〔１〕大学院履修要項
１ 大学院概要
本大学院工学研究科は、学部の教育の基礎の上に、学術の理論および応用を教授研究し、その深奥を究めて、文化の進展に寄与することを目的としている。
課 程
本大学院は昭和 39 年 4 月に修士課程が、昭和 41 年 4 月に博士課程が設置されたが、昭和 52 年 4 月の大学
院学則改定により、下記のように博士課程一本となった。ただし博士課程５年を前期課程２年と後期課程３年に区分し、前期課程を修士課程として取扱う（大学院学則 第２条参照）
。

研究科

工学研究科

博
士
修士課程
（前期２年）
機 械 工 学 専 攻
化学応用学専攻
電気・電子工学専攻
情 報 学 専 攻
建 築 学 専 攻
システムデザイン専攻課

程博士後期課程（後期３年）
機 械 工 学 専 攻
化学応用学専攻
電気・電子工学専攻
情 報 学 専 攻
建 築 学 専 攻

修士課程修了の要件（大学院学則 第 17 条参照）
修士課程に 2 年以上在学し、所定の授業科目 30 単位以上を修得し、かつ必要な研究指導を受けた上、修士
論文（システムデザイン専攻においては特定の課題に関する Professional Report）の審査および最終試験に合格しなければならない。
ただし、在学期間に関しては、優れた研究業績をあげた者については 1 年以上の在学で修了を認めることがある。
修士課程を修了した者には、修士（工学）が授与される。ただし、情報学専攻を修了した者には修士（工学）または修士（情報学）、建築学専攻を修了した者には修士（工学）または修士（建築学）システムデザイン専攻を修了した者には修士（工学）または修士（システムデザイン）が授与される。
博士後期課程修了の要件（大学院学則 第 18 条参照）
博士後期課程に３年以上在学し、所定の科目 6 単位以上を修得し、かつ必要な研究指導を受けた上、博士論文の審査および最終試験に合格しなければならない。
ただし、在学期間に関しては、優れた研究業績をあげた者については博士後期課程に 1 年以上の在学で修了を認めることがある。
博士後期課程を修了した者には、博士（工学）が授与される。ただし、情報学専攻を修了した者には博士（工学）または博士（情報学）、建築学専攻を修了した者には博士（工学）または博士（建築学）が授与される。

最長在学年限（大学院学則 第 6 条参照）
最長在学年数は修士課程 4 年、博士後期課程 6 年とする。

２ 科目の履修方法、学位論文等
本大学院における教育は、授業科目による授業（単位制度によるもの（修士課程のみ））と、学位論文の作成等に関する指導（研究指導によるもの）によって行われる。

【修士課程】（１）履修方法
Ａ 授業科目の種類■機械工学専攻、化学応用学専攻、電気・電子工学専攻、情報学専攻
専 修 科 目年 次
講義系
演習・実験系
共通科目

その他の科目計

前期
2 単位
19 単位以上
後期
2 単位
30 単位
1 単位
2 単位
※各専攻の内訳は
以上
前期
2 単位
下記に示す。
第2 年次
後期
2 単位
１．専修科目（必修）講義系（講義 2 単位） …授業科目の中で☆印の付いている科目の中から指導教員の科目を選ぶ。
演習・実験系（演習 8 単位）…授業科目の中で☆印の付いている科目のうち「○○○○（専攻名）特論演習Ａ～Ｄ」がこれにあたる。
履修は、第 1 年次配当「特論演習Ａ」（前期 2 単位）「特論演習Ｂ」（後期 2 単位）の 4 単位、第 2 年
次配当「特論演習Ｃ」（前期 2 単位）、「特論演習Ｄ」（後期 2 単位）の 4 単位とする。
◎専修科目は、講義（2 単位）、演習（8 単位）を一組として履修する。
共通科目（講義 1 単位） …共通科目「研究活動における責任と安全」を履修する。
２．
その他の科目 …学生の自由意志により選択する科目である。
各専攻の合計単位の内訳は下記の通り。
※機械工学専攻…19 単位以上（うち他専攻科目、共通科目合計 8 まで可）化学応用学専攻、電気・電子工学専攻…19 単位以上（うち他専攻科目 8 まで可、共通科目 4 まで可）情報学専攻…19 単位以上（うち他専攻科目、共通科目合計 12 まで可）第1 年次

