―自己理解の適切な捉え方と支援のあり方―（調査研究報告書 No.162）サマリー【キーワード】
自己理解障害理解

高次脳機能障害フォーカスグループインタビュー

生物・心理・社会モデル

職業アセスメント【要約】
本調査研究は、高次脳機能障害者の自己理解と職業リハビリテーション支援の望ましいあり方を明らかにすることを目的とした。まず、障害者職業カウンセラーを対象としたフォーカスグループインタビュー（第１次）及び文献調査により、自己理解の捉え方や支援の実態、効果的な支援について整理した。そして、これらの知見に基づき作成した支援仮説をテーマに障害者職業カウンセラーを対象としたフォーカスグ
ループインタビュー（第２次）を行い、その結果を踏まえ支援仮説を修正した。結論として、自己の特性やその影響の知識、セルフモニタリング等の自己理解の多様な側面や、生物・心理・社会環境的な要因の影響を考慮したアセスメントの重要性、信頼関係の構築や支援対象者の目標達成を前提とした支援の重要性及び支援目的の達成に向けた自己理解の深化以外にも焦点をあてた多様な支援の選択肢の必要性を指摘した。

2022年4月－9－独立行政法人高齢・障害・求職者雇用支援機構
障害者職業総合センター
NATIONAL INSTITUTE OF VOCATIONAL REHABILITATION

調査研究報告書

高次脳機能障害者の障害理解と職業リハビリテーション支援に関する研究

No.162

１

執筆担当（執筆順）研究員）

小野 年弘（障害者職業総合センター社会的支援部門研究協力員）

調査研究報告書２

竹内 大祐（障害者職業総合センター社会的支援部門

研究期間
2020年度～2021年度

３

No.162

報告書の構成第１章

背景と目的

第２章 職業リハ従事者が考える高次脳機能障害者の「自己理解」と「自己理解」に関連する支援の実態
第３章

医療等領域における高次脳機能障害者の「障害理解」の概念と支援

第４章

高次脳機能障害者の「自己理解」と職業リハ支援のあり方に関する職業リハ従事者の考え

第５章

総合考察

巻末資料
４

調査研究の背景と目的
職業リハビリテーション（以下「職業リハ」という。
）においては、障害者の職業生活への適応に向け、自己決定等を支援するために「自己理解」が重要とされている。一方で、高次脳機能障害者は、自らの障害及びその影響の理解に困難を伴う場合が多い。これは、高次脳機能障害に関わる医療・看護・神経心理学の領域（以下「医療等領域」という。
）における文献で、「病識の低下」、「病態失認」、「アウェアネス障害」といった用語が使われ言及されている。本調査研究では医療等領域で使用されるこれらの用語を便宜上「障害理解」とし、職業リハにおける「自己理解」と区別して表記した。
「自己理解」や「障害理解」を深めることの重要性が言及されている一方で、「障害理解」の深化がメンタルヘルス上の問題に結びつく可能性が指摘されている。また、「自己理解」や「障害理解」が支援者から見て十分ではないと考えられていても、職業生活に適応できる事例もみられる。職業リハにおいて、高次脳機能障害者の「自己理解」に着目した支援を行うことが重要であることに違いはないが、「自己理解」を深めることに焦点をあて過ぎることはリスクを伴う可能性もある。したがって、望ましい支援のあり方を検討する必要がある。
本調査研究ではまず、職業リハ従事者が高次脳機能障害者の支援で用いている「自己理解」の捉え方や支援の実態を明らかにする。次に、医療等領域における「障害理解」に関する知見や動向を文献から整理する。その上で、医療等領域における「障害理解」の知見と、職業リハ従事者の考えや意見を統合し、整理することで、高次脳機能障害者の「自己理解」と職業リハ支援の望ましいあり方及び残る課題を明確にすることを目的とした。

－10－

５

調査研究の方法（1）第１次フォーカスグループインタビュー（以下「第１次 FG」という。
）
職業リハ従事者が、高次脳機能障害者の「自己理解」をどのように捉えて支援をし、その支援過程でどのような困難を感じているのか明らかにすることを目的に、障害者職業カウンセ（2）文献調査
医療等領域における高次脳機能障害者の「障害理解」の概念の捉え方、支援方法に関する国内外の文献を調査した。その上で、第１次 FG で明らかになった職業リハにおける「自己理解」の捉え方や支援に関する実態との共通点を整理した。
（3）第２次フォーカスグループインタビュー（以下「第２次 FG」という。
）
第１次 FG 及び文献調査の結果を踏まえて作成した支援仮説におけるメリット・デメリット、代替案や課題をテーマに障害者職業カウンセラーを対象としたフォーカスグループインタビューを行った。この結果を基に支援仮説の修正を行い、高次脳機能障害者の「自己理解」の性質を踏まえた望ましい支援及び残る課題を明らかにした。
６

