東北大学学士課程入学者の基礎的な情報対応能力の年次推移
小泉 英介 1) , 早川 美徳 1) , 磯辺 秀司 1) , 行方 義忠 1) , 静谷 啓樹 1)
1) 東北大学 教育情報基盤センター
koizumi@cite.tohoku.ac.jp

Annual Changes in the Basic Information Literacy Skills ofFreshmen in Tohoku University
Eisuke Koizumi1) , Yoshinori Hayakawa1) , Shuji Isobe1) ,Yoshitada Namekata1) , Hiroki Shizuya1)
1) Center for Information Technology in Education, Tohoku University

概要
東北大学では, 新入生が高等学校の教科「情報」で何を学んできたのか, また, どのような情報リテラシーを有しているかに関する調査を平成 18 年度から継続して実施している. 本稿ではこれまでの調査の概要を紹介し, そこから読み取れる実態を考察する.

1 はじめにたものである. その割合は本学に限らず他大学でも予想外に高く [1], 当時情報教育の内容を新課程修了者向平成 11 年 3 月に高等学校学習指導要領が改訂され,けに全面改訂していた大学に大きな混乱をもたらした.

平成 15 年度高等学校入学者より教科「情報」が必履

さて, 教科「情報」が新設されてからすでに 10 年以修となった [7]. 当時の新課程を修めた生徒が大学に入上経過しているが, その間, 情報技術やそれを取り巻く学してきた平成 18 年度以降, 大学における情報教育の社会環境は大きく変化した. 当時の主力な情報機器で教育内容を設計するための重要な資料として, 新入生

あったパーソナルコンピュータはその売り上げを減らが教科「情報」で何を学んできたのか, また, どのようし, 代わりにスマートフォンやタブレットが台頭してな情報リテラシーを有しているかに関する調査が多くいる. また, これらの機器は初等・中等教育の現場に広の大学で実施されてきた [1, 2, 3].

く浸透している. 教科「情報」そのものについても, 平東北大学 (以下「本学」という) でも, 平成 18 年度

成 21 年 3 月の学習指導要領改訂に伴い, それまでの普以降同趣旨の調査が継続して実施され, そのうち, 平

通教科「情報 A」「情報 B」「情報 C」の 3 科目から共成 18・19・20 の各年度の調査結果がそれぞれ公表さ通教科「社会と情報」と「情報の科学」の 2 科目に再れている [4, 5, 6]. それらの要点は以下の通りであり,編された [8]. このような環境の変化により, 学生の情

当該 3 年間を通してその傾向に大きな変化は見られな

報リテラシーレベルなどが当時から変化している可能

かった:

性は十分に考えられる.

1. 情報検索とワードプロセッサの活用能力は高い.
一方, 表計算ソフトウェアとプレゼンテーション
ソフトウェアの活用能力はそれほど高くない.

2. プログラミングについては, 経験のない学生が大多数である.

3. 高等学校で自身が履修した「情報」の科目名を回答できない学生が約 3 割存在している.
このうち, 要点の 3 は平成 18 年度に社会問題化した,
いわゆる「履修漏れ」が疑われる存在の集合を示唆し本稿では平成 18 年度から現在までに至る本学における調査の概要を紹介し, 現役入学者 (調査を実施した
年の 3 月に高等学校を卒業し, 翌 4 月に本学に入学した学生, 以下「現役生」という) についての結果の推移を示す. そして, 高等学校で履修した情報科目とその内容, 及び情報リテラシーレベルについて, 上述した 3
つの傾向がどのように変化したのか, あるいは変化しなかったのかを考察する.

2 調査の概要
2.1

調査の対象と方法

調査の対象は各年度の本学学部新入生であるが, 調査実施の都合上, 学部 1 年次第 1 セメスターに配当されている全学教育科目「情報基礎 A」(理・工以外の各
学部対象, 平成 29 年度は 1 年次第 1 クォーター配当の「情報基礎 A-1」) 及び「情報基礎 B」(理・工学部対象)の全受講学生としている. 調査は各科目の初回授業 (4月) の際に実施している. ただし, 平成 18・19 年度は,本学学務審議会による「学生による授業評価」のアンケートと同時に, 第 1 セメスター末 (7 月) に実施した.
回答用紙は A4 判用紙 1 枚 (片面, 平成 27 年度までは両面) である. また, 調査は無記名で行っている.

