大阪歯科大学歯学部学業成績評価に関する規程
【現行】

【改正】

（趣旨）
第１条

（趣旨）
この規程は、大阪歯科大学学則（以下「学則」という。）

第１条 この規程は、大阪歯科大学学則（以下「学則」という。）

第35条に基づき必要な事項を定める。

第35条に基づき必要な事項を定める。

（カリキュラム）（カリキュラム）

第２条

第２条

カリキュラムは、科目を主とする以下の11コースを基本構成

カリキュラムは、科目を主とする以下の11コースを基本構成

とする。

とする。

(1)態度教育(1)態度教育（第１～４学年）(2)教養教育(2)教養教育（第１学年）(3)語学・情報科学教育(3)語学・情報科学教育（第１・３学年）(4)基礎科学教育(4)基礎科学教育（第１学年）(5)基礎系歯科医学教育(5)基礎系歯科医学教育（第１～３学年）(6)社会系歯科医学教育(6)社会系歯科医学教育（第２・３学年）(7)臨床系歯科医学教育(7)臨床系歯科医学教育（第３・４学年）(8)総合医学系教育(8)総合医学系教育（第３・４学年）(9)第１～４学年歯科医学統合教育(9)歯科医学統合教育（第１～４学年）(10)歯科臨床教育(10)歯科臨床教育（第５学年）(11)歯科医学統括教育(11)歯科医学統括教育（第６学年）

２

２

科目の単位については、15時間から30時間の授業時間及び自学自科目の単位については、15時間から30時間の授業時間及び自学自習時間を含む45時間の学修をもって１単位とする。各科目の単位数

は【別表１】に示す。

は【別表】に示す。

３

習時間を含む45時間の学修をもって１単位とする。各科目の単位数
各学年で修得しなければならない単位数は次の通り定め、学則第３

各学年で修得しなければならない単位数は次の通り定め、学則第35条により、試験の合格者に次の単位を与える。詳細は【別表】に35条により、試験の合格者に次の単位を与える。詳細は【別表】に

示す。

示す。
１/ １６

(1)第１学年（各科目）の単位数46単位(1)第１学年（各科目）の単位数46単位(2)第２学年（各科目）の単位数45単位(2)第２学年（各科目）の単位数45単位(3)第３学年（各科目）の単位数44単位(3)第３学年（各科目）の単位数44単位(4)第４学年（各科目）の単位数46単位(4)第４学年（各科目）の単位数46単位(5)第５学年（各科目）の単位数40単位(5)第５学年（各科目）の単位数40単位(6)第６学年（各科目）の単位数25単位(6)第６学年（各科目）の単位数25単位

４４ 第２学年編入学生に係る特例については、次の通り定める。

第２学年編入学生に係る特例については、次の通り定める。

(1)学則第14条の２に該当する科目については単位を認定し、受講を(1)学則第14条の２に該当する科目については単位を認定し、受講を

免除する。

免除する。

(2)第１学年科目のうち履修すべき科目については第２学年において(2)第１学年科目のうち履修すべき科目については第２学年において履修するものとする。

履修するものとする。

①授業は放課後、夏季休暇等、第２学年の授業時間割と重複しな①授業は放課後、夏季休暇等、第２学年の授業時間割と重複しないよう実施する。

いよう実施する。

②科目の評価は科目試験、小テスト、口頭試問、出席状況、受講②科目の評価は科目試験、小テスト、口頭試問、出席状況、受講態度、レポートなどを参考に総合的に判定する。

態度、レポートなどを参考に総合的に判定する。

（出欠席）

（出欠席）

第３条 履修科目のすべての授業に出席しなければならない。

第３条 履修科目のすべての授業に出席しなければならない。

２

交通機関の運休や気象警報の発令、感染症の罹患等により、止む

２ 交通機関の運休や気象警報の発令、感染症の罹患等により、止むを得ず欠席等する場合の措置は、「学生の通学が困難となる事由がを得ず欠席等する場合の措置は、「学生の通学が困難となる事由が発生した場合の授業等の取扱い規程」に定める。