調査研究の内容（1）第１次 FG
10年から20年の業務経験がある障害者職業カウンセラー合計15名を３グループに分け、第１次 FG を行った。
まず、３グループそれぞれのインタビュー内容を KJ 法の理念を継承しつつ理論モデル化を図った「質的統合法（KJ 法）」により分析した。その結果、それぞれのグループごとにトピックの中心は異なっていたが、共通した論理構造として、基盤となる「自己理解の支援の考え方・工夫」の実施には「難しさ・課題」が残り、その「難しさ・課題」に対応するために、基盤としている「自己理解の支援の考え方・工夫」の重要性が改めて明確になっていた。
３グループそれぞれに整理した結果を統合する全体分析の結果、障害者職業カウンセラーは図のように高次脳機能障害者の「自己理解」を捉え、支援を行い、難しさや課題を感じていることが明らかとなった。この結果のまとめは、以下のとおりである。
⃝障害者職業カウンセラーは、高次脳機能障害者の「自己理解」の概念の捉えにくさを感じていた。
「受容」等の心理的要因や、障害特性及び社会環境的な要因によりその状態像が変わることや、「自己理解」という用語の概念が幅広いため支援機関又は個人によって捉え方が異なっている可能性があることが捉えにくさの要因として挙げられた。

⃝

障害者職業カウンセラーは、「自己理解」の支援を行う際に、支援対象者との信頼関係の構築を基盤とした上で、支援対象者の支援ニーズや目標に着目し、その目標達成に向けたアプローチを行っていた。この際、「自己理解」の深化を目標に掲げるというよりは、行動変容や環境整備による課題解決や解消に目を向けた支援を行う中で「自己理解」を支援するという態度をとっていた。

－11－

調査研究報告書

ラーを対象としたフォーカスグループインタビューを行った。

No.162

⃝ 「自己理解」の支援には長期的な視点が必要との認識が根本にあるため、家族や会社の同僚を含めた周囲のサポート体制や支援機関の連携体制の構築を重視していた。しかし、このような周囲のサポート体制は、社会資源の問題又は重要な他者と支援対象者との関係性など、様々な事情により構築しにくい場合もあることが難しさとして挙げられた。
調査研究報告書

支援者の「困り」が少ないことが自己理解に影響を与える

No.162

自己理解は幅広い概念である

自己理解（又は受容）は（支援対象者にとって）苦しいものであり、長期的に考える必要がある「自己理解」の支援の難しさ
環境や周囲の関わり方により大きく状態像が変わる

支援機関の立場の難しさ

自己理解そのものが捉えにくい障害特性に起因する難しさ

・何をもって自己理解？
・支援者の理解は正確なのか？
・受容を含むか？

「自己理解」が影響を与える問題（記憶・注意・失語症・感情コントロール等）

支援できる期間は限りある基盤となって周囲（職場・家族・支援者）と対象者の見立ての違いによる共通理解の難しさ（対象者の）社会的立場・キャリア等への考えと現実との折り合いの難しさ

支援体制を整える（職場の理解促進、環境整備、支援体制整備）

様々なチャンネルを用いたアプローチ（関係機関・関係者を取り込む）

対象者と一緒に考える姿勢→信頼関係の構築 ＋ 対象者の目標達成に向けた支援（ターゲット行動に目を向けた支援）図

高次脳機能障害者の「自己理解」に関連する障害者職業カウンセラーの考え（2）文献調査
医療等領域における高次脳機能障害者の「障害理解」の概念整理の発展、「障害理解」の評価及び支援の効果的な実施方法について文献調査を行った。
ア

