2020年5月29日

ニッセイAI関連株式ファンド(為替ヘッジあり)／(為替ヘッジなし)／(年2回決算型・為替ヘッジあり)／(年2回決算型・為替ヘッジなし)
愛称：

AI革命 (為替ヘッジあり)／(為替ヘッジなし)／(年2・為替ヘッジあり)／(年2・為替ヘッジなし)

足もとの投資環境と組入銘柄のご紹介
 2020年2月以降、新型コロナウイルスの感染拡大をうけた世界的な株価急落により、当ファンドの基準価額は一時大幅に下落しましたが、足もとでは上昇に転じています。
 当レポートでは、当ファンドの株式運用を行うTCWアセット・マネジメント・カンパニー(以下TCW)からの情報をもとに、AI関連企業の株式についての足もとの投資環境や組入銘柄などについてご紹介いたします。

基準価額の推移
20,000

為替ヘッジあり(円)

20,000

(円)

基準価額

基準価額

15,00015,00010,00010,000

5,000

5,000

2016/1120,000(円)

2018/5

2019/11 (年/月)

年2回決算型・為替ヘッジあり
税引前分配金再投資基準価額

2016/1120,000(円)

基準価額

15,00010,00010,0005,000
2019/1

2018/5

2019/11 (年/月)

年2回決算型・為替ヘッジなし
税引前分配金再投資基準価額
基準価額

15,0002018/1

為替ヘッジなし

2020/1(年/月)

5,000
2018/1

2019/1

2020/1 (年/月)

データ期間：為替ヘッジあり、為替ヘッジなしは2016年11月30日＜設定日＞～2020年5月22日(日次)、年2回決算型・為替ヘッジあり、年2回決算型・為替ヘッジなしは2018年1月10日＜設定日＞～2020年5月22日(日次)
上記は過去の実績であり、将来の運用成果等を保証するものではありません。税引前分配金再投資基準価額は分配金(税引前)を再投資したものとして計算しております。

ニッセイAI関連株式ファンド(為替ヘッジなし)「R＆Iファンド大賞2020」投資信託／テクノロジー関連外国株式 部門

優秀ファンド賞 受賞

1/8●当資料に記載されている投資リスク、ファンドの費用等を必ずご覧ください。

＜2020-RA28＞

コロナショックでAIの活用が加速
新型コロナウイルスの感染拡大により、人々のこれまでの価値観や生活様式が大きく変化しています。人と人とが一定の距離をあける｢ソーシャル・ディスタンス｣の一般化や、Eコマース(電子商取引)の利用など自宅での｢巣ごもり消費｣の拡大は、感染拡大が終息した後も継続すると考えられます。このような非接触型の社会を推進していくにはAIの活⽤が不可⽋であると考えられ、AI関連企業の業績拡大や株価の上昇が期待されます。
非接触型社会の推進にはAIの活用が必要不可欠

ソーシャルディスタンスの一般化【非接触型活動の例】

在宅勤務
オンライン授業
電子決済 …

巣ごもり消費の拡大

AIを活用した非接触型社会
新しい投資機会
上記はイメージです。

AI関連企業の成長への期待は、足もとの株価動向にも表れています。3月下旬以降の反発局面において、AI関連銘柄を投資対象とする当ファンドの主要投資対象ファンドは、世界株式指数などに比べ、反発が大きくなっています。
主要投資対象ファンドのパフォーマンス比較(円ベース)
120
107.6

100

80

87.5
86.9

主要投資対象ファンド
日本株式
世界株式

2019年12月30日を100として指数化

60
2019/122020/1

2020/2

2020/32020/4(年/月)

出所)ブルームバーグ等のデータをもとにニッセイアセットマネジメント作成
データ期間：2019年12月30日～2020年5月22日(日次)
世界株式：MSCI Worldインデックス(配当込み) 日本株式：TOPIX(配当込み)
上記はAI革命(為替ヘッジなし)、 AI革命(年2・為替ヘッジなし)の主要投資対象であるTCWファンズⅡ－TCWグローバルAI株式ファンド(ノンヘッジクラス)のパフォーマンスを示したものであり、当ファンドの運用実績ではありません。あくまでご参考としてお考えください。

2/8●当資料に記載されている投資リスク、ファンドの費用等を必ずご覧ください。

組入銘柄の例①

マイクロソフト (米国)

