Fund Information
販売用資料
2017.2

グ ロ ー バ ル ・ ロボティクス株式 フ ァ ン ド が（ １ 年 決 算 型 ）モーニングスター ファンド オブ ザ イヤー ２０１６にて、優秀ファンド賞 を 受 賞 し ま し た 。
国 際 株 式 型 部 門

当賞は、投資信託の評価会社であるモーニングスター社が、毎年、運用実績（定量分析）とそのマネジメント（定性分析）の両面から総合的に優秀なファンドを選考するもので、今年で18回目となります。
当社「グローバル・ロボティクス株式ファンド（1年決算型）」は、国際株式型部門に属する1,123本＊の中から優秀ファンドとして選考されました。
＊2016年12月末時点

授賞式の様子（2017年1月30日 東京証券会館）
Morningstar Award “Fund of the Year 2016”について
Morningstar Award “Fund of the Year 2016”は過去の情報に基づくものであり、将来のパフォーマンスを保証するものではありません。また、モーニングスターが信頼できると判断したデータにより評価しましたが、その正確性、完全性等について保証するものではありません。著作権等の知的所有権その他一切の権利はモーニ
ングスター株式会社並びにMorningstar，Inc．に帰属し、許可なく複製、転載、引用することを禁じます。

当資料は、投資者の皆様に「グローバル・ロボティクス株式ファンド（1年決算型）/（年2回決算型）」へのご理解を高めていただくことを目的として、日興アセットマネジメントが作成した販売用資料です。掲載されている見解
は、当資料作成時点のものであり、将来の市場環境の変動や運用成果などを保証するものではありません。

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「優秀ファンド賞」の受賞を受けて
下記【選定ポイント】にある通り、ロボティクス関連企業に選別投資するという
当ファンドのコンセプトの優位性は、運用パフォーマンスとしてもしっかりと結果に表れ、「アクティブ運用の優位性を如何なく発揮した」と評価されたことを大変喜ばしく思います。

【選定ポイント （モーニングスターＨＰより抜粋）】

２０１６年のリターンは分類内上位１０％以内
設定来のリターンは上昇局面で９割の勝率、アクティブの優位性を如何なく発揮
当社は、「ロボティクス」は投資における一過性のテーマなどではなく、IoTやAIといった、私たちの豊かな未来につながる「太い成長テーマ」だと考えています。
今後も皆様の金融資産設計における“株式の柱”のファンドとして選ばれるよう、努力してまいります。
日興アセットマネジメント
プロダクト＆マーケティング共同グローバルヘッド
ステファニー・ドゥルーズ

当資料は、投資者の皆様に「グローバル・ロボティクス株式ファンド（1年決算型）/（年2回決算型）」へのご理解を高めていただくことを目的として、日興アセットマネジメントが作成した販売用資料です。掲載されている見解
は、当資料作成時点のものであり、将来の市場環境の変動や運用成果などを保証するものではありません。

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「グローバル・ロボティクス株式ファンド」には決算頻度の異なる「年２回決算型」もあります。

設定来のパフォーマンスについて
当ファンドのパフォーマンスは、世界株式の下落や円高の進行の影響を受ける局面があったものの、ロボティクス関連業界への成長期待に加え、徹底したボトムアップリサーチに基づいて高い成長が期待される銘柄に投資したことなどから、相対的に良好なパフォーマンスとなっています。
基準価額と主要株式指数（配当込）の推移と投資行動（2015年8月31日（設定日）～2017年1月31日）

12,000※グラフ起点を10,000として指数化
11,50011,00010,50010,000
9,500
9,000
日本株式
8,500
世界株式
8,000
当ファンド
7,500
15年8月
15年11月
16年2月

投
資
行
動

財務内容や業界内のポジションなどに優位性を持つハイク オリティ
銘柄を中心にポートフォリオ構築 年末にかけ景気敏感銘柄のウェイトを引き下げ世界株式や日本株式に比べて
堅調に推移

16年5月

16年8月

16年11月フ ァンダメンタルズとバリュエー
ショ ンを重視した銘柄選択

値動きの激しい相場展開が見込
まれたことから、ハイクオリティ銘
柄中心のポートフォリオを維持資源価格の落ち着きからエネル
ギ ー 関連銘柄にも着目【四半期騰落率の比較】
20%
15%
10%
5%
0%
-5%
-10%
-15%

