第４章
総合考察

第４章
第１節

総合考察
トータルパッケージ（TP）学習テキストの作成

第２章第４節の２の（７）で説明したように、TP を活用しようとする支援者が自身の知識や所属機関の役割・機能に応じて、必要な情報を組み合わせて学習できるよう、トータルパッケージ学
習テキスト（以下「TP 学習テキスト」という。）を作成した。この TP 学習テキストは障害者職業総合センターホームページ（https://www.nivr.jeed.go.jp/research/kyouzai/kyouzai75.html）からアク
セスすることを可能とし、各機関の学習会、支援者の自学自習などの場面に応じて活用されることを意図している。
１ 学習テキストの作成（１）既存のマニュアル等の確認
本研究で作成する学習テキストについては、TP に関して過去に作成されたマニュアル等とも重複する部分があると考えられる。そこで、まずこれまで作成されたマニュアル等の内容を確認し、活用目的ごとに整理した。
ア TP ツールの基本的な使用手順を理解してアセスメントの場面で役立てるときに活用する教材
MWS の使用にあたっては、簡易版と各課題の訓練版に分かれたマニュアル、「ワークサンプル幕
張版 実施マニュアル」（以下「マニュアル」という。
）が市販されている。また、MWS を新規で購入する際には、同じく市販されている「ワークサンプル幕張版実施マニュアル

理論編」
（障害者

職業総合センター, 2008；以下「マニュアル（理論編）」という。
）を購入することが必須となっている。これらのマニュアルを見ると、ユーザーがその課題を実施するために必要な情報が簡潔に記載されており、実践的な内容となっていて、上級者・経験者にとっては、すぐに実践に活用できるものとなっている。一方で、「何の目的で実施して」、「どのような視点でアセスメントするか」な
ど、初心者が知りたいと想定される内容についての詳しい解説は掲載されていない。特にマニュアル（理論編）については、名前のとおり、TP の基本概念・理念・重要事項を説明しているものであり、TP を理解する上では非常に重要な位置づけとなっているが、ある程度、支援の実態を理解した者向けの内容となっている。これらの点を考慮した情報提供媒体として、過去に DVD「職場適応促進のためのトータルパッケージの理解と活用のために」（障害者職業総合センター,2011）が作成され、地域センターなどの一部支援機関に配布されたものの、現在、この DVD の在庫はなく、新規配布もされていない状態である。また、基本的な使用手順を示したものとしては「トータルパッケージ活用のために」（障害者職業総合センター, 2013 改訂）も作成されているが、これは主に
MWS、WCST の使用に関する手引きとなっており、TP 全体を扱っているものではない。
イ 作業訓練の場面などで、TP を活用し対象者の自己理解を促進させる、及び TP をストレスや疲労に対する支援に役立てるときに活用する教材
TP の基本的な使用手順を理解し、TP を使用したより効果的な支援を行おうとする支援者向けのマニュアルとして「MSFAS の活用のために」（障害者職業総合センター, 2010a）、「ワークサンプ
ル幕張版

MWS の活用のために」（障害者職業総合センター, 2010b）も作成されている。これらは自己理解の促進に TP を活用した事例や、ストレスや疲労に関する支援に TP を活用した事例な- 145 − 145 −ど、具体的な事例が多く掲載され、TP を活用した支援の状況や支援の結果（成果）を理解するのに有効なものとなっているものの、支援方法（使用方法）については、マニュアル（理論編）と、ほぼ同様の内容が記載されている。つまり、「ワークサンプル幕張版

MWS の活用のために」と「MSFAS の活用のために」を読むだけでは、TP を活用した対象者の自己理解を促進させるための支援方法や、TP を活用したストレスや疲労に対する支援を行う方法について、十分に理解することは難しいと言える。
なお、TP の基本概念・理念・重要事項について述べられている調査研究報告書はあるが、マニュアルの形ではないため、日常的に利用するには向いていない。
このように、それぞれの目的に応じたマニュアル等が作成されているものの、TP の理論的な側面についてはある程度の経験を積んだ者向けの情報になっており、初心者に①