1975年にビル・ゲイツ氏らが創業したソフトウェアメーカー。TCWでは、新型コロナウイルスの影響による外出制限を背景に、在宅勤務や在宅時間が増加したことで、同社の一部事業の業績が大きく拡大すると見込んでいます。
また、同社は新型コロナウイルスへの医療対応を支援するAIサービスの提供も実施しています。
株価の推移
2月以降の世界的な株価急落局面において同社の株価は大きく下落しました。
しかし3月下旬以降は上昇に転じ、株価は下落前とほぼ同じ水準まで値を戻しています。今後も、技術革新などにより高い成長性を維持すると見込まれ、株価の上昇が期待されます。

EPS(1株当たり純利益)の推移
在宅勤務の拡大によるクラウド事業の需要拡大や、巣ごもり消費でゲーム事業の拡大が期待されることなどから、同社のEPSは拡大が見込まれています。

200(米ドル)

180
160
1401202019/122020/022020/04(年/月)

出所)ブルームバーグのデータをもとにニッセイアセットマネジメント作成
データ期間：2019年12月31日～2020年5月22日(日次)

8(米ドル)

5.7

64

3.7

6.2

7.1

4.7

同社のナデラ最高経営責任者(CEO)は、予想値
24月の決算発表の会見で「この2カ月間だけで 2 年分 の デジ タ ルトラ ン ス フォ ーメ ー0ション(ITの浸透)を目の当たりにした」と2018年 2019年 2020年 2021年 2022年述べており、今後の同社の業績拡大が期待
出所)ブルームバーグのデータをもとにニッセイアセットマネジメント作成
されます。
データ期間：2018年～2022年(年次) 2020年以降はブルームバーグが集Xboxのユーザー数の推移
同社の代表的なゲーム機「Xbox」のオンライン・ゲーム・サービスのユーザー数は足もと急速に拡大しています。これは巣ごもり消費として、自宅でゲームを楽しむ人が急増していることが背景にあり、TCW
では今後も高い伸びを予想しています。

計したアナリスト予想平均値(2020年5月現在)

100（百万人）

8060
40

TCW
予想値

今後もソーシャル・ディスタンスが求めら20れるなか、オンライン型の対戦ゲームなど
2016年 2017年 2018年 2019年 2020年
同社が提供する様々なエンターテインメン
出所)TCWのデータをもとにニッセイアセットマネジメント作成
トは、更なる需要の拡大が期待されます。 データ期間：2016年第1四半期～2020年第3四半期(四半期毎)
2020年第1四半期以降はTCWの予想値

上記は当ファンドが主に投資対象とする「TCWファンズⅡ－TCWグローバルAI株式ファンド」の2020年4月末現在の組入銘柄を示したものです。特定の銘柄を推奨するものではなく、また、当該銘柄を組入れることを保証するものではありません。

3/8●当資料に記載されている投資リスク、ファンドの費用等を必ずご覧ください。

組入銘柄の例②

ザ・トレードデスク (米国)

インターネット広告配信大手の同社は、2016年に上場したばかりの企業で、AIを活用してビッグデータを分析し、効率的でコストを抑えた広告枠を提供しています。
消費者の関心がテレビ等の従来型メディアからソーシャルメディア等へ移行するなか、広告はデータに依存するデジタルメディアに移行してきており、同社はこれらの分野で事業を拡大しています。
株価の推移
360

マイクロソフトと同様に、2月以降の世界的な株価急落局面において同社の株価は大きく下落しました。しかし3月下旬以降は上昇に転じ、5月には上場来の高値を更新しています。

（米ドル）

320
280
240
200

ソーシャルメディアの普及にともない、イ 160
ンターネット広告市場の更なる拡大が見込 120
2019/122020/022020/04 (年/月)
まれています。同社の株価は、収益拡大にともない更なる上昇が期待されます。
出所)ブルームバーグのデータをもとにニッセイアセットマネジメント作成
データ期間：2019年12月31日～2020年5月22日(日次)EPS(1株当たり純利益)の推移
同社はコネクティッドTV(インターネットと接続できるTV)の広告分野で主導的な地位を占めています。

6(米ドル)

4.8
4

コネクティッドTV広告は、従来型のTV広告市場からシェアを奪っており、同社の成長をけん引することが期待されています。今後も同社のEPSは高い成長が見込まれています。