設定来で世界株式を12%弱、日本株式を14%弱上回る＊

設定日～
2015年9月＊

15年10－
12月期

16年1－
3月期

■当ファンド

16年4－
6月期

■世界株式

16年7－
9月期

16年10－
12月期■日本株式

2017年1月＊

設定来＊四半期のデータではありません。
「2017年1月」および「設定来」は2017年1月31日までのデータです。

※基準価額は信託報酬（後述の「手数料等の概要」参照）控除後、1万口当たりで税引前分配金再投資ベースの値です。
※税引前分配金再投資ベースとは、税引前分配金を再投資したものとして計算した理論上のものであることにご留意ください。
世界株式：MSCI Worldインデックス（円換算ベース）、基準価額の算出方法に対応させるため、前営業日の世界株式の値に当日の為替を適用して算出
日本株式：TOPIX（東証株価指数）
信頼できると判断したデータをもとに日興アセットマネジメントが作成

上記は、日興アセットマネジメントが「グローバル・ロボティクス株式ファンド（1年決算型）」のマザーファンドの投資顧問会社
であるラザード・アセット・マネージメント・エルエルシーからのコメントと、当社が入手したデータなどをもとに作成したものです。当コメントは、資料作成時点における市場環境もしくは今後の運用方針等について、運用担当者の見方あるいは考え方などを記載したものであり、将来の市場環境の変動や運用成果などを保証するものではありません。また、運用方針は変更される場合があります。

※上記は過去のものであり、将来の運用成果等を約束するものではありません。
当資料は、投資者の皆様に「グローバル・ロボティクス株式ファンド（1年決算型）/（年2回決算型）」へのご理解を高めていただくことを目的として、日興アセットマネジメントが作成した販売用資料です。掲載されている見解
は、当資料作成時点のものであり、将来の市場環境の変動や運用成果などを保証するものではありません。

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「グローバル・ロボティクス株式ファンド」には決算頻度の異なる「年２回決算型」もあります。

お申込みに際しての留意事項■リスク情報投資者の皆様の投資元金は保証されているものではなく、基準価額の下落により、損失を被り、投資元金を割り込むことがあります。ファンドの運用による損益はすべて投資者（受益者）の皆様に帰属します。なお、当ファンドは預貯金とは異なります。
当ファンドは、主に株式を実質的な投資対象としますので、株式の価格の下落や、株式の発行体の財
務状況や業績の悪化などの影響により、基準価額が下落し、損失を被ることがあります。また、外貨建資産に投資する場合には、為替の変動により損失を被ることがあります。
主なリスクは以下の通りです。
【価格変動リスク】【流動性リスク】【信用リスク】【為替変動リスク】【有価証券の貸付などにおけるリスク】※詳しくは、投資信託説明書（交付目論見書）をご覧ください。
※基準価額の変動要因は、上記に限定されるものではありません。
■その他の留意事項•当資料は、投資者の皆様に「グローバル・ロボティクス株式ファンド（1年決算型）／（年2回決算型）」へのご理解を高めていただくことを目的として日興アセットマネジメントが作成した販売用資料です。
•当ファンドのお取引に関しては、金融商品取引法第37条の6の規定（いわゆるクーリング・オフ）の適用はありません。
•投資信託は、預金や保険契約とは異なり、預金保険機構および保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。また、銀行など登録金融機関で購入された場合、投資者保護基金の支払いの対象とはなりません。
•分配金は、投資信託の純資産から支払われますので、分配金が支払われると、その金額相当分、基準価額は下がります。分配金は、計算期間中に発生した運用収益を超えて支払われる場合があります。投資者のファンドの購入価額によっては、分配金の一部または全部が、実質的には元本の一部払戻しに相当する場合があります。
•投資信託の運用による損益は、すべて受益者の皆様に帰属します。当ファンドをお申込みの際には、投資信託説明書（交付目論見書）などを販売会社よりお渡ししますので、内容を必ずご確認の上、お客様ご自身でご判断ください。
お申込メモ
商品分類