■建築学専攻年 次

専 修 科 目演習・実験系

その他の科目計

前期
2 単位
22 単位以上
後期
2 単位
30 単位
（うち他専攻科目 8 まで
以上
前期
2 単位
共通科目 4 まで可）第 2 年次後期
2 単位
１．専修科目（必修）
演習・実験系（演習 8 単位）…授業科目の中で☆印の付いている科目のうち「建築学特論演習Ａ～Ｄ」がこれにあたる。履修は、第 1 年次配当「特論演習Ａ」（前期 2 単位）「特論演習Ｂ」（後期 2 単位）の 4 単位、第 2 年次配当「特論演習Ｃ」（前期 2 単位）、「特論演習Ｄ」（後期 2 単位）の 4 単位とする。
◎専修科目は、演習（8 単位）を一組として履修する。
２．その他の科目 …学生の自由意志により選択する科目である。
◎専修科目以外の履修においては、指導教員が担当する科目を含めることが望ましい。
第 1 年次※大学院学則第１７条により、優れた業績を上げ１年以上の在学で修了が認められる場合は、以下の取扱とする。 在学１年で修了するときは第２年次の４単位を、在学１年６ヵ月で修了するときは第２年次後期の２単位を履修しないでよい。 ただし、いずれも場合も総計で３０単位以上の単位を修得しなければならない。

■システムデザイン専攻
科目の種類

実施形態

* 工学系専門
技術経営
共通科目

講義系

工学＋
技術経営

演習系

ｺﾐｭﾆｹｰｼｮﾝ
自由枠

内 容

種別

単位数

計

4 科目以上（他専攻 2 科目含む可）
4 科目以上研究活動における責任と安全
システムデザイン(PBL)（1 年次）
プロフェッショナルレポートＡ
プロフェッショナルレポートＢ**PISE、PTRE、GRIE、KELS（2 科目以上）
工学系、技術経営、他専攻でもよい
共通科目 1 科目まで可

選択
選択
必修
必修
必修
必修

8
8
1
2
2
4

30 単位
以上

選択必修

2 以上

選択

3 以上

* 工学系修士課程修了者は既修得科目を 10 単位まで個別に認定することができる。
**PISE＝Postgraduate Integrated Skills in English、PTRE＝Presenting Technological Research in English、
GRIE＝Guided Research in English、KELS= Kogakuin English Lecture Series

授業科目の履修は、講義系科目 17 単位（工学系専門科目から 8 単位、技術経営科目から 8 単位、共通
科目 1 単位）、演習系科目 10 単位（工学系専門科目および技術経営科目 8 単位、コミュニケーション科
目（PICC 科目）2 単位）、さらに自由枠として、工学系専門科目および技術経営科目ならびに他専攻科目から各人が自由に選択して 3 単位、合計 30 単位以上を修得しなければならない。
Ｂ 専修科目と指導教員
専修科目を担当する教員が学生の指導教員となる。
ただし、システムデザイン専攻については、別途定める内規に従う。
また、指導教員とは別に指導教員と協力し、学生を指導する副指導教員をおく。
Ｃ 科目の選定および登録（1） 指導教員の指導のもとに所属の専攻に設けられた科目を履修する。
（2） 指導教員が教育上有益と認めるときは、他専攻に設けられている科目を履修することができる。
ただし、修得単位は 8 単位以内とする。
（3） 教職に関する科目（「教育学特論」）は、修了に必要な単位数には算入されないので注意すること。
（4） 履修登録は学園ポータルシステム（KUPORT）内のメニュー「履修登録」で行う。
（スマートフォンの使用可能）
学園ポータルシステム（KUPORT）
Web ブラウザ
https://ku-port.sc.kogakuin.ac.jp/（対応携帯電話・各キャリア（docomo, au, SoftBank）SSL 可能（5） 履修科目は毎学期初めの指定期日までに登録しなければならない。
（6） 締切後の追加、変更は認められない。
（7） 授業は、学期ごとに編成された｢授業時間割｣に従って行われる。
授業時間の区分は下表のとおりである。
授業時間割
時限
校舎

1 時限

2 時限

3 時限

4 時限

5 時限

6 時限

新宿
八王子

9:10～10:55

11:05～12:50

13:40～15:25

15:35～17:20

17:30～19:15

19:25～21:10

（２）成績評価および GPA について
Ａ 成績評価について
成績評価は、下表に従って行い、合格した場合は、その授業科目の単位を修得したものと認定される。
評価

GP*

A+

4.00

到達目標に達しており、非常に優秀な成績をおさめている

A

3.67

到達目標に達しており、優秀な成績をおさめている

B

3.00

到達目標に達しており、良好な成績をおさめている

C

2.00

到達目標に達している

D

1.00

到達目標に達しているが、習熟を確実にするために再度受講することを推奨するF

0.00

到達目標に達していない

評価基準

合否

合格

不合格

* GP = Grade Point

Ｂ GPA について
本学では、学生が自らの学業成績の状況を的確に把握して、適切な履修計画とそれに基づく学修への取組みに役立つよう、科目の成績評価の平均を数値で表した GPA（Grade Point Average/グレード・
ポイント・アベレージの略）を算出している。
GPA は学修の質を評価する成績評価の国際標準となっており、合格した科目だけではなく不合格科目も算出対象となるのが大きな特徴である。したがって、学生には自らの履修（履修登録を含む）に対して、
より真剣に取組むことが求められる。
算出した GPA は、KUPORT（成績照会）に掲載する。GPA は毎年度 3 月 31 日に更新される。

