情報提供用資料

2023年11月１7日

好配当株の季節性や新NISAからの資金流入に期待
日本好配当リバランスオープン
追加型投信／国内／株式

 平素は「日本好配当リバランスオープン」に格別のご高配を賜り、厚く御礼申し上げます。
 本レポートでは、当ファンドにおける足元のパフォーマンス、当面の株式市場の注目点や11月のリバランス状況についてご紹介いたします。

1. 参考指数を上回るリターンを獲得
図表1 9月以降のパフォーマンス

9月以降のパフォーマンス
当ファンドの9月以降のリターンは約+3.2％となりました(分配金再投資基準価額ベース、2023年11月10日現在)。参考指数(日経500種平均株価)の同期間騰落率は約-1.8%であり、参考指数の騰落率を約5.0%上回りました。 (図表1)
当期間は、欧米での根強いインフレや、日銀による金融緩和政策のさらなる修正懸念などから長期金利が上昇し、バリュー株が優位な相場環境となったことが参考指数を上回った要因となりました。また業種別に見ると、金利上昇の恩恵を受けやすい金融業（銀行業、保険業、証券、商品先物取引業）がプラスに寄与しました。

(期間 2023年8月31日～2023年11月10日、日次)
110
分配金再投資基準価額
日経500種平均株価
105100959023/823/923/10(年/月)※分配金再投資基準価額、日経500種平均株価は202３年8月31日を100として指数化。
※分配金再投資基準価額は、分配金(税引前)を当該分配金(税引前)が支払われた決算日の基準価額で再投資したものとして計算した基準価額です。
※分配金再投資基準価額は、信託報酬控除後です。
※日経500種平均株価は参考指数であり、ファンドのベンチマークではありません。
※グラフは、過去の実績であり、将来の成果を示唆または保証するものではありません。

図表2 当ファンドの月別超過リターン

好配当株の季節性や新NISAからの資金流入に期待
当ファンドの月別パフォーマンスについて、当ファンドの設定来で見てみると、例年12月から2月ごろにかけて当ファンドのパフォーマンスが参考指数を上回ることが多くなっています（図表2）。この背景は、12月や3月の決算期末に向けて、市場参加者の関心が、配当に向かいやすいことにあると考えられます。
また、来年から新NISA（少額投資非課税制度）がスタートします。新NISAは制度の恒久化、非課税保有期間の無期限化により、今までに比べ長期投資に適した仕組みとなっているほか、新NISAの成長投資枠では個別株投資ができるようになっています。
株式投資を考える場合、配当の影響は短期的には限定されるものの、長期で見ると収益効果は大きく、値上がり益と比べて安定的に受け取れることも魅力となっています。そのため、好配当株への投資と長期投資に適した新NISAとの相性は良いと考えており、来年以降の好配当銘柄への資金流入も期待されます。

(対象期間 2005年4月～2023年10月）

(%)
2.0
1.5
1.0
0.5
0.0-0.5-1.0-1.5
1月

2月 3月 4月 5月 6月 7月 8月 9月 10月 11月 12月※超過リターンは、日本好配当リバランスオープン（分配金再投資基準価額）と日経500種平均株価の月次パフォーマンスの差を月別に単純平均したものです。
※グラフは、過去の実績であり、将来の成果を示唆または保証するものではありません。

(図表1～２の出所)Bloombergデータを基にSBI岡三アセットマネジメント作成

この資料の最終ページに｢留意事項｣を記載しております。必ずご確認ください。

1日本好配当リバランスオープン
追加型投信／国内／株式

2. 11月のリバランス状況
図表3 11月リバランス時の業種別組入比率変動

業種別組入比率の変化(2023年10月31日と2023年11月10日の比較)

11月初めに、10月末時点の予想配当利回りデータのランキング等に基づく組入銘柄の入れ替えと投資比率の調整を行いました。
その結果、機械などの組入比率が上昇し、建設業などの組入比率が低下しました。（図表３）

+0%

+2%

+4%

+6%

機械化学
陸運業
不動産業
医薬品
金属製品
倉庫・運輸関連業
保険業
電気機器
建設業
-6%

-4%

-2%0%

※グラフは組入業種の当ファンドの純資産総額に対する比率の変化を表し、変化幅上位・下位の5業種のみを示しています。
※2023年10月末時点のポートフォリオと、2023年11月のリバランス後のポートフォリオとの比較です。

図表4 業種別組入比率

業種別の組入比率と予想配当利回り(2023年11月10日現在)