追加型投信／内外／株式

ご購入単位

購入単位につきましては、販売会社または委託会社の照会先にお問い合わせください。

ご購入価額

購入申込受付日の翌営業日の基準価額
購入申込日がニューヨーク証券取引所の休業日またはニューヨークの銀行休業日に該当する場合は、購入のお申込みの受付は行ないません。詳しくは、販売会社に
お問い合わせください。
2025年7月22日まで（2015年8月31日設定）【1年決算型】毎年7月20日（休業日の場合は翌営業日）【年2回決算型】毎年1月20日、7月20日（休業日の場合は翌営業日）
換金請求日がニューヨーク証券取引所の休業日またはニューヨークの銀行休業日に当たる場合は、換金請求の受付は行ないません。詳しくは、販売会社にお問い合わせください。

ご購入不可日
信託期間
決算日
ご換金不可日
ご換金代金のお支払い

原則として、換金請求受付日から起算して6営業日目からお支払いします。

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は、当資料作成時点のものであり、将来の市場環境の変動や運用成果などを保証するものではありません。

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手数料等の概要
お客様には、以下の費用をご負担いただきます。
＜お申込時、ご換金時にご負担いただく費用＞
購入時
手数料

購入時手数料率（スイッチングの際の購入時手数料率を含みます。）は、
3.78％（税抜3.5％）を上限として販売会社が定める率とします。
※分配金再投資コースの場合、収益分配金の再投資により取得する口数については、購入時手数料はかかりません。

換金手数料 ありません。
信託財産
留保額

ありません。

※販売会社によっては、一部のファンドのみの取扱いとなる場合やスイッチングが行なえない場合があります。
詳しくは販売会社にお問い合わせください。

＜信託財産で間接的にご負担いただく（ファンドから支払われる）費用＞
信託報酬

純資産総額に対して年率1.9008％（税抜1.76％）を乗じて得た額目論見書などの作成・交付および計理等の業務にかかる費用（業務委託する場合の委託費用を含みます。）、監査費用などについては、ファンドの日々の純資産総額に対して年率0.1％を乗じた額の信託期間を通じた合計を上限とする額が信託財産から支払われます。
その他費用 組入有価証券の売買委託手数料、借入金の利息、立替金の利息および貸付有価証券関連
報酬（有価証券の貸付を行なった場合は、信託財産の収益となる品貸料に0.54（税抜0.5）を乗じて得た額）などについては、その都度、信託財産から支払われます。
※組入有価証券の売買委託手数料などは、運用状況などにより変動するものであり、事前に料率、上限額などを示すことはできません。
※当ファンドの手数料などの合計額については、投資者の皆様がファンドを保有される期間などに応じて異なりますので、表示することはできません。
※詳しくは、投資信託説明書（交付目論見書）をご覧ください。

委託会社、その他関係法人

委託会社

日興アセットマネジメント株式会社
金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第368号
加入協会：一般社団法人投資信託協会、一般社団法人日本投資顧問業協会、
日本証券業協会

投資顧問会社 ラザード・アセット・マネージメント・エルエルシー
受託会社

三井住友信託銀行株式会社（再信託受託会社：日本トラスティ・サービス信託銀行株式会社）

販売会社

販売会社については下記にお問い合わせください。
日興アセットマネジメント株式会社〔ホームページ〕http://www.nikkoam.com/〔コールセンター〕0120-25-1404（午前9時～午後5時。土、日、祝・休日は除く。）

