除く総料理重量で割って算出日はあった.児童の発達段階を考慮した献した残菜割合（%）を用いた.これを従属立作成により,さらに食べ残しの少ない給変数として,関連要因を検討した.統計解

食運営を目指す必要がある.

析は２群間の比較には対応のないｔ検定,（E-mail；sumitaka@gmail.com）

３群間以上の比較には一元配置分散分析− 103 −

【2D5】

中学校の保健授業におけるピア・インストラクションの実践と効果―感染症の予防をテーマとして―く ぼ もとよし○久保元芳（宇都宮大学），佐藤慎太郎（南インディアナ州立大学）【緒言】【結果及び考察】

近年，授業の質的改善の取組の一つとして，学授業実践の結果，感染症の原因や広がり方，予び手が学習内容について既有知識や経験と関連づ

防方法等に関する興味・関心等を質問した「感染けたり，共通パターンや根底にある原理を探した症の予防に対する意識」の得点ついて，実験群がり，批判的に吟味したりするなどの「学習への深対照群に比して授業前後での上昇が顕著であった。

いアプローチ」を保証するための「ディープ・ア

また，授業で扱った感染の概念，感染の経路，感クティブラーニング」（松下, 2015）が注目され染症の環境要因，予防方法等に関する「感染症のている。本報では，その中でも ICT 機器クリッカ予防に関する知識」の得点ついて，実験群が対照

ーを活用した主体的な授業参加と，仲間同士の議群に比して授業前後での上昇が顕著であり，授業論を通して，学習内容に関する重要概念の理解を

3 か月後の追跡調査時でも群間の差が認められた。

目指す学習方法「ピア・インストラクション:PI」

特にPI で扱ったテーマに関わる「飲食物を介した（Mazur, 1997）に着目し，PI を取り入れた中学感染」や「自然環境の変化に伴う感染の危険性の校の保健授業の効果を検証した。

高まり」などの項目での効果が目立った。

【方法】

授業内での思考についての生徒の主観的評価とPI は，①学習内容に関する概念問題の出題，②

して，事後調査時に質問した「様々な考えをめぐ

クリッカーによる解答，③解答の根拠を踏まえたらせながら理解することができた」「自分なりに

グループ内での議論，④概念問題への再解答，⑤

筋道を立てながら考える場面があった」「自分の教師による解説，のプロセスで進められる。授業

考えを友だちの考えと比較しながら整理すること効果の検証には準実験デザインを用い，関東地方ができた」の各項目について，いずれも実験群がの公立A 中学校3 年生の2 クラスを実験群（PI 実

対照群に比して高値を示した。

施，52 人）に，1 クラスを対照群（PI 非実施，25

実験群における典型生徒の PI 活動時の発話分人）に設定した。授業は「感染症の予防」をテー

析の結果，日頃の保健授業で意欲が低く消極的なマとする 2 時間構成であり，実験群では各時間に傾向の生徒において，他の生徒と同等以上の発話

PI の活動を 2 回実施した（1 時間目：「ノロウイ

数がみられ，その内容として「主張」や「矛盾・ルスの感染経路とは？」「デング熱が発生した要批判」にカテゴライズされる発話が比較的多いこ

因は何だろう？」，2 時間目：「予防接種の意味とが示された。概念問題に対する自分の解答の根とは？」「スペイン風邪への対策を考えよう！」）。

拠をグループ内の生徒に説明し説得を試みるプロ

評価指標として，感染症の予防に関する意識（4セスが，こうした生徒の意欲面を喚起し，グルー

項目）と知識（8 項目），授業内での思考につい

プ内での議論への積極的な関与を促したものと考ての主観的評価（3 項目）を調査した。また，実えられる。

験群の生徒の中から，「学習意欲が高い・低い」【結論】と「他者とのコミュニケーションをとることに積

保健授業にPI を取り入れることで，概念問題に極的・消極的」の両観点の組合せによって「典型対する仲間同士での議論を通じて思考が活性化さ生徒」
を4 名抽出し，PI 時の発話内容を高垣（2005）

れ，学習内容に関わる意識の向上や知識の習得・の質的分析カテゴリを基に作成した 8 カテゴリに定着が図られることが示唆された。

分類し，その数と割合を算出した。

（E-mail； kubo@cc.utsunomiya-u.ac.jp）− 104 −

【2D6】

中高生におけるヘルスリテラシーと生活習慣および関連要因の検討
しまむら さ あ や○島村紗綾（元・東北大学医学系研究科公衆衛生看護学分野）、
つ の ようこ

津野陽子（東北大学医学系研究科地域ケアシステム看護学分野）【緒言】若年期からの生活習慣病予防の必要性

有意差がみられた。メディアの利用状況別のHLが重視され、中高生は生活圏が拡大し家族だけ

得点では中学生はメディアの利用時間に有意差でなく学校や友人、メディアによる影響が表れがみられ(p=.044)、特に5時間以上利用しているる時期であり、健康的な生活習慣の確立が課題