11月初めに行ったリバランスの結果を見ると、11月10日時点の業種別組入比率は、化学が最も高く、機械、サービス業と続いています（図表4）。本年9月7日時点の組入上位3業種は銀行業、建設業、化学であったため、銀行業や建設業の組入比率が低下したことがわかります。
9月時点で組入比率が1位の銀行業は金利上昇を背景に、2位の建設業は建設工事の需給がタイトな中で建設会社の価格交渉力が高まっていることが好感され、それぞれ株価が上昇し、相対的に配当利回りが低くなったことで組入比率が低下しました。一方、足元で組入比率が1位の化学や2位の機械は中国景気の鈍化などを背景に株価が調整し、相対的に配当利回りが高くなったことから組入比率が上昇しました。
ポートフォリオの予想配当利回りは、リバランス前(10月31日)の４.23%から、リバランス後のシミュレーションでは4.27%へ0.04％上昇しました（図表5）。
また、ファンドに組入れている全ての銘柄の予想配当利回りが3.0%以上であり、70銘柄中37銘柄の予想配当利回りが4.0%以上となっています（図表6）。

化学9.7% 機械
8.1%
サービス業
6.8%
建設業
6.6%

その他
40.8%

銀行業
6.4%

卸売業
2.8%
陸運業
3.9%
証券、商品先物取引業 4.1%

鉄鋼
5.3%

輸送用機器
5.6%

※組入比率は11月10日における純資産総額に対する比率です。
※四捨五入しているため、合計が100％とならない場合があります。

図表5 リバランスによる予想配当利回りの変化
リバランス前ポートフォリオ

4.23%

リバランス後シミュレーション

4.27%※予想配当利回りはどちらもリバランス基準日時点の単純平均を用いたシミュレーションで、10月末時点のポートフォリオを保持したと仮定した場合と、11月のリバランス後のポートフォリオを基にして算出しています。

図表6 予想配当利回りの分布状況(2023年11月10日現在)［銘柄］
5.0％以上74.5％以上5.0％未満

16

4.0％以上4.5％未満

14

3.5％以上4.0％未満

30

3.0％以上3.5％未満

3

2.5％以上3.0％未満

0

2.5％未満0(図表3～6の出所)Bloombergデータを基にSBI岡三アセットマネジメント作成

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2運用状況 （作成基準日 2023年１１月１０日）
設定来の基準価額の推移（2005年3月22日～2023年１１月１０日、日次）（億円）
1,400(円)45,000
純資産総額（右軸）40,0001,200

基準価額（左軸）

35,000

分配金再投資基準価額（左軸）30,000

最近5期の分配金の推移

1,000

日経500種平均株価(指数化・左軸)

25,000800

20,000600

2022/10/740 円

2023/1/10

1,400 円

2023/4/740 円

2023/7/740 円

2023/10/1040 円

設定来合計

15,00010,230円※分配金は1万口当たり、税引前です。
運用状況等によっては分配金額が変わる場合、或いは分配金が支払われない場合があります。

400

10,000
200

5,000

005/3

基準価額

007/3

09/3

11/3

13/3

15/3

17/3

19/3

21/3

1３,1１9 円

純資産総額1,227.5 億円

23/3
（年/月）

※基準価額は1万口当たり、信託報酬控除後です。
※設定日前営業日の1万口当たりの当初設定元本から表記しています。
※分配金再投資基準価額とは、分配金(税引前)を当該分配金(税引前)が支払われた決算日の基準価額で再投資したものとして計算した基準価額です。
※日経500種平均株価は設定日の前営業日を10,000として指数化しています。
※日経500種平均株価は参考指数でありファンドのベンチマークではありません。
※グラフは過去の実績であり、将来の成果を示唆または保証するものではありません。
(出所) Bloombergのデータを基にSBI岡三アセットマネジメント作成

株式組入比率

組入銘柄数

組入銘柄の予想平均配当利回り（作成基準日時点）

東証プライム市場加重平均利回り
（参考）

９３．８％

7０銘柄

4.２２ %

2.５６ %※株式組入比率は、純資産総額に対する比率です。
(出所) Bloomberg、QUICKのデータを基にSBI岡三アセットマネジメント作成

騰落率
1ヵ月前

3ヵ月前

6ヵ月前

1年前

3年前

設定来

分配金再投資基準価額▲0.01%

5.34%

16.34%

33.66%

99.97%

268.90%日経500種平均株価

1.82%▲1.20%

7.07%

14.92%

16.98%

170.10%※騰落率は、1ヵ月前、3ヵ月前、6ヵ月前、1年前、3年前の各月の10日（休業日の場合は翌営業日）との比較です。
※設定来の騰落率は、分配金再投資基準価額は1万口当たりの当初設定元本との比較、参考指数は 設定日前営業日の終値との比較です。
※株価指数の騰落率は、Bloombergのデータを基にSBI岡三アセットマネジメントが算出しております。

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2023年１１月１7日現在

販売会社
受益権の募集の取扱い、投資信託説明書（交付目論見書）、投資信託説明書（請求目論見書）及び運用報告書の交付の取扱い、解約請求の受付、買取請求の受付・実行、収益分配金、償還金及び解約金の支払事務等を行います。なお、販売会社には取次販売会社が含まれる場合があります。
加入協会
商号