GPA 計算式
GPA(通算) ＝{（A＋の単位数×4）＋（A の単位数×3.67）＋（B の単位数×3）＋（C の単位数×2）＋（D の単位数×1）＋（F の単位数×0）}
入学時から成績評価（不合格を含む）が確定した科目の総単位数〔同一科目は１回分を算入〕

・計算日時点で成績が確定した科目のみ計算対象とする。
・小数点以下第３位を四捨五入する。
・「不合格科目（含未受験科目）」の単位数は分母・分子両方に含む。
・「再履修・リピートした科目」の評価が、従前より高くなった場合、低い評価の単位数は分母・分子両方から除外し、高い評価のみを分母・分子両方に含む。
・「再履修・リピートした科目」の評価が、従前より低い、もしくは同じ評価となった場合の単位数は分母・分子両方から除外する。
・「履修中止した科目」「教職課程の教職に関する科目、学芸員課程の必修科目などの卒業に必要な単位数に算入されない科目」の単位数は分母・分子両方から除外する。

Ｃ 成績通知について
成績は KuPort(ポートフォリオ/成績照会)で確認を行うことができる。
成績発表時期については、
KuPortおよび掲示をよく確認すること。
（３）修士課程学生の目標設定および達成度評価

修士課程に在籍する学生は、入学した年の 5 月末に、「修士論文・目標設定（様式 1））」に 1・2 年次の研究目標を指導教員と相談の上で作成し、指導教員に提出する。修士課程 1 年の前期・後期および修士課
程 2 年前期の各学期末には、「修士論文・自己達成度チェック（様式 2）」に自分の目標設定に対する達成度チェックを行い、指導教員に提出する。修士課程修了時には、修士論文の提出と同時に「修士論文・研究達成度評価（様式 3）」を指導教員に提出する。用紙は、学園ポータルシステム（KUPORT）からダウ
ンロードすること。

○様式１
提出時期：修士１年次の前期初め
提出先：学生→指導教員→専攻長→教務課

○様式２
提出時期：修士１年次前期、後期、修士２年次前期の各学期末
提出先：学生→指導教員→専攻長○様式３
提出時期：修士２年次後期末の修士論文提出時
提出先：学生→指導教員→教務課（左記は、機械工学専攻の様式３）
様式３は専攻ごとに内容が異なるため、各自よく確認のうえダウンロードすること。

（４）休講・補講・集中講義
Ａ 休講
授業が休講になる場合は、学園ポータルシステム（KUPORT）によって周知する。
休講の掲示がなく、40 分経過しても授業が行われなかった場合は教務課で確認すること。また、地震な
どの自然災害により不測の事態が発生した場合は、その都度指示する。
Ｂ 補講
授業回数が不足した場合には、補講を行う。補講の有無は授業担当教員によって指示され、日程は、授業中または KUPORT により伝達する。
Ｃ 集中講義
授業科目によっては、集中して授業を行うことがあり、該当する科目は授業時間割表に「集中講義」として一括して掲載している。なお、日程等で変更が生じた場合は、その都度、KUPORT により周知する。
（５）緊急時の授業措置について
緊急時の授業措置は、下記①交通機関が不通の場合、②暴風（雪）警報または大雨（洪水）警報の場合、③その他の緊急事態の場合を基準に判断するが、あくまでも学長が決定する。休講が決定した場合は、学園ポータルシステム（KUPORT）により周知する。KUPORT で休講の知らせがない場合は、原則として授業が実施される。
（携帯電話での利用についてはパソコン Web ブラウザでの利用設定指示に従うこと）
学園ポータルシステム（KUPORT）
Web ブラウザ
https://ku-port.sc.kogakuin.ac.jp/（対応携帯電話・各キャリア（docomo,au,SoftBank）SSL 可能①交通機関が不通の場合○新宿キャンパスの場合首都圏の JR および新宿に乗り入れている私鉄の大半が長時間に渡って不通の場合、休講とする可能性があるので、必ず学園ポータルシステム（KUPORT）を確認すること。
○八王子キャンパスの場合
以下の路線のうち、いずれかの路線が不通となった場合は休講となる可能性があるので、必ず学園ポー
タルシステム（KUPORT）を確認すること。
・JR 中央線（立川～八王子間）、京王線（京王八王子～調布間）が両方とも不通となった場合
・横浜線（八王子～橋本間）が不通となった場合
・西東京バス（工学院大学～JR 八王子・京王八王子間）が不通となった場合※ １路線が短時間不通となった場合は、授業を休講とはしない。
②暴風（雪）警報または大雨（洪水）警報の場合
新宿キャンパスは東京 23 区、八王子キャンパスでは多摩南部に、暴風（雪）警報または大雨（洪水）警報が発令された場合には、授業が休講となる可能性がある。また、警報等が解除されても交通機関に影響が出ている場合は、「①交通機関が不通の場合」の措置を適用するので学園ポータルシステム（KUPORT）で確認すること。
授業実施中に警報が発令された場合、授業の継続・中止の判断は学長が行うとともに、学内の緊急放送
および掲示等で周知する。
なお、自宅付近の気象情報を十分に注意し、危険が伴う場合は無理に登校せず、自身の安全を確保すること（この場合、事後でもよいので授業担当教員に報告すること）。
③その他の緊急事態の場合
上記以外の緊急事態の場合、学長の判断で決定する。