者はそれ以下の者よりもHL得点が低かった。高となっている。健康づくりを支援するための情校生は利用している健康情報の項目数に有意差報提供の必要性や保健教育において情報を正しが認められ(p=.008)、1つよりも4つの者でHL得く理解し判断することを教えるなどヘルスリテ

点が高かった。ソーシャル・サポートとHL得点

ラシー（以下HL）が健康と関連するとして注目は中学生では家族(p=.003)、学校(p<.001)、友されている。国内では成人や高齢者を対象にHL

人・知人(p<.001)で有意な正の相関がみられ、と生活習慣、身体症状、主観的健康感との関連

高校生は家族(p<.001)、学校(p<.001)、友人・が報告されている。中高生のHLを育むことは若知人(p<.001)で有意な正の相関がみられた。

年期からの生活習慣病予防や健康を増進する上【考察】生活習慣は中学生ではHLが高い者は疲で重要であると考えられるが、HLに関する国内労回復やストレスへの対処能力が高く、高校生

外の研究は成人や高齢者が大半であり中高生を

はHLが高い者は食事リズムが良いことが考えら対象とした研究は数少ない。本研究は、中高生れた。メディアの利用状況では中学生はインタを対象にHLにどのような要因が関連しているかーネットの長時間利用ではHLが育まれないこ知見を得ることを目的とした。

と、高校生は様々な媒体から集め情報の質を比【方法】研究デザインは無記名自記式質問紙調

較し利用することがHLと関連すると考えられ

査による横断的観察研究。A県の公立の中高一貫た。ソーシャル・サポートでは中高生ともに家校1校の中学生1-3年生の303人（有効回答率

族、学校、友人・知人でHLと正の相関がみられ100％）、高校生1-2年生の476人（有効回答率たことから他者の存在がHLを醸成させる資源と94.9％）を対象とした。質問紙の内容は、HL得考えられた。最後に中高生の保健教育をHLの育点（範囲5-25点）、生活習慣、メディアの利用

成および健康的な生活習慣を確立するための貴状況、ソーシャル・サポート等の項目であった。

重な機会と捉え、中高生別にHLに関連する要因

中高別に生活習慣等の要因別にHL得点を算出の違いを考慮した取り組みが重要と考えられし、群間比較および多重比較を行った。東北大

た。

学大学院医学系研究科倫理審査委員会【結論】中学生は生活習慣の休息とストレス、（2018-1-289）の承認を得た。

メディアの利用時間、ソーシャル・サポートと【結果】HLの合計得点は中学生19.55±3.51点、関連がみられ、高校生は生活習慣の食事リズム、

高校生17.73±3.94点で有意(p<.001)に中学生利用している健康情報の項目数、ソーシャル・のほうが高くなっていた。生活習慣別にみたHL

サポートとの関連がみられた。中高生別に HL

得点としては、中学生は生活習慣の休息との関連を考慮した介入の必要性が明らかとな(p=.014)とストレス(p=.049)で有意差がみらった。

れ、高校生は生活習慣の食事リズム(p=.044)で(E-mail;saaya.streetstroke@gmail.com)− 105 −

【2D7】

首尾一貫感覚を培うライフスキル教育プログラムの開発- 高校生における首尾一貫感覚とライフスキルとの関連 やまだ こう へい○山田浩平（愛知教育大学）、山羽教文（株 FIELD OF DREAMS）、
大津一義（日本ウェルネススポーツ大学）【目的】