高次脳機能障害者の「障害理解」の捉え方⃝ 「障害理解」の多様な側面を指摘しているモデルがあった。例えば
Crosson et al. のモデルから発展した Toglia & Kirk（2000）のモデルによると、「自分の能力と限界についての知識」、「課題の性質ややり方についての知識」、「今行っている課題ができているかどうかの認識（セルフモニタリング）」、「自己のパフォーマンスの予測」等は「障害理解」の多様な側面として評価する必要があるとされていた。
⃝ 「障害理解」は、生物（神経認知）・心理・社会環境的な多様な要因の影響を受けて変化するものと整理されていた（Ownsworth et al. 2006）。
イ 「障害理解」を深めるための効果的な支援とその限界⃝ 「障害理解」の深化に効果がみられる支援の共通点として、①実際的な生活場面を通した
訓練を行っていること、②支援対象者に気づきを与える質問（ソクラテス式質問）を用いたフィードバックを用いていることが挙げられた（Schrijinemaekers et al. 2014）。

－12－⃝課題実行中のセルフモニタリング・自己調整に着目した手法であるメタ認知的方略トレー
ニ ン グ（metacognitive strategy training） の 効 果 が 示 さ れ て い る（Goverover et al.
2007）。このトレーニングは、課題実行中の自身のパフォーマンスに対する気づきを高めながら課題の対処方略を検討する手法である。
化の限界（Goverover et al. 2007）等も指摘されていた。また、「障害理解」の深化が心理的ストレス増大に繋がる可能性（Fleming & Ownsworth, 2006）も指摘されていた。

ウ

高次脳機能障害者の「障害理解」の生物・心理・社会環境的要因を考慮した総合的支援
画一的な支援では限界や弊害も指摘されていることから、次の点が強調されていた。

⃝ 「障害理解」自体を目的とするのではなく、支援本来の目的を意識した方法の選択が必要である（Toglia & Maeir, 2018）。
⃝ 習 慣形成、信頼関係の構築を軸に展開する方法、社会環境的側面への働きかけ等による「障害理解」の支援も考えられるため、「障害理解」の多面的側面及び生物・心理・社会環境的な要因の影響を考慮し、適切な支援を選択する必要がある（Fleming & Ownsworth, 2006）。
エ

職業リハ領域における「自己理解」と医療等領域における「障害理解」の概念の接点
第１次 FG で明らかとなった職業リハ領域における「自己理解」と、文献調査で整理した医療等領域における「障害理解」の間に見られた共通点を以下のように整理した。
❖

高次脳機能障害者の「自己理解」を捉えるための視点 「自己理解」を能力や限界についての知識、課題についての知識、セルフモニタリング、パフォーマンス予測等の多様な側面がある性質のものと捉え、多面的な視点からアセスメントすることが重要である。
 「自己理解」に影響を与える多様な要因を想定する必要がある。文献調査では、生物
・心理・社会環境的要因の視点で捉えることが提案されている。
 「自己理解」を深めること自体を目的とするのではなく、支援対象者の目標達成に向
け「自己理解」の支援にどのような効果があるのか改めて検討する必要がある。

❖ 「自己理解」の性質を踏まえた支援方法の選択

①
 信頼関係を構築して協働関係を結ぶこと、②支援対象者の目標達成に向けた支援を行うこと、③多角的な視点を用いてアプローチすること、④社会環境的なサポート体制を整えることの４点が、支援を行う際に前提として持っておくべき視点である。

 「自己理解」への不用意な直面が心理的ストレス増大につながるリスクを考慮する必
要がある。
 「自己理解」の深化自体に焦点をあてた支援だけでなく、
「自己理解」の深化以外に焦点をあてた支援の選択肢も活用することが重要である。
（3）第２次 FG（2）エの整理に基づき、支援仮説である『「自己理解」の性質を踏まえた職業リハビリテーション支援のポイント（案）』を作成した。その上で、望ましい支援のあり方及び残る課題を明ら－13－

調査研究報告書⃝ 「障害理解」の深化には、認知機能の低下による限界（Sherer& Fleming, 2014）、場面般No.162

かにするため、支援仮説におけるメリット・デメリット、代替案や課題をテーマに第２次 FGを行った。
参加者は10年から20年の業務経験がある障害者職業カウンセラー合計17名で、フォーカスグループインタビューは３グループに分けて実施した。
第２次 FG の内容を質的帰納的に分析した結果、「支援仮説を踏まえた支援の有用性」、「支調査研究報告書援仮説に明記すべきポイント」、「残る課題」の３つのカテゴリーが見出された。それぞれのカ

No.162ても実感のある考え方であった。また、信頼関係の構築、目標達成に向けた支援、社テゴリーに含まれる内容から導き出した結論は次のとおりである。
❖支援仮説を踏まえた支援の有用性
 「自己理解」の多様な側面、
多要因の影響を考慮する考え方は、職業リハ従事者にとっ会環境的サポートの活用といった基本的な姿勢の有用性も支持された。