23.6
1.9

2.6

2.3

予想値

0
2018年 2019年 2020年 2021年 2022年

出所)ブルームバーグのデータをもとにニッセイアセットマネジメント作成
データ期間：2018年～2022年(年次) 2020年以降はブルームバーグが集計したアナリスト予想平均値(2020年5月現在)

米国のコネクティッドTV広告の市場予測
巣ごもり需要の拡大に伴い、自宅でのエン 16ターテインメントを求める人が増えるなか、12コネクティッドTVの利用者が増加すると考えられます。
8(十億米ドル)

6.9

8.9

10.8

12.5

現在、テレビの視聴時間の約26%をコネク
4
予想値
ティッドTVが占めていますが、広告費に占める割合はわずか3%に過ぎず、中長期的に0成長することが見込まれています。今後も、
2019年
2020年
2021年
2022年
同分野で主導的な地位を占める同社の業績 出所)eMarketerのデータをもとにニッセイアセットマネジメント作成
データ期間：2019年～2022年(年次)、2020年以降はeMarketerの予想値拡大が加速すると期待されます。

上記は当ファンドが主に投資対象とする「TCWファンズⅡ－TCWグローバルAI株式ファンド」の2020年4月末現在の組入銘柄を示したものです。特定の銘柄を推奨するものではなく、また、当該銘柄を組入れることを保証するものではありません。

4/8●当資料に記載されている投資リスク、ファンドの費用等を必ずご覧ください。

ファンドの特色①日本を含む世界各国の株式の中から、主にAI(人工知能)関連企業の株式に投資を行います。
②株式の運用は、ＴＣＷアセット・マネジメント・カンパニーが行います。
③決算頻度と為替ヘッジの有無が異なる、4つのファンドから選択いただけます。
 「AI革命(為替ヘッジあり)」「AI革命(為替ヘッジなし)」「AI革命(年2・為替ヘッジあり)」「AI革命(年2・為替ヘッジなし)」の4つのファンド間でスイッチングが可能です。

・スイッチングとは、保有しているファンドの換金と同時に乗換えるファンドを購入する取引です。スイッチングの際には、換金時と同様に税金および販売会社が定める購入時手数料・税金がかかります。なお、販売会社によっては、一部のファンドのみの取扱いとなる場合やスイッチングの取扱いを行わない場合があります。詳しくは販売会社にお問合せください。

投資リスク※ご購入に際しては、投資信託説明書(交付目論見書)の内容を十分にお読みください。

基準価額の変動要因●ファンド(指定投資信託証券を含みます)は、値動きのある有価証券等(外貨建資産には為替変動リスクもあります)に投資しますので、基準価額は変動します。したがって、投資元本を割込むことがあります。
●ファンドは、預貯金とは異なり、投資元本および利回りの保証はありません。運用成果(損益)はすべて投資者の皆様のものとなりますので、ファンドのリスクを十分にご認識ください。
主な変動要因株式投資リスク

株式は国内および国際的な景気、経済、社会情勢の変化等の影響を受け、また業績悪化(倒産に至る場合も含む)等により、価格が下落することがあります。

為替変動リスク〈為替ヘッジあり〉
外貨建資産については、原則として対円での為替ヘッジを行い為替変動リスクの低減を図ります。ただし、為替ヘッジを完全に行うことができるとは限らないため、外貨の為替変動の影響を受ける場合があります。また、円の金利が為替ヘッジを行う当該外貨の金利より低い場合などには、ヘッジコストが発生することがあります。
〈為替ヘッジなし〉
外貨建資産については、原則として対円での為替ヘッジを行わないため、為替変動の影響を直接的に受けます。一般に円高局面ではファンドの資産価値が減少します。

カントリーリスク

外国の資産に投資するため、各国の政治・経済情勢、外国為替規制、資本規制等による影響を受け、ファンドの資産価値が減少する可能性があります。

流動性リスク

市場規模が小さいまたは取引量が少ない場合、市場実勢から予期される時期または価格で取引が行えず、損失を被る可能性があります。

5/8●当資料に記載されている投資リスク、ファンドの費用等を必ずご覧ください。

ファンドの費用
投資者が直接的に負担する費用
購入時

購入時手数料(1万口当り)購入申込受付日の翌営業日の基準価額に3.3％(税抜3.0％)を上限として販売会社が独自に定める率をかけた額とします。
※ 料率は変更となる場合があります。詳しくは販売会社にお問合せください。