2.2

調査内容

Q3b. 問題解決 (アルゴリズム) とデータ構造について.
Q3c. ネットワークの仕組みについて.
Q3d. 情報通信技術と社会の関わりについて.
Q4. 入学時の基礎的情報対応能力に関する質問
基礎的情報対応能力の尺度として, ワードプロセッ
サ, プレゼンテーションソフトウェア, 表計算ソフト
ウェア, 情報検索及びプログラミングの各活用能力を取り上げ, そのレベルを自己評価して選択肢から選択する形とした. 質問を作成するにあたり,「平均的」や「普通」など, いわゆる「人並み」を連想させる選択肢は排除した. 具体的には, 以下の質問に対して「できる」「まあまあできる」「あまりできない」「できない」の 4 項目から選択させる方式とした:

Q4a. ワープロソフト (ワードなど) を用いて簡単な文

質問は学生の属性情報に関すること, 高等学校で学習した教科「情報」に関すること, 情報リテラシーレ

書作成ができるか.

Q4b. プレゼンテーションソフト (パワーポイントなど)

ベルに関することなどからなる. 本稿に関連する質問の内容は以下の通りである:を用いて資料作成ができるか.

Q4c. 表計算ソフト (エクセルなど) を用いて表計算やQ1. 属性情報に関する質問
Q1a. 所属学部: 文, 教育, 法, 経済, 理, 医, 歯, 薬, 工,農の各学部と「大学院生/その他」の 11 項目から選択.

Q1b. 高校卒業年次:「本年 3 月」と「それ以外」の 2 項
目から選択.

データの整理・分析ができるか.

Q4d. インターネットを用いて情報検索ができるか.
ただし, プログラミングについてはその経験も問うた
めに以下の方式とした:

Q4e. プログラミングの経験があるか, ある場合はどの程度できるか:「ある」「ない」「わからない」の 3

Q2. 高等学校で履修した情報科目に関する質問

項目から選択. 「ある」場合にはさらに「できる」

平成 18–27 年度は普通教科「情報 A」, 普通教科「情「まあまあできる」「あまりできない」「できない」

報 B」, 普通教科「情報 C」, 専門教科「情報」, わからの 4 項目から選択.

ない/覚えていない, 該当なしの 6 項目から選択. 2 科
目以上履修した場合には, 時期的に最後に履修した科目を選択. ただし, 平成 18 年度は「わからない/覚えていない」と「該当なし」を「わからない/該当なし」と一つの項目にまとめ, また, 2 科目以上履修した場合はすべてを選択させる方式とした.

3 調査結果3.1

回答の状況

表 1 は, 本調査に回答した学生数などの概要を示している. 「回答者数」は調査対象である「情報基礎平成 28・29 年度は共通教科「情報の科学」, 共通教A(A-1)」「情報基礎 B」の全受講学生のうち, 白紙を除

科「社会と情報」, 専門教科「情報」, その他 (情報 A,

いた回答を寄せた人数である. 「現役生」は質問 Q1a

B, C), わからない/覚えていない, 該当なし (履修してで「大学院生/その他」以外の学部を回答し, かつ質問いない) の 6 項目から選択.

Q1b で高校卒業年次を「本年 3 月」と回答した人数でQ3. 高等学校の教科「情報」で学習した内容に関するある. 「現役生以外」は質問 Q1a で「大学院生/その質問 (平成 19 年度より実施)

他」以外の学部を回答し, かつ質問 Q1b で高校卒業年

以下の四つの質問に対して「あまり学習しなかった」

次を「それ以外」と回答した人数である. したがって,「基本的なことを学習した」「詳しく学習した」の 3 項

2 年次以上の学部学生も「現役生以外」の集合に含ま目から選択させる方式とした:

れる. また, 「その他」は「現役生」にも「現役生以外」

Q3a. 計算機の構成と情報処理の仕組みについて.