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グローバル・ロボティクス株式ファンド（１年決算型）
投資信託説明書（交付目論見書）のご請求・お申込みは加入協会金融商品取引業者等の名称
藍澤證券株式会社
株式会社愛知銀行
あかつき証券株式会社
株式会社足利銀行
株式会社イオン銀行
今村証券株式会社
岩井コスモ証券株式会社
株式会社岩手銀行
エイチ・エス証券株式会社
エース証券株式会社
ＳＭＢＣ日興証券株式会社
ＳＭＢＣフレンド証券株式会社
株式会社ＳＢＩ証券
大阪シティ信用金庫
岡地証券株式会社
おかやま信用金庫
株式会社沖縄銀行
株式会社香川銀行
香川証券株式会社
株式会社鹿児島銀行
鹿沼相互信用金庫
カブドットコム証券株式会社
株式会社関西アーバン銀行
京都中央信用金庫
株式会社きらやか銀行
桐生信用金庫熊本第一信用金庫
ぐんぎん証券株式会社
株式会社群馬銀行
株式会社西京銀行
三条信用金庫株式会社四国銀行
静銀ティーエム証券株式会社
しののめ信用金庫
株式会社島根銀行
株式会社証券ジャパン
城北信用金庫株式会社常陽銀行
株式会社常陽銀行（委託金融商品取引業者 常陽証券株式会社）
常陽証券株式会社
株式会社新生銀行
株式会社第三銀行
第四証券株式会社
髙木証券株式会社
高松信用金庫株式会社千葉銀行
株式会社東邦銀行
とうほう証券株式会社
東洋証券株式会社
株式会社徳島銀行
栃木信用金庫株式会社トマト銀行
株式会社富山銀行
株式会社富山第一銀行
内藤証券株式会社
株式会社名古屋銀行
奈良信用金庫株式会社南都銀行
株式会社西日本シティ銀行
西日本シティＴＴ証券株式会社
野村證券株式会社
株式会社八十二銀行
八十二証券株式会社
浜銀ＴＴ証券株式会社
播州信用金庫ＰＷＭ日本証券株式会社
株式会社肥後銀行
百五証券株式会社
平塚信用金庫ひろぎんウツミ屋証券株式会社
フィデリティ証券株式会社
碧海信用金庫株式会社北越銀行
マネックス証券株式会社
丸三証券株式会社
丸八証券株式会社
株式会社三重銀行
三井住友信託銀行株式会社
株式会社三菱東京ＵＦＪ銀行（委託金融商品取引業者
三菱ＵＦＪモルガン・スタンレー証券株式会社）
三菱ＵＦＪモルガン・スタンレー証券株式会社
株式会社宮崎太陽銀行
明和證券株式会社
株式会社八千代銀行
大和信用金庫株式会社山梨中央銀行
楽天証券株式会社
ワイエム証券株式会社

一般社団法人
日本投資顧問業協会

一般社団法人
金融先物
取引業協会

登録番号

日本証券業
協会

金融商品取引業者
登録金融機関金融商品取引業者
登録金融機関登録金融機関金融商品取引業者
金融商品取引業者
登録金融機関金融商品取引業者
金融商品取引業者
金融商品取引業者
金融商品取引業者
金融商品取引業者
登録金融機関金融商品取引業者
登録金融機関登録金融機関登録金融機関金融商品取引業者
登録金融機関登録金融機関金融商品取引業者
登録金融機関登録金融機関登録金融機関登録金融機関登録金融機関金融商品取引業者
登録金融機関登録金融機関登録金融機関登録金融機関金融商品取引業者
登録金融機関登録金融機関金融商品取引業者
登録金融機関登録金融機関関東財務局長（金商）第6号
東海財務局長（登金）第12号
関東財務局長（金商）第67号
関東財務局長（登金）第43号
関東財務局長（登金）第633号
北陸財務局長（金商）第3号
近畿財務局長（金商）第15号
東北財務局長（登金）第3号
関東財務局長（金商）第35号
近畿財務局長（金商）第6号
関東財務局長（金商）第2251号
関東財務局長（金商）第40号
関東財務局長（金商）第44号
近畿財務局長（登金）第47号
東海財務局長（金商）第5号
中国財務局長（登金）第19号
沖縄総合事務局長（登金）第1号
四国財務局長（登金）第7号
四国財務局長（金商）第3号
九州財務局長（登金）第2号
関東財務局長（登金）第221号
関東財務局長（金商）第61号
近畿財務局長（登金）第16号
近畿財務局長（登金）第53号
東北財務局長（登金）第15号
関東財務局長（登金）第234号
九州財務局長（登金）第14号
関東財務局長（金商）第2938号
関東財務局長（登金）第46号
中国財務局長（登金）第7号
関東財務局長（登金）第244号
四国財務局長（登金）第3号
東海財務局長（金商）第10号
関東財務局長（登金）第232号
中国財務局長（登金）第8号
関東財務局長（金商）第170号
関東財務局長（登金）第147号
関東財務局長（登金）第45号

