HPCI 認証基盤の運用における課題とその解決策
石井 宏治, 坂根 栄作, 合田 憲人
国立情報学研究所

k ishii@nii.ac.jp

Solutions to the issues in system operation of HPCI
authentication infrastructure
Koji Ishii, Eisaku Sakane, Kento Aida
National Institute of Informatics

概要
国立情報学研究所では，革新的ハイパフォーマンス・コンピューティング・インフラ (HPCI) を構成する認証基盤の運用を行っている。本稿では，HPCI 認証基盤の運用において発生した課題とその解決策について報告する。
HPCI認証局運用機関（NII）

1 はじめに
革新的ハイパフォーマンス・コンピューティング・

認証局
リポジトリ

源や Web アプリケーションに対して統一したアカウ

証明書
リポジトリ

認証局
システム

DS

代理証明書
リポジトリ

(2) 代理証明書を取得

課題参加者(3) スパコン/ストレージにアクセス

ント情報で認証できる環境（シングルサインオン）を提供している。平成 29 年 4 月から開始となった第２期 HPCI においてもシングルサインオンの提供を継続

証明書発行
システム

(1) HPCIアカウントで証明書発行システムにサインオン

インフラ (High Performance Computing Infrastruc-ture: HPCI) [1] は，ネットワーク上に分散した計算資

証明書管理
システム

認証処理を依頼 (Shibboleth)

GSI-OpenSSH
サーバ

IdP

Gfarmクライアント

GSI-OpenSSH
サーバ

IdP

Gfarmクライアント

HPCIシステム構成機関
Gfarm

するため，国立情報学研究所 (NII) と計算資源を提供する機関（HPCI システム構成機関）では，公開鍵認証

図 1 HPCI 認証基盤

基盤に基づく Grid Security Infrastructure (GSI) [2]および Shibboleth [3] を用いた認証基盤（HPCI 認証基盤）の運用を引き続き行っている。

HPCI 認証基盤は，HPCI 認証基盤の中核となる
HPCI 認証局ならびに証明書発行システムなどの関連システム（HPCI 認証基盤システム）および HPCI シス
テム構成機関の Identity Provider (IdP) サーバ，GSI-

OpenSSH サーバで構成される。図 1 は，HPCI 認証
基盤の構成と課題参加者が計算資源にシングルサイン
オンする際の手順を示している。Web アプリケーショ
ンの利用時は HPCI アカウントを用いた Shibboleth
認証，計算資源の利用時は HPCI 認証局が発行する電子証明書を用いた GSI 認証が行われる。[4]NII は HPCI 連携サービス運営・作業部会 認証基盤サブワーキンググループ (Sub-WG) として HPCI
認証基盤システムを運用しており，これらに加えてHPCI 認証基盤に関連するソフトウェア開発，HPCI

運用事務局ヘルプデスクに対する運用支援業務なども行っている。[5]
本稿では HPCI 認証基盤の運用において，近年顕在化した課題とその解決策等を報告する。2 節では，平成 29 年度 B 期「京」利用研究課題の開始に係る認証
基盤 Sub-WG の対応を述べる。3 節では，遠隔地在住者の本人確認方法の検討について述べる。4 節では，認証基盤 Sub-WG 内外との電子データ授受に関する取り組みについて述べる。5 節では，HPCI 認証基盤のシステム運用やソフトウェア開発状況などを報告する。最後に 6 節では，まとめを述べる。