換金時

信託財産留保額ありません。
投資者が信託財産で間接的に負担する費用ファンドの純資産総額に年率1.2925％(税抜1.175％)をかけた額とし、ファンドからご負担いただ
きます。

毎日

運用管理費用(信 託 報 酬)

投資対象とする
外国投資信託証券
実質的な負担随時

年率0.6%程度ファンドの純資産総額に年率1.8925％(税込)程度をかけた額となります。

監査費用

ファンドの純資産総額に年率0.011％(税抜0.01％)をかけた額を上限とし、ファンドからご負担いただきます。

その他の費用・手数料

組入有価証券の売買委託手数料、信託事務の諸費用および借入金の利息等はファンドからご負担いただきます。これらの費用は運用状況等により変動するため、事前に料率・上限額等を記載することはできません。

！

当該費用の合計額、その上限額および計算方法は、運用状況および受益者の保有期間等により異なるため、事前に記載することはできません。

！

詳しくは、投資信託説明書(交付目論見書)をご覧ください。

6/8●当資料に記載されている投資リスク、ファンドの費用等を必ずご覧ください。

取扱販売会 社一 覧

一 般 社 団法人金融先物取引業協会

一 般 社 団 法人第二種金融商品取引業 協会

日本証券業協会

登録番号

一 般 社 団法人日本投資顧問業協会

登録金融機関取扱販売会社名

金融商品取引業者

一 般 社 団法人金融先物取引業協会

日本証券業協会

登録番号

一 般 社 団法人日本投資顧問業協会

登録金融機関金融商品取引業者

取扱販売会社名

一 般 社 団 法人第二種金融商品取引業 協会※販売会社は今後変更となる場合があります。また、販売会社によっては、新規のお申込みを停止している場合もあります。
詳しくは、販売会社または委託会社の照会先までお問合せください。