とってはわかりにくい②

いずれのマニュアル等も作成から時間が経過しており、媒体自体が提供されていなかったり、
新たな知見が盛り込まれていなかったりするといった課題があると考えられる。
そこで、本研究で作成する「学習テキスト」では、これらの課題の解消を目指し、既存の教材と併用しながら効果的に学習をすすめることができるようになっている。
既存のマニュアルの内容とその課題点及び今回作成する学習テキストの内容等については、教材の活用目的ごとに、図表４－１－１に整理した。なお、この中に含まれる「トータルパッケージ活用のために」（障害者職業総合センター, 2013 改訂）1、「ワークサンプル幕張版

MWS の活用のた

2

めに」（障害者職業総合センター, 2010b） 、「MSFAS の活用のために」（障害者職業総合センター,
2010a）3については、障害者職業総合センターのホームページからダウンロード可能である。
（２）TP 学習テキストの内容（１）で示された利用目的を考慮して、TP 学習テキストは以下の２部構成とした。
第１部：「トータルパッケージ実施マニュアル」
第２部：「ストレス・疲労の対処方法獲得への支援～MSFAS・MWS を活用した支援～」
これら、１部、２部は、それぞれ独立して利用されることを想定しているが、TP ツールの活用が頻回な支援者の場合は、比較的短期間で連続して活用されることも考えられる。
＜第１部「トータルパッケージ実施マニュアル」＞〇内 容
第１部の「トータルパッケージ実施マニュアル」は、①TP の全体像、②MSFAS の基本的な機能、構成、使い方（事例を含む）、③MWS の目的、MWS 作業課題（16 種類）の構成、MWS の機
能（アセスメントの基本的な方法や疲労の把握の仕方等）、補完方法の考え方、結果整理の方法、④M-メモリーノートの目的と構成、訓練方法の概要をまとめている。
〇想定している活用対象者
https://www.nivr.jeed.go.jp/research/kyouzai/21_katsuyou.html
https://www.nivr.jeed.go.jp/research/kyouzai/32_mws.html
3 https://www.nivr.jeed.go.jp/research/kyouzai/33_msfas.html
1
2- 146 -

− 146 −

第１部は主に、MWS 等の TP ツールを導入した支援機関の支援者が、最初に学習するためのテキストとして準備している。また、異動等により支援機関内のスタッフ構成に変化があった場合にスタッフ間で共通認識を形成する際には、MWS 等の活用歴のある支援者も対象となる。
したがって、MWS 等の活用経験の浅い支援者から活用経験が一定程度ある支援者までを活用対象として想定している。

- 147 − 147 −− 148 −ア TP ツールの基本的な使用手順を理解してアセス
メントの場面で役立てるときに活用
する教材

教材の活用目的
MWS 使用時の準備物や実施の際の教示方法等を簡潔に説明している。
TP に関する、応用行動分析学に基づく理念が説明されている。
TP ツール全体を扱っている、各ツールの開発目的や基本的な支援方法を説明している。

MWS・WCST の
概要と機能・基礎
統計量と一般参考値を掲載している。

DVD「職場適応促進のためのトータルパッケ
ージの理解と活用のた
めに」（障害者職業総合センター, 2011）「トータルパッケージ
活用のために」（障害者
職業総合センター,
2013 改訂）- 148 -

・最初から最後まで閲覧するために８時間が必要であり、学びたい箇所
をピンポイントで学習することが困難である。
・理論編との整合性が取れていな
い。
・地域センター以
外へは、ほとんど普及しないまま廃版となっている。
TP 全 体 を扱 っ ているものではない。

説明が行動分析学に基づいているため、内容の難易度が高い。

支援における具体
的な活用方法が分
かり難い。

教材の課題

内容は TP ツール全体を扱っており、各ツールによる基本的な支援方法を説明している。理論編との整合性を取ったうえで、冊子による情報提供により、学習したことの共有や学びなおしたいことへのピンポイントの学習を可能とした。
内容は TP ツール全体を扱っており、各ツールによる基本的な支援方法を動画により説明している。理論編との整合性を取ったうえ
で、冊子やテキストによる情報提供との併用により、見逃し、聞き逃しなどを防止しながら、視覚・聴覚双方の情報により学習できる。
また、学習時間も短縮した（視聴時間：約２時間 20分）。

TP ツールマニュ
アル動画

教材の内容

TP 学習テキスト
第１部「トータル
パッケージ実施
マニュアル」

教材名

新規教材（TP 学習テキスト）

教材の活用目的と既存教材及び新規教材の関係図

教材の内容

既存教材

４－１－１

「ワークサンプル幕張
版 実施マニュアル」（障害者職業総合セン
ター, 2008）※市販物品「ワークサンプル幕張
版 実施マニュアル
理論編」（障害者職業総合センター, 2008）
※市販物品