2 B 期課題対応
HPCI の利用研究課題の募集は平成 29 年度から年2 回となり，第 2 回目の募集による課題（B 期課題）

は，10 月から 1 年間が実施期間である。この B 期課

究課題の実施期間の途中で電子証明書の失効および再題は，理化学研究所 計算科学研究機構が資源提供する発行が必要になる場合（氏名等の HPCI-ID 登録情報

「京」のみを利用する研究課題が対象であり，平成 29を変更した場合，秘密鍵危殆化もしくは危殆化の疑い

年度時点では「京」以外の計算資源を利用する研究課がある場合，有効期間内の電子証明書を保持していて，題は募集対象外となっている。

その証明書のパスフレーズを失念したためパスフレー

これまで HPCI 認証局では，HPCI の利用研究課題

ズを初期化した場合）に再発行したクライアント証明の募集は年 1 回，実施期間は 4 月から 1 年間（A 期

書の有効期間は，参加する研究課題の実施期間に関わ課題）であることを前提として，課題参加者を対象にらずクライアント証明書の再発行日から起算して 395

有効期間が「3 月 25 日から翌年 4 月 24 日」となる電日間となる点には注意が必要である。なお，発行した子証明書を発行してきた。しかし B 期課題が新設されクライアント証明書の有効期間満了日が研究課題の実ることで，前述の前提条件が変わるため，HPCI 認証

施期間終了以後の日付に設定される場合もあるが，有基盤では対応策の検討を平成 28 年度から続けてきた。

効期間満了日を迎える以前に参加するすべての研究課

HPCI 認証局が発行する電子証明書のうち B 期課題が題が終了となった時点で発行済の電子証明書が失効と新設されることにより対応策が必要となるのは，課題なるのは従来通りである。

参加者に対して 1 年に 1 回発行するクライアント証明

前述のとおり，これまでクライアント証明書の有効書である。B 期課題開始の如何を問わずクライアント

期間満了日は，すべての課題参加者で一律の日付（毎証明書の有効期間の設定をこれまで通りの有効期間満年 4 月 24 日）であったため，有効期間満了日の通知

了日を日付固定で指定する方法のまま変更せずにクラと今後も継続して使用する場合の電子証明書の再発行

イアント証明書の発行を継続する場合，平成 29 年 10

依頼を年度末に HPCI 運用事務局から HPCI アカウ

月の B 期課題の開始から約半年後の平成 30 年 4 月 24

ント所有者宛てに電子メールで一斉に連絡することで日にクライアント証明書の有効期間満了日を迎える。

問題はなかったが，平成 29 年 9 月 25 日以降は有効期

この時，A 期課題参加者視点では，前年度用として平間満了日をクライアント証明書の発行日から起算する

成 30 年 3 月 24 日以前に発行したクライアント証明書

方法に変更となるため，課題参加者個別にクライアン

は失効，平成 30 年度用として平成 30 年 3 月 25 日以

ト証明書の有効期間満了日の通知と再発行の依頼を行降に発行のクライアント証明書は翌年 4 月 24 日まで

うように変更する必要がある。しかし現在の HPCI に利用できる。一方，B 期課題参加者視点では，使用しは，このような通知を行う仕組みは存在しないため，ているクライアント証明書が研究課題の期間途中で有課題参加者それぞれが発行したクライアント証明書が効期間満了日を迎えて失効となるため，平成 30 年 4

有効期限切れを迎える一定期間より前に電子メールで

月 24 日以降も実施中の研究課題においてクライアン

個別に有効期間満了日を通知する機能を HPCI 認証基ト証明書を使用するためには，平成 30 年 3 月 25 日以盤システムに追加し，平成 30 年 9 月下旬までに運用

降にクライアント証明書を発行し直して更新する必要を開始する予定である。

がある。
以上のように，何らかの対応策を打たないままでは，

3 電子データ授受B 期課題参加者にのみ実施期間の途中でクライアント

HPCI 認証基盤において HPCI の機関が行う各種証明書の更新を強いることになるため，平成 29 年 9申請の手続きは，HPCI 認証基盤各担当者一覧（担当

月 25 日以降に発行するクライアント証明書について者一覧）に記載されている各機関の担当者本人のみ行

は，有効期間満了日を日付固定で指定するのではなく，うことができる。この申請手続きには各機関の担当者

有効期間を発行後 395 日間と日数指定するように証明と認証基盤 Sub-WG との間で各種電子データ（サー書プロファイルを変更する。この変更の適用以後に発バ証明書の CSR や電子証明書失効・パスフレーズ初