（６）東京理工系４大学大学院単位互換制度
工学院大学、芝浦工業大学、東京電機大学および東京都市大学の 4 大学は、
「東京理工系大学による学
術と教育の交流に関する協定」に基づき、大学院修士課程において単位互換制度を設けている。これは、各大学の大学院で開設している授業科目を他の 3 大学の大学院学生に対して門戸を開放する単位互換制
度で、単位互換開放科目として履修できる（聴講を許可された学生の呼称を原則として特別聴講学生とする）。
この制度を利用する本大学院の学生は、以下の要領によること。なお、大学によっては受講を制限する科目および受講者数を制限する科目があるため、教務課の窓口で履修相談すること。
Ａ 単位互換開放科目の履修等
対象専攻、学年

全専
攻原則として本大学院に設けられていない内容の科目で、指導履修を許可する単位互換開放科目
教員がその履修を教育上有益と認めた科目とする履修を許可する授業科目数
1 名 2 科目まで（年度）
授業科目の人数制限
1 科目 3 名まで履修を許可する責任者
学生の所属する指導教員
履修登録時期原則として前期のみとする（掲示で周知する）
聴講料等
聴講料、入学検定料、入学金等は免除する
注）履修を許可された者が途中で履修を放棄することは、原則として認められない。

Ｂ 単位認定について
受け入れ大学院から報告のあった成績評価（100 点法）に基づき、本大学院で単位認定する。
修了に必要な単位数（専修科目を含む 30 単位以上）に算入できる単位数は、他専攻の科目で認められている修得単位数と合わせて 8 単位以内とする。
（７）連携大学院方式について
連携大学院とは、学外における高度な研究水準をもつ国立試験研究所や民間などの研究所の施設・設備
や人的資源を活用して大学院教育を行う教育研究方法のひとつで、2006 年度から、本大学院は独立行政法人海上技術安全研究所と教育研究協力に関する協定を締結した。具体的には、研究所の研究者を本大学院の連携大学院客員教員として委嘱し、研究所内で学生の研究指導を行ってもらう。ただし課程修了に必要な授業科目は本大学院で履修する。連携大学院客員教員の他に学内指導教員をおき、相互に協力
して学生の指導にあたり、学生の学位審査の際には、連携大学院客員教員は副査として審査委員会に参加することができる。
（８）修士学位論文
Ａ 修士の学位請求論文の提出資格
修士の学位請求論文は、本大学院に 1 年以上在学し、履修科目を 20 単位以上修得した者の適性を指導教員が見定め、指導教員を通じて大学院委員会に提出する。
Ｂ 作成形式等について
論文概要書……学位請求論文の要旨を約 4,000 字にまとめ、論文と合わせて指導教員に提出する審査用の論文……最終試験を受ける際に提出するもの
提出用の論文……論文審査と最終試験が終了し、修士学位論文として完成させたもの
Ｃ 提出期限および提出方法
審査用の論文と論文概要書は、1 月末日までに指導教員に提出する。
論文審査委員（1 月下旬に決定）への配布は、各指導教員の指示の下に、学生（学位申請者）が行う。

論文審査終了後、教務課へ 3 月上旬の所定の期日までに、論文データを所定のファイル形式で学園ポー
タルシステム（KUPORT）の提出システム（Ｐボックス）に提出する。提出期日については学園ポー
タルシステムにて通知する。
提出された論文は本学で保管され、本学図書館で閲覧に供される。
Ｄ 論文作成上の注意事項（1） 用紙の大きさ 使用する用紙は（製図、コンピュータによる図表、英文等も）A4 判とする。
（2） 余白
下記のとおりとする。

3㎝
3㎝

2㎝

2.7 ㎝
ページ番号付
2.7 ㎝（ ）

（3）
（4）
（5）
（6）

ページ付
文
章
ファイル形式
標 題 紙

前文、目次、本文、資料は通しページにする。
横書きにする。
PDF ファイル（PDF/A（ISO 19005）が望ましい）
最初の頁の前に次のような標題紙をつけること。標題紙は学園ポータルシステム（KUPORT）より各自ダウンロードして使用すること。