発生した場合の授業等の取扱い規程」に定める。

３

遅刻、早退は、１回につき、３分の１コマの欠席に換算する。

３ 遅刻、早退は、１回につき、３分の１コマの欠席に換算する。
４

次のいずれかの要件を満たさない者は授業に参加することはできない。またすべての試験について受験資格を与えない。
(1)学費（授業料、施設維持費、教育充実費）を完納すること。
(2)定期健康診断を受診し、完了すること。

（受験・評価のための資格）（評価基準）
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第４条 受験・評価のための資格については次の通り定める。

第４条(1)第１学年～第４学年において、各学年のシラバスに記載された各

学業成績の評価は、秀、優、良、可及び不可とし、その得点

区分は次のとおりとする。

科目の予定開講コマ数の80％以上の出席者に受験・評価のための(1)90～100点・・・秀資格を与える。80％に充たない者は受験失格とする。ただし、科(2)80～89点・・・優

目単位数が１単位及び0.5単位の科目については、各年度で科目(3)70～79点・・・良ごとに欠席上限コマ数を定める。

(4)65～69点・・・可(2)第１～３学年において、当該年度の受験失格科目を保有する者に対して総括試験の受験資格を与えない。

(5)65点未満・・・不可
２(3)態度教育については各科目で次の項目に基づいて受験・評価のための資格を与える。
①全出席を原則とする。
②科目試験、口頭試問、受講態度、レポートなどを参考に評価する。
(4)第１・２学年において、すべての科目試験の得点率がそれぞれ65％以上の者及び65％以上で指定された補講（土曜日補講含む）を受講した者に総括試験の受験資格を与える。得点の評価は第６条第１項第１号に規定する。なお、科目試験について２科目以内の不合格者も総括試験を受けることができるものとする。その対応は第６条第１項第２号の規定のとおりとする。
土曜日補講の受講対象者が遅刻、早退、欠席した場合は、再補講を実施する。なお、再補講未履修者には総括試験の本再試験の受
験資格は与えない。
(5)第３学年について、すべての科目試験の得点率がそれぞれ65％以上、かつ朝テスト（４月～７月）を80％以上の回数の受験を要し、朝テスト及び実力試験（７月と９月の２回実施）の総合得点率がそれぞれ65％以上の者並びに朝テスト、科目試験及び実力試
験の再試験の全ての合格者に総括試験の受験資格を与える。な
お、科目試験について２科目以内の不合格者も総括試験を受ける
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得点率で判定している試験については、得点率を得点に換算して評価する。なお試験当日の欠席者の評価は０点とする。

ことができるものとする。その対応は第６条第１項第２号の規定のとおりとする。土曜日補講の受講対象者が遅刻、早退、欠席した場合は、再補講を実施する。なお、再補講未履修者には総括試
験の本再試験の受験資格は与えない。
(6)第４学年について、次の要件を全て満たす者に診療参加型臨床実
習前の共用試験歯学系CBT（Computer Based Testing、コンピュータを用いた客観的試験）およびOSCE（Objective Structured
Clinical Examination、客観的臨床能力試験）の受験・評価のための資格を与える。
①すべての科目試験の得点率がそれぞれ65％以上であること。な
お、得点の評価は第６条第１項第１号の規定による。
②朝テスト（４月～７月；９月～１１月）は80％以上の回数の受験を要し、総合得点率が65％以上で、かつ総括試験（４回）の総合得点率と実力試験（６回）の総合得点率がそれぞれ65％以上であること。なお、総括試験の総合得点率は第１回、第２回、第３回、第４回の各総括試験の得点率にそれぞれ0.1、0.1、0.2、0.6を乗じ合計した値とし、実力試験（６回）の総合得点率は第１回、第２回、第３回、第４回、第５回、第６回の各実力試験の得点率にそれぞれ0.1、0.1、0.1、0.1、0.2、0.4を乗じ合計した値とする。また、朝テスト、科目試験、実力試験及び総括試験の再試験の全ての合格者も含む。
③コアカリに沿った講義Ⅰ～Ⅲ・実習の予定開講コマ数のそれぞれ80％以上出席し、スリップ帳等の要件を満たす者(7)第４学年のOSCE不合格者のうち、次の①又は②のいずれかの条件を満たす者にOSCEの再受験・評価のための資格を与える。
①CBT本試験の得点率が75％以上であること。
②コアカリに沿った講義Ⅰ～Ⅲ・実習の予定開講コマ数のそれぞれ90％以上出席し、かつ本学指定の特別試験をすべて受験し、４/ １６

