医科点数表の解釈 平成 24年 4月版
Web追補 No.6（平成26年１月号）●○○○

平成 26 年１月 16 日作成

以下の告示・通知により，本書の内容に変更が生じましたので，ここに追補します。
平成25年12月27日 厚生労働省告示第394号（平成26年１月１日適用）
平成25年12月27日 保医発1227第３号（平成26年１月１日適用）
平成25年12月27日 保医発1227第４号（平成26年１月１日適用）● Web追補では，平成25年７月以降に生じた変更等について順次追補していきます。平成25年６月までの追補「追補201306」については，当社ホームページの「追補・訂正表ダウンロード」にてご確認いただけますので，ご利用下さい。 http://www.shaho.co.jp/shaho/download/頁

欄

行

変更前

変更後

384 〔Ｄ007血液化学検査の「47」プロカルシトニン（ＰＣＴ） ◇ プレセプシン定量
定量を準用する項目として追加〕
ア プレセプシン定量は，Ｄ007血液化学検
査の「47」プロカルシトニン（ＰＣＴ）定量の所定点数に準じて算定する。
イ 本検査とＤ007血液化学検査の「47」プロカルシトニン（ＰＣＴ）半定量，プロカルシトニン（ＰＣＴ）定量又はＤ012感染症免疫学的検査の「32」エンドトキシンを併せて実施した場合は，主たるもののみ算定する。
ウ 本検査は，敗血症（細菌性）を疑う患者を対象として測定した場合に算定できる。
留□（平25.12.27 保医発 1227 4）
398 〔Ｄ012感染症免疫学的検査の「21」ＲＳウイルス抗原定性 ◇ ヒトメタニューモウイルス抗原定性を準用する項目として追加〕
ア ヒトメタニューモウイルス抗原定性は，
Ｄ012感染症免疫学的検査の「21」ＲＳウ
イルス抗原定性の所定点数に準じて算定する。
イ 本検査，Ｄ012感染症免疫学的検査の「11」ウイルス抗体価（定性・半定量・定量）のインフルエンザウイルスＡ型若しくはインフルエンザウイルスＢ型，若しくは同区分「19」ノイラミニダーゼ，若しくは同区分「21」インフルエンザウイルス抗原定性又は同区分「21」ＲＳウイルス抗原定性のうち３項目を併せて実施した場合には，主たるもの２つに限り算定する。ただし，Ｄ012感染症免疫学的検査の「11」ウ
イルス抗体価（定性・半定量・定量）のイ
ンフルエンザウイルスＡ型若しくはインフルエンザウイルスＢ型，同区分「19」ノイラミニダーゼ又は同区分「21」インフル
エンザウイルス抗原定性を併せて実施した場合は１項目として数える。
ウ 本検査は，当該ウイルス感染症が疑われる６歳未満の患者であって，画像診断により肺炎が強く疑われる患者を対象として留測定した場合に算定する。
□（平25.12.27 保医発 1227 4）
404 〔Ｄ014自己抗体検査の「13」抗セントロメア抗体定性を準 ◇ 抗ＡＲＳ抗体用する項目として追加〕
ア 抗ＡＲＳ抗体は，Ｄ014自己抗体検査の「13」抗セントロメア抗体定性の所定点数
Web 追補 No.6

