Fund Information
販売用資料
2016年4月22日
日興アセットマネジメント株式会社

グローバル・ロボティクス株式ファンド（１年決算型）/（１年決算型）/（年２回決算型）

ラザード社に聞く
ラザ
ド社に聞く
ロボティクス関連業界の成長性
本資料では、当ファンドのマザーファンドの投資顧問会社であるラザード・アセット・マネージメント・エルエル
シー（以下、ラザード社）のポートフォリオマネージャーであるチアーズ・ガイザー氏のコメントをもとに、ロボティ
クス関連業界の成長性などについてご紹介します。

今なぜ「ロボティクス関連業界」に注目するのか
世界的な労働コストの上昇に対する課題解決手段として、
ロボティクスが活用され始めています。
世界的に労働コストは上昇傾向にあり、特に、低労働コストを背景として多くの先進国
企業が生産拠点としてきたアジアでは、過去約20年間で2倍以上に上昇しています。

チアーズ・ガイザー
ポートフォリオマネージャー/アナリストこうした大幅な労働コストの上昇を受け、先進国企業は労働コストの低い国へ生産を外注するという流れを見直す必要に迫られており、ロボティクスを活用した自動化が、生産性と収益性を維持するための解決手段になりつつあります。

世界的に上昇傾向にある労働コスト
（円）
3,000
2,000
1,000

日本

※時給

【各国の賃金（製造業）の推移】（1995年～2013年）
（米ドル）
（ユーロ）
米国
30
25
※時給
20
20
15
10
10
5
0
0
（タイバーツ）（10,000韓国ウォン）
タイ
12 00012,000
300
※月給
※月給
8,000
200

ドイツ

※時給

0
（人民元）
中国
韓国
50 00050,00040,000※年収30,00020,000
4,000
100
10,00000
0
95 00 05 08 09 10 11 12 13 （年）95 00 05 08 09 10 11 12 13 （年）95 00 05 08 09 10 11 12 13 （年）
労働政策研究・研修機構の資料をもとに日興アセットマネジメントが作成

上記は、日興アセットマネジメントが「グローバル・ロボティクス株式ファンド（1年決算型）/（年2回決算型）」のマザーファンドの投資顧問会社であるラザード社からのコメントと、当社が入手したデータなどを基に作成したものです。当コメントは、資料作
成時点における市場環境もしくは今後の運用方針等について、運用担当者の見方あるいは考え方などを記載したものであり、将来の市場環境の変動や運用成果などを保証するものではありません。また、運用方針は変更される場合があります。

※上記は過去のものであり、将来の運用成果等を約束するものではありません。
当資料は、投資者の皆様に「グローバル・ロボティクス株式ファンド（1年決算型）/（年2回決算型）」へのご理解を高めていただくことを目的として、日興アセットマネジメントが作成した販売用資料です。掲載されている見解は、
当資料作成時点のものであり、将来の市場環境の変動や運用成果などを保証するものではありません。
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ロボットの導入費用は低下傾向にあり、近い将来、ロボットを用いた完全自動化が現実のものになると考えています。
FA（工場自動化）をはじめとするオートメーション化におFA（工場自動化）をはじめとするオ トメ ション化において必要不可欠なパーツであるセンサーの価格は、過去10年で半額以下になっており、 ITや素材工学などの技術進歩も相まって、ロボットの導入費用は大幅に低下しています。
今後も技術進歩を背景に、更なるセンサー価格の低下が予想されていることなどから、近い将来、設備投資資金が限られる企業でもロボットの導入が可能となり 製造業を限られる企業でもロボットの導入が可能となり、製造業をはじめとする多くの産業で、ロボットを用いた完全自動化が現実のものになると考えています。

ロボティクスの拡大を後押しする
センサー価格の下落【センサー単価の推移】（2004年～2020年予想）

（米ドル）
1.4

予想値

1.2
10
1.0
0.8
0.6
0.4
0.2
0.0

2004年 2008年 2012年 2016年 2020年

出所：Business Intelligence[THE INTERNET OF EVERYTHING: 2015]「ロボティクス関連業界」の今後の成長性について
中国がロボット化推進の原動力となるとみており、技術の進歩に
よりロボティクス関連業界の成長余地は大きいと考えています。
産業用ロボットは、ロボットの中では普及が進んでいる分野ですが、足元の普及率はいまだ低水準です。産業分野 すが 足元 普及率は まだ低水準 す 産業
用ロボットは、新興国はもちろんのこと、日米欧などのロボット先進国においても、まだ多くの導入余地があると考えており、更なる市場拡大が見込まれます。
今後は人件費高騰などを背景に、中国においてロボット導入が急速に進み、様々な産業におけるロボット化推進の原動力となると考えられます。
また、技術の進歩を受けて、ロボットの可能性は拡がっており、産業用ロボットのみならず、ヘルスケア分野など
サービス用ロボットが普及していくでしょう。ロボティクス
関連業界は、多くの投資機会が見込める市場であるとみており、成長余地は大きいと考えています。