指定された合宿に参加及び補講（土曜日補講含む）を受講すること。
(8)第５学年の歯科臨床教育については、臨床講義及び総合講義は予定開講コマ数のそれぞれ80％以上出席し、臨床実習は、臨床実習必携に示す当該診療科の評価基準及びスリップ帳等の要件を充たした者に診療参加型臨床実習後客観的臨床能力試験（Post-CC
PX:Post-Clinical Clerkship Performance Examination）として実施する臨床実地試験（CPX:Clinical Practical Examination）と一斉技能試験（CSX:Clinical Skill Examination）、臨床知識試験及び臨床知識試験の再試験（本試験合格者も模擬試験として再試験を受験することを進級の要件とする。ただし、コロンビア
大学研修者については、別途実施する。）の受験・評価のための資格を与える。
(9)第６学年の歯科医学統括教育は総括講義からなる。
①歯科医学統括教育の予定開講コマ数の80％以上出席の者に学士試験２の受験・評価のための資格を与える。80％に充たない者
は受験失格とする。
②朝小テストが80％以上出席の者に学士試験２の受験・評価のための資格を与える。80％に充たない者は受験失格とする。なお、朝小テストは毎週、月曜日と木曜日に実施し、木曜日はS、Aクラス共必須受験とし、月曜日はAクラスのみ必須（Sクラ
スは任意出席）とする。S、Aクラス分けについては別に定める。
③前年度の原級止め学生は、前年度中に開講する「留年者基礎特別講義」の予定開講コマ数の80％以上出席の者に学士試験１－①の受験・評価のための資格を与える。80％に充たない者は受験失格とする。
(10)次のいずれかの要件を充たさない者に受験資格を与えない。
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①学費（授業料、施設維持費、教育充実費）を完納すること。
②定期健康診断を受診し、完了すること。
（試験）（第１～４学年の科目試験）

第５条 試験については次の通り定める。

第５条(1)第１～第４学年履修科目の試験は、中間試験（0.5単位の科目については任意とする）及び科目試験で構成される。

科目試験（第２条第１項第1号から第8号までの各科目の成績を評価する試験）の受験資格、試験、評価については以下に定める。
(1)各学年のシラバスに記載された各科目の開講コマ数の80％以上の(2)試験は所定の試験期及び各講座で適宜、行う。

者に受験資格を与える。ただし、態度教育については全出席を原則(3)試験開始５分前までに着席し、試験開始時刻まで待機すること。

とする。なお、科目単位数が１単位及び0.5単位の科目については、

なお、試験開始時刻後の入室及び試験開始後15分以内の退室は許可しない。

各年度で科目ごとに欠席上限コマ数を定める。
(2)科目の試験は、中間試験（0.5単位の科目については任意とする）(4)科目試験（追再試験含む）は多肢選択問題、記述式問題及び論述
式問題で構成する。

及び科目試験で構成される。
(3)科目試験（追再試験含む）は、原則多肢選択問題、記述式問題及び(5)科目試験（本試験）の不合格者は、科目を担当する講座のオフィ
スアワーにおいて指導を受ける。

論述式問題で構成する。
(4)科目の評価は、科目試験、中間試験（評価については任意とする）、(6)第１～第３学年においては、科目試験の実施後に総括試験を実施

小テスト、口頭試問、出席状況、受講態度、レポートなどを参考にする。総括試験（追再試験含む）は多肢選択問題とし、各講座の総合的に判定し、65点以上の者を合格とする。

出題問題のうち1問以上（最大で２分の１）は歯科医師国家試験(5)本試験不合格者には再試験を１回実施する。また、本人の責めに帰の過去の問題（改変可）を含むものとし、問題は毎年変えるもの