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登録金融機関関東財務局長（登金）第45号○○

金融商品取引業者
登録金融機関登録金融機関金融商品取引業者
金融商品取引業者
登録金融機関登録金融機関登録金融機関金融商品取引業者
金融商品取引業者
登録金融機関登録金融機関登録金融機関登録金融機関登録金融機関金融商品取引業者
登録金融機関登録金融機関登録金融機関登録金融機関金融商品取引業者
金融商品取引業者
登録金融機関金融商品取引業者
金融商品取引業者
登録金融機関金融商品取引業者
登録金融機関金融商品取引業者
登録金融機関金融商品取引業者
金融商品取引業者
登録金融機関登録金融機関金融商品取引業者
金融商品取引業者
金融商品取引業者
登録金融機関登録金融機関関東財務局長（金商）第1771号
関東財務局長（登金）第10号
東海財務局長（登金）第16号
関東財務局長（金商）第128号
近畿財務局長（金商）第20号
四国財務局長（登金）第20号
関東財務局長（登金）第39号
東北財務局長（登金）第7号
東北財務局長（金商）第36号
関東財務局長（金商）第121号
四国財務局長（登金）第10号
関東財務局長（登金）第224号
中国財務局長（登金）第11号
北陸財務局長（登金）第1号
北陸財務局長（登金）第7号
近畿財務局長（金商）第24号
東海財務局長（登金）第19号
近畿財務局長（登金）第71号
近畿財務局長（登金）第15号
福岡財務支局長（登金）第6号
福岡財務支局長（金商）第75号
関東財務局長（金商）第142号
関東財務局長（登金）第49号
関東財務局長（金商）第21号
関東財務局長（金商）第1977号
近畿財務局長（登金）第76号
関東財務局長（金商）第50号
九州財務局長（登金）第3号
東海財務局長（金商）第134号
関東財務局長（登金）第196号
中国財務局長（金商）第20号
関東財務局長（金商）第152号
東海財務局長（登金）第66号
関東財務局長（登金）第48号
関東財務局長（金商）第165号
関東財務局長（金商）第167号
東海財務局長（金商）第20号
東海財務局長（登金）第11号
関東財務局長（登金）第649号

○
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登録金融機関関東財務局長（登金）第5号○

金融商品取引業者
登録金融機関金融商品取引業者
登録金融機関登録金融機関登録金融機関金融商品取引業者
金融商品取引業者

関東財務局長（金商）第2336号
九州財務局長（登金）第10号
関東財務局長（金商）第185号
関東財務局長（登金）第53号
近畿財務局長（登金）第88号
関東財務局長（登金）第41号
関東財務局長（金商）第195号
中国財務局長（金商）第8号

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一般社団法人第二種金融商品
取引業協会

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（50音順、当資料作成日現在）

当資料は、投資者の皆様に「グローバル・ロボティクス株式ファンド（1年決算型）/（年2回決算型）」へのご理解を高めていただくことを目的として、日興アセットマネジメントが作成した販売用資料です。掲載されている見解
は、当資料作成時点のものであり、将来の市場環境の変動や運用成果などを保証するものではありません。

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グローバル・ロボティクス株式ファンド（年2回決算型）
投資信託説明書（交付目論見書）のご請求・お申込みは加入協会金融商品取引業者等の名称
藍澤證券株式会社
株式会社足利銀行
株式会社イオン銀行
株式会社池田泉州銀行
株式会社伊予銀行（委託金融商品取引業者 いよぎん証券株式会社）
いよぎん証券株式会社
岩井コスモ証券株式会社
エイチ・エス証券株式会社
エース証券株式会社
ＳＭＢＣ日興証券株式会社
株式会社ＳＢＩ証券
株式会社大分銀行
株式会社大垣共立銀行
岡地証券株式会社
カブドットコム証券株式会社
株式会社関西アーバン銀行
株式会社滋賀銀行
株式会社四国銀行
静銀ティーエム証券株式会社
株式会社証券ジャパン
株式会社常陽銀行
株式会社常陽銀行（委託金融商品取引業者 常陽証券株式会社）
常陽証券株式会社
株式会社新生銀行
株式会社第三銀行
第四証券株式会社
株式会社大正銀行
髙木証券株式会社
株式会社千葉銀行
株式会社東京都民銀行
東洋証券株式会社
株式会社トマト銀行
株式会社富山銀行
内藤証券株式会社
株式会社南都銀行
株式会社西日本シティ銀行
西日本シティＴＴ証券株式会社
野村證券株式会社
株式会社八十二銀行
八十二証券株式会社
浜銀ＴＴ証券株式会社
ＰＷＭ日本証券株式会社
株式会社肥後銀行
百五証券株式会社
ひろぎんウツミ屋証券株式会社
フィデリティ証券株式会社
株式会社北越銀行
マネックス証券株式会社
丸三証券株式会社
丸八証券株式会社
株式会社三重銀行
株式会社みちのく銀行
株式会社三菱東京ＵＦＪ銀行（委託金融商品取引業者
三菱ＵＦＪモルガン・スタンレー証券株式会社）
三菱ＵＦＪモルガン・スタンレー証券株式会社
株式会社みなと銀行
明和證券株式会社
株式会社八千代銀行
楽天証券株式会社
ワイエム証券株式会社