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欄

行

変更前

変更後に準じて算定する。
イ 本検査とＤ014自己抗体検査の「９」抗Jo-1抗体定性，抗Jo-1抗体半定量又は抗Jo-1抗体定量を併せて実施した場合は主たるもののみ算定する。
ウ 本検査とＤ014自己抗体検査の「９」から「11」までに掲げる検査を２項目又は３項目以上行った場合は，所定点数にかかわらず，それぞれ320点又は490点を算定する。ただし，本検査とＤ014自己抗体検査の「９」抗Jo-1抗体定性，抗Jo-1抗体半定量又は抗Jo-1抗体定量を併せて実施した
留場合は１項目として数える。
□（平25.12.27 保医発 1227 4）437 右 上から20行目 鼻呼吸センサー
鼻呼吸センサー又は末梢動脈波センサー
437 右 上から22行目 Ｄ223経皮的動脈血酸素飽和度測定
Ｄ214脈波図，心機図，ポリグラフ検査，Ｄ223
経皮的動脈血酸素飽和度測定
437 右 上から23行目 〔次行に追加〕（平25.12.27 保医発 1227 3）
513 〔Ｇ005-4カフ型緊急時ブラッドアクセス用留置カテーテル ◇ 集中治療室等において，クモ膜下出血，頭挿入を準用する項目として追加〕
部外傷又は熱中症による急性重症脳障害に伴う発熱患者に対して，中心静脈留置型経皮的体温調節装置を用いて体温調節を行った
場合は，Ｇ005-4カフ型緊急時ブラッドアクセス用留置カテーテル挿入の所定点数に準じて算定できる。なお，「（カフ型緊急時ブラッドアクセス用留置カテーテル挿入について）」の(１)の規定にかかわらず，一連につき１留回の算定とする。
□（平25.12.27 保医発 1227 3）
645 〔Ｋ057変形治癒骨折矯正手術を準用する項目として追加〕 ◇ 上腕又は前腕の変形治癒骨折矯正手術又は先天奇形に対する矯正手術において，手術前に得た画像等により作成された実物大の手術支援モデルを用いて行った場合は，Ｋ057変形治癒骨折矯正手術とＫ939画像等手術支援加算の「２」実物大臓器立体モデルに留よるものの所定点数を併せて算定できる。□（平25.12.27 保医発 1227 3）661 右 〔Ｋ169頭蓋内腫瘍摘出術の右欄として追加〕◇ 原発性悪性脳腫瘍に対する頭蓋内腫瘍摘
出術において，タラポルフィンナトリウムを投与した患者に対しＰＤＴ半導体レーザを使用し光線力学療法を行った場合は，本区分とＫ510-2光線力学療法の「１」早期肺がん（０期又は１期に限る。）に対するものの所定点数を併せて算定できる。ただし，次の要件のいずれにも該当する保険医療機関において実施された場合に算定する。なお，届出は本通知別添様式３〔本追補末尾の参考参照〕により提出する。
ア 脳神経外科を標榜している病院である。
イ ５年以上の脳神経外科の経験を有する常勤の医師が１名以上配置されており，このうち１名以上は関係学会から示されている悪性脳腫瘍患者に対する光線力学療法に関する所定の研修を修了している。また，当該医師により本技術が実施されている。
ウ 脳腫瘍摘出術中の病理検査が可能な体制が整っている。
Web 追補 No.6

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欄

行

変更前

変更後

エ 脳腫瘍摘出術に伴う合併症への対応ができる体制が整っている。
オ 当該療養に用いる機器について，適切に使用管理区域の設定がなされている。
カ 悪性脳腫瘍患者に対する光線力学療法の研修プログラムを受講した機器管理責任者（医師又は臨床工学技士）が選定されており，本レーザ装置が適切に保守管理さ留れている。
□（平25.12.27 保医発 1227 3）
716 〔Ｋ599植込型除細動器移植術を準用する項目として追加〕 (１) 着用型自動除細動器を使用した場合は，Ｋ599植込型除細動器移植術の所定点数に準じて，算定開始月から３月を限度として，月１回に限り算定する。ただし，Ｋ599植込型除細動器移植術に関する施設基準の届出を行留っている保険医療機関において使用する。□（平25.12.27 保医発 1227 3）(２) 着用型自動除細動器は，次のいずれかに該当する場合に算定する。
ア 心室頻拍又は心室細動による心臓突然死のリスクが高く，植込型除細動器（以下ＩＣＤという。）の適応の可否が未確定の患者を対象として，除細動治療を目的に，ＩＣＤの適応の可否が確定するまでの期間に限り使用する場合
イ ＩＣＤの適応であるが，患者の状態等により直ちにはＩＣＤが植え込めない患者を対象として，ＩＣＤの植え込みを行うま
留での期間に限り使用する場合□（平25.12.27 保医発 1227 3）
722 〔Ｋ615血管塞栓術（頭部，胸腔，腹腔内血管）を準用する ◇ 多血性腫瘍又は動静脈奇形に対して，血管項目として追加〕
内塞栓材を用いて動脈塞栓術又は動脈化学塞栓術を行った場合は，Ｋ615血管塞栓術（頭部，胸腔，腹腔内血管）の「２」の所定点数留に準じて算定する。
□（平25.12.27 保医発 1227 3）
885 ― 上から４行目 （最終改正；平成25年９月13日 厚生労働 （最終改正；平成25年12月27日 厚生労働省告省告示第298号）
示第394号）〔赤字はWeb追補No.3にて改正済み〕