行されるクライアント証明書の有効期間満了日は課題

期化申請書など）の授受を伴う場合がある。認証基盤

参加者一律ではなく，課題参加者がクライアント証明

Sub-WG において，機関担当者との間で行う電子デー

書を発行した日を基準として有効期間満了日が起算さ

タ授受は電子メールへの添付を基本としているが，機れる。したがって平成 29 年 9 月 25 日以降は，A 期課

関のポリシー等により電子メールへのファイル添付が題参加者であっても有効期間の指定方法が日数指定と禁止されている機関もあるため，メール本文への直接なったクライアント証明書が発行される。例えば，研記載やオンラインストレージを介して電子データを送受信する方法も併用している。

盤 Sub-WG がファイルを配置するための情報が必要

HPCI 認証基盤において HPCI の機関が各種申請をである。認証基盤 Sub-WG にて機関担当者からの電行う際，電子データを電子メールに添付して認証基盤

子メールを受信した際は，前述と同様にメールの差出

Sub-WG に受け渡す場合，機関担当者は必要事項を

人確認を行い，代替え手段による電子データの再送依記載したメールに受け渡すファイルを添付して認証基頼であることを機関担当者に電話で確認した後，指定

盤 Sub-WG 宛てに送信する。この時，サーバ証明書

された方法で電子データを受け渡す。指定のオンライの CSR などのテキストデータである場合はファイル

ンストレージを介して受け渡す場合は配置するファイの内容をメール本文に直接記載しても良い。添付ファル自体にもパスワードを設定し，電子データの再送をイルにパスワードを設定する場合，申請の電子メール

連絡するメールとは別途のメールにてファイルのパスとは別便のメールにて送信する。また申請に使用するワードを通知する。

データが大量であるなど，申請時のメール本文に直接以上が機関担当者と認証基盤 Sub-WG との間にお記載できない電子データをオンラインストレージを介ける電子データ授受の手順である。また，電子データ

して受け渡す場合，機関担当者は受け渡すファイルを授受の範囲が認証基盤 Sub-WG 内部に限定される場

オンラインストレージに配置し，そのファイルに対し合のファイルの受け渡しは，電子メールへのファイて適切なアクセス制限（パスワードによるアクセス制

ル添付，NII 内のファイル共有サーバへの配置のいず

限，ユーザ認証など）を設定して認証基盤 Sub-WG

れかまたは併用で行う。認証基盤 Sub-WG では，平がダウンロードできるようにする。この際，HPCI 共成 29 年度から S/MIME を試験的に導入している。

通セキュリティ要件を満たしているオンラインスト

S/MIME を利用することでメール配送経路途中でのレージを使用することが望ましい。機関担当者は必要

盗聴，メールの送信者なりすまし，メール内容の改ざ事項を記載した電子メールにオンラインストレージかんのリスクに対応できるため，機関担当者との電子らファイルをダウンロードするための URL（ダウン

データ授受において実施しているメールの差出人がロード URL）も記載して認証基盤 Sub-WG 宛てに送本人であることの確認手順やメールの内容確認およ信する。パスワード等のアクセス制限の情報はダウン

び別途のメールにてパスワードなどを通知する手法を

ロード URL を記載したメールとは別途のメールで送

S/MIME によるメールへの電子署名の付与とその確信する。

認およびメールの暗号化によって置き換え，より強固

認証基盤 Sub-WG にて機関担当者からの電子メーなものとしている。

ルを受信した際は担当者一覧をもとに差出人に不備がS/MIME を使用して電子署名もしくは暗号化したないか確認，担当者一覧に記載の機関担当者の電話番

メールを送信するためには，電子メールの送信元とな号宛てに架電する。受信した電子メールは機関担当者

るメールアドレスにひもづく S/MIME 証明書が必要

本人からの申請であることを確認した後，メールで送であるため，認証基盤 Sub-WG では NII が運営するられてきたファイルもしくはメールに記載されたダウ

UPKI 電子証明書発行サービス [6] にて S/MIME 証

ンロード URL から電子データを入手し，申請に対す明書を発行し，これを利用している。

る処理を開始する。

S/MIME を利用することで電子メールにおけるセ認証基盤 Sub-WG から機関担当者へ電子データをキュリティのうち，メッセージの秘匿性，認証，メッ

受け渡す場合は電子メールにファイル添付しての送セージの完全性は確保されるが，電子メールを取り信を基本とする。添付ファイルにパスワードを設定す巻く課題のすべてが解決する訳ではない。例えば，る際は別便のメールにて連絡する。機関のポリシー等