E 工学院大学大学院・修士課程プログラム

学
年

時期

時期

4 月入学生

10 月入学生

専攻

4月

10 月

履修登録
授業科目の履修

5 月末日

11 月末日「修士論文・目標設定」
（様式１）
の提出

9月

4月

履修登録
授業科目の履修「修士論文・自己達成度チェック」（様式２）の提出

10 月

5月

中間発表会（公開）実施

各専攻にて実施

3 月末日

9 月末日

「修士論文・自己達成度チェック」（様式２）の提出

指導教員による指導

4月

10 月

履修登録
授業科目の履修9月

3月「修士論文・自己達成度チェック」（様式２）の提出
学会発表等

指導教員による指導

12 月

6月

修士論文題目の決定

指導教員による指導
大学院委員会にて
審議・承認

2月

8月

修士論文発表会（公開）実施「最終試験結果報告「修士論文・研究達成度評価」（様式３） 書」を教務課へ提出
の提出

3月

9月

学位授与可否の決定

１
年
次

２
年
次

修士課程プログラム内容

修士学位授与

指導教員による指導

大学院委員会にて審議・承認

（９）教員免許状
１．大学院修了生が取得できる教員免許状の種類
中学校教諭専修免許状
技術・理科・数学
高等学校教諭専修免許状
工業・理科・数学・情報
研 究 科

専

攻

免許状の種類

機械工学専攻技

術

化学応用学専攻

理

科

数

学

数

学

電気・電子工学専攻

中学校教諭専修免許状

情報学専攻

工学研究科

免許教科

建築学専攻

－

システムデザイン専攻－

機械工学専攻工業

化学応用学専攻

理科

電気・電子工学専攻

数学・工業

高等学校教諭専修免許状

情報学専攻

数学・情報

建築学専攻

工

システムデザイン専攻

業－

２．基礎資格と大学における最低修得単位（教育職員免許法第六条別表第一）
第一欄

第二欄

第三欄
大学において修得することを所要資格
基 礎 資 格免許状の種類必要とする科目の最低単位数
教科及び教職に関する科目

中学校専修

修士の学位を有すること。

83

高等学校専修修士の学位を有すること。

83（注）１．専修免許状を取得するには一種免許状の必要単位に加えて、大学院で学修する必要がある。
専修免許状に係る第三欄に定める科目の単位数のうち、その単位数からそれぞれの一種免許状に係る同欄に定める科目の単位数を差し引いた単位数（24単位）については、大学院の課程又は大学の専攻科の課程において修得するものに限る。（詳しくは『教職課程の手引』を参照）このうち教育学特論2単位を含むものとする。なお、教育学特論の履修については、大学院教職課程費として5,000円の納入が必要である。
2．取得しようとする専修免許状に学校及び教科が対応する一種免許状をすでに取得している者は、「大学が独自に設定する科目」24 単位を大学院で修得すれば、すでに取得しているものと同じ教科の専修免許状を申請することができる。
一種免許状を取得していない場合は、学部の科目等履修生（学部聴講）として登録し、必要な教職科目を履修すること。

【博士後期課程】（１）履修方法
Ａ 授業科目の種類
■全専攻
年 次
第1 年次
第2 年次
第3 年次

前期
後期
前期
後期
前期
後期

特殊演習

6 単位

特殊講義

共通科目

計

6 単位まで可※

6 単位まで可※6 以上

１． 特殊演習（演習 6 単位）「○○○○（専攻名）特殊演習 1～6」がこれにあたる。履修は、第 1 年次配当「特殊演習 1」（前期 1 単位）「特
殊演習 2」（後期 1 単位）
、第 2 年次配当「特殊演習 3」（前期 1 単位）、
「特殊演習 4」（後期 1 単位）第 3 年
次配当「特殊演習 5」（前期 1 単位）、
「特殊演習 6」（後期 1 単位）の 6 単位とする。
２．特殊講義、共通科目
大学院学則第 18 条により、優れた研究業績をあげ１年以上の在学で修了をする場合、特殊講義・共通科目を充当し、修了要件を満たす必要がある。充当可能な単位数は、それぞれ 6 までとする。
３. 履修登録
履修登録は学園ポータルシステム（KUPORT）内のメニュー「履修登録」で行う。
（スマートフォンの使用可能）
学園ポータルシステム（KUPORT）
Web ブラウザ
https://ku-port.sc.kogakuin.ac.jp/
履修科目は毎学期初めの指定期日までに登録しなければならない。
また締切後の追加、変更は認められないので、注意すること。
（２）成績評価および GPA について
成績評価および GPA については、修士課程のページを参照すること。

（３）博士後期課程学生の目標設定および達成度評価
博士後期課程に在籍する学生は、入学した年の 5 月末に、「博士論文・目標設定（様式１）」に 1・2・3 年
次の研究目標を指導教員と相談の上で作成し、指導教員に提出する。博士後期課程 1 年の前期・後期、2年の前期・後期、および 3 年前期の各学期末には、「博士論文・自己達成度チェック（様式２）」に自分の目標設定に対する達成度チェックを行い、指導教員に提出する。博士後期課程修了時には、博士論文の提出と同時に「博士論文・研究達成度評価（様式３）」を指導教員に提出する。用紙は、学園ポータルシス
テム（KUPORT）からダウンロードすること。