急拡大が見込まれる
日本のロボット市場【日本のロボット市場規模（国内生産量）の予想】（2015年～2035年予想）
（兆円）
10
8

製造分野
ロボットテクノロジー製品分野
ボ
ジ 製 分
農林水産分野サービス分野

6
4
2
0
2015年

2020年

2025年

2035年

出所：NEDO（新エネルギー・産業技術総合開発機構）

上記は、日興アセットマネジメントが「グローバル・ロボティクス株式ファンド（1年決算型）/（年2回決算型）」のマザーファンドの投資顧問会社であるラザード社からのコメントと、当社が入手したデータなどを基に作成したものです。当コメントは、資料作
成時点における市場環境もしくは今後の運用方針等について、運用担当者の見方あるいは考え方などを記載したものであり、将来の市場環境の変動や運用成果などを保証するものではありません。また、運用方針は変更される場合があります。

※上記は過去のものおよび予想であり、将来の運用成果等を約束するものではありません。
当資料は、投資者の皆様に「グローバル・ロボティクス株式ファンド（1年決算型）/（年2回決算型）」へのご理解を高めていただくことを目的として、日興アセットマネジメントが作成した販売用資料です。掲載されている見解は、
当資料作成時点のものであり、将来の市場環境の変動や運用成果などを保証するものではありません。
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ロボティクス関連業界の中でも、特に産業インフラ分野、家庭分野、ヘルスケア分野に注目しています。
産業インブラ分野

家庭分野
家庭
分野
産業インフラ分野では、ロボットやAI（人工産業インフラ分野では
ロボ トやAI（人工知能）、IoT（モノのインターネット化）などの最新の技術を駆使し、製造の工程やエ
ネルギー管理などを人の手を介さずに最適化する動きが進んでいます。具体的には、スマートファクトリーやスマートシティ
が挙げられます。

スマートファクトリーでは、製品となるモノと、製造するロボットなどが工場の枠を越え、IoTでつながり、その時々の状況に応じてAIが最適化
することが目指されています。ロボットがいつ故障するか、いつ整備が必要かなどをAIが判断して教えてくれる工場や、受注・梱包・発送を人の手を介さずに行なう倉庫の実現などが期待されます。
スマートシティでは、街全体のエネルギー消費や公共交通機関、廃棄物の管理などのインフラ運営をAIが最適化することが目指されています。

家庭分野では、すでにAIを用いた家庭用掃除機ロボッ
トや、自動空調システムなどが導入されており、今後、
基本的 な家 事を ロボ ットが行なうようになる可能性があります。

ヘルスケア分野
ヘルスケア分野では、高齢化の進展と、人件費削減のメリットが、ロボット化推進の原動力になると考えられます。新薬開発や劇物の取り扱い、画像診断分野などでの実用化が見込まれます。

手術ロボットを用いた手術件数は増加傾向
（万件）
件
70

【【da Vinciによる手術件数の推移】
術件数 推移】（2009年～2015年）

60

既に実用化されている分野では、たとえば、現在世界で最も多く普及している手術ロボットである、インテューイティブ・サージカル社の「da Vinci」による手術件数は、傷口が小さく患者負担が少なくできるなどの理由から年々増加しています。今後は、同社以外でも 多くの手術ロボットが開発されることが期待されます以外でも、多くの手術ロボットが開発されることが期待されます。

50

米国では今後10年で数万人規模の医師不足になると予想されており、医療従事者数不足を背景に、手術ロボットを用いた遠隔医療の普及が期待されます。

10

40
30
20

0

09 10 11 12 13 14
出所：インテューイティブ・サージカル社

15 （年）※当該銘柄について将来の保有を約束するものでも、売買を推奨するものでもありません。

上記は、日興アセットマネジメントが「グローバル・ロボティクス株式ファンド（1年決算型）/（年2回決算型）」のマザーファンドの投資顧問会社であるラザード社からのコメントと、当社が入手したデータなどを基に作成したものです。当コメントは、資料作
成時点における市場環境もしくは今後の運用方針等について、運用担当者の見方あるいは考え方などを記載したものであり、将来の市場環境の変動や運用成果などを保証するものではありません。また、運用方針は変更される場合があります。