教材名

図表

− 149 −イ 作業訓練の場
面などで、TP を活用し対象者の自己理解を促進させる
とき、及び TP をス
トレスや疲労に対する支援に役立て
るときに活用する
教材

MWS を 活 用 した、自己理解の促
進や、作業上発生
した疲労に関す
る支援について、事例の紹介を中心に記載してある。
MSFAS を活用した、作業や仕事で発生するストレスや疲労への対処に関する支援について、事例の紹介を中心に記載してある。

「ワークサンプル幕張
版 MWS の活用のために」（障害者職業総合センター, 2010b「MSFAS の活用のために」（障害者職業総合センター, 2010a）- 149 -

理論（応用行動分析）に基づく、MWS を使っての、自己理解の促進、
ストレス・疲労への対処に関して、具体的なプロセスや支援方法について解説していない。
理論（応用行動分析）に基づく、MSFAS を 使 っ た
ストレス・疲労の対処に関して、具体的なプロセスや支援方法について解説していない。

TP 学習テキスト
第２部「ストレス・疲労の対処方法獲得への支援～MSFAS・MWSを活用した支援～」理論(応用行動分析)に基づ
く、MSFAS や MWS を使ったストレス・疲労の対処
方法や、自己理解の促進に向けた具体的なプロセスや支援方法について解説をしている。

〇効果的な活用方法
この第１部は、後述する「TP ツールマニュアル動画」を同時に視聴しながら学習することが効果的である。TP ツールマニュアル動画によって提供される視覚的情報について見逃し、あるいは、聴覚的情報について聞き逃してしまったことや、確実に内容を把握したいことがある時に、TP 学
習テキストで不足情報を補完するとともに、更に印象づけることが可能となり、両者が互いに作用して効果的な自習をサポートすることを意図している。
ただし、学習をするタイミングによっては動画を視聴できない可能性もあるため、TP 学習テキ
ストのみを使用し、該当箇所について短時間で、視覚的に確認することも可能な内容としている。
そのため、支援場面に持ち込み、スタッフが TP の実施中に必要箇所を学習・確認しながら進めていくことも可能である。
以上のとおり、第１部は、TP のツール・技法を実際の場で使ってみようとする支援者のためのテキストとして作成した。
＜第２部「ストレス・疲労の対処方法獲得への支援～MSFAS・MWS を活用した支援～」＞〇内 容
第２部は、TP の目的の一つである「ストレス・疲労の対処方法の獲得」について、MSFAS や
MWS を使いながら、支援をどのように進めていくかについて説明したテキストである。「ストレス・疲労の対処方法の獲得」は TP の目的の一つではあるものの、これまで作成されたマニュアル
等では、具体的な支援方法が十分に示されていなかった。また、第１章の実態調査で就労支援の現場では、精神障害・発達障害者が増加していることが判明しており、そのため「ストレス・疲労の対処方法の獲得」について支援現場のニーズが高いものと考えられる。以上のことにより、「ストレス・疲労の対処方法獲得への支援」を第２部の内容とした。
〇想定している活用対象者
MWS 等の TP ツールを導入した後に、基本的な使用手順を一定程度習得している者を対象と考えている。具体的には、作業遂行能力向上の支援方法については理解し、補完手段の獲得等の支援、あるいは MWS 等を用いたアセスメントが実施でき、今後作業支援においてより効果的な活用を行いたいと考えている中級者とその周辺（中級者を中心とした初級者～中級者）を対象として作成している。
〇効果的な活用方法
このテキストは、既存のマニュアルである「MSFAS の活用のために」（障害者職業総合センター,
2010a）及び「ワークサンプル幕張版

MWS の活用のために」（障害者職業総合センター, 2010b）と併用して学習することで、より理解が進むように作成している。支援理論と方法をこの「ストレス・疲労の対処方法獲得への支援～MSFAS・MWS を活用した支援～」で学習しつつ、実際の事例について「MSFAS の活用のために」等を参考にしながら学習することで、理論とその実際の両側面の理解を効果的に進めることを意図している。また、MWS をすでに作業課題として活用しており、更なる効果的な支援方法を模索しているような支援機関においては、自機関のスタッフ間の研修や自学自習のためのサポート教材として活用できるものと考えている。