さない事情により本試験を欠席し、公欠の承認を受けた者には追試とする。なお、物理学・化学・生物学・英語についてはこれを適

験を１回実施する。公欠については別に示す。なお、追試験の再試用しない。科目試験及び総括試験の再試験の回数は１回とする。

験は実施しない。

(7)第４学年においては科目試験の他に朝テスト、実力試験、総括試(6)追再試験は65点以上の者を合格とし、再試験合格者の評価は得点に

験及び共用試験歯学系CBT、OSCEを実施する。
(8)科目試験、科目再試験、総括試験、総括再試験の欠席者の評価は０点とする。なお、疾病その他やむを得ない事情により試験を欠席し、公欠の承認を受けた者に対して追試験を１回実施する。公欠については別に示す。
(9)第５学年で診療参加型臨床実習後客観的臨床能力試験（臨床実地
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かかわらず65点、また追試験合格者の評価は満点を80点とする。

試験・一斉技能試験）を行う。
(10)第５学年では、臨床知識試験本試験を年６回行う。
①本試験の各回及び再試験のそれぞれの前日までにおいて、臨床講義及び総合講義の予定開講コマ数のそれぞれ80％以上の出席者に受験資格を与える。ただし、本試験２回目終了時、第１回と第２回の臨床知識試験の平均得点率が 65％未満の者は、第３回以降の受験資格要件の出席率を 90％以上とする。
②再試験の回数は１回とする。追試験は１回とする。なお追試験
は再試験と同日に行う。
(11)第６学年に学士試験１（学士試験１-①、学士試験１-②、学士試験１-③）、学士試験１再試験並びに学士試験２及び学士試験
２再試験を実施する。
①学士試験１の再試験は１回とする。追試験は１回とする。なお追試験は再試験と同日に行う。
②学士試験２の再試験は１回とする。追試験は１回とする。なお追試験は再試験と同日に行う。
（評価）（第１～３学年の総括試験）

第６条 評価については次の通り定める。

第６条 総括試験（第２条第１項第9号の歯科医学統合教育の成績を評(1)科目の評価は、科目試験、中間試験（評価については任意とす

価する試験）の受験資格、試験、評価については以下に定める。

る）、小テスト、口頭試問、出席状況、受講態度、レポートなど(1)当該年度のすべての科目の合格者に総括試験の受験資格を与える。

を参考に総合的に判定し、100点満点で 65点以上の者を合格とす

ただし、当該年度の科目において不合格科目が２科目以内の者にもる。なお、90点～100点を「秀」、80点～89点を「優」、70～79点

受験資格を与える。

を「良」、65～69点を「可」、及び65点未満を「不可」とする。
(2)第１～３学年の総括試験及び総括再試験については、得点率が(2)第３学年においては、前号に加え朝テストの受験回数80％以上かつ総合得点率65％以上を満たさなければならない。

65％以上の者を合格とし、各科目の単位を認定する。第４学年に(3)総括試験（追再試験含む）は多肢選択問題とし、各講座の出題問題

ついては総括試験の総合得点率及び総括再試験の得点率が65％以のうち１問以上（最大で２分の１）は歯科医師国家試験の過去の問

上の者を合格とする。また、第４条第１項第４・５号の規定を充題（改変可）を含むものとし、問題は毎年変えるものとする。なお、
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たした者については得点率67％以上で合格とする。なお67％未満の者の総括再試験は実施しない。

物理学・化学・生物学・英語についてはこれを適用しない。
(4)得点率65％以上の者を合格とし、追再試験においても得点率65％以(3)第４条第１項第４・５号の規定を充たし総括試験に合格した者に上の者を合格とする。再試験合格者の評価は得点率にかかわらず65

不合格科目の課題を与える。課題の評価は教務部長が行い、合格の者に当該科目の単位を認定する。ただし評価は65点とする。

点、また追試験合格者の評価は満点を80点とする。
(5)当該年度の科目において不合格科目が２科目以内の者の総括試験(4)前号の規定により修得したものとみなすことのできる単位数は、は、得点率67％以上で合格とし評価は得点率にかかわらず65点とす

本学において修得した単位以外のものについては、60単位を超えないものとする。

る。なお、当該総括試験の追再試験は実施しない。
(6)不合格科目が２科目以内の者が総括試験に合格した場合に不合格(5)第４学年においては共用試験歯学系（CBT、OSCE）に合格（合格