支援目的に沿った「自己理解」の支援のために、社会環境的側面への支援や、社会資源を活用し長期的な視点で支援することの重要性が、改めて指摘された。

❖

支援仮説に明記すべきポイント①「残存能力」や「できるようになること」に着目する視点、②フィードバックの工夫（問題を支援対象者の中から切り離して扱う外在化及び多くの事例で一般的に見られる事象として課題を伝える一般化の手法、相談内容を書き出し一緒に振り返るなどの相談における一貫性の意識、仕事に関連付けた補完手段の提案）が挙がった。

❖残る課題


今後の課題として、①社会資源の活用や連携における課題（社会資源の不足や、支援機関間での共通認識の難しさ）、②継続的な支援の難しさ、③障害を就職（復職）先に開示することの難しさ、④心理・社会的側面の把握や見極めの難しさが挙がった。

（4）支援仮説の修正と支援ポイント以上の結果を踏まえ、支援仮説の修正を行った。完成したものは、『高次脳機能障害者の「自己理解」の性質を踏まえた支援ポイント～「自己理解」を捉え、支援するプロセス～』（以下「支援ポイント」という。
）として調査研究報告書 No.162の巻末資料に掲載した。
支援ポイントは、『「自己理解」を捉えるための視点』（「自己理解」の多様な側面や様々な要因の影響を考慮した上で、「自己理解」の目的を再検討する）を整理した上で、『支援方法の選択』（前提として持っておくべき考え方や取組を基盤とし、支援効果・リスクを考慮した上で支援方法を選択）を行うことを提案している。以下に、支援ポイントの要旨を示す。
ア 「自己理解」を捉えるための視点「自己理解」という概念には、「自己理解」の多様な側面（表１に例示）があるため、それぞれの側面をアセスメントする視点が必要である。また、「自己理解」は生物・心理・社会環境的要因といった様々な影響を受けて変化することを考慮して捉える必要がある。
このような「自己理解」の性質を理解した上で、「自己理解」の支援の目的（「補完手段習得のため」、「現実的な就職（復職）先検討のため」、「障害の開示や、開示内容の検討のため」等）を十分に検討し、目的に合った支援を選択する必要がある。

－14－

表１ 「自己理解」の多様な側面「自己理解」の側面

例
記憶の障害があり、覚えることが苦手

自己の特性が及ぼす影響についての知識覚えることが苦手なため、業務で指示内容を忘れることが多い

現実的予測の知識

受障前に担当していた業務は、今もできると思う

課題（職務）についての知識

接客は、臨機応変な対応が必要だ

方略についての知識

指示内容を忘れないように、メモを取るとよい

セルフモニタリング（エラーモニタリング・自己調整）（課題実行中に）手順が分からなくなり、指示者に確認に行く（課題実行中の）課題の理解とパフォーマンス （指示を受ける直前又は最中に）この指示内容はメモを取らなけれの予測
ば忘れてしまいそうだと気がつく

イ

支援方法の選択「自己理解」の支援を行う際には、前提として「信頼関係、協働関係の構築」、「支援対象者の目標達成に向けた支援」、「残存能力やできるようになったことに焦点」といった考え方を持
ち、「多角的な視点でアプローチ（例：家族、医療機関、仲間等の重要な他者との関わりを通じて理解を深められるように社会資源等を活用）」、「長期的な視点をもち支援体制を整える」、「支援内容や活動の記録を見える化して共有」といった取組を行う必要がある。
また、「自己理解」を深めるための方法として文献調査で整理した手法の活用が考えられる
ものの、支援対象者の認知機能の低下による限界や場面が変わると般化しにくいという支援効果の限界等があることや、「障害理解」の深化が心理的ストレス増大につながる可能性を考慮する必要がある。したがって、「自己理解」の深化自体に焦点をあてることの限界やリスクが考えられる場合や、心理・社会的要因の影響が大きいと考えられる場合（変化を認識する又はフィードバックを受ける機会が少なかった場合を除く。
）には、表２のように、「自己理解」の深化以外に焦点をあてた支援の選択が望まれる。