※上記は過去のものであり、将来の運用成果等を約束するものではありません。
当資料は、投資者の皆様に「グローバル・ロボティクス株式ファンド（1年決算型）/（年2回決算型）」へのご理解を高めていただくことを目的として、日興アセットマネジメントが作成した販売用資料です。掲載されている見解は、
当資料作成時点のものであり、将来の市場環境の変動や運用成果などを保証するものではありません。
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販売用資料「グローバル・ロボティクス株式ファンド」の運用について強みであるリサーチ体制を活かし多様化が見込まれるロボティクス
関連業界の成長享受を目指します。
ラザードでは、右記3点に注目してポートフォリオを構築し、多様なロボティクス関連業界の成長を享受することを目指しています。
ロボティクス関連業界は今後、様々な分野への拡がりがロボティクス関連業界は今後
様々な分野への拡がりが予想されることから、セクター横断的な情報共有、アイデア創出が重要と考えられます。ラザードのアナリストはセク
ター毎に編成されていますが、各企業の動向やグローバ
ルな競争力について日々調査を行なっていることに加え、セクター横断的に投資アイデアの共有が可能な体制が構築されています。
このリサーチ体制こそがラザードの強みであり、多様化がこのリサ
チ体制こそがラザ ドの強みであり 多様化が見込まれるロボティクス関連業界の成長を享受するためには欠かせないものであると考えています。

ポートフォリオ構築における
3つのつの注目ポイント注目ポ注目ポイントト1

個々の企業が魅力ある投資対象
であるか

2 3

ロボティクス分野を分散して幅広く保有しているか

保有銘柄に産業などの大きな偏りが生じていないか今後も、大きな変革期にあるロボティクス関連業界において、高い成長が予想される企業に注目していく方針です。
ロボティクス関連企業のパフォーマンスは、2016年に入り、世界的な投資家のリスク回避姿勢の強まりを受けた世界株式の下落につられる形で悪化したものの、足元では落ち着きを取り戻しつつあります。
しかし、中国の景気減速懸念や原油安などの不透明要素はすぐに払拭されるとは考えにくいため、当ファン
ドでは、当面は財務内容や業界地位などで優位性を持つ企業に重点を置く一方、株価下落によってバリュ
エーションが魅力的と考えられる水準になった銘柄にも着目していく方針です。
ロボティクス関連業界への投資は、長期的かつ構造的な投資テーマであると考えられ、今後、投資対象は様々なセクターや産業に拡がっていくとみています。今後も、ラザードの強みである、リサーチ体制を活かし、大きな変革期にあるロボティクス関連業界において、高い成長が予想される企業を中心に注目していく方針です。

上記は、日興アセットマネジメントが「グローバル・ロボティクス株式ファンド（1年決算型）/（年2回決算型）」のマザーファンドの上記は日興アセ トマネジメントが「グロ バル ロボテ クス株式フ ンド（1年決算型）/（年2回決算型）」のマザ フ ンドの投資顧問会社であるラザード社からのコメントと、当社が入手したデータなどを基に作成したものです。当コメントは、資料作
成時点における市場環境もしくは今後の運用方針等について、運用担当者の見方あるいは考え方などを記載したものであり、将来の市場環境の変動や運用成果などを保証するものではありません。また、運用方針は変更される場合があります。

当資料は、投資者の皆様に「グローバル・ロボティクス株式ファンド（1年決算型）/（年2回決算型）」へのご理解を高めていただくことを目的として、日興アセットマネジメントが作成した販売用資料です。掲載されている見解は、
当資料作成時点のものであり、将来の市場環境の変動や運用成果などを保証するものではありません。
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ご参考

当ファンド（1
当ファンド（
1年決算型）のパフォーマンス

設定以降の当ファンドのパフォーマンスは、2016年に入って世界株式につられる形で悪化したものの、足元では資本財・サービスセクターのFA関連銘柄などが好調に推移したことなどを背景に、世界株式や日本株式を上回っています。
【 1年決算型の基準価額と主要指数（配当込）の推移】（2015年8月31日（設定日）～2016年3月31日）
11,500

1年決算型
の基準価額

11,00010,500

世界株式

世界株式や
日本株式を
上回る

10 00010,000
9,500
9,000

日本株式

8,500
8,000
,

※グ
※グラフ起点を10,000として指数化
起点を10 000とし 指数化

7,500
15年8月31日
15年10月31日
15年12月31日
16年2月29日※基準価額は信託報酬（後述の「手数料等の概要」参照）控除後の1万口当たりの値です。
世界株式：MSCI Worldインデックス（円換算ベース）
日本株式：TOPIX（東証株価指数）
信頼できると判断したデータをもとに日興アセットマネジメントが作成※上記は過去のものであり、将来の運用成果等を約束するものではありません。

