○EDINETタクソノミの概要説明 新旧対照表
旧新2-1-3 修正国際基準の対応

2-1-3 修正国際基準の対応（略）
財務諸表本表の各表は、表ごとに一つのテキストブロックで表全体を包括タグ付けします。また、注記事項は、注記事項のテキストブロックを用いて包括タグ付けします。IFRS用の要素を用いてタグ付けすることはできません。

（略）
財務諸表本表の各表は、表ごとに一つのテキストブロックで表全体を包括タグ付けします。また、注記事項は、注記事項のテキストブロックを用いて包括タグ付けします。
EDINET タクソノミの IFRS 用要素及び IFRS タクソノミを用いてタグ付けすることはできません。
（略）

（略）

2-5-2 開示府令2-5-2 開示府令

（略）

（略）

2-5-2-12 配当政策（※）

配当政策（※）（略）
同一の決議による配当内容を連番軸の 1 件としてください（同一の決議で普通株式と種類株式の両方の配当決議がなされた場合、当該両方の配当の内容を同一の連番軸メンバーでタグ付けしてください。）。
期末配当のみ記載されている場合は、「1 件目 [メンバー]」を用いてください。

（略）
同一の決議による配当内容を連番軸の 1 行としてください（同一の決議で普通株式と種類株式の両方の配当決議がなされた場合、当該両方の配当の内容を同一の連番軸メンバーでタグ付けしてください。）。
期末配当のみ 1 行で記載されている場合は、「1 行目 [メンバー]」を用いてください。

（略）

（略）

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新
2-5-2-14 役員の状況（※）

役員の状況（※）（略）＜役員軸のメンバー＞
役員軸のメンバー（以下「役員メンバー」という。
）は役員ごとに設定してください。役
員メンバーの標準ラベルは、報告書上の記載における主たる氏名に基づき設定してください。冗長ラベルは、原則として標準ラベルに「 [メンバー]」（英語では「 [member]」）のみ追加してください。
役員メンバーのラベル設定においては、姓、名、ミドルネーム等は、それぞれを一連の文字列とし、これらの区切りが明瞭になるようにしてください。
良い例：「金融 太郎」
悪い例：「金融太郎」、「金 融 太 郎」（略）＜役員軸のメンバー＞
役員軸のメンバー（以下「役員メンバー」という。
）は役員ごとに設定してください。役
員メンバーの標準ラベルは、報告書上の記載における主たる氏名に基づき設定してください。冗長ラベルは、原則として標準ラベルに「 [メンバー]」（英語では「 [member]」）のみ追加してください。
役員メンバーのラベル設定においては、姓、名、ミドルネーム等は、それぞれを一連の文字列とし、これらの区切りが明瞭になるようにしてください。
良い例：「金融 太郎」
悪い例：「金融太郎」、「金 融 太 郎」（追加）

日本人の役員メンバーの英語ラベル設定においては、「姓―名」の順を用い、姓の後にカンマ及び半角スペースを置いてください（タクソノミの英語ラベルは、XBRL データとして利用されるものなので、データとしての利便性のため、本表記法としてください。英訳
有価証券報告書、Annual Report 等の英文開示における表記法と異なっても差し支えありません。
）。
設定例：
英語標準ラベル「Kinyu, Taro」
英語冗長ラベル「Kinyu, Taro [member]」
要素名「KinyuTaroMember」

用いることのできる文字範囲については、『提出者別タクソノミ作成ガイドライン』の「6-2-3 日本語名称と英語名称について」及び『提出書類ファイル仕様書』の「4-1 文字コードセット」を参照してください。
（略）

用いることのできる文字範囲については、『提出者別タクソノミ作成ガイドライン』の「6-2-3 日本語名称と英語名称について」及び『提出書類ファイル仕様書』の「4-1 文字コードセット」を参照してください。
（略）

2-5-2-15 監査の状況（※）

監査の状況（※）

監査公認会計士等に対する報酬金額及びネットワークファームに対する報酬金額（前期及び当期について提出会社と連結子会社を区分、監査報酬と非監査報酬を区分）が詳細タグ付け対象です。ただし、外貨建て報酬金額は詳細タグ付け対象外です。
非連結の会社が、提出会社に係る情報を 1 行で開示する場合は、「監査証明業務に基づく報酬－提出会社」及び「非監査業務に基づく報酬－提出会社」の要素を用いてください。