- 150 − 150 −TP ツールマニュアル動画２

本節の１（１）において、「初心者が知りたいと想定される内容を考慮した DVD が作成されたが、現在は新規配布されていない状態」であると述べたが、本研究の実施に併せ、この DVD の画像を再構成し、動画として障害者職業総合センターのホームページ（https://www.nivr.jeed.go.jp/
research/kyouzai/kyouzai75.html）から閲覧できるようにしている。

- 151 − 151 −第２節

トータルパッケージ（TP）伝達プログラムの特徴と学習時の留意事項

本研究では、TP の実践に必要な情報を提供するため、伝達プログラムの開発、TP ツールの実践
事例集及び TP 学習テキストの作成に取り組んだ。本節では、今回開発した伝達プログラムの特徴を説明し、さらに伝達プログラムと TP 学習テキスト等の活用に関する提案について記載する。
１

伝達プログラムの特徴
第１章で判明した TP 実践における課題を踏まえ、今回の伝達プログラムは十分な情報提供が行えるよう様々な工夫を行った。以下、伝達プログラムの特徴について説明する。
（１）TP の支援技法の伝達
今回開発した伝達プログラムでは、初学者には難易度が高かったものと考えられる市販されているマニュアル（理論編）の内容を、実践で活用できるよう具体的にかつ分かりやすく解説した。また、同じく初学者には難易度が高いとされる TP の基本的技法である応用行動分析についても、伝達内容の中に取り入れている。
（２）各支援機関の機能に応じた学習内容の提供
伝達プログラムは「アセスメント」、「作業訓練」、「セルフマネージメント」の３テーマを設定しプログラム構成を行った。TP ツールを導入している支援機関は「就業・生活支援センター等の相談支援型」、「就労移行支援事業所等の訓練型」のように、機関ごとの中心的な機能は異なるが、３つのテーマを設定したことにより、各支援機関の中心的な機能に応じた学習ができるようになることが期待される。
（３）情報共有しやすい資料
伝達プログラムの研修資料は、受講者から機関内の他の支援者へ情報共有が促進されるように、支援の具体例も盛り込んで支援方法をイメージしやすいように作成している。本研究において、伝達プログラムの試行での事後ヒアリングにおいても、多くの受講機関から「研修受講後に研修資料を基に職場で情報共有した」との報告があった。
（４）事例検討や演習の導入
伝達プログラムは、TP に関する理論を理解するためだけでなく、実際の支援現場での実践に活用できることを目指している。そのため事例検討（例：障害に関する客観的評価と本人の認識の乖離が大きい事例の支援のポイントを考える）や獲得度テストを用いた演習を盛り込んでいる。
（５）既存のマニュアルや報告書に関する情報の提供
TP に関する既存のマニュアルや報告書の情報を整理し、伝達プログラム受講後も閲覧できるよ
うにダウンロードのためのアドレスや方法を研修資料の中で提供している。
２ 伝達プログラムの運用及び TP 学習テキストの活用についての提案（１）伝達プログラムの研修スライド及び TP 学習テキストを用いたさまざまな学習パターン
伝達プログラムの研修スライド及び TP 学習テキストを用いた学習のパターンとして以下の３つが考えられ、さまざまな機会を通じた学習が可能である。
ア

OJT での TP 学習OJT(On The Job Training)とは、実践を通して知識・スキルを身に付ける学習方法で、一般的か- 152 − 152 −つ効果的な学習方法として、企業など非常に多くの場面で取り入れられている。OJT は実践的な知
識やスキルを身に付けることに特化しており、TP 活用に向けた学習においても、OJT を通して得られることは大きいと考える。具体的には、TP 実施経験の浅い支援者が MWS を活用して初めてアセスメントする場面で、TP 学習テキスト「第１部トータルパッケージ実施マニュアル」の必要箇所をプリントアウトし、支援者間で確認しながら進めていくなどの方法が考えられる。
イ Off-JT での TP 学習
Off-JT（Off The Job Training）とは、OJT の対義語で、実際の支援現場から離れて行う学習方法である。TP 学習での Off-JT には、先行して TP を活用している機関（地域センター等）と対面で行う集合研修や、非対面で行うオンライン学習サービスなどが考えられる。
Off-JT では、例えば、先行して TP を実践している支援者（研修講師）にその場で直接質問できるメリットや、参加者間で意見交換・検討ができるメリットがある。
ただし、支援機関内全体の TP に関する知識・スキル向上を目指す際には、他機関が開催する研修のみに頼ることは現実的ではないため、支援者が所属する機関内において、独自に TP 学習テキスト「第２部