当資料は、投資者の皆様に「グローバル・ロボティクス株式ファンド（1年決算型）/（年2回決算型）」へのご理解を高めていただくことを目的として、日興アセットマネジメントが作成した販売用資料です。掲載されている見解は、
当資料作成時点のものであり、将来の市場環境の変動や運用成果などを保証するものではありません。
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基準価額と純資産総額の推移
1年決算型（2015年8月31日（設定日）～2016年3月31日）

（円）

8,000

11,000
純資産総額（右軸）10,5007,000

基準価額（左軸）

10,000

6,000

9,500

5,000
（億円）

9,000

4,000

8,500

3,000
2016年3月31日現在

8,000
7,500
7,000
15年8月

15年9月

15年10月15年11月15年12月基準価額

9,760 円

純資産総額

3,196.19 億円

16年1月

16年2月

2,000
1,000

0
16年3月

年2回決算型（2015年8月31日（設定日）～2016年3月31日）（円）
11,000＜分配金実績＞

純資産総額（右軸）
10 50010,500

3 500
3,500

2016年1月

基準価額（左軸）

0円

10,000

4,000

3,000

9,500

2,500

9,000

2,000
（億円）
1,500

8,500
8,000

2016年3月31日現在
9,762 円
基準価額

7,500
7,000
15年8月

純資産総額

15年9月

15年10月15年11月15年12月

16年1月

1,345.48 億円

16年2月

1,000
500

0
16年3月

※基準価額は信託報酬（後述の「手数料等の概要」参照）控除後の、分配金は税引前の1万口当たりの値です。
※分配金額は収益分配方針に基づいて委託会社が決定しますが 委託会社の判断により分配金額を変更する場合や※分配金額は収益分配方針に基づいて委託会社が決定しますが、委託会社の判断により分配金額を変更する場合や分配を行なわない場合もあります。

※上記は過去のものであり、将来の運用成果等を約束するものではありません。
当資料は、投資者の皆様に「グローバル・ロボティクス株式ファンド（1年決算型）/（年2回決算型）」へのご理解を高めていただくことを目的として、日興アセットマネジメントが作成した販売用資料です。掲載されている見解は、
当資料作成時点のものであり、将来の市場環境の変動や運用成果などを保証するものではありません。
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ポートフォリオの概要（2016ポートフォリオの概要（
2016年
年3月末現在）
国別比率

業種別比率
一般消費
般消費
財・サービ
ス
ヘルス 6.8%
ケア
14.9%

その他
14.6%

フランス
6.3%

アメリカ
34.6%

アイル
ランド
7.1%
ドイツ
7.8%

通貨別比率
スウェーデ
ンクローナ
ンク
ナ その他
4.0%
3.7%
スイス
フラン
3.7%

資本財・
サービス
44.1%

ユーロ
14.1%

情報技術
34.1%

日本
29.6%

アメリカ
ドル
44.8%
日本円
29.6%

組入上位10組入上位
10銘柄
銘柄（組入銘柄数：（組入銘柄数：40
40銘柄）
銘柄）
銘

柄

国名

キーエンス
日本
ROCKWELL AUTOMATION INC
2
アメリカ
ロックウェル・オートメーション
HONEYWELL INTERNATIONAL INC
3
アメリカ
ハネウェル・インターナショナル
ALPHABET INC-CL C
4
アメリカ
アルファベット
ファナック
5
日本
THERMO FISHER SCIENTIFIC INC
6
アメリカ
サーモ・フィッシャー・サイエンティフィックINTUITIVE SURGICAL INC
7
アメリカ
インテューイティブ・サージカル
日立製作所
8
日本
ABB LTD-REG
9
スイス
ＡＢＢ
ASSA ABLOY AB-B
10
スウェーデンアッサ・アブロイ
1

業

種

比率

情報技術

5.7%

資本財・サービス

5.6%

資本財・サービス
資本財
サ ビス

5 2%
5.2%

情報技術

5.0%

資本財・サービス

4.5%

ヘルスケア

4.3%

ヘルスケア

3 8%
3.8%

情報技術

3.7%

資本財・サービス

3.7%

資本財・サービス

3.7%※上記の各数値はグローバル・ロボティクス株式マザーファンドの状況で、組入株式時価総額比です。各比率は四捨五入
グボザ
しており合計が100％とならない場合があります。
※「組入上位10銘柄」は、個別銘柄の取引を推奨するものでも、将来の組入れを保証するものでもありません。