○様式１
提出時期：博士１年次の前期初め
提出先：学生→指導教員→専攻長→教務課

○様式２
提出時期：博士１年前期、後期、２年前期、後期、３年前期の各学期末
提出先：学生→指導教員→専攻長○様式３
提出時期：博士論文提出時に指導教員へ提出
提出先：学生→指導教員→教務課（左記は機械工学専攻の様式３）
様式３は専攻毎に内容が異なるため、各自よく確認のうえダウンロードすること。

（２）博士学位論文
Ａ 博士学位授与の要件
博士の学位は、本大学院学則の定めるところにより、博士課程を修了した者に授与するものとする（課程博士）。
また、大学の定めるところにより、大学院の行う博士論文の審査に合格し、かつ、大学院の博士課程を修了した者と同等以上の学力を有することを確認されたものに学位を授与することができる（論文博士）。
Ｂ 申請手続博士の学位を申請する場合は、別に定める申請手続に基づく。また、申請条件、審査方法等も申請手続による。
Ｃ 論文審査料〈課程博士〉（1） 博士後期課程に在学中の者……無料（2） 本大学院博士後期課程を満期退学した者で、博士後期課程に入学して６年以内に本審査書類を提出し受理された者……無料〈論文博士〉（1） 本大学院博士後期課程を満期退学し、課程博士による学位取得制限を超過して 5 年以内の者……
5 万円（2） （1）以外の者が博士の学位を申請する場合……10 万円（ただし、本学の専任教員の場合は半額を免除する）
Ｄ 博士学位論文の作成上の注意（1） 用紙サイズ A4 判（210 ㎜×297 ㎜）（2） 余
白 下記のとおりとする。

3㎝
3㎝

2㎝

2.7 ㎝
ページ番号付
2.7 ㎝（ ）（3） ページ番号（4） 文章（5） 標 題 紙
（6） 論文名の注意

前文、目次、本文、資料は通しページにする。
横書きにする。
最初の頁の前に次のような標題紙をつけること。標題紙は学園ポータルシステム（KUPORT）より各自ダウンロードして使用すること。
和文と欧文を併記すること。
論文が欧文のみで執筆されている場合は和文名を省略可。

○標題紙

E 博士論文の公表
博士の学位を授与された方は、当該博士の授与に係る論文（以下「博士論文」という）の全文、博士論文の要旨および論文審査の結果の要旨をインターネットの利用により公表するとともに、「工学院大学ホーム
ページ」に掲載することとする。また、「工学院大学ホームページ」に掲載された博士論文全文のデータは、国立国会図書館にも送付し、閲覧、複写等の利用に供される。
（1）提出物①博士論文全文のデータ （本学ホームページ掲載）②博士論文 1 部 （製本したもの・本学図書館保管・閲覧用）③博士論文要旨のデータ （本学ホームページ掲載）④博士論文欧文要旨のデータ （本学ホームページ掲載）⑤学位授与報告書 （所定用紙。文部科学省、国立国会図書館に送付）（2）提出先
学習支援部教務課

データ提出先：kyomu @ sc.kogakuin.ac.jp（3）提出期限①～⑤：学位授与された日から 2 ヶ月以内

博士論文を製本する際の注意（1） 用 紙 の 紙 質
白色で長期保存に耐えるもの（2） 提出部数と期限
1 部を学位授与された日から 2 か月以内に教務課へ提出すること。
本学図書館で保管され閲覧に供する。
（3） 提出論文の製本
表紙は黒とし、表と背文字に「論文題目」「氏名」を入れる（金文字）
ただし、背文字の氏名の下は少なくとも 6cm あけること。