にも当てはまらない人数である (質問 Q1a で「大学院

表1

年度

H18
H19
H20
H21
H22
H23
H24
H25
H26
H27
H28
H29

回答者数
(回収率)

1,855
(77.1)
1,917(78.6)
2,298(95.4)
2,445(97.2)
2,447(96.5)
2,362(97.2)
2,413(97.4)
2,386(97.5)
2,293(96.5)
2,338(97.7)
2,226(97.8)
2,179(98.6)

回答者数の概要

いる.

現役生

内訳
現役生以外

その他

1,334

518

3

1,374

536

7

1,575

612

111

1,685

661

99

1,666

687

94

1,671

625

66

1,749

619

45

なお, 「わからない」と回答した学生が教科「情報」の再編前後にかかわらず一定数存在している. その点において, 1 節で述べた要点 3 は現在も変わってい
ない.

3.3

教科「情報」で学習した内容とその進度

図 2 は, 質問 Q3a(計算機), Q3b(問題解決), Q3c(ネットワーク) 及び Q3d(情報と社会) について, 「基本的なことを学習した」または「詳しく学習した」と回答した現役生の割合の推移である.
平成 19 年度から 20 年度にかけて数値が大きく変化
している項目がある. 調査の時期を変更した影響があるものと考えられるが, 具体的な因果関係は不明である. 平成 20 年度以降は, 多少変化の大きい箇所はある

1,588

739

59

1,524

709

60

1,593

675

70

1,536

614

76

1,451

661

67

ものの, いずれの項目とも近年は上昇傾向にある.

3.4

入学時の基礎的情報対応能力

図 3 は, 質 問 Q4a(ワ ー プ ロ), Q4b(プ レ ゼ ン),

Q4c(表計算) 及び Q4d(検索) について,「できる」または「まあまあできる」と回答した現役生の割合の推移
である.
情報検索, ワードプロセッサについてはそれぞれ

90% 台, 70% 台後半と比較的高い活用能力を示しているが, その割合は調査開始以来ほとんど変化していな
い. また, 表計算ソフトウェアについても 40% 前後で生/その他」と回答した学生, 所属学部と高校卒業年次

ほとんど変化していない. 平成 21 年 3 月の学習指導のいずれかが未回答だった学生が該当する).

要領改訂の際, 必履修科目である数学 I に「データの平成 18・19 年度の回収率が低くなっているのは, 調分析」が加えられ [8], それを履修した生徒が入学して査を行ったのが第 1 セメスター末の 7 月であり, 4 月

きた平成 27 年度以降, 表計算ソフトウェアの活用能力に比べて授業の出席率が低下したからと考えられる.

も上昇するのではないかと考えていたが, 現時点では

本稿では「調査を実施した年の 3 月に高等学校を卒

その傾向は見られない.

業し, 翌 4 月に本学に入学した学生」が学んできたこ

一方, プレゼンテーションソフトウェアについては,とや情報リテラシー能力の推移に着目するため, 以下

調査開始時は約 50% だったものの, 年を追うごとに少「現役生」についての結果の紹介及び考察を行う.

しずつ上昇し, 現在では 60% 台半ばとなっている. こ

3.2

教科「情報」の履修状況

図 1 は, 現役生の質問 Q2 に対する回答の割合の推移である. 平成 18 年度の「わからない」は「わからない/該当なし」の割合を表している.

れには, 小中高等学校の授業等においてプレゼンテー
ションの機会が増加していることが影響しているものと考えられる.
表 2 は, 質問 Q4e について, プログラミングが「で平成 19 年度から 20 年度,

きる」または「まあまあできる」と回答した現役生の

26 年度から 27 年度にかけて一部の項目で割合の変動

割合の推移 (上段) を「プログラミングの経験がない」

が激しかったものの, 概ね情報 A が 30% 台後半, 情報と回答した現役生のそれ (下段) とともに表したもの

B と C が 10% 台前半, 専門科目「情報」が数 %, わかである. 前者については, 7 月に調査を行った平成 18・らないが 30% 前後で推移している.

19 年度はやや高かったものの, それ以降は 2–3% 前後■平成 28・29 年度の傾向 これまでのところ, 社会とでほとんど変化していない. 後者についても 70% 台で情報が 30% 前後, 情報の科学が 20% 台前半, 専門科

ほとんど変化していない.