ストレス・疲労の対処方法獲得への支援～MSFAS・MWS を活用した支援～」を基に、MSFAS の活用方法の勉強会を開催するといった方法も考えられる。
ウ SD での TP 学習
SD(Self Development)とは、いわゆる自己啓発のことである。SD の進め方の具体例としては、
TP 学習テキストや機構ホームページに掲載されている映像教材を用いた個人学習や実践事例集を参考にして自機関の TP 導入のあり方を再検討するといった方法がある。SD は OJT や OFF-JT と異なり、あくまでも支援者が自発的に行うものあるため、学ぶ事柄はある程度自由に、自分で決めることができる。ただし、支援機関内で TP の知識や支援スキルが均質化され継続的に TP が実践できることも重要であるため、学習した内容を機関内の他の支援者とも共有していくことが必要である。
（２）支援機関内の TP 支援スキルの均質化を目指した活用
第１章の面接調査において、同じ支援機関でも TP の活用頻度が高い職員とそうでもない職員があることが把握され、TP に関する知識や支援スキルに支援者間で差が生じていることがうかがえた。今回開発した伝達プログラムを支援機関内で効果的に運用することで、そのような差が解消されることにより職員の支援スキルが均質化され、ひいては支援機関全体の支援スキルが向上することが期待できる。また同じく第１章の面接調査において活用頻度の高い職員が異動すると TP が実施されなくなることも確認されたが、伝達プログラムの運用はこのような状況を防止することも期待できる。
ただし、支援機関全体の支援スキルを向上、均質化しようとするのであれば、そのための学習を
個々の支援者任せにするのではなく、①「どのような経験を持つ支援者に、どのような内容を、どのような方法で学んでもらうか」等を内容とする学習計画を立てること、②業務時間内に学習時間を組み込む、学習場所を確保する等の学習環境を整えること、といった支援機関としての対応が求められる。
その際、①の学習計画のうち、学習内容の決定にあたっては、「TP チェックリスト」（巻末資料
２－４、２－５参照）によって把握できる自機関の TP の実施状況と、「どのような支援者にどのよ- 153 − 153 −うな TP のスキルを身に付けてもらいたいか」という目的を照らし合わせることにより、「自機関で今後推奨したい支援項目」あるいは「今後必須となる支援項目」などを特定するための参考にすることもできる。
「TP の実践に関する、自機関の支援者に必要な知識やスキル」を明確にし、それぞれの支援機関が必要とする学習内容を選択したうえで、支援者のスキルアップを図っていくことが効果的である。
同じく学習内容の決定にあたっては、学習者である支援者のレベルを考慮することも必要である。
その支援者の「すでに知っていること」や「今から何を学ぶべきか」という点に留意が必要であり、支援者のレベルに応じた既存のマニュアル等を併用することで、伝達プログラムや TP 学習テキス
トによる学習がより効果的なものになると考えられる。
（３）アウトプット型の学習の導入
座学による学習がメインになると、「TP の実践を体感する」、「議論を通じて理解を深める」などの学習が行えない。受動的な学習方法だけでは、理解が不十分だったり、修得した知識・スキルが定着しなかったりする恐れがある。 そのため、このような事態を補うことのできる、複数の学習方
法を掛け合わせる「ブレンディッドラーニング」や予備学習の後、講師のいる場で課題に取り組む「反転学習」などを取り入れ、アウトプット型の学習につなげることも必要である。具体的には、「マニュアル等で予習した上で、TP 事例検討会に参加する」、「支援者個々が学習テキスト等で学んだ内容を、ミーティングで共有することによりその内容を復習する」など、個々の学習と、職場全体で学習することの、双方の特長を組み合わせた学習方法である。
（４）支援者間での情報共有
実際の伝達プログラムの運営としては、自機関の支援者間での学習会の開催（機関内の職員が講師となり、伝達プログラムを運営する）や、地域の支援機関の共同開催による学習会、TP 先行実
施機関（地域センター等）が開催する学習会への参加などが考えられる。また、TP 先行実施機関（地域センター等）と連携して、伝達プログラムを活用した集合型研修と、先行実施機関（地域センター等）が行っている実際の TP の実践を体験・実習するようなプログラムの組み合わせが考えられる。自機関で手の込んだ研修プログラムや計画を組み立てることが困難な場合や機関内の一部の支援者しか学習の場に参加できない場合でも、学習した伝達プログラムの内容を基に「感想を共有する場をつくる」、「学んだことを発表する。または発表しあう」だけでも、伝達プログラムの学
習効果は高まると考えられる。さらには例えば「TP の動画をプロジェクターで写し、複数人で受講したうえで、感想などを話しあう」などの運用も考えられる。機関内の支援者が情報共有をする
ことで、TP についての理解がより深まることが期待される。
以上、伝達プログラムと TP 学習テキストを用いた学習について、「さまざまなパターンで学習できること」を指摘するとともに、「それぞれの支援機関に応じた学習目的、学習内容を定めること」、「アウトプット型の学習を取り入れること」、「支援者間で情報共有すること」といった提案を行った。
既存のマニュアルに加え、伝達プログラムの開発や TP 学習テキストの作成により、TP に関する情報提供のコンテンツも多様になった。これらにより支援者が TP 本来の基本的な理論について理解を深めるとともに、個人的な自己啓発だけでなく、自機関の支援方針や支援方法に応じて必要- 154 − 154 −な内容を選択して学習することにより、TP の活用が促進されることが期待される。
TP の学習プロセスにおける本研究の成果物の位置づけ