登録番号

日本証券業
協会

一般社団法人
日本投資顧問業協会

一般社団法人
金融先物取引業協会

一般社団法人第二種金融商品取引業協会○○○（金融商品取引業者）
岡三証券株式会社

関東財務局長（金商）第53号○

岡三にいがた証券株式会社

関東財務局長（金商）第169号○

アーク証券株式会社

関東財務局長（金商）第1号○

アイザワ証券株式会社

関東財務局長（金商）第3283号○

阿波証券株式会社

四国財務局長（金商）第1号○

岩井コスモ証券株式会社

近畿財務局長（金商）第15号○

永和証券株式会社

近畿財務局長（金商）第5号○

auカブコム証券株式会社

関東財務局長（金商）第61号

SMBC日興証券株式会社

関東財務局長（金商）第2251号

株式会社ＳＢＩ証券

関東財務局長（金商）第44号○

岡安証券株式会社

近畿財務局長（金商）第8号○

おきぎん証券株式会社

沖縄総合事務局長（金商）第1号○

香川証券株式会社

四国財務局長（金商）第3号○

極東証券株式会社

関東財務局長（金商）第65号○

寿証券株式会社

東海財務局長（金商）第7号○

篠山証券株式会社

近畿財務局長（金商）第16号○

三縁証券株式会社

東海財務局長（金商）第22号○

JPアセット証券株式会社

関東財務局長（金商）第2410号○

静岡東海証券株式会社

東海財務局長（金商）第8号○

島大証券株式会社

北陸財務局長（金商）第6号○

十六ＴＴ証券株式会社

東海財務局長（金商）第188号○

株式会社証券ジャパン

関東財務局長（金商）第170号○

新大垣証券株式会社

東海財務局長（金商）第11号○

株式会社しん証券さかもと北陸財務局長（金商）第5号○

大熊本証券株式会社

九州財務局長（金商）第1号○

大和証券株式会社

関東財務局長（金商）第108号○

東海東京証券株式会社

東海財務局長（金商）第140号○とちぎんＴＴ証券株式会社

関東財務局長（金商）第32号○

西日本シティＴＴ証券株式会社

福岡財務支局長（金商）第75号○

ニュース証券株式会社

関東財務局長（金商）第138号○

播陽証券株式会社

近畿財務局長（金商）第29号○

ひろぎん証券株式会社

中国財務局長（金商）第20号○

フィデリティ証券株式会社

関東財務局長（金商）第152号○

二浪証券株式会社

四国財務局長（金商）第6号

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※岡三証券株式会社は、一般社団法人日本暗号資産取引業協会にも加入しております。
※大和証券株式会社は、一般社団法人日本STO協会にも加入しております。
※十六TT証券株式会社は、同社にラップ取引口座を開設した場合に限ります。
※東海東京証券株式会社は、同社にラップ取引口座を開設した場合に限ります。

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受益権の募集の取扱い、投資信託説明書（交付目論見書）、投資信託説明書（請求目論見書）及び運用報告書の交付の取扱い、解約請求の受付、買取請求の受付・実行、収益分配金、償還金及び解約金の支払事務等を行います。なお、販売会社には取次販売会社が含まれる場合があります。
加入協会
商号登録番号

日本証券業協会

一般社団法人
日本投資顧問業協会

一般社団法人
金融先物取引業協会

一般社団法人第二種金融商品取引業協会

北洋証券株式会社

北海道財務局長（金商）第1号○

益茂証券株式会社

北陸財務局長（金商）第12号○

松井証券株式会社

関東財務局長（金商）第164号○

マネックス証券株式会社

関東財務局長（金商）第165号○○

水戸証券株式会社

関東財務局長（金商）第181号○○

むさし証券株式会社

関東財務局長（金商）第105号○

めぶき証券株式会社

関東財務局長（金商）第1771号○

山和証券株式会社

関東財務局長（金商）第190号○

楽天証券株式会社

関東財務局長（金商）第195号○

リテラ・クレア証券株式会社

関東財務局長（金商）第199号○

ワイエム証券株式会社

中国財務局長（金商）第8号○

愛媛証券株式会社

四国財務局長（金商）第2号○

三晃証券株式会社

関東財務局長（金商）第72号○

ＪＩＡ証券株式会社

関東財務局長（金商）第2444号○○

野畑証券株式会社

東海財務局長（金商）第18号○○

武甲証券株式会社

関東財務局長（金商）第154号○（登録金融機関）
株式会社ＳＢＩ新生銀行(委託金融商品取引業
関東財務局長（登金）第10号
者：マネックス証券株式会社)株式会社きらやか銀行
東北財務局長（登金）第15号○