表２ 「自己理解」の深化以外に焦点をあてた支援
支援の種類

支援法の例（第１次 FG・第２次 FG・文献調査より）習慣形成に重点を置いたアプローチ

・支援対象者の目標とする行動の形成（又は減らすこと）に焦点をあて、反復学習・手順学習を行い習慣を形成する
・目標を立て、相談内容を記録にとり、振り返ること自体を習慣化する・信頼関係に基づく協働関係構築に軸をおいて支援する
・「自己理解」を深めることよりも、困っていることへの対処に焦点をあてる
心理的側面を考慮した・選択肢を複数提示し、対象者に選択してもらうことでコントロール感を高める
アプローチ
・支援対象者にとって親近性が一定程度あり、支援対象者の能力を大きく超えない課題を設定する
・
「できるようになりたい」「周りに迷惑をかけたくない」「働きたい」等の支援対象者にある意欲を探し、適応的目標につなげる
支援等活用への動機を・変化を受け入れようとする言動を認め、強化し、目標を徐々に修正していく
高めるアプローチ
・実際の仕事で必要となるスキルと関連付けて補完手段を提案する
・重要な他者に心理教育を行い、障害や関わり方についての理解を深めてもらう
環 境・ 周 囲 の ネ ッ ト・重要な他者のストレスを軽減するため、ニーズを聞き解決・解消法を検討する
ワークへのアプローチ
・ピアグループ等の情報提供を行い、肯定的な人間関係を感じることができる場所をつくる－15－

調査研究報告書

自己の（障害）特性についての知識

No.162

（5）結論⃝ 「自己理解」には、自己の特性についての知識、課題（職務）についての知識、セルフモ
ニタリング等の多面的な性質がある。また、生物・心理・社会環境的要因の影響を受けて対象者の態度に現れるものである。支援を行う際には、「自己理解」の多面性及び多要因
調査研究報告書の影響を考慮したアセスメントを行った上で、適切な支援方法を選択する必要がある。
⃝ 「自己理解」の支援を行う際には、信頼関係の構築を基盤にしたうえで、支援対象者の支
援ニーズや目標に着目し、その目標達成に向けたアプローチを行うことが前提となる。
⃝No.162アセスメントの結果必要な場合には、習慣形成に重点をおいたアプローチ、心理的側面を考慮したアプローチ、補完手段習得等への動機を高めるアプローチ、環境・周囲のネットワークへのアプローチ等「自己理解」の深化以外に焦点をあてた支援の選択が望まれる。

⃝支援者は、長期的な視点で高次脳機能障害者の「自己理解」を支援する必要があり、地域の中で継続的に支援できる体制を整備する必要がある。その実現のためには、支援機関の支援の充実・連携強化・ノウハウ向上とともに、職場における高次脳機能障害に対する理解促進に向けた効果的な手法を開発していく必要がある。

７

関連する研究成果物
・職業リハビリテーション場面における自己理解を促進するための支援に関する研究

調査

研究報告書 No.140, 2018
【参考文献】
Crosson, B., Barco, P. P., Velozo, C. A., Bolesta, M. M., Cooper, P. V., Werts, D., & Brobeck, T. C.（1989）. Awarenessand compensation in postacute head injury rehabilitation. Journal of Head Trauma Rehabilitation, 4, 46-54.
Fleming, J., Ownsworth, T.（2006）. A review of awareness interventions in brain injury rehabilitation.
NEUROPSYCHOLOGICAL REHABILITATION, 16(4), 474-500.
Goverover, Y., Johnston, M. V., Toglia, J., & Deluca, J.（2007）. Treatment to improve self-awareness inpersons with acquired brain injury. Brain Injury, 21(9), 913-923.
Ownsworth, T. & Clare, L.（2006）. The association between awareness deficits and rehabilitation outcome
following acquired brain injury. Clinical Psychology Review, 26(6), 783-795.
Schrijnemaekers, A-C., Smeets, S. M., Ponds, R. W., van Heugten, C. M., & Rasquin, S.（2014）.Treatment ofunawareness of deficits in patients with acquired brain injury: A systematic review. Journal of Head
Trauma Rehabilitation, 29, E9-E30.
Sherer, M. & Fleming, J.（2014）. Impaired Self-Awareness. In M. Sherer, & A. Sander, Handbook on the
Neuropsychology of Traumatic Brain Injury 233-255. Springer.
Toglia, J. & Kirk, U.（2000）. Understanding awareness deficits following brain injury. NeuroRehabilitation,15, 57-70.
Toglia, J. & Maeir, A.（2018）. Self-Awareness and Metacognition: Effect on Occupational Performance andOutcome Across the Lifespan. In Katz, N., Toglia, J.（eds.）, Cognition, Occupation, and Participation
Across the Lifespan, 143-163. AOTA Press.

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