科目の課題を与える。課題の評価は教務部長が行い、課題の合格を基準は、100点満点換算でCBT73点以上かつOSCE73点以上とする）

もって当該不合格科目を合格にする。ただし評価は65点とする。

と認定された者に第４学年の各科目の単位を与える。ただし、(7)当該年度の科目及び総括試験の合格者に、当該年度の開講科目の単

CBTの合格判定においては、得点が73点以上の者の最低IRT標準ス
コアを別途合格基準と定め、IRT標準スコアがこの基準以上である者は得点が73点未満であっても合格とする。なお、CBT再試験の合格基準は75点以上、若しくはIRT標準スコアについては本試
験の75点以上の中で最低スコアとする。OSCEの再試験については75点以上とする。
(6)第５学年においては臨床実習を完了してPost-CC PX（CPX・CSX）に合格し、臨床知識試験本試験（６回）の総合得点率が67％以上の者に歯科臨床教育の単位を与える。ただし、総合得点率は第１回、第２回、第３回、第４回、第５回、第６回の各臨床知識試験の得点率にそれぞれ0.05、0.1、0.1、0.1、0.15、0.5を乗じ、合計した値とする。なお、第４回臨床知識試験は第６学年の学士試
験２を適用して実施する。実施日は第６学年の学士試験２と同日とする。
(7)第６学年においては、学士試験１に合格した者に学士試験２の受
験資格を与える。学士試験１の不合格者で復活制度を希望する学生は、学士試験２本試験を「復活試験」として受験資格を与え
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位を与える。

る。ただし、復活試験迄の講義出席率が 90％を超えている者にのみ、復活試験の受験資格を与えることとする。
(8)第６学年においては、学士試験１本試験は３回行い、その平均得点率が必修問題で 80％ 以上かつ必修以外の問題で67％以上を合格とする。学士試験１再試験は必修問題で 80％以上かつ必修以外の問題で70％以上の得点率で合格とする。学士試験２本試験
は、必修問題の正解率が 80％以上かつ一般問題及び臨床実地問
題のそれぞれの得点率が73％以上、または必修問題の得点率が80％以上かつ領域別評価（総論・各論）においてそれぞれの偏差値が基準値以上を合格とする。ただし、総合得点50位以内の学生が必修問題の合格基準を満たしていない場合、正答数のみに1問加算した得点率で合否判定する。学士試験２本試験を「復活試験」として受験した者については、必修問題の正解率が80％以上
かつ一般問題及び臨床実地問題のそれぞれの得点率が73％以上で復活試験を合格（合否基準は絶対評価のみとする）とし、復活試
験を合格した者は、学士試験２本試験不合格者と同様の扱いにて
学士試験２再試験を受験することができる。学士試験２再試験
は、必修問題の正解率が80％以上かつ領域別評価（総論・各論）においてそれぞれの偏差値が基準値以上を合格とする。なお偏差値は当該年度の本学指定の特別試験の成績により調整の上、定める。学士試験２はすべての試験科目（指定する模擬試験及び学士
1の再試験）を受験することで評価を与える。
(9)第６学年においては学士試験２に合格した者に歯科医学統括教育の単位を与える。ただし、学士試験２本試験を「復活試験」として受験した者については、学士試験２再試験に合格した場合に限って歯科医学統括教育の単位を与える。
(10)第１～第４学年の科目の再試験合格者の評価は65点とする。なお、それらの追試験合格者の満点は80点とする。
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(11)第５学年の臨床知識試験再試験については得点率が67％以上の者を合格とする。また、臨床知識試験本試験に合格している者も、臨床知識試験再試験を模擬試験として受験しなければならない。
(12)追再試験欠席者の評価は０点とする。
(13)臨床実習は、各科の評価項目に沿って評価し、本規程第９条第２項に示す基準を満たした者を合格とし、単位を認定する。
（進級基準）（第４学年の総括試験及び歯学生共用試験）