898 ― 上から15行目 (11)(12)

シート・メッシュ型
頭蓋骨閉鎖用クランプ

110,000円 (11)38,200円 (12)シート・メッシュ型
110,000円
頭蓋骨閉鎖用クランプ① 一般型
38,200円〔赤字は追補201306にて追加済み〕 ② 簡易型
18,600円
898 ― 下から15行目 (４) 疼痛除去用（16極以上用）(４) 疼痛除去用（16極以上用）
1,600,000円 ① 標準型
1,600,000円② ＭＲＩ対応型
1,680,000円
898 ― 下から13行目 (６) 疼痛除去用（16極以上用）充電式・体 (４) 疼痛除去用（16極以上用）充電式・体位変位変換対応型
1,980,000円
換対応型
① 標準型
1,980,000円② ＭＲＩ対応型
2,070,000円
900 ― 下から８行目 (８) トリプルチャンバ（Ⅱ型）(８) トリプルチャンバ（Ⅱ型）
1,600,000円 ① 標準型
1,600,000円② ＭＲＩ対応型
1,670,000円〔編注；薬事法承認番号が22500BZX0036
8000のものについては，平成26年１月
１ 日 か ら 平 成 26 年 ３ 月 31 日 ま で1,710,000円〕
Web 追補 No.6

頁

欄

行

変更前

変更後

903 ― 上から20行目 〔次行に追加〕

904 ― 下から１行目 (16)
(17)
(18)
(19)

⑥

狭窄部貫通用カテーテル
49,200円 (16)下肢動脈狭窄部貫通用カテーテル(17)172,000円
血管塞栓用プラグ
126,000円 (18)
冠動脈カテーテル交換用カテーテル (19)19,100円(20)

再狭窄抑制型
166,000円〔編注；薬事法承認番号が22500BZX003220
00のものについては，平成26年１月１日
から平成26年３月31日まで174,000円〕
狭窄部貫通用カテーテル
49,200円
下肢動脈狭窄部貫通用カテーテル
172,000円
血管塞栓用プラグ
126,000円冠動脈カテーテル交換用カテーテル
19,100円
体温調節用カテーテル
27,900円〔赤字は追補201306にて追加済み〕