S/MIME によって電子署名もしくは暗号化されたにより機関担当者が添付ファイルを受信できない場

メールにマルウェアが添付されるといった可能性は完合，機関担当者はその旨を認証基盤 Sub-WG へ返信

全に否定をできず，別途の対策を講じる必要がある。

する。その際，代替えとなる電子データ授受の方法とまた，機関のポリシー等により電子メールへのファイ

してメール本文へ直接記載または機関担当者が指定す

ル添付が禁止されている場合，電子データ授受には前るオンラインストレージへのアップロードのどちらか

述のようなメール添付を代替する手段を引き続き採るを選択する。オンラインストレージへ電子データの配ことになるであろう。しかしながら，このような場合

置を依頼する場合はアクセス先 URL，ユーザ名，パに利用するオンラインストレージのアクセス制限情報

スワードなど指定のオンラインストレージへ認証基等の通知など，関係者以外には秘匿したい情報のやりHPCI認証基盤システム
可用性向上システム

証明書発行
システム
代理証明書
リポジトリ

提供するサービス特性を考慮して，すべて仮想化基盤
機能検証環境証明書管理
システム

上に仮想マシンとして導入し，システム全体の運用効
公開試験環境証明書
リポジトリ率の向上を図る。可用性向上システム，ログ収集シス

DS

ログ収集システム

テムについては平成 29 年 11 月中旬，公開試験環境は冗長化システム
認証局
リポジトリ

証明書管理
システム

証明書発行
システム
代理証明書
リポジトリ

証明書
リポジトリ

DS

認証局
システム

認証局
リポジトリ

証明書管理
システム

証明書発行
システム
代理証明書
リポジトリ

証明書
リポジトリ

DS

認証局
システム

図 2 HPCI 認証基盤のシステム構成

取りに暗号化したメールを使用するといった目的において，S/MIME の導入は検討に値すると言える。

4 システム運用・ソフトウェア開発

12 月下旬までに運用を切り替える予定である。NII のみで使用する機能検証環境については，現在運用中の仮想マシン上の各サーバからの切り替えは，今回導入
する仮想化基盤の構築が完了次第，順次実施する。

4.2

HPCI 認証局

4.2.1

発行状況

平成 29 年 9 月 27 日現在の HPCI 認証局における電子証明書発行枚数は，表 1 に示すとおりである。
表 1 電子証明書発行枚数（平成 29 年 9 月 27 日現在）

証明書種別

有効数

総数

テム運用，ソフトウェア開発ならびに HPCI 認証基盤

クライアント証明書

276 枚

2,289 枚全体に関わる近年のトピックを報告する。

ホスト証明書

87 枚

502 枚

4.1 HPCI 認証基盤システムの機器更新

サービス証明書

185 枚

710 枚

この節では，NII が担当する HPCI 認証基盤のシス

HPCI 認証基盤では，平成 23 年度に HPCI 認証基盤システムを構築，平成 24 年度には冗長化のため待

4.2.2

監査

機システム (冗長化システム) を用意し，運用の堅牢性

HPCI 認証局は電子証明書の発行を行うにあたり，を確保したうえで本運用を開始している。また，シス

HPCI 認証局ポリシー管理委員会が定める HPCI 認証

テムの設定変更やシステム改修に伴う更新等を HPCI

局運用規程 (CP/CPS) に従って運用されている。[7]