第７条 進級基準は、次の通り定める。

第７条 総括試験（第２条第１項第9号の歯科医学統合教育の成績を評(1) 第２、第３、第４学年にそれぞれ進級できる者は科目試験すべて

価する試験）の受験資格、試験、評価については以下に定める。

に合格し、当該学年の総括試験に合格した者とする。

(1)総括試験は当該年度内に３回実施する。

(2) 前号に加えて第４学年に進級できる者は、朝テストと実力試験に(2)３回分の平均得点率が65％以上の者を合格とする。不合格者には再合格した者とする。

試験を１回実施し、得点率70％以上の者を合格とする。

(3) 第５学年に進級できる者は第４学年の朝テスト、すべての科目試

２ 歯学生共用試験CBT（以下「CBT」という）及び歯学生共用試験OSCE

験、実力試験、総括試験、及び共用試験歯学系CBT、OSCEに合格した（以下「OSCE」という）は、次の要件をすべて満たす者に受験資格

者とする。

を与える。

(4) 第６学年に進級できる者は歯科臨床教育の単位を修得した者とす(1)当該年度のすべての科目及び総括試験に合格している者

る。

(2)当該年度の朝テスト受験率80％以上かつ総合得点率65％以上の者(3)当該年度のコアカリに沿った講義Ⅰ～Ⅲ・実習の開講コマ数のそれぞれに80％以上出席し、スリップ帳等の要件を満たす者
３ CBT及びOSCEの合格基準は、公益社団法人医療系大学間共用試験実
施機構が規定する到達基準に準ずる。また、再試験についても同様とする。
４ 当該年度のCBT及びOSCEの合格者に、当該年度の開講科目の単位を与える。

（登院資格）（登院資格）
１０/ １６第８条

共用試験歯学系（CBT、OSCE）に合格し、スチューデント・

第８条

第５学年に進級した者は、スチューデント・デンティストにデンティスト認定運営協議会が定める認定基準を満たす者にスチュー認定し、スチューデント・デンティストの称号を付与し登院資格を

デント・デンティストの称号を付与し登院資格を与える。

与える。

（歯科臨床教育）（第５学年の臨床知識試験）

第９条 歯科臨床教育における自験必須項目は、次の通り定める。

第９条 臨床知識試験（第２条第１項第10号の歯科臨床教育の成績を・医療面接
・診療録の作成

評価する試験）の受験資格、試験、評価については以下に定める。
(1)歯科臨床教育は臨床実習及び臨床講義、総合講義からなり、２つの・バイタルサイン講義のそれぞれの開講コマ数の出席率が、臨床知識試験の各回及び・頭頸部の診察

再試験の前日までに80％以上満たす者に受験資格を与える。

・口内法エックス線撮影(2)臨床知識試験は５回実施する。

・口腔内検査(3)総合得点率67％以上の者を合格とする。ただし、総合得点率の算出

・コンポジットレジン修復

は第１回、第２回、第３回、第４回、第５回の各臨床知識試験の得・ラバーダム防湿

点率にそれぞれ0.2、0.1、0.1、0.1、0.5を乗じ、合計した値とす

・感染根管治療る。

・プラークコントロール指導(4)不合格者には再試験を１回実施し、得点率70％以上の者を合格とす

・スケーリング・ルートプレーニング

る。なお、臨床知識試験本試験に合格している者も、臨床知識試験

・クラウンブリッジ

再試験を模擬試験として受験しなければならない。ただし、本試験・部分床義歯・全部床義歯合格者が海外研修等により受験できない場合はこれを免除する。

・単純抜歯（永久歯）・予防・指導・チーム医療・地域医療２

前項の自験必須項目及び各科で設定の項目について、次の通り評価する。
評価をＡ（完全にできる）
Ｂ（できる）Ｃ（できない）とする。
評価Ａ、Ｂが合格、Ｃは不合格とする。またPost-CC PX（CPX・CSX）
１１/ １６

の合格基準は次の内容とする。
CPX：基本6項目すべてにおいて「適切」であること。
CSX：全評価項目数及び重要評価項目数におけるレベル0の数が本学で定める数以内であること。
３