905 ― 上から20行目 〔次行に追加〕

ウヘパリン使用型
ⅰ 外部サポートあり １㎝当たり3,530円
ⅱ 外部サポートなし １㎝当たり2,590円
905 ― 下から７行目 144 両室ペーシング機能付き植込型除細 144 両室ペーシング機能付き植込型除細動器
動器(１) 単極又は双極用(１) 単極又は双極用① 標準型
4,090,000円① 標準型
4,090,000円② ＭＲＩ対応型
4,300,000円② ＭＲＩ対応型
4,300,000円〔編注；薬事法承認番号が22500BZX〔編注；薬事法承認番号が2250
00293000のものについては，平成
0BZX00293000のものについ25年10月１日から平成26年３月31ては，平成25年10月１日から日まで4,410,000円〕
平 成 26 年 ３ 月 31 日 ま で③ 自動調整機能付き
4,300,000円
4,410,000円〕〔編注；薬事法承認番号が22500BZX(２) ４極用
4,290,000円
00320000のものについては，平成
26年１月１日から平成26年３月31〔赤字は追補201306及びWeb追補No.3にて追加日まで4,410,000円〕
済み〕(２) ４極用① 標準型
4,290,000円② 自動調整機能付き
4,500,000円〔編注；薬事法承認番号が22500BZX
00402000のものについては，平成
26年１月１日から平成26年３月31日まで4,610,000円〕
906 ― 上から２行目 148 カプセル型内視鏡
77,200円 148 カプセル型内視鏡(１) 小腸用77,200円(２) 大腸用81,100円〔編注；薬事法承認番号が22500BZX00
310000のものについては，平成26年１月１日から平成26年３月31日まで
83,100円〕
906 ― 上から15行目 157 消化管用ステントセット 258,000円 157 消化管用ステントセット(１) カバーなし
258,000円(２) カバーあり
258,000円
906 183 血管内塞栓材
8,670円 183 血管内塞栓材(１) 止血用8,670円〔赤字はWeb追補No.3にて別表Ⅱに追加済み〕(２) 動脈塞栓療法用
26,500円(３) 動脈化学塞栓療法用
99,000円

Web 追補 No.6

頁

欄

行

変更前

変更後

910 〔下から１行目の次に以下のように加える。〕(３) Ⅱの規定にかかわらず，薬事法（昭和35年法律第145号）第14条第１項の規定による承認を受け，次の表の左欄の薬事法承認番号を付与された同欄に掲げる特定保険医療材料の同表の中欄に掲げる期間における材料価格は，それぞれ同表の右欄に掲げる材料価格とする。
112 ペースメーカー(６) デュアルチャンバ（Ⅳ型）② ＭＲＩ対応型（薬事法承認番号）
22400BZX00131000
112 ペースメーカー(８) トリプルチャンバ（Ⅱ型）② ＭＲＩ対応型（薬事法承認番号）
22500BZX00368000
114 体外式ペースメーカー用カテーテル電極(２) 心臓電気生理学的検査機能付加型⑤ アブレーション機能付き
イ 接触情報感知機能付き（薬事法承認番号）
22400BZX00163000
117 植込型除細動器(２) 植込型除細動器（Ⅲ型）② ＭＲＩ対応型（薬事法承認番号）
22500BZX00292000
22500BZX00294000
117 植込型除細動器(４) 植込型除細動器（Ⅴ型）② ＭＲＩ対応型（薬事法承認番号）
22500BZX00292000
22500BZX00294000
130 心臓手術用カテーテル(１) 経皮的冠動脈形成術用カテーテル⑥ 再狭窄抑制型（薬事法承認番号）
22500BZX00322000
144 両室ペーシング機能付き植込型除細動器(１) 単極又は双極用② ＭＲＩ対応型（薬事法承認番号）
22500BZX00293000
144 両室ペーシング機能付き植込型除細動器(１) 単極又は双極用③ 自動調整機能付き（薬事法承認番号）
22500BZX00320000
144 両室ペーシング機能付き植込型除細動器(２) ４極用② 自動調整機能付き（薬事法承認番号）
22500BZX00402000
146 大動脈用ステントグラフト(３) 胸部大動脈用ステントグラフト（メイン部分）② 血管分岐部対応型（薬事法承認番号）
22400BZX00516000
148 カプセル型内視鏡(２) 大腸用（薬事法承認番号）
22500BZX00310000
182 バルーン拡張型人工生体弁セット（薬事法承認番号）
22500BZX00270000