■平成 27 年度までの傾向

目「情報」が約 8%, わからないが 35% 前後となって

なお,「割合が変化していない」ことを単に「活用能

45
40
35

情報A

30

情報B
情報C

割 25
合
％ 20

( )

情報の科学
社会と情報

15

専門教科「情報」

10

その他

5

わからない
該当なし

0
18

19

20

21

22

23

24

25

26

27

28

29

年度

図1

現役生の教科「情報」の履修割合の推移

70
60
50
割 40
合
％ 30

計算機

( )

問題解決
ネットワーク

20

情報と社会

10
0
19

20

21

22

23

24

25

26

27

28

29

年度

図 2 「基本的なことを学習した」または「詳しく学習した」と回答した現役生の割合の推移

表 2 プログラミングが「できる」または「まあまあできる」と回答した現役生の割合の推移

年度

H18

H19

H20

H21

H22

H23

H24

H25

H26

H27

H28

H29

(まあまあ) できる

6.0

5.5

2.8

3.0

2.3

2.0

2.0

2.6

2.9

2.4

3.5

2.5

参考: 経験なし

76.1

80.9

74.9

74.4

74.5

74.8

76.6

74.4

73.4

71.0

75.3

73.8

力が変化していない」と安易に捉えることには注意がとは「緩やかながら活用能力が上昇している」と捉え必要である. 本調査は客観的な能力を測るものではなることもできる.

く, あくまで個々の主観的な判断基準に基づく自己評価である. したがって, 自身を過小評価, あるいは過大評価している可能性は否定できない. また, 社会全体

4 履修した情報科目を回答できることと学習した内容の関係の情報リテラシーレベルの上昇を考慮すると, 現在の

3.2 節で述べた通り, 質問 Q2 の回答から高等学校で学生の判断基準の方が調査開始時の学生のそれよりも履修した情報科目を回答できない現役生が平均して 3

厳しい, という主張にそれほどの不合理はないと考え割強存在していることがわかる. 彼らは以下の三つのられる. それゆえ, 「割合が変化していない」というこ集合のいずれかに属していると推測される:

100
90
80
70
割
合 60
％
50

ワープロ

( )

プレゼン
表計算
検索

40
30
20
18

19

20

21

22

23

24

25

26

27

28

29

年度
図3

「できる」または「まあまあできる」と回答した現役生の割合の推移

S1. 情報の授業はきちんと行われたが, 単純に科目名を忘れていた.

S2. 時間割には情報の授業が存在したが, 内容は主に別の教科・科目で実施された.

S3. その他.
このうち, 集合 S2 は平成 18 年度に社会問題化した,
いわゆる「履修漏れ」が疑われる集合である. また, 集
合 S3 には外国の学校を卒業した学生や高等学校卒業程度認定試験に合格した学生などが属する. しかし,そのほとんどは 3.1 節で定義した「現役生」に該当しない可能性が高いため, 履修した情報科目を回答できなかった現役生のほとんどは集合 S1 と S2 のいずれかに属すると考えられる. 以下ではこのことを仮定し,集合 S1 及び S2 に属する可能性の高い現役生の割合をすることができる. そこで, これらの推測を利用して議論を行う.

4.1

集合 S1 に属する現役生の割合の推定

先ほどの推測から, 集合 S1 には「履修した科目は回答できなかったが, 4 項目のいずれかを学習した」現役
生のほとんどが属すると考えられる. そこで, 3.2 及び

3.3 節の結果を利用して「履修した科目をわからないと回答した現役生の中で質問 Q3a–Q3d のいずれもあまり学習しなかったと回答した割合 (R4b )」を求めたと
ころ, 図 4 の緑色のグラフになった. 比較のため「履修した科目を回答できた現役生の中で質問 Q3a–Q3d のいずれもあまり学習しなかったと回答した割合 (R4a )」も同じ図の赤色のグラフで表示している. 両者を式で表すと以下のようになる:に着目する. 質問 Q3a–Q3d は高等学校の教科「情報」