３

最後に、本研究で作成した成果物である伝達プログラム（伝達プログラムの実施を支援するツー
ルを含む）、TP 学習テキスト、TP ツール実践事例集を TP の学習プロセスに位置づけることで、「学習者の状態に応じてどの成果物を活用して学習を進めると良いか」に関する目安を提示したい。
本研究の結果に基づき TP の学習プロセスとして次の３段階を想定した。
① TP ツールの導入意欲を高める段階
MWS、MSFAS、M-メモリーノート等の TP ツールが TP という支援技法よりも知られている現状では、TP は知らなくても、ツールについては聞いたことがある、又はツールを取り寄せたものの、就労支援業務においてツールをどのように活用できるか分からない、という支援者が存在する（第１章第４節を参照）。この段階の人に TP の基本的技法である応用行動分析に基づく TP ツールの運用方法の学習を要求するのはハードルが高い。したがって、まずは TP ツールの導入意欲を喚起することが必要となる。
② TP ツールの実施手続に習熟する段階
TP ツールを就労支援業務に活用することで TP ツールの実施手続に習熟する段階である。最初は各ツールのマニュアルを利用して使用方法を理解し、次に当機構が発行した既存の教材（図表４－１－１参照）を利用して支援対象者の課題の解決にどのようにツールを活用すべきかについての理解を深めていく。ツールの活用経験を積む中で「よりよくツールを活用できるようになりたい」というニーズが支援者に芽生えることにより、次の段階に進む準備が整う。
③ TP の理論的知識を実践する段階
TP の基本的技法とされる「応用行動分析」に基づく支援について学び、セルフマネージメント
トレーニングが実践できることを目指す段階である。
各段階で利用が推奨される本研究の成果物は以下のとおりである（図表４－２－１）。
① TP ツールの導入意欲を高める段階
TP ツールの導入意欲を喚起するために本研究で開発したのが『TP ツールを活用した実践事例集』である。支援対象者及び就労支援機関が多様化している現代においては、機関が担う役割や機能に応じた活用事例の提供が求められる。そこで、この実践事例集では「アセスメント機能に特化した就労支援機関」「アセスメント及びトレーニング機能を併せ持った就労支援機関」「就労支援以外の機能を有する機関」という３つの類型別に就労支援業務において TP ツールをどのように活用しているのかを紹介している。また、近年、就労支援機関の主要な支援対象となっている精神障害者、発達障害者の支援事例も掲載している。
② TP ツールの実施手続に習熟する段階
TP ツールの導入意欲が高まり、いざ、就労支援業務で使おうとした時に必要になるのが、ツールの実施手続に関する知識である。例えば、MWS の作業課題を購入した際にマニュアルはついてくるが、このマニュアルは課題の進行方法の説明にとどまっており、就労支援業務の中で具体的にどのように運用していくかの説明はほとんど含まれていない。そこで役立つのが、当機構が発行し- 155 − 155 −た既存の教材（図表４－１－１参照）と本研究で開発した「TP 学習テキスト」である。TP 学習テ
キストと既存の教材の関係性については本章第１節で説明したとおりである。
③ TP の理論的知識を実践する段階
TP によるセルフマネージメントトレーニングの実践に必要な知識を伝達するために本研究で開発したのが TP 伝達プログラムである。TP 伝達プログラムの特徴は本節の１で説明したとおりである。
①① トータルパッケージツールの導入意欲を高める段階
トータルパッケージツールの導入意欲を高める段階
職場適応促進のためのトータルパッケージツールを
職場適応促進のためのトータルパッケージツールを活用した実践事例集活用した実践事例集②② トータルパッケージツールの実施手続に習熟する段階
トータルパッケージツールの実施手続きに習熟する段階
トータルパッケージ学習テキスト
トータルパッケージ学習テキスト
第１部 「トータルパッケージ実施マニュアル」「トータルパッケージ実施マニュアル」
第１部
第２部 「ストレス・疲労の対処方法獲得への支援「ストレス・疲労の対処方法獲得への支援
第２部～MSFAS・MWSを活用した支援～」～MSFAS・MWSを活用した支援～」