監査公認会計士等に対する報酬金額及びネットワークファームに対する報酬金額（前期及び当期について提出会社と連結子会社を区分、監査報酬と非監査報酬を区分）が詳細タグ付け対象です。
非連結の会社が、提出会社に係る情報を 1 行で開示する場合は、「監査証明業務に基づく報酬－提出会社」及び「非監査業務に基づく報酬－提出会社」の要素を用いてください。

（略）

（略）

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新
2-5-2-19 監査報告書

監査報告書（※）

有価証券届出書（開示府令第二号の四様式及び第二号の七様式に限る。
）又は有価証券報告書（開示府令第三号様式又は第四号様式に限る。
）に添付する監査報告書について、次の事項を詳細タグ付けします。
・監査法人（又は会計士事務所）の名称及び監査を担当した公認会計士の名称
・監査上の主要な検討事項（以下「KAM」という。
）（財務諸表等の監査証明に関する内）
閣府令第 4 条第 9 項に基づき KAM を記載しない場合を除く。

（追加）

監査法人（又は会計士事務所）の名称及び監査を担当した公認会計士の名称が詳細タグ付け対象です。
（追加）

半期報告書（開示府令第五号様式に限る。
）及び四半期報告書（開示府令第四号の三様式に限る。
）に添付する中間監査報告書及びレビュー報告書について、次の事項を詳細タグ付けします。
・監査法人（又は会計士事務所）の名称及び監査を担当した公認会計士の名称＜KAM の HTML 上のレイアウトに係る注意事項＞
一つの KAM の「内容及び理由」（又は「監査人の対応」）が、複数の HTML 表（又は複数のテーブル行）にまたがる場合、一つのテキストブロックでタグ付けできない可能性があります。一つの KAM の「内容及び理由」（又は「監査人の対応」）を一つのテキストブロックでタグ付けできないような HTML のレイアウトは可能な限り避けてください。
＜KAM の「開示への参照」のタグ付け＞
注記事項への参照が記載されている場合は、当該参照を「開示への参照」要素でタグ付けしてください。
一つの KAM について注記事項への参照が複数記載されている場合、「開示への参照」要素、「開示への参照２」要素等を用いてそれぞれタグ付けしてください。ただし、連続して記載される複数の参照情報はまとめて一つの要素でタグ付けしてください。一つの KAMについて同一の参照情報が複数回記載されている場合は、初出のみのタグ付けで差支えありません。
＜KAM のタグ付けができない場合＞
原則としては、上記のとおりの KAM タグ付けを行うものとしますが、2021 年版 EDINET
タクソノミでのタグ付けにおいては、やむを得ない状況で KAM タグ付けを適切に行うことができない場合、KAM タグ付けを行わずに提出することも可とします。

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2-5-3 日本基準財務諸表

2-5-3 日本基準財務諸表

（略）

（略）
連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項及び重要な会計方針

2-5-3-4 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項及び重要な会計方針
（略）
（削除）

（略）
連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項、中間連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項及び重要な会計方針で使用できる要素は、EDINET タクソノミの表示リンク拡張リンクロール「会計方針のその他の要素」にも定義されています。提出者別タクソノミにおいて当該要素を用いる場合は、連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項、重要な会計方針等の表示リンク及び定義リンクの両方に設定する必要があります。
（略）

（略）

貸借対照表関係

2-5-3-5 貸借対照表関係
注記事項の項番ごと（※）にそれぞれテキストブロックでタグ付けし、更に次の（１）から（６）までの注記事項については、個々の金額をタグ付けします。
（１）棚卸資産の内訳の注記（２）受取手形、売掛金及び（又は）契約資産の金額の注記（３）資産の金額から直接控除している引当金の注記（４）有形固定資産の減価償却累計額の注記（５）契約負債の金額の注記（６）受取手形割引高及び（又は）受取手形裏書譲渡高注記事項の項番ごと（※）にそれぞれテキストブロックでタグ付けし、更に次の（１）から（４）までの注記事項については、個々の金額をタグ付けします。
（１）たな卸資産の注記（追加）（２）資産の金額から直接控除している引当金の注記（３）有形固定資産の減価償却累計額の注記（追加）（４）受取手形割引高及び（又は）受取手形裏書譲渡高※ EDINETタクソノミの一つのテキストブロックが複数の項番にまたがる場合、EDINETタ
クソノミの複数のテキストブロックが一つの項番の中に記載される場合等のタグ付け上の技術的な理由がある場合は必ずしも項番ごとでなくても構いません。