認証基盤のサービスに影響を与えることなく実施可能

HPCI 認証局の CP/CPS は，Interoperable Globalとするための HPCI システム構成機関向けの試験環

Trust Federation (IGTF) [8] が規定する認証局に対境（公開試験環境），NII で使用する検証環境（機能検する最低限の運用要件（認証プロファイル）の１つで証環境）を用意している。さらに，システムの可用性ある MICS (Member Integrated Credential Services)を向上させるためのサーバ（可用性向上システム）のプロファイルに準拠しており，HPCI 認証局は MICS構築を行い運用の安定性を高めている。これらに加え運用要件を満たす認証局として，平成 26 年 8 月にて，セキュリティの向上のため，HPCI 認証基盤におIGTF の認定を受けている。

けるログの改ざん防止およびバックアップを行うため

HPCI 認証局では，CP/CPS に準拠すなわち MICSに必要となるシステム（ログ収集システム）も導入す

運用要件を満たす運用がなされているか，年 1 回の内るなど，副次的なシステムも順次整備してきた。平成部監査を行う。平成 29 年度は，7 月下旬に内部監査の29 年 9 月現在の HPCI 認証基盤は，図 2 に示すシス

実施を各機関へ依頼し，対象の全機関から回答をいた

テム構成となっている。

だいた。最寄りセンター向けの内部監査において本人

当初に整備した各ハードウェアは導入から 5 年を経確認書類の取扱いに関する問題，課題参加者の HPCI

過する平成 28 年度以降，保守期限が順次到来するたアカウントを管理するプライマリセンター向けではア

め，平成 28 年度および平成 29 年度の 2 回に分けてカウントのライフサイクルに関する問題が確認され，HPCI 認証基盤システムの機器を更新する。平成 28

現在は当該機関と協力しつつ改善に向けて検討を進め

年度は，HPCI 認証局システムおよび関連システムとている。

冗長化システムについて機器を更新し，平成 29 年 2

HPCI 認証局自身の自己監査において，HPCI 認証

月に運用を移行した。平成 29 年度は，可用性向上シ

局で独自に用意して IGTF にも共有したチェックリス

ステム，公開試験環境，機能検証環境およびログ収集

トをこれまで使用してきたが，今回からは IGTF で検システムを対象に機器更新を行う。可用性向上システ

討が始まった MICS CA 向けチェックリストを利用しム，公開試験環境および機能検証環境の各サーバは，て自己監査を実施した。平成 29 年 10 月に開催される

APGridPMA Face-to-Face Meeting において監査結実現するものであり，HPCI 認証基盤を構成する主要果を報告する予定である。

技術として採用している。スーパーコンピュータへの4.3 NAREGI-CA

アクセスには GSI を利用できるようにした SSH の実

NAREGI-CA ソフトウェア [9] は，認証局におい装である GSI-OpenSSH を利用している。共用ストて電子証明書を発行するためのソフトウェアである。

レージへのアクセスは Gfarm が GSI ライブラリを利NAREGI-CA は，認証局の構築に必要な暗号ライブラ

用して代理証明書による認証を実現している。証明書

リを包含し，現時点の推奨ハッシュ関数である SHA-2

を集中管理する証明書リポジトリおよび代理証明書族を実装しており，SHA-2 を利用する電子証明書のリポジトリは MyProxy で構築している。以上のとお発行を可能とし，HPCI のような国家規模の高性能

り，Globus Toolkit のサポート終了による影響は多岐

分散計算環境での利用をいち早く推進してきた。米にわたる。また，代替となるソフトウェアは平成 29

国国立技術標準研究所 (NIST) は，次世代ハッシュ関

年 9 月時点では提供されておらず，半年程度の短期間

数 SHA-3 のアルゴリズムを選定した後，３年をかけで HPCI の基幹を構成する技術を再構築することはて SHA-3 の標準技術仕様書を平成 27 年 8 月に公開

非現実的と言える。オープンソースソフトウェアであした。また，平成 28 年 3 月には我が国の電子政府推る Globus Toolkit のソースコードは公開されており，

奨暗号の安全性を評価・監視し，暗号技術を調査・検Globus Alliance から提供されるバイナリパッケージ

討するプロジェクトである CRYPTREC の策定するについても，RPM Package Manager (RPM) 形式で「推奨候補暗号リスト」に SHA-3 関数族が加わった。