平成24年10月１日から
平成26年３月31日まで

1,080,000円

平成26年１月１日から
平成26年３月31日まで

1,710,000円

平成24年10月１日から
平成26年３月31日まで

382,000円

平成25年10月１日から
平成26年３月31日まで

3,230,000円

平成25年10月１日から平成26年３月31日まで

3,290,000円

平成26年１月１日から平成26年３月31日まで

174,000円

平成25年10月１日から
平成26年３月31日まで

4,410,000円

平成26年１月１日から平成26年３月31日まで

4,410,000円

平成26年１月１日から
平成26年３月31日まで

4,610,000円

平成25年７月１日から
平成26年３月31日まで

1,970,000円

平成26年１月１日から
平成26年３月31日まで

83,100円

平成25年10月１日から
平成26年３月31日まで

4,530,000円〔赤字は追補201306及びWeb追補No.3にて追加済み〕

Web 追補 No.6

頁

欄

行

変更前

変更後

911 ― 上から３行目（平24. 3. 5 保医発 0305 5）（平24. 3. 5 保医発 0305
（最終改正；平25.10.31 保医発 1031 1） （最終改正；平25.12.27 保医発 12275）
3）〔赤字はWeb追補No.4にて改正済み〕

917 右 上から19～20行目

ｂ 副作用発生時に全身麻酔によるｂ 副作用発生時に全身麻酔による手術手術が行える体制が整備されていが行える体制が整備されている施設にる施設において使用すること。
おいて使用すること。
(45-2) 合成吸収性骨片接合材料(45-2) 合成吸収性骨片接合材料
頭蓋骨閉鎖用クランプは，頭蓋骨の成頭蓋骨閉鎖用クランプ・一般型は，頭蓋骨長が見込まれる小児患者に対して使用 の成長が見込まれる小児患者に対して使用した場合に算定できる。
した場合に算定できる。
〔赤字は追補201306にて追加済み〕

919 右 下から６行目 〔次行に追加〕

イ

経皮的冠動脈形成術用カテーテル・再狭窄抑制型は，冠動脈ステント内再狭窄病変に対して使用された場合に限り算定できる。

919 右 下から５行目 イウ
919 右 下から３行目 ウエ920 右 上から１行目 エオ920 右 上から４行目 オ
カ920 右 上から７行目 カキ920 右 上から10行目 キ
ク
920 右 下から18～17 エ 塞栓用コイル・コイル・特殊型につい エ 塞栓用コイル・コイル・特殊型については，行目ては，所定の研修を修了した医師が実施 所定の研修を修了した医師が実施した場合した場合に限り算定できる。に限り算定できる。
オ 下肢動脈狭窄部貫通用カテーテルに オ 下肢動脈狭窄部貫通用カテーテルについついては，ガイドワイヤーの通過が困難 ては，ガイドワイヤーの通過が困難な慢性完な慢性完全閉塞下肢動脈において，経皮 全閉塞下肢動脈において，経皮的血管形成術的血管形成術を実施した場合に限り算 を実施した場合に限り算定できる。なお，経定できる。なお，経皮的血管形成術前の 皮的血管形成術前の患者の病変部の所見及患者の病変部の所見及び下肢動脈狭窄 び下肢動脈狭窄部貫通用カテーテルを使用
部貫通用カテーテルを使用する医療上 する医療上の必要性について診療報酬明細の必要性について診療報酬明細書の摘 書の摘要欄に記載すること。
要欄に記載すること。
カ 血管塞栓用プラグ
カ 血管塞栓用プラグ
ａ 心臓及び頭蓋内血管を除く，動静脈奇形，
ａ 心臓及び頭蓋内血管を除く，動静脈瘤，動静脈瘻等の異常血管，出血性病変，奇形，瘤，動静脈瘻等の異常血管，出肝臓腫瘍に栄養する血管のうち，直径２㎜血性病変，肝臓腫瘍に栄養する血管の以上の血管に使用した場合に算定できる。
うち，直径２㎜以上の血管に使用した
なお，患者の血管病変部の所見（直径を含場合に算定できる。なお，患者の血管む。）を診療報酬明細書の摘要欄に記載す病変部の所見（直径を含む。）を診療報ること。
酬明細書の摘要欄に記載すること。
ｂ プッシャーワイヤー及びローダーは別に
ｂ プッシャーワイヤー及びローダー算定できない。
は別に算定できない。
キ 冠動脈カテーテル交換用カテーテルは，１
キ 冠動脈カテーテル交換用カテーテル 回の手術に対し，１本を限度として算定すは，１回の手術に対し，１本を限度とし る。て算定する。
ク 体温調節用カテーテルは，クモ膜下出血，頭部外傷又は熱中症による急性重症脳障害〔赤字は追補201306にて追加済み〕 に伴う発熱患者に対し，体温調節の補助として使用した場合に限り算定できる。
921 右 下から14行目 (76) 削除(76) カプセル型内視鏡
ア 大腸用は以下のいずれかに該当する場
合に限り算定できる。
ａ 大腸内視鏡検査が必要であり，大腸ファイバースコピーを実施したが，腹腔内の癒着等により回盲部まで到達できなかった患者に用いた場合
ｂ 大腸内視鏡検査が必要であるが，腹部Web 追補 No.6