動抑制、ストレス対処は SOC のいずれかの因子

本研究は生活者の生活の質との関わりが報とも関わりがみられた。特に問題解決とストレ

告 さ れ て い る 首 尾 一 貫 感 覚 （ Sense ofス対処はSOC のすべての因子との関わりがみら

Coherence：SOC）を培うライフスキル教育プロ

れ、SOC を高めるには、問題解決スキルやストグラムを開発するにあたり、その基礎資料を得

レス対処スキルの形成が有効であることを示るために、高校生を対象として、SOC とライフ唆している。一方、SOC の相対的効果を把握す

スキル、生きがい感との関わりを検討する。

るために、生きがい感との関わりをみたところ、【方法】

SOC の有意味感は生きがい感のすべての因子と2018 年 9 月に東海地区の公立 A〜C 高等学校

関わりが認められた。先行研究によると SOC はに通う 1〜3 年生 832 人を対象に、無記名自記

生活の質との関わりが報告されているが、特に式の質問紙調査を行った。調査内容は、基本的有意味感との関わりが強いことが明らかとな

属性 2 項目(学年,性別)、SOC 尺度 13 項目(山崎った。

ら,2010：3 因子)、ライフスキル尺度 45 項目
（山

【結論】

田ら,2013：9 因子）、生きがい感尺度 31 項目

ライフスキルの問題解決スキルとストレス（近藤ら,1998：3 因子）である。

対処スキルは SOC と、SOC の有意味感は生きが【結果及び考察】い感と強い関わりが認められた。今後はこれら

1. SOC、ライフスキル、生きがい感の得点の結果を踏まえて、SOC を高めるライフスキル

各尺度について二要因分散分析（学年,性）

教育プログラムを開発、実施し、その効果を検証する。

可能感、有意味感、ライフスキルの問題解決、

Table. SOC,ライフスキル,

生を行ったところ、性差については、SOC の処理

きがい感との関連

首尾一貫感覚(SOC)
把握可能感 処 可能感 有意味感

理

創造的思考、対人関係、情動抑制に主効果がみられ、女子の方が男子に比べて有意に得点が高学年かった。一方、学年差については、SOC の把握

性別3.17 *

2.58 *
2.79 *

2.15 *

2.18 *

3.53 **

2.57*

2.43 *

4.51

***

問題解

対人関係、生きがい感の現状満足、存在価値に決

ライフスキル

可能感、処理可能感、ライフスキルの問題解決、

2.39 *

対人関係

主効果がみられ、2,3 年生の方が 1 年生に比べて有意に得点が高かった。なお、いずれの尺度

*

自己認識

2.49

情動抑制

2.60 *

生

ストレス対処2.77*

2.15 *
2.04 *

きがい感

状
現も性別×学年の交互作用はみられなかった。

2.08 *

満足

2.SOC とライフスキル、生きがい感との関連

存在価値

SOC を目的変数、ライフスキルと生きがい感

意欲2.10 *
2.89

*

0.39

***

2.39 *
3.79 ***
2.00 *

を説明変数として重回帰分析（強制投入法）をadjR²

行ったところ Table に示す結果となった。ライ【連絡先】

フスキルの問題解決、対人関係、自己認識、情koyamada@auecc.aichi-edu.ac.jp

0.25

**

0.43 ***

p*<.05, p**<.01, p***<.001− 106 −

【2D8】

食事中にスマートフォン等を利用しないルールは
高校生の食事の楽しさに関連しているのか？
さかもとたつあき○坂本達昭（熊本県立大学環境共生学部） 細田耕平（仁愛大学人間生活学部）
早見（千須和）直美（大阪市立大学大学院生活科学研究科）【緒言】共食による好ましい効果を得るため【結果】1,813 名が調査に回答した。解析対象には，家族との食事が楽しいと感じることが重者は 1,607 名（男子 667 名（41.5％），女子 940

要である。近年，食事中にスマートフォン等を名（58.5％））であった。

利用することは日常的な光景になりつつある。

男子は，単変量ロジスティック回帰分析の結

しかしながら，家の食事の楽しさと，食事中の果，食事中のスマートフォン等の利用頻度が週

スマートフォン等の利用頻度やスマートフォ

1～5 日であること，食事中にスマートフォン等

ン等の利用に関するルールが，どのように関連を利用しないルールがあり守っていることが，しているかは明らかではない。そこで本研究で食事の楽しさに関連していた。多変量ロジステ

は，共食の効果を高める知見を得るために，高ィック回帰分析の結果，食事中にスマートフォ

校生を対象として家の食事の楽しさと食事中ン等を利用しないルールがあり守っているこのスマートフォン等の利用頻度，食事中にスマと（調整オッズ比（AOR）:2.57，95％信頼区間

ートフォン等を利用しないルールの関連を明（95％CI）：1.52-4.35）が食事の楽しさに関らかにすることを目的とした。

連していた。

【方法】熊本県と福井県の高校 1・2 年生 1,897

女子は，単変量ロジスティック回帰分析の結名に調査を依頼した（横断調査）。調査内容は，果，食事中のスマートフォン等の利用が週 1～5

属性，家の食事の楽しさ，朝食および夕食の共日であることおよびほぼ毎日利用しているこ

食頻度，食事中のスマートフォン等の利用頻度，と，食事中にスマートフォン等を利用しないル

食事中にスマートフォン等を利用しないルーールがあり守っていることが食事の楽しさにルである。解析では，無効回答，下宿している

関連していた。多変量ロジスティック回帰分析者，スマートフォン等を持っていない者，家族

では，食事中にスマートフォン等をほぼ毎日利と共食をしていない者を除外した。

用していること（AOR:0.47，95％CI：0.27-0.81），

食事の楽しさと，食事中のスマートフォン等

食事中にスマートフォン等を利用しないルーの利用頻度等の関連を検討するために，男女別

ルがあり守っていること（AOR:1.78，95％CI：に二項ロジスティック回帰分析を行った。従属

1.16-2.72）が食事の楽しさに関連していた。

変数は家の食事の楽しさ（楽しい／楽しくな【結論】男女ともに食事中にスマートフォンい）とし，独立変数は食事中のスマートフォン等を利用しないルールがありそのルールを守等の利用頻度（利用しない（基準）/週 1～5 日っていることは，食事を楽しいと感じることに利用/ほぼ毎日利用），食事中にスマートフォ

関連していた。家族で食事中のスマートフォンン等を利用しないルール（ルールがない（基準）等を利用しないルールを設けることは，共食の／ルールはあるが守っていない／ルールがあ効果を高めるために有用である可能性が示唆

り守っている）とし，単変量および多変量ロジされた。

スティック回帰分析（調整変数：属性および共食頻度）を行なった。

− 107 −

（E-mail；sakamoto3@pu-kumamoto.ac.jp）