※上記は過去のものであり、将来の運用成果等を約束するものではありません。
当資料は、投資者の皆様に「グローバル・ロボティクス株式ファンド（1年決算型）/（年2回決算型）」へのご理解を高めていただくことを目的として、日興アセットマネジメントが作成した販売用資料です。掲載されている見解は、
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お申込みに際しての留意事項■リスク情報投資者の皆様の投資元金は保証されているものではなく、基準価額の下落により、損失を被り、投資元金を割り込むことがあります。ファンドの運用による損益はすべて投資者（受益者）の皆様に帰属します。なお、当ファンドは預貯金とは異なります。
当ファンドは、主に株式を実質的な投資対象としますので、株式の価格の下落や、株式の発行体の財務状況や業績の悪化などの影響により、基準価額が下落し、損失を被ることがあります。また、外貨建資産に投資する場合には、為替の変動により損失を被ることがあります。
主なリスクは以下の通りです。
【価格変動リスク】【流動性リスク】【信用リスク】【為替変動リスク】【有価証券の貸付などにおけるリスク】※詳しくは、投資信託説明書（交付目論見書）をご覧ください。
※基準価額の変動要因は 上記に限定されるものではありません※基準価額の変動要因は、上記に限定されるものではありません。
■その他の留意事項•当資料は、投資者の皆様に「グローバル・ロボティクス株式ファンド（1年決算型）／（年2回決算型）」へのご理解を高めていただくことを目的として日興アセットマネジメントが作成した販売用資料です。
•当ファンドのお取引に関しては、金融商品取引法第37条の6の規定（いわゆるクーリング・オフ）の適用はありません。
•投資信託は、預金や保険契約とは異なり、預金保険機構および保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。また、銀行など登録金融機関で購入された場合、投資者保護基金の支払いの対象とはなりません。
•分配金は、投資信託の純資産から支払われますので、分配金が支払われると、その金額相当
分、基準価額は下がります。分配金は、計算期間中に発生した運用収益を超えて支払われる場合があります。投資者のファンドの購入価額によっては、分配金の一部または全部が、実質的には元本の一部払戻しに相当する場合があります。
•投資信託の運用による損益は、すべて受益者の皆様に帰属します。当ファンドをお申込みの際には、投資信託説明書（交付目論見書）などを販売会社よりお渡ししますので、内容を必ずご確
認の上、お客様ご自身でご判断ください。
ファンドの特色
1． 世界各国の株式の中から主にロボティクス関連企業の株式に投資を行ないます。
2． 銘柄選定は、株式のアクティブ運用に注力するラザード社が、徹底した調査に基づき行ないます。
3． （１年決算型）
年１回、決算を行ないます。
（年２回決算型） 年２回、決算を行ないます。
基準価額水準が1万円（1万口当たり）を超えている場合には、分配対象額の範囲内で積極的に分配を行ないます。
※分配金額は収益分配方針に基づいて委託会社が決定しますが、委託会社の判断により分配金額を※分配金額は収益分配方針に基づいて委託会社が決定しますが委託会社の判断により分配金額を変更する場合や分配を行なわない場合もあります。

市況動向および資金動向などにより、上記のような運用が行なえない場合があります。
当資料は、投資者の皆様に「グローバル・ロボティクス株式ファンド（1年決算型）/（年2回決算型）」へのご理解を高めていただくことを目的として、日興アセットマネジメントが作成した販売用資料です。掲載されている見解は、
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お申込メモ
商品分類

追加型投信／内外／株式

ご購入単位

購入単位につきましては、販売会社または委託会社の照会先にお問い合わせください。

ご購入価額

購入申込受付日の翌営業日の基準価額
購入申込日がニューヨーク証券取引所の休業日またはニューヨークの銀行休業日に該当する場合は 購入のお申込みの受付は行ないません 詳しくは 販売会社に該当する場合は、購入のお申込みの受付は行ないません。詳しくは、販売会社に
お問い合わせください。
2025年7月22日まで（2015年8月31日設定）【1年決算型】毎年7月20日（休業日の場合は翌営業日）【年2回決算型】毎年1月20日、7月20日（休業日の場合は翌営業日）
換金請求日がニューヨーク証券取引所の休業日またはニューヨークの銀行休業日に当たる場合は、換金請求の受付は行ないません。詳しくは、販売会社にお問い合わせ
ください。
ください