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欄

行変更前

変更後手術歴があり癒着が想定される場合等，器質的異常により大腸ファイバースコピーが実施困難であると判断された患者に用いた場合
イ 大腸用を用いて大腸内視鏡検査を行った場合は，区分番号「Ｄ313」大腸ファイバースコピー「３」上行結腸及び盲腸の点数に準じて算定する。
ウ 同一の患者につき，本品を用いる検査と大腸ファイバースコピーを併せて２回以上行った場合は，主たるもののみ算定する。ただし，アのａに掲げる患者に対して行った場合は，併せて２回を限度として算定できる。
エ カプセル型内視鏡によるものは，消化器系の内科又は外科の経験を５年以上有する常勤の医師が１人以上配置されている場合に限り算定する。なお，カプセル型内視鏡の滞留に適切に対処できる体制が整っている保険医療機関において実施すること。
オ カプセル型内視鏡を使用した患者については，診療報酬請求に当たって，診療報酬明細書に症状詳記を添付し，アのａに掲げる患者に対して用いた場合は，大腸ファイバースコピーを実施した日付を明記すること。また，アのｂに掲げる患者に対して用いた場合は，大腸ファイバースコピーが施行困難である理由を明記すること。
923 右 〔Ⅰの３に追加〕(100) 血管内塞栓材
動脈化学塞栓療法用は，薬剤を含浸して使用した場合に限り算定できる。
928 〔「080 合成吸収性骨片接合材料」の項中(14)について以下のように改める。〕(14) 頭蓋骨閉鎖用クランプ・一般型
吸収性接合材・Ｆ9―ｋ(15) 頭蓋骨閉鎖用クランプ・簡易型
吸収性接合材・Ｆ9―ｋ―2〔赤字は追補201306にて追加済み〕

928 〔「134 人工血管」の項中(７)の次に以下のように加える。〕(7-2) 永久留置型・小血管用・ヘパリン使用型・外部サポートあり(7-3)

永久留置型・小血管用・ヘパリン使用型・外部サポートなし

Web 追補 No.6

人工血管・ヘパリン使用型・サポートあり
人工血管・ヘパリン使用型・サポートなし

参考

別添様式３

悪性脳腫瘍に対する光線力学療法の施設基準に係る届出書添付書類

１

標榜診療科（施設基準に係る標榜科名を記入すること。）
科

２

脳神経外科の医師の氏名等
常勤医師の氏名等経験年数所定の研修終了年月日
年
年
年

３

術中の病理検査が可能な体制

４

病理部門の病理医の氏名

５

合併症への対応の体制

有・無有・無（概要）６当該機器の使用管理区域

７

機器管理責任者の氏名等
機器管理責任者の氏名所定の研修終了年月日［記載上の注意］
１ 「２」の経験年数は、当該診療科における経験年数を記載すること。また、「２」の常勤医師の氏名、勤務の態様及び勤務時間について、「特掲診療料の施設基準等及びその届出に関する手続きの取り扱いについて」（平成24年３月５日保医発0305第３号）別添２の様式４を添付すること。
２ 「２」及び「７」について、所定の研修修了証の写しを添付すること。ただし、「２」及び「７」は同一の者であってもよい。

Web 追補 No.6