B
× 100 (%),
A
D
R4b =
× 100 (%),
C

でどのようなことを学習したかを問うものである. 質

ここで, A は「質問 Q2 で『わからない』『該当なし』以問に挙げた 4 項目は情報教育の内容を策定する際ほぼ外を回答した現役生の人数」, B は「A のうち, Q3a–

間違いなく挙げられるものであり, いずれも教育内容

Q3d すべてに『あまり学習しなかった』と回答した人

としては標準的なものである. また, 表現の違いはあ数」, C は「質問 Q2 で『わからない』と回答した現役

るものの, 同等の項目が教科「情報」のいずれかの科生の人数」, D は「C のうち, Q3a–Q3d すべてに『あ目に含まれている. すなわち, 教科「情報」を履修してまり学習しなかった』と回答した人数」をそれぞれ表

いるにもかかわらずこれらのいずれをも学習していな

している.

推定する.

R4a =

この推定のために, 本調査で行った質問 Q3a–Q3d

(1)
(2)

い, という状況は考えにくい. したがって,「4 項目の集合 S1 に属している現役生の割合が 100 − R4a %いずれかを学習していれば情報の授業はきちんと行わで与えられることに注意すると, 図 4 から, 年度によっれていた」, 逆に「4 項目のいずれも学習していなけれて変動はあるものの, 履修科目が回答できなかった現ば情報の授業はきちんと行われていなかった」と推測

役生のうち半数から 2/3 程度は集合 S1 に属している,
すなわち単に科目名を忘れていただけと推定される.

50
45
40
35
割
合 30
％
25

( )

履修科目を
回答できた
履修科目が
わからなかった

20
15
10
19

20

21

22

23

24

25

26

27

28

29

年度
図4

4.2

質問 Q3a–Q3d すべてに「あまり学習しなかった」と回答した割合の推移

集合 S2 に属する可能性の高い現役生の割合のわらず集合 S2 に属する可能性のある現役生が一定の推定割合で存在することもわかった. ただし, この割合は

図 4 を見ると, 履修科目を回答できた・できなかっ近年減少している. そして, 履修科目を回答できず, かたにかかわらず, 4 項目のいずれも学習しなかった現

つ質問 Q3a–Q3d のいずれもあまり学習しなかったと

役生, すなわち集合 S2 に属している可能性の高い現役回答した, すなわち集合 S2 に属する可能性がより高い

生が一定の割合で存在していることがわかる. ただし,現役生は, 調査開始以来ほとんど変わらない割合で存

この図によれば, その割合は履修科目を回答できた・

在することも判明した. しかし, 指摘した現役生すべできなかったによらず, どちらも減少傾向にある.

て, あるいは一部が本当に集合 S2 に属しているかどう

それでは, 集合 S2 に属する可能性の高い現役生の絶対数は, 図 4 と同様に減少傾向を示しているだろうか.
図 5 は, 現役生全体の中で「履修科目を回答できたが
質問 Q3a–Q3d のいずれもあまり学習しなかったと回か, また, 4 節の最初の推定の妥当性については本調査では明確にできなかった.

5 おわりに答した割合 (赤色のグラフ, R5a )」及び「履修科目を

本稿では, 本学で平成 18 年度以降新入生に対して実わからないと回答し, かつ質問 Q3a–Q3d のいずれも施してきた基礎的な情報対応能力に関する調査の概要

あまり学習しなかったと回答した割合 (緑色のグラフ,を紹介し, 現役生についての結果の推移を示した. そR5b )」を表したものである. 式で表すと以下のようにの要点は以下の通りである.

なる:R1-1. 情報検索とワードプロセッサによる文書作成がB
R5a =× 100 (%),
E
D
R5b =
× 100 (%),
E「できる」または「まあまあできる」と回答した現役生の割合は高いものの, その割合は調査開始以来ほとんど変化していない.

ここで, B と D はそれぞれ式 (1) と (2) のそれと同じ R1-2. 表計算ソフトウェアによるデータ整理・分析が「で値, E は「現役生の人数」である. 図 5 によると, R5a

きる」または「まあまあできる」と回答した現役は調査開始からしばらくの間は 20% 弱で推移してい生の割合はそれほど高くなく, その割合は調査開たが, 平成 26 年度以降は減少傾向にある. 一方, R5b

始以来ほとんど変化していない.