登録番号

日本証券業
協会

金融商品取引業者
登録金融機関登録金融機関登録金融機関関東財務局長（金商）第6号
関東財務局長（登金）第43号
関東財務局長（登金）第633号
近畿財務局長（登金）第6号

○
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登録金融機関

四国財務局長（登金）第2号○

金融商品取引業者
金融商品取引業者
金融商品取引業者
金融商品取引業者
金融商品取引業者
金融商品取引業者
登録金融機関登録金融機関金融商品取引業者
金融商品取引業者
登録金融機関登録金融機関登録金融機関金融商品取引業者
金融商品取引業者
登録金融機関

四国財務局長（金商）第21号
近畿財務局長（金商）第15号
関東財務局長（金商）第35号
近畿財務局長（金商）第6号
関東財務局長（金商）第2251号
関東財務局長（金商）第44号
九州財務局長（登金）第1号
東海財務局長（登金）第3号
東海財務局長（金商）第5号
関東財務局長（金商）第61号
近畿財務局長（登金）第16号
近畿財務局長（登金）第11号
四国財務局長（登金）第3号
東海財務局長（金商）第10号
関東財務局長（金商）第170号
関東財務局長（登金）第45号

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登録金融機関関東財務局長（登金）第45号○

金融商品取引業者
登録金融機関登録金融機関金融商品取引業者
登録金融機関金融商品取引業者
登録金融機関登録金融機関金融商品取引業者
登録金融機関登録金融機関金融商品取引業者
登録金融機関登録金融機関金融商品取引業者
金融商品取引業者
登録金融機関金融商品取引業者
金融商品取引業者
金融商品取引業者
登録金融機関金融商品取引業者
金融商品取引業者
金融商品取引業者
登録金融機関金融商品取引業者
金融商品取引業者
金融商品取引業者
登録金融機関登録金融機関関東財務局長（金商）第1771号
関東財務局長（登金）第10号
東海財務局長（登金）第16号
関東財務局長（金商）第128号
近畿財務局長（登金）第19号
近畿財務局長（金商）第20号
関東財務局長（登金）第39号
関東財務局長（登金）第37号
関東財務局長（金商）第121号
中国財務局長（登金）第11号
北陸財務局長（登金）第1号
近畿財務局長（金商）第24号
近畿財務局長（登金）第15号
福岡財務支局長（登金）第6号
福岡財務支局長（金商）第75号
関東財務局長（金商）第142号
関東財務局長（登金）第49号
関東財務局長（金商）第21号
関東財務局長（金商）第1977号
関東財務局長（金商）第50号
九州財務局長（登金）第3号
東海財務局長（金商）第134号
中国財務局長（金商）第20号
関東財務局長（金商）第152号
関東財務局長（登金）第48号
関東財務局長（金商）第165号
関東財務局長（金商）第167号
東海財務局長（金商）第20号
東海財務局長（登金）第11号
東北財務局長（登金）第11号

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登録金融機関関東財務局長（登金）第5号○

金融商品取引業者
登録金融機関金融商品取引業者
登録金融機関金融商品取引業者
金融商品取引業者

関東財務局長（金商）第2336号
近畿財務局長（登金）第22号
関東財務局長（金商）第185号
関東財務局長（登金）第53号
関東財務局長（金商）第195号
中国財務局長（金商）第8号

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一般社団法人
日本投資顧問業協会

一般社団法人
金融先物取引業協会

一般社団法人第二種金融商品
取引業協会

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（50音順、当資料作成日現在）

当資料は、投資者の皆様に「グローバル・ロボティクス株式ファンド（1年決算型）/（年2回決算型）」へのご理解を高めていただくことを目的として、日興アセットマネジメントが作成した販売用資料です。掲載されている見解
は、当資料作成時点のものであり、将来の市場環境の変動や運用成果などを保証するものではありません。

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