トータルパッケージツールの理論的知識を実践する段階③③ トータルパッケージツールの理論的知識を実践する段階
トータルパッケージ伝達プログラム
トータルパッケージ伝達プログラム
研修スライド講師用手引
研修の効果測定ツール
研修スライド講師用手引
研修の効果測定ツール

図表４－２－１

TP の学習段階と本研究の成果物の対応関係- 156 − 156 −第３節

本研究のまとめ本研究の目的は TP の活用状況や活用促進に向けての課題を整理して、TP が効果的に活用されるように活用促進の方策を検討していくことであった。TP ツールの購入機関を対象とした質問紙
調査及び専門家を対象とした面接調査の結果を踏まえ、TP の活用状況や活用促進に向けての課題を整理したところ、活用促進の方策として①「支援者が TP の理論的知識を実践に生かせること」を目標とした伝達プログラムの開発、②「支援者の TP ツールの導入意欲を喚起すること」を目標とした TP ツールの実践事例集を作成することとした。①の伝達プログラムについては、効果的な教育プログラムを開発するための枠組みである ADDIE モデルに基づき開発を進めた。プログラム効果を評価した結果、「支援者の TP の理解の深化」、「支援者の TP 実施への意欲の向上」、「支援者間における TP の共有」、「TP の積極的な実施」といった成果を期待できることが示された。
その一方で、本研究で開発した研修内容では多様化している就労支援機関や就労支援者のニーズに応じきれないという限界も確認されたため、学習者が自身の知識の状態や所属機関の役割・機能に応じて、必要な情報を組み合わせて学習できる環境として③TP 学習テキストを開発した。
今後、上記①～③の方策が有機的に組み合わされることで多様な就労支援機関において TP の活用が促進され、就労支援サービスの質の確保・向上につながることを願って作成した。
しかし、作成した教材は、支援現場の実態にそぐわない面もあるかもしれない。そのような時は、支援現場それぞれの実態に応じた工夫が可能となるような媒体として研修資料等を提供している。
課題が多様化し、更に支援の困難度が増す職リハにおいて、少しでも役に立つ実践的な情報提供が行えたとしたら幸いである。
引用文献

障害者職業総合センター（2008）ワークサンプル幕張版実施マニュアル（理論編）, エスコアール.
障害者職業総合センター マニュアル、教材、ツール等 No.33（2010a）「幕張ストレス・疲労アセ
スメントシート MSFAS の活用のために」障害者職業総合センター マニュアル、教材、ツール等 No.32（2010b）「ワークサンプル幕張版
MWS の活用のために」障害者職業総合センター マニュアル、教材、ツール等 No.35（2011）「職場適応促進のためのトータルパッケージの理解と活用のために」障害者職業総合センター マニュアル、教材、ツール等 No.21-1（2013）「トータルパッケージの活用のために（増補改訂版）：ワークサンプル幕張版（MWS）とウィスコンシン・カードソー
ティングテスト（WCST）幕張式を中心として」- 157 − 157 −- 158 -