ご購入不可日
信託期間
決算日
ご換金不可日
ご換金代金のお支払い

原則として、換金請求受付日から起算して6営業日目からお支払いします。

手数料等の概要
お客様には、以下の費用をご負担いただきます。
＜お申込時、ご換金時にご負担いただく費用＞
購入時
手数料

購入時手数料率（スイッチングの際の購入時手数料率を含みます。）は、
3.78％（税抜3.5％）を上限として販売会社が定める率とします。
※分配金再投資コースの場合、収益分配金の再投資により取得する口数については、購入時手数料はかかりません。

換金手数料 ありません。
信託財産
留保額

ありません。

※販売会社によっては、一部のファンドのみの取扱いとなる場合やスイッチングが行なえない場合があります。
詳しくは販売会社にお問い合わせください。

＜信託財産で間接的にご負担いただく（ファンドから支払われる）費用＞
信託報酬

純資産総額に対して年率1.9008％（税抜1.76％）を乗じて得た額目論見書などの作成・交付および計理等の業務にかかる費用（業務委託する場合の委託費用を含みます。）、監査費用などについては、ファンドの日々の純資産総額に対して年率0.1％を乗じた額の信託期間を通じた合計を上限とする額が信託財産から支払われます。
組入有価証券の売買委託手数料、借入金の利息、立替金の利息および貸付有価証券関連
その他費用
報酬（有価証券の貸付を行なった場合は、信託財産の収益となる品貸料に0.54（税抜0.5）を乗じて得た額）などについては、その都度、信託財産から支払われます。
※組入有価証券の売買委託手数料などは、運用状況などにより変動するものであり、事前に料率、上限額などを示すことはできません。
※当ファンドの手数料などの合計額については、投資者の皆様がファンドを保有される期間などに応じて異なりますので、表示することはできません。
※詳しくは、投資信託説明書（交付目論見書）をご覧ください。
当資料は、投資者の皆様に「グローバル・ロボティクス株式ファンド（1年決算型）/（年2回決算型）」へのご理解を高めていただくことを目的として、日興アセットマネジメントが作成した販売用資料です。掲載されている見解は、
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委託会社、その他関係法人①

委託会社

日興アセットマネジメント株式会社
金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第368号
加入協会：一般社団法人投資信託協会、一般社団法人日本投資顧問業協会、
日本証券業協会

投資顧問会社 ラザード・アセット・マネージメント・エルエルシー
受託会社

三井住友信託銀行株式会社（再信託受託会社：日本トラスティ・サービス信託銀行株式会社）

販売会社

販売会社については下記にお問い合わせください。
日興アセットマネジメント株式会社〔ホームページ〕http://www.nikkoam.com/〔〔コールセンター〕0120-25-1404（午前9時～午後5時。土、日、祝・休日は除く。）
ルセンタ 〕0120 25 1404（午前9時 午後5時 土 日 祝 休日は除く ）当資料は、投資者の皆様に「グローバル・ロボティクス株式ファンド（1年決算型）/（年2回決算型）」へのご理解を高めていただくことを目的として、日興アセットマネジメントが作成した販売用資料です。掲載されている見解は、
当資料作成時点のものであり、将来の市場環境の変動や運用成果などを保証するものではありません。 10/12

Fund Information
販売用資料

委託会社、その他関係法人②
グローバル・ロボティクス株式ファンド（１年決算型）
投資信託説明書（交付目論見書）のご請求・お申込みは加入協会金融商品取引業者等の名称
藍澤證券株式会社
株式会社足利銀行
株式会社イオン銀行
岩井コスモ証券株式会社
エイチ・エス証券株式会社
エース証券株式会社
ＳＭＢＣ日興証券株式会社
ＳＭＢＣフレンド証券株式会社
株式会社ＳＢＩ証券
岡地証券株式会社
おかやま信用金庫
株式会社香川銀行
香川証券株式会社
株式会社鹿児島銀行
カブドットコム証券株式会社
株式会社群馬銀行
株式会社西京銀行
株式会社四国銀行
静銀ティーエム証券株式会社
株式会社証券ジャパン
株式会社常陽銀行
株式会社常陽銀行（委託金融商品取引業者 常陽証券株式会社）
常陽証券株式会社
株式会社新生銀行
会 新第四証券株式会社
髙木証券株式会社
株式会社千葉銀行
東洋証券株式会社
株式会社徳島銀行
株式会社富山第一銀行
内藤証券株式会社
株式会社名古屋銀行
株式会社南都銀行
株式会社西日本シティ銀行
西日本シティＴＴ証券株式会社
野村證券株式会社
八十二証券株式会社
浜銀ＴＴ証券株式会社
ＰＷＭ日本証券株式会社
株式会社肥後銀行
百五証券株式会社
ひろぎんウツミ屋証券株式会社
フィデリティ証券株式会社
株式会社北越銀行
マネックス証券株式会社
丸三証券株式会社
丸八証券株式会社
株式会社三重銀行
三井住友信託銀行株式会社
株式会社三菱東京ＵＦＪ銀行（委託金融商品取引業者
三菱ＵＦＪモルガン・スタンレー証券株式会社）
三菱ＵＦＪモルガン・スタンレー証券株式会社
株式会社宮崎太陽銀行
明和證券株式会社
楽天証券株式会社
ワイエム証券株式会社