は調査開始以来 10% 強でほとんど変化していない.

4.3 4 節のまとめ
4.1 及び 4.2 節より, まず履修科目を回答できなかったうち, 集合 S1 に属する現役生の割合を明らかにすることができた. また, 履修科目を回答できたにもかかR1-3. プレゼンテーションソフトウェアによる資料作成
が「できる」または「まあまあできる」と回答した
現役生の割合は, 多少の上下動はあるものの, 年々高くなっている.

R2. プログラミングの経験がない現役生の割合は, 調

25
20
割
合 15
％

( )

履修科目を
回答できた
履修科目が
わからなかった

10
5
19

20

21

22

23

24

25

26

27

28

29

年度
図5

現役生全体の中で質問 Q3a–Q3d にすべてに「あまり学習しなかった」と回答した割合の推移

査開始以来ほとんど変化していない.

R3. 高等学校で自身が履修した「情報」の科目を回答できない現役生の割合は, 年度による変動はある
ものの平均で 3 割以上存在する.
すなわち, 要点 R1-3 以外は調査開始以来変化していないということがわかった.
また, 履修した科目と学習した内容の関係を詳しく調査することにより, 以下のことが明らかになった:

不同)

参考文献
[1] 国立大学情報教育センター協議会, 高等学校普通教育「情報」の実施状況, 平成 18 年度情報教育研究集会講演論文集付録資料, 2006.

[2] 国立大学情報教育センター協議会, 高等学校普通教育「情報」の実施状況, 平成 19 年度情報教育研究集会講演論文集付録資料, 2007.

R4. 履修科目を回答できなかった現役生の半分から[3] 国立大学情報教育センター協議会, 情報教育に関

2/3 は, 単純に科目名そのものを忘れていただけする調査, 平成 20 年度情報教育研究集会講演論と推定される.

文集巻末資料, 2008.

R5. 履修科目を回答できた現役生であっても, 質問[4] 静谷啓樹, 林一夫, 酒井正夫, 磯辺秀司, 小泉英介,

Q3a–Q3d のすべてに「あまり学習しなかった」と

平成 18 年度東北大学学士課程入学者の基礎的情回答している割合は低くない. ただし, その集合

報対応能力について, 東北大学高等教育開発推進の現役生全体に占める大きさは小さくなってきて

センター紀要 No.2 (論文), pp.83–89, 2007.

いる.

[5] 静谷啓樹, 酒井正夫, 磯辺秀司, 小泉英介, 安西R6. 履修科目を回答できず, かつ質問 Q3a–Q3d のす

従道, 平成 19 年度東北大学学士課程入学者の基べてに「あまり学習しなかった」と回答した現役

礎的な情報対応能力について, 東北大学高等教育

生の集合の, 現役生全体に占める大きさは調査開開発推進センター紀要 No.3 (報告), pp.307–312,

始以来ほとんど変わっていない.

2008.

R5 及び R6 で指摘した現役生が本当に集合 S2 の意味
で「履修漏れ」が疑われる集合に属しているかどうかを明らかにすること, また, その割合がどのように変化するかを継続して調査することは今後の課題である.
謝辞
本調査にご理解をいただき, 様々な形でご支援をいただいた次の方々に心よりの謝意を表します: 東北大学学務審議会情報基礎委員会各委員, 東北大学全学教育科目「情報基礎 A」「情報基礎 A-1」及び「情報基礎 B」の授業担当各教員と全受講学生, 東北大学教育
情報基盤センター基盤技術部門・事務室の各職員. (順[6] 静谷啓樹, 酒井正夫, 磯辺秀司, 小泉英介, 安西
従道, 行方義忠, 平成 20 年度東北大学学士課程
入学者の基礎的な情報対応能力について, 東北大学高等教育開発推進センター紀要 No.4 (報告),pp.217–223, 2009.
[7] 文部科学省, 高等学校学習指導要領, 1999.
[8] 文部科学省, 高等学校学習指導要領, 2009.