株式会社佐賀銀行

福岡財務支局長（登金）第1号○

株式会社三十三銀行

東海財務局長（登金）第16号○

株式会社静岡中央銀行

東海財務局長（登金）第15号○

株式会社東北銀行

東北財務局長（登金）第8号○

株式会社東和銀行

関東財務局長（登金）第60号○

株式会社東日本銀行

関東財務局長（登金）第52号○

株式会社福島銀行

東北財務局長（登金）第18号○

株式会社北洋銀行

北海道財務局長（登金）第3号

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※ワイエム証券株式会社は、同社にラップ取引口座を開設した場合に限ります。
（注） 販売会社によっては、現在、新規のお申込みを受け付けていない場合があります。

＜本資料に関するお問合わせ先＞
フリーダイヤル 0120-048-214 （9:00～17:00 土・日・祝祭日・当社休業日を除く）
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留意事項
SBI岡三アセットマネジメントについて
商号：SBI岡三アセットマネジメント株式会社
SBI岡三アセットマネジメント株式会社は、金融商品取引業者として投資運用業、投資助言・代理業および第二種金融商品取引業を営んでいます。登録番号は、関東財務局長（金商）第370号で、一般社団法人投資信託協会および一般社団法人日本投資顧問業協会に加入しています。

投資リスク■投資者の皆さまの投資元本は保証されているものではなく、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込むことがあります。
投資信託は預貯金と異なります。投資信託財産に生じた利益及び損失は、すべて投資者の皆さまに帰属します。ファンドは、国内の株式等値動きのある有価証券等に投資しますので、組入れた有価証券等の価格の下落等の影響により、基準価額が下落し、損失を被ることがあります。
■ファンドの主な基準価額の変動要因としては、「株価変動リスク」、「信用リスク」があります。
※基準価額の変動要因は上記のリスクに限定されるものではありません。

その他の留意点■ファンドのお取引に関しては、金融商品取引法第37条の6の規定（いわゆるクーリングオフ）の適用はありません。
■投資信託は預金商品や保険商品ではなく、預金保険、保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。また、登録金融機関が取り扱う投資信託は、投資者保護基金の対象とはなりません。
■ファンドは、大量の解約が発生し短期間で解約資金を手当てする必要が生じた場合や主たる取引市場において市場環境が急変した場合等に、一時的に組入資産の流動性が低下し、市場実勢から期待できる価格で取引できないリスク、取引量が限られてしまうリスクがあります。これにより、基準価額にマイナスの影響を及ぼす可能性や、換金申込の受付が中止となる可能性、換金代金の支払が遅延する可能性があります。
■分配金は、預貯金の利息とは異なり、ファンドの純資産から支払われますので、分配金が支払われると、その金額相当分、基準価額は下がります。分配金は、計算期間中に発生した収益を超えて支払われる場合があるため、分配金の水準は、必ずしも計算期間におけるファンドの収益率を示すものではありません。また、投資者の購入価額によっては、分配金の一部または全部が、実質的には元本の一部払戻しに相当する場合があります。ファンド購入後の運用状況により、分配金額より基準価額の値上がりが小さかった場合も同様です。
■取引所における取引の停止、その他やむを得ない事情があるときは、購入・換金申込の受付を中止することや、すでに受付けた購入・換金申込の受付を取消すことがあります。
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お客様にご負担いただく費用＜お客様が直接的に負担する費用＞■購入時
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■換金時
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信託財産留保額：ありません。
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監査費用：純資産総額×年率0.011％ (税抜0.01％)■有価証券等の売買に係る売買委託手数料、投資信託財産に関する租税、信託事務の処理に要する諸費用等を投資信託財産でご負担いただきます。（監査費用を除くその他費用・手数料は、運用状況等により変動するため、事前に料率・上限額等を示すことはできません。）●お客様にご負担いただく費用につきましては、運用状況等により変動する費用があることから、事前に合計金額もしくはその上限額またはこれらの計算方法を示すことはできません。
●詳しくは、「投資信託説明書（交付目論見書）」の「手続･手数料等」をご参照ください。

＜本資料に関してご留意いただきたい事項＞■本資料は、当ファンドに関する情報提供を目的としてＳＢＩ岡三アセットマネジメント株式会社が作成したものであり、ファンドの投資勧誘を目的として作成したものではありません。■本資料に掲載されている市況見通し等は、本資料作成日時点での当社の見解であり、将来予告なしに変更される場合があります。また、将来の運用成果を保証するものではありません。■本資料は、当社が信頼できると判断した情報を基に作成しておりますが、その情報の正確性・完全性を保証するものではありません。■購入の申込みに当たっては、投資信託説明書（交付目論見書）をお渡ししますので必ず内容をご確認のうえ、投資判断はお客様ご自身で行っていただきますようお願いします。

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