論
文

論 文 題 目

題
目

氏
名

6cm

氏 名

F 工学院大学大学院・博士課程プログラム

学
年

１
年
次

２
年
次

３
年
次

時期

時期

4 月入学生

10 月入学生

4 月末日

10 月末日「博士論文・目標設定」
（様式１）
の提出
研究活動開始「研究計画書」を専攻の委員会にて報告
指導教員による指導

9 月末日

3 月末日

「博士論文・自己達成度チェック」（様式２）の提出

指導教員による指導

3 月末日

9 月末日

「博士論文・自己達成度チェック」（様式２）の提出

4 月末日

10 月末日研究活動

専攻の委員会にて報告
指導教員による指導

9 月末日

3 月末日

中間発表会（公開）または学会発表「博士論文・自己達成度チェック」（様式２）の提出

各専攻で実施指導教員による指導

3 月末日

9 月末日

「博士論文・自己達成度チェック」（様式２）の提出

指導教員による指導

4 月末日

10 月末日研究活動・論文執筆等

前年度の「研究報告書」、当年度の「研究計画書」を専攻の委員会にて
報告

9 月末日

3 月末日

「博士論文・自己達成度チェック」（様式２）の提出

指導教員による指導

12 月

6月

学位請求申請（2 編の査読付研究論文）

指導教員が申請を受ける

内審査開始
内審査会

内審査指導等専攻の委員会にて審議・承認
大学院委員会にて内審査結果の審議・承認
本審査指導等

1月

7月

修士課程プログラム内容

本審査開始
論文公開発表会（本審査会）

3月

9月

専攻

専攻の委員会にて審議・承認
大学院委員会にて本審査結果の審議・承認

学位授与の可否を決定
大学院委員会にて審議・承認「博士論文・目標達成評価」
（様式３）
の提出
博士学位授与工学院大学学位（課程博士）請求論文提出に関する申請手続
工学院大学学位規則第 6 条に基づく学位請求論文（以下「請求論文」という） 提出および審査は以下のとおりとする。
1 申請条件課程による者が博士の学位を申請する場合は、請求論文としての内容が十分であるかどうかを判断するため、
内審査を行う。
（1） 学位の審査を申請する者（以下「申請者」という。
）は請求論文の内審査開始までに定期刊行学術誌に少なくとも2編の研究論文（2編は査読付きであること）
を発表または発表確認していることを要する。
（2） 2 編の査読付き研究論文のうち少なくとも 1 編は請求論文の主たる内容を含むものとする。
（3） 2 編の査読付き研究論文のうち請求論文の主たる内容を含む 1 編が内審査開始までに発表または発表確認されていれば、他の 1 編は（1）の規定にかかわらず学位授与決定までに発表または発表確認されていればよいこととする。
（4） 同一の研究論文は複数の申請者の（2）の研究論文となり得ない。
2 内審査
2―1 請求論文受付
博士後期課程担当の指導教員は申請条件および請求論文の内容を検討し、請求論文受付の可否を決定する。
2―2 申請書類
申請者は次の書類を指導教員に提出することを要する。
請求論文（主論文）あるいはその草稿 必要部数
請求論文（主論文）要旨（約 4,000 字） 必要部数
研究業績書（本学指定のもの）
必要部数
履歴書（学歴、職歴、研究歴）
必要部数
2―3 請求論文審査
前項 2―1 で請求論文提出が認められた者について、専攻課程の大学院委員会で承認された専門分野の 2
名以上の教員を加えて内審査を行う。
必要があれば申請者に請求論文内容の訂正を求める。
2―4 内審査の合格
内審査の合格については専攻課程の大学院委員会で審議決定し、大学院専攻長会議を経て大学院委員会に報告する。
2―5 論文審査委員会委員の選出
内審査に合格した者については、専攻課程の大学院委員会が論文審査委員会委員候補 3 名以上（3 名ないし 5 名程度）を提案し、その内 1 名を主査（教授または准教授）として大学院専攻長会議で審議決定
し、大学院委員会に報告する。
3 本審査
3―1 提出書類
本審査に入ることが認められた者は、次の書類を教務課に提出することを要する。
学位申請書（本学指定のもの） 1 部
請求論文（主論文） 1 編 必要部数
請求論文（主論文）要旨（約 4,000 字）
必要部数
請求論文（主論文）欧文要旨（約 300 語） 必要部数
研究業績書（本学指定のもの）
必要部数
履歴書（学歴、職歴、研究歴）
必要部数

3―2 請求論文の受理および本審査の開始
教務課で提出書類が揃っていることを確認し、これを受理し、速やかに論文審査委員会に届け、同委員
会は本審査を開始する。
3―3 本審査（1） 請求論文審査
論文審査委員会は、大学院学則および学位規則に定める請求論文審査を行う。
（2） 論文公開発表会
論文審査委員会は、大学院委員会において同意を得た日時に論文公開発表会を開催する。
（3） 最終試験
論文審査委員会は、大学院学則および学位規則に定める最終試験を行う。
3―4 本審査結果の報告
論文審査委員会は、請求論文審査および最終試験の結果を専攻課程の大学院委員会に報告し、承認を得た上、大学院専攻長会議を経て大学院委員会に提出する。
4 本審査結果の報告と学位授与の決定
大学院委員会は、専攻課程の大学院委員会の報告、承認に基づき、学位授与の可否を決定する。可否の決定は受理後 12 ケ月以内に行うものとする。
5 改廃
この申請手続の改廃は、学長が大学院委員会に意見を聴いて行う。