登録番号

日本証券業
協会

金融商品取引業者
登録金融機関登録金融機関金融商品取引業者
金融商品取引業者
金融商品取引業者
金融商品取引業者
金融商品取引業者
金融商品取引業者
金融商品取引業者
登録金融機関登録金融機関金融商品取引業者
登録金融機関金融商品取引業者
登録金融機関登録金融機関登録金融機関金融商品取引業者
金融商品取引業者
登録金融機関関東財務局長（金商）第6号
関東財務局長（登金）第43号
関東財務局長（登金）第633号
近畿財務局長（金商）第15号
関東財務局長（金商）第35号
近畿財務局長（金商）第6号
関東財務局長（金商）第2251号
関東財務局長（金商）第40号
関東財務局長（金商）第44号
東海財務局長（金商）第5号
中国財務局長（登金）第19号
四国財務局長（登金）第7号
四国財務局長（金商）第3号
九州財務局長（登金）第2号
関東財務局長（金商）第61号
関東財務局長（登金）第46号
中国財務局長（登金）第7号
四国財務局長（登金）第3号
東海財務局長（金商）第10号
関東財務局長（金商）第170号
関東財務局長（登金）第45号

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登録金融機関関東財務局長（登金）第45号○

金融商品取引業者
登録金融機関金融商品取引業者
金融商品取引業者
登録金融機関金融商品取引業者
登録金融機関登録金融機関金融商品取引業者
登録金融機関登録金融機関登録金融機関金融商品取引業者
金融商品取引業者
金融商品取引業者
金融商品取引業者
金融商品取引業者
登録金融機関金融商品取引業者
金融商品取引業者
金融商品取引業者
登録金融機関金融商品取引業者
金融商品取引業者
金融商品取引業者
登録金融機関登録金融機関関東財務局長（金商）第1771号
関東財務局長（登金）第10号
務関東財務局長（金商）第128号
近畿財務局長（金商）第20号
関東財務局長（登金）第39号
関東財務局長（金商）第121号
四国財務局長（登金）第10号
北陸財務局長（登金）第7号
近畿財務局長（金商）第24号
東海財務局長（登金）第19号
近畿財務局長（登金）第15号
福岡財務支局長（登金）第6号
福岡財務支局長（金商）第75号
関東財務局長（金商）第142号
関東財務局長（金商）第21号
関東財務局長（金商）第1977号
関東財務局長（金商）第50号
九州財務局長（登金）第3号
東海財務局長（金商）第134号
中国財務局長（金商）第20号
関東財務局長（金商）第152号
関東財務局長（登金）第48号
関東財務局長（金商）第165号
関東財務局長（金商）第167号
東海財務局長（金商）第20号
東海財務局長（登金）第11号
関東財務局長（登金）第649号

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登録金融機関関東財務局長（登金）第5号○

金融商品取引業者
登録金融機関金融商品取引業者
金融商品取引業者
金融商品取引業者

関東財務局長（金商）第2336号
九州財務局長（登金）第10号
関東財務局長（金商）第185号
関東財務局長（金商）第195号
中国財務局長（金商）第8号

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一般社団法人
日本投資顧問業協会

一般社団法人
金融先物取引業協会

一般社団法人第二種金融商品
取引業協会

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（50音順、当資料作成日現在）

当資料は、投資者の皆様に「グローバル・ロボティクス株式ファンド（1年決算型）/（年2回決算型）」へのご理解を高めていただくことを目的として、日興アセットマネジメントが作成した販売用資料です。掲載されている見解は、
当資料作成時点のものであり、将来の市場環境の変動や運用成果などを保証するものではありません。 11/12