CSXの不合格者に対しては再試験を行う。

（成績不振者の・留年者の取り扱い）（第５学年の臨床実習及び診療参加型臨床実習後客観的臨床能力試

第１０条

験）

留年者の取り扱いについては、次の通り定める。

(1) 各学年において、１科目以上の受験・評価失格者、総括試験または第４学年における共用試験歯学系の不合格者は、原級に留め、すべ第１０条

歯科臨床教育における臨床実習の自験必須項目は、次の通り定める。

ての科目を再履修する。

(1)医療面接(2) 委員会預かりで教育・評価の結果が不合格の者は原級に留め、す(2)診療録の作成

べての科目を再履修する。

(3)バイタルサイン(3) 第１学年の留年者で、新入生研修、早期臨床体験学習、基礎学力(4)頭頸部の診察

充実科目、情報科学の各科目試験に合格している場合は、これらの科(5)口内法エックス線撮影

目の再履修は免除する。

(6)口腔内検査(4) 第１～４学年の成績不振者及び留年者は夏休み中に補講を受けな(7)コンポジットレジン修復

ければならない。

(8)ラバーダム防湿(9)感染根管治療(10)プラークコントロール指導(11)スケーリング・ルートプレーニング(12)クラウンブリッジ(13)部分床義歯・全部床義歯(14)単純抜歯（永久歯）(15)予防・指導(16)チーム医療・地域医療２ 前項の自験必須項目及び各科設定項目の合格基準については、当
１２/ １６該年度の臨床実習必携に定める。
３ 診療参加型臨床実習後客観的臨床能力試験Post-CC PXとして臨床実地試験（CPX）と一斉技能試験（CSX）を実施する。臨床実地試験（CPX）と一斉技能試験（CSX）の受験資格及び合格基準等については別に定める。
４

第２項の臨床実習において臨床実習必携に示す当該診療科の評価
項目を充たし、かつ前項の試験に合格した者を臨床実習の合格（完了）者とする。

５

前条の臨床知識試験及び前項の臨床実習の合格（完了）者に歯科臨床教育の単位を与える。

（卒業の認定・学位の授与）（第６学年の学士試験）

第１１条 次の要件を満たす者には卒業資格及び学位授与資格を与第１１条

え、卒業証書・学位記を授与する。

学士試験（第２条第１項第11号の歯科医学統括教育の成績を評価する試験）の受験資格、試験、評価については以下に定める。

(1) 総括講義の出席条件を満たす者（受講しなければならない講義数(1)歯科医学統括教育は総括講義からなり、学士試験１（学士試験１の 80％以上出席を要件）-①、学士試験１-②、学士試験１-③）、学士試験１再試験、学士(2) 第６学年において本学が指定する３回の特別試験すべての受験者

試験２及び学士試験２再試験を実施する。なお、学士試験１及び学(3) 学士試験２の合格者（学士試験２本試験を「復活試験」として受士試験２の再試験はそれぞれ１回とする。

験した場合は、学士試験２再試験の合格者）

２ 学士試験１の受験資格は、原級留置者において当該年度の前年度(4) 本学に６年以上(編入生は５年以上)在学して246単位を修得、学中に開講する「基礎特別講義」の出席率が開講コマ数の80％以上で士試験に合格し、２月に開催する報告会に出席して歯科医師国家試験あることを条件とする。

の自己解答を提出した者。

(1)学士試験１本試験の合格基準は、学士試験１-①、学士試験１-②及び学士試験１-③の得点を合計した得点率が、必修問題で80％以上
かつ必修以外の問題で67％以上の者を合格とする。また、学士試験
１再試験は必修問題で80％以上かつ必修以外の問題で70％以上の得点率で合格とする。
３

学士試験２においては次の要件をすべて満たす者に受験資格を与える。
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(1)学士試験１の合格者(2)学士試験２までの総括講義の出席率が80％以上の者(3)朝小テストの受験率が80％以上の者(4)原則として、学士試験２までに実施するすべての試験（学士試験
本試験１～３、再試験及び模擬試験）を受験すること。
４

学士試験２本試験の合格基準は、必修問題の得点率が80％以上かつ一般問題及び臨床実地問題のそれぞれの得点率が73％以上とする。ただし、当該試験の総合得点率50位以内の者が必修問題、一般
問題、臨床実地問題のそれぞれの合格基準を満たしていない場合、正答数にそれぞれ１問加算した得点率で合否判定する。