工学院大学学位（論文博士）請求論文提出に関する申請手続
工学院大学学位規則第７条に基づく学位請求論文（以下「請求論文」という）提出および審査は以下のとおりとする。
1 申請条件課程によらない者が博士の学位を申請する場合は、請求論文としての内容が十分であるかどうかを判断するため、内審査を行う。
（1） 学位の審査を申請する者（以下「申請者」という。
）は、請求論文の内審査開始までに定期刊行学術誌に少なくとも 4 編の研究論文（4 編は査読付きであること）を発表または発表確認していることを要する。
（2） 4 編の査読付き研究論文のうち少なくとも 1 編は請求論文の主たる内容を含むものとする。
（3） 4 編の査読付き研究論文のうち請求論文の主たる内容を含む 1 編が内審査開始までに発表または発表確認されていれば、他のもののうち 1 編は（1）の規定にかかわらず学位授与決定までに発表または発表確認されていればよいこととする。
（4） 同一の研究論文は複数の申請者の（2）の研究論文となり得ない。
（5） 学位規則第 4 条第 2 項に定める学力は、研究の分野・内容等を考慮して博士後期課程を修了した者と同等以上であればよいものとする。特に、外国語 1 カ国語については外国語論文等を十分読みこなす能
力のあること。
2 内審査
2―1 請求論文受付
申請者は、内審査のため論文内容に最もふさわしいと思われる博士後期課程担当の教員に次の書類を提出することを要する。
担当教員は申請条件および請求論文の内容を検討し、請求論文受付の可否を決定する。
請求論文（主論文）あるいはその草稿必要部数請求論文（主論文）要旨（約 4,000 字）
必要部数
研究業績書（本学指定のもの）
必要部数
履歴書（学歴、職歴、研究歴）
必要部数
外国語の能力に関する申告書（本学指定のもの） 1 部
2―2 請求論文審査
前項 2―1 で請求論文提出が認められた者について、専攻課程の大学院委員会で承認された専門分野の 2
名以上の教員を加えて内審査を行う。
2―3 内審査の合格
内審査の合格については専攻課程の大学院委員会で審議決定し、大学院専攻長会議を経て大学院委員会に報告する。
2―4 論文審査委員会委員の選出
内審査に合格した者については、専攻課程の大学院委員会が論文審査委員会委員候補 3 名以上（3 名ないし 5 名程度）を提案し、その内 1 名を主査（教授または准教授）として大学院専攻長会議で審議決定
し、大学院委員会に報告する。
3 本審査
3―1 提出書類
本審査に入ることが認められた者は、次の書類に所定の審査料を添えて教務課に提出することを要する。
学位申請書（本学指定のもの）
1部
請求論文（主論文） 1 編
必要部数請求論文（主論文）要旨（約 4,000 字）
必要部数
請求論文（主論文）欧文要旨（約 300 語）
必要部数
研究業績書（本学指定のもの）
必要部数履歴書（学歴、職歴、研究歴）
必要部数
最終学校の卒業証明書または修了証明書
1部
3―2 論文審査料（1） 論文審査料は別表第 1 のとおりとする。
（2） 審査料の改訂は、常務理事会において行う。
3―3 請求論文の受理および本審査の開始
教務課で提出書類が揃っていることを確認し、これを受理し、速やかに論文審査委員会に届け、同委員会
は本審査を開始する。
3―4 本審査（1） 請求論文審査
論文審査委員会は、大学院学則および学位規則に定める請求論文審査を行う。
（2） 論文公開発表会
論文審査委員会は、大学院委員会において同意を得た日時に論文公開発表会を開催する。
（3） 学力確認
論文審査委員会は、大学院学則および学位規則に定める学力確認を行う。
3―5 本審査結果の報告
論文審査委員会は、請求論文審査および学力確認の結果を専攻課程の大学院委員会に報告し、承認を得た
上、大学院専攻長会議を経て大学院委員会に提出する。
4 本審査結果の報告と学位授与の決定
大学院委員会は、専攻課程の大学院委員会の報告、承認に基づき、学位授与の可否を決定する。可否の決定は受理後 12 ケ月以内に行うものとする。
5 改廃
この申請手続の改廃は、学長が大学院委員会に意見を聴いて行う。

別表第 1（論文審査料）（1）本学大学院博士後期課程に 3 年以上在学し、所定の科目を履修した後、満期退学して 5 年以内の者……5 万円（2）（1）以外の者が博士の学位を申請する場合……10 万円（ただし、本学専任教員の場合は半額を免除する）

課程博士・論文博士 学位請求論文受付から学位授与決定までの流れ

本審査書類提出
教務課にて受理

内審査書類提出
課程：指導教授
論文：担当教授

内審査委員の決定【専攻の委員会】

内審査

論文公開発表会

最終試験（課程）
学力確認（論文）

内審査合否決定【専攻の委員会】

内審査結果の報告
本審査委員（論文審査委員会委員）決定
本審査会（論文公開発表会）日時決定【専攻長会議】

内審査結果の報告【大学院委員会】

本審査結果の報告・承認【専攻の委員会】

本審査結果の報告【専攻長会議】

本審査結果の報告
学位授与の決定【大学院委員会】

学位授与

論文審査委員会による本審査

学位論文審査