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委託会社、その他関係法人③
グローバル・ロボティクス株式ファンド（年２回決算型）
投資信託説明書（交付目論見書）のご請求・お申込みは加入協会金融商品取引業者等の名称
藍澤證券株式会社
金融商品取引業者
株式会社足利銀行
登録金融機関株式会社イオン銀行
登録金融機関株式会社池田泉州銀行
登録金融機関岩井コスモ証券株式会社
金融商品取引業者
エイチ・エス証券株式会社
金融商品取引業者
エース証券株式会社
金融商品取引業者
ＳＭＢＣ日興証券株式会社
金融商品取引業者
株式会社ＳＢＩ証券
金融商品取引業者
岡地証券株式会社
金融商品取引業者
カブドットコム証券株式会社
金融商品取引業者
株式会社滋賀銀行
登録金融機関株式会社四国銀行
登録金融機関静銀ティーエム証券株式会社
金融商品取引業者
株式会社証券ジャパン
金融商品取引業者
株式会社常陽銀行
登録金融機関株式会社常陽銀行
登録金融機関（委託金融商品取引業者 常陽証券株式会社）
常陽証券株式会社
金融商品取引業者
株式会社新生銀行
登録金融機関第四証券株式会社
金融商品取引業者
株式会社大正銀行
登録金融機関髙木証券株式会社
金融商品取引業者
株式会社千葉銀行
登録金融機関株式会社東京都民銀行
登録金融機関東洋証券株式会社
金融商品取引業者
内藤証券株式会社
金融商品取引業者
株式会社南都銀行
登録金融機関株式会社西日本シティ銀行
登録金融機関西日本シティＴＴ証券株式会社
金融商品取引業者
野村證券株式会社
金融商品取引業者
八十二証券株式会社
金融商品取引業者
浜銀ＴＴ証券株式会社
金融商品取引業者
ＰＷＭ日本証券株式会社
金融商品取引業者
株式会社肥後銀行
登録金融機関百五証券株式会社
金融商品取引業者
ひろぎんウツミ屋証券株式会社
金融商品取引業者
フィデリティ証券株式会社
金融商品取引業者
株式会社北越銀行
登録金融機関マネックス証券株式会社
金融商品取引業者
丸三証券株式会社
金融商品取引業者
丸八証券株式会社
金融商品取引業者
株式会社三重銀行
登録金融機関株式会社三菱東京ＵＦＪ銀行（委託金融商品取引業者
登録金融機関三菱ＵＦＪモルガン・スタンレー証券株式会社）
三菱ＵＦＪモルガン・スタンレー証券株式会社
金融商品取引業者
明和證券株式会社
金融商品取引業者
楽天証券株式会社
金融商品取引業者
ワイエム証券株式会社
金融商品取引業者

登録番号

日本証券業
協会

関東財務局長（金商）第6号
関東財務局長（登金）第43号
関東財務局長（登金）第633号
近畿財務局長（登金）第6号
近畿財務局長（金商）第15号
関東財務局長（金商）第35号
近畿財務局長（金商）第6号
関東財務局長（金商）第2251号
関東財務局長（金商）第44号
東海財務局長（金商）第5号
関東財務局長（金商）第61号
近畿財務局長（登金）第11号
四国財務局長（登金）第3号
東海財務局長（金商）第10号
関東財務局長（金商）第170号
関東財務局長（登金）第45号

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関東財務局長（登金）第45号○

関東財務局長（金商）第1771号
関東財務局長（登金）第10号
関東財務局長（金商）第128号
近畿財務局長（登金）第19号
近畿財務局長（金商）第20号
関東財務局長（登金）第39号
関東財務局長（登金）第37号
関東財務局長（金商）第121号
近畿財務局長（金商）第24号
近畿財務局長（登金）第15号
福岡財務支局長（登金）第6号
福岡財務支局長（金商）第75号
関東財務局長（金商）第142号
関東財務局長（金商）第21号
関東財務局長（金商）第1977号
関東財務局長（金商）第50号
九州財務局長（登金）第3号
東海財務局長（金商）第134号
中国財務局長（金商）第20号
関東財務局長（金商）第152号
関東財務局長（登金）第48号
関東財務局長（金商）第165号
関東財務局長（金商）第167号
東海財務局長（金商）第20号
東海財務局長（登金）第11号

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関東財務局長（登金）第5号○

関東財務局長（金商）第2336号
関東財務局長（金商）第185号
関東財務局長（金商）第195号
中国財務局長（金商）第8号

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一般社団法人
日本投資顧問業協会

一般社団法人
金融先物取引業協会

一般社団法人第二種金融商品
取引業協会

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（50音順、当資料作成日現在）

当資料は、投資者の皆様に「グローバル・ロボティクス株式ファンド（1年決算型）/（年2回決算型）」へのご理解を高めていただくことを目的として、日興アセットマネジメントが作成した販売用資料です。掲載されている見解は、
当資料作成時点のものであり、将来の市場環境の変動や運用成果などを保証するものではありません。 12/12