５

学士試験２再試験の合格基準は、必修問題の得点率が80％以上かつ領域別評価（総論・各論）においてそれぞれの偏差値が基準値以上とする。なお偏差値は当該年度の本学指定の試験結果により定める。

６

学士試験１の不合格者は学士試験２本試験を「復活試験」として受験することができる。受験資格は「復活試験」までの総括講義の出席率が90％以上及び本条第３項第３号及び第４号とする。

７ 学士試験２本試験を「復活試験」として受験した者の合格基準は、
学士試験２本試験と同様とする。
８第６項の「復活試験」の合格者は、学士試験２再試験を受験することができる。なお合格基準は学士試験２再試験と同様とする。学
士試験２再試験の合格者を学士試験２の合格者とする。

９ 学士試験２の合格者に歯科医学統括教育の単位を与える。
（進級基準）
第１２条 進級基準は次の通り定める。
(1)第２、第３、第４学年にそれぞれ進級できる者は、当該年度のすべての科目及び総括試験の合格者とする。
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(2)第５学年に進級できる者は、当該年度のCBT及びOSCEの合格者とする。
(3)第６学年に進級できる者は、臨床知識試験及び臨床実習の合格（完了）者とする。
（成績不振者・原級留置者の取り扱い）
第１３条 原級留置者の取り扱いについては、次の通り定める。
(1)各学年において、前条の規定を満たさない者は原級留置とし、すべての科目を再履修する。
(2)第１学年の原級留年者で、早期臨床体験学習、基礎学力充実科目、情報科学の各科目試験に合格している場合は、これらの科目の再履
修は免除する。
（卒業の認定・学位の授与）
第１４条

次の要件をすべて満たす者に卒業資格及び学位授与資格を与え、卒業証書・学位記を授与する。
(1)学士試験２の合格者(2)本学に６年以上(編入生は５年以上)在学して246単位を修得した者(3)学士試験に合格し、歯科医師国家試験後に実施する報告会に出席して自己解答を提出した者

附

則

附

則

１

この規程は、平成 27 年 3 月 26 日より施行する。

１ この規程は、平成27年3月26日より施行する。

２

この規程は、平成 28 年 3 月 24 日より改正した。

２ この規程は、平成28年3月24日より改正した。

３

この規程は、平成 29 年 3 月 28 日より改正した。

３ この規程は、平成29年3月28日より改正した。

４

この規程は、平成 29 年 4 月

４ この規程は、平成29年4月1日より改正した。

５

この規程は、2018 年 2 月 22 日より改正した。

1日より改正した。

５ この規程は、2018年2月22日より改正した。
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６

この規程は、2019 年 3 月 15 日より改正した。

６ この規程は、2019年3月15日より改正した。

７

この規程は、2019 年 4 月

1 日より改正した。

７ この規程は、2019年4月1日より改正した。

８

この規程は、2020 年 4 月

1 日より改正した。

８ この規程は、2020年4月1日より改正した。

９

この規程は、2020 年 11月26日より改正した。

９ この規程は、2020年11月26日より改正した。

10

この規程は、2022 年 4 月

10

この規程は、2022年4月1日に改正した。

11

改正後の第2条第3項及び第11条第4号の規定にかかわらず、2021

11

改正後の第2条第3号及び第11条第4項の規定にかかわらず、2021

1 日に改正した。

年度以前入学者（2021年度1年次における留年者、復学者、再入学

年度以前入学者（2021年度1年次における留年者、復学者、再入者、又は2020年度以前から1年次に学者、又は2020年度以前から1年次に留まる者を除く。）について留まる者を除く。
）については、従前の例による。

は、従前の例による。

12

この規程は、2023 年1月1日に改正した。

12

この規程は、2023年1月1日に改正した。

13

この規程は、2023 年4月1日に改正した。

13

この規程は、2023年4月1日に改正した。

14

この規程は、2023 年7月27日に改正した。

14

この規程は、2023年7月27日に改正した。

15

この規程は、2024年4月1日に改正した。

別表略

別表略

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