※ EDINETタクソノミの一つのテキストブロックが複数の項番にまたがる場合、EDINETタクソノミの複数のテキストブロックが一つの項番の中に記載される場合等のタグ付け上の技術的な理由がある場合は必ずしも項番ごとでなくても構いません。

（略）

（略）
上記の（１）から（４）までを除く他の注記事項には、個々の金額のタグ付けはしません。

上記の（１）から（６）までを除く他の注記事項には、個々の金額のタグ付けはしません。

（略）

（略）

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損益計算書関係

注記事項の項番ごと（※）にそれぞれテキストブロックでタグ付けをし、更に次の（１）から（４）までの注記事項については、個々の金額をタグ付けします。これら以外の注記事項は、個々の金額のタグ付けはしません。
（１）顧客との契約から生じる収益の金額の注記（２）棚卸資産の帳簿価額の切下げに関する注記（３）主要な販売費及び一般管理費（４）一般管理費及び当期製造費用に含まれる研究開発費

注記事項の項番ごと（※）にそれぞれテキストブロックでタグ付けをし、更に次の（１）から（３）までの注記事項については、個々の金額をタグ付けします。これら以外の注記事項は、個々の金額のタグ付けはしません。
（追加）（１）たな卸資産の帳簿価額の切下げに関する注記（２）主要な販売費及び一般管理費（３）一般管理費及び当期製造費用に含まれる研究開発費

（略）

（略）

（１）から（４）までを除く他の注記事項には、個々の金額のタグ付けはしません。

（１）から（３）までを除く他の注記事項には、個々の金額のタグ付けはしません。

（略）

（略）

2-5-3-8 セグメント情報等

セグメント情報等

詳細タグ付けします。
ただし、関連情報、差異調整に関する事項及び調整額に係る脚注については、それぞれテキストブロックでタグ付けし、表中又は文中の個々の金額は詳細タグ付けしません。
セグメント情報の注記に含めて収益の分解情報を示している場合、収益認識に関する会計基準に基づき追加的に記載している部分の詳細タグ付けは任意です。
「報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額に関する情報の表示項目」は、財務諸表本表中の調整対象の勘定科目と同一の要素を必ず用います。このとき、表示科目とラベルとが不一致となることを認めます。
（略）

2-5-4

詳細タグ付けします。
ただし、関連情報、差異調整に関する事項及び調整額に係る脚注については、それぞれテキストブロックでタグ付けし、表中又は文中の個々の金額は詳細タグ付けしません。
（追加）「報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額に関する情報の表示項目」は、財務諸表本表中の調整対象の勘定科目と同一の要素を必ず用います。このとき、表示科目とラベルとが不一致となることを認めます。
（略）

IFRS 財務諸表

2-5-4

（略）

IFRS 財務諸表（略）

2-5-4-5 セグメント情報

セグメント情報セグメント損益は、セグメント表上の調整後合計が損益計算書上の段階損益と同一である場合は、当該段階損益と同一の要素を使用します。そうでない場合は、「セグメント利益（△損失）（IFRS）」要素を用います。
企業全体の開示については、製品及びサービスに関する情報、地域に関する情報及び主要な顧客に関する情報をそれぞれテキストブロックでタグ付けします。
セグメント情報の注記に含めて収益の分解情報を示している場合、IFRS 第 15 号「顧客との契約から生じる収益」に基づき追加的に記載している部分の詳細タグ付けは任意です。

セグメント損益は、セグメント表上の調整後合計が損益計算書上の段階損益と同一である場合は、当該段階損益と同一の要素を使用します。そうでない場合は、「セグメント利益（△損失）（IFRS）」要素を用います。
企業全体の開示については、製品及びサービスに関する情報、地域に関する情報及び主要な顧客に関する情報をそれぞれテキストブロックでタグ付けします。
（追加）

（略）

（略）

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