藍澤證券株式会社○

関東財務局長(金商)第6号○ ○東海東京証券株式会社○

東海財務局長(金商)第140号○

あかつき証券株式会社○

関東財務局長(金商)第67号○ ○ ○とうほう証券株式会社○

東北財務局長(金商)第36号○

岩井コスモ証券株式会社○

近畿財務局長(金商)第15号○とちぎんＴＴ証券株式会社○

関東財務局長(金商)第32号○

エイチ・エス証券株式会社○

関東財務局長(金商)第35号○

内藤証券株式会社○

近畿財務局長(金商)第24号○

エース証券株式会社○

近畿財務局長(金商)第6号○

ニュース証券株式会社○

関東財務局長(金商)第138号○ ○株式会社ＳＢＩ証券○

関東財務局長(金商)第44号○

フィデリティ証券株式会社○

関東財務局長(金商)第152号○

ＦＦＧ証券株式会社○

福岡財務支局長(金商)第5号○

松井証券株式会社○

関東財務局長(金商)第164号○

岡三オンライン証券株式会社○

関東財務局長(金商)第52号○ ○ ○マネックス証券株式会社○

関東財務局長(金商)第165号○ ○ ○岡三証券株式会社○

関東財務局長(金商)第53号○ ○○丸八証券株式会社○

東海財務局長(金商)第20号○

極東証券株式会社○

関東財務局長(金商)第65号○○

三木証券株式会社○

関東財務局長(金商)第172号○

光世証券株式会社○

近畿財務局長(金商)第14号○

三津井証券株式会社○

北陸財務局長(金商)第14号○

ＫＯＹＯ証券株式会社○

関東財務局長(金商)第1588号○

めぶき証券株式会社○

関東財務局長(金商)第1771号○

ＧＭＯクリック証券株式会社○

関東財務局長(金商)第77号○

楽天証券株式会社○

関東財務局長(金商)第195号○ ○ ○ ○

静岡東海証券株式会社○

東海財務局長(金商)第8号○

株式会社きらやか銀行○ 東北財務局長(登金)第15号○十六ＴＴ証券株式会社○

東海財務局長(金商)第188号○

株式会社静岡銀行○ 東海財務局長(登金)第5号○

株式会社証券ジャパン○

関東財務局長(金商)第170号○

株式会社仙台銀行○ 東北財務局長(登金)第16号○

株式会社しん証券さかもと○

北陸財務局長(金商)第5号○

株式会社筑邦銀行○ 福岡財務支局長(登金)第5号○

大山日ノ丸証券株式会社○

中国財務局長(金商)第5号○

株式会社千葉興業銀行○ 関東財務局長(登金)第40号○

中銀証券株式会社○

中国財務局長(金商)第６号○

みずほ信託銀行株式会社○ 関東財務局長(登金)第34号

○ ○ ○

○

○ ○○ ○※ 販売会社によっては、一部のファンドのみの取扱いとなる場合があります。詳しくは、販売会社または委託会社の照会先までお問合せください。

7/8●当資料に記載されている投資リスク、ファンドの費用等を必ずご覧ください。

○ ○○

○

○

ご留意いただきたい事項
 投資信託はリスクを含む商品であり、運用実績は市場環境等により変動し、運用成果(損益)はすべて投資者の皆様のものとなります。
投資元本および利回りが保証された商品ではありません。
 当資料はニッセイアセットマネジメントが作成したものです。ご購入に際しては、販売会社よりお渡しする投資信託説明書(交付目論見書)、契約締結前交付書面等(目論見書補完書面を含む)の内容を十分にお読みになり、ご自身でご判断ください。
 投資信託は保険契約や金融機関の預金ではなく、保険契約者保護機構、預金保険の対象とはなりません。証券会社以外の金融機関で購入された投資信託は、投資者保護基金の支払対象にはなりません。
 当資料のいかなる内容も将来の運用成果等を示唆あるいは保証するものではありません。また、資金動向、市況動向等によっては方針通りの運用ができない場合があります。
 当資料は信頼できると考えられる情報に基づいて作成しておりますが、情報の正確性、完全性を保証するものではありません。
 分配金は、預貯金の利息とは異なり、ファンドの信託財産から支払われますので、分配金が支払われると、その金額相当分、基準価額は下がります。
 分配金は、計算期間中に発生した収益(経費控除後の配当等収益および評価益を含む売買益)を超えて支払われる場合があります。
その場合、当期決算日の基準価額は前期決算日と比べて下落することになります。また、分配金の水準は、必ずしも計算期間におけるファンドの収益率を示すものではありません。
 受益者のファンドの購入価額によっては、支払われる分配金の一部または全部が実質的に元本の一部払戻しに相当する場合があります。ファンド購入後の運用状況により、分配金額より基準価額の値上がりが小さかった場合も同様です。
 当資料にインデックス・統計資料等が記載される場合、それらの知的所有権その他の一切の権利は、その発行者および許諾者に帰属します。
 S&P各種指数に関する著作権、知的所有権その他一切の権利はS&Pダウ・ジョーンズ・インデックスに帰属します。S&Pダウ・ジョーンズ・インデックスは同社が公表する各指数またはそれに含まれるデータの正確性あるいは完全性を保証するものではなく、また同社が公表する各指数またはそれに含まれるデータを利用した結果生じた事項に関して保証等の責任を負うものではありません。
 MSCI各種指数は、MSCI Inc．が公表している指数です。同指数に関する著作権、知的財産権、その他一切の権利はMSCI Inc．に帰属します。また、MSCI Inc．は同指数の内容を変更する権利および公表を停止する権利を有しています。
 「R&Iファンド大賞」は、R&Iが信頼し得ると判断した過去のデータに基づく参考情報(ただし、その正確性及び完全性につきR&Iが保証するものではありません)の提供を目的としており、特定商品の購入、売却、保有を推奨、又は将来のパフォーマンスを保証するものではありません。当大賞は、信用格付業ではなく、金融商品取引業等に関する内閣府令第２９９条第１項第２８号に規定されるその他業務(信用格付業以外の業務であり、かつ、関連業務以外の業務)です。当該業務に関しては、信用格付行為に不当な影響を及ぼさないための措置が法令上要請されています。当大賞に関する著作権等の知的財産権その他一切の権利はR&Iに帰属しており、無断複製・転載等を禁じます。

委託会社【ファンドの運用の指図を行います】
ニッセイアセットマネジメント株式会社
金融商品取引業者登録番号 関東財務局長(金商)第369号
加入協会：一般社団法人投資信託協会 一般社団法人日本投資顧問業協会
受託会社【ファンドの財産の保管および管理を行います】
三菱ＵＦＪ信託銀行株式会社

8/8

ファンドに関するお問合せ先
ニッセイアセットマネジメント株式会社
コールセンター：0120-762-506(午前9時～午後5時 土、日、祝祭日は除きます)
ホームページ： https://www.nam.co.jp/●当資料に記載されている投資リスク、ファンドの費用等を必ずご覧ください。