作成するための Source RPM (SRPM) が入手可能で

SHA-1 の危殆化（違う文書が同一のハッシュ値を出力ある。

してしまう衝突など）が現実的な問題となった昨今，以上の状況を踏まえ，今後の HPCI の信頼性およびSHA-3 ハッシュ関数族を利用するアプリケーション

安定性の維持を目的として，平成 29 年 12 月から NIIの実装ならびに動作検証を実施すべき段階に入ったとにおいて必要最小限の保守を開始する。GSI，GSI-

言える。

OpenSSH，MyProxy および関連する GSI ライブラ

以上の状況を踏まえ，平成 28 年度の機能強化でリに対する脆弱性や障害への対応やセキュリティ動向

は，SHA-3 関数族を利用した電子署名が行えるようにを踏まえた仕様変更や機能拡張などを行うソースコー

NAREGI-CA ソフトウェアを拡張するとともに，関ド保守ならびに Red Hat Enterprise Linux，CentOS

連する暗号アルゴリズムの SHA-3 対応も同時に行っを対象としたバイナリパッケージの作成および配布をた。本機能強化により，仮に SHA-2 の危殆化が現時予定している。

的な脅威となったとしても迅速に SHA-3 への移行を

NII での GSI の保守をいつまで継続するか，言い換

検証・評価できるソフトウェア基盤が整備されたこと

えれば HPCI において GSI の利用をいつまで続けるになる。

かの検討および GSI に替わる認証技術の導入の検討

4.4 NII による GSI 保守

は，HPCI 同様に GSI の利用を継続する欧州原子核研

Globus Toolkit[10] は，米国アルゴンヌ国立研究所

究機構 (CERN) の動向も確認しつつ進める必要があおよびシカゴ大学を中心とする Globus Alliance にり，今後の継続的な課題である。

よってオープンソースソフトウェアとして開発および4.5 GSI-SSHTerm

保守されてきたグリッドコンピューティング環境を構

HPCI において計算資源にアクセスするための推奨

築するためのミドルウェアであるが，平成 30 年 1 月

仮想端末ソフトウェアのひとつとして GSI-SSHTermに Globus cloud service が依存しない機能のサポート（NII 改修版）があり，NII では必要に応じて独自の改を打ち切り，平成 30 年末までに Globus Toolkit のす修を実施している。

べてのサポートを終了することが 2017 年 5 月 26 日
（現地時間）付けでシカゴ大学から発表された。[11]平成 28 年 4 月に実施された「京」へのログイン用

GSI-OpenSSH サーバにおいて利用可能なメッセージ

図 3 は，Globus Toolkit のサポート終了が HPCI

認証コードおよび Cipher（ブロック暗号および暗号へ及ぼす影響を示しており，赤色で示すシステムお利用モードの組み合わせ，ストリーム暗号）を高度化よびプロトコルは Globus Toolkit の構成要素を利用する設定変更および平成 28 年 9 月の Globus Toolkit

している範囲である。GSI は，Globus Toolkit のセ

6.0 のアップデートにより，GSI-SSHTerm を使用しキュリティ機能として安全な通信と認証の仕組みをて標準的な設定の GSI-OpenSSH サーバにサインオン

HPCI認証局運用機関（NII）
認証局
リポジトリ

証明書管理
システム

証明書発行
システム

(1) HPCIアカウントで証明書発行システムにサインオン

メッセージに日本語を使用できるなどの利便性向上も期待される。

証明書
リポジトリ

認証局
システム

DS

代理証明書
リポジトリ

5 おわりに(2) 代理証明書を取得

課題参加者(3) スパコン/ストレージにアクセス

認証処理を依頼 (Shibboleth)

GSI-OpenSSH
サーバ

IdP

Gfarmクライアント

GSI-OpenSSH
サーバ

本稿では，HPCI 認証基盤の運用において発生した課題とその解決策等の報告を行った。今後もシステム

IdP

Gfarmクライアントの安定運用を継続し，安全な認証基盤の提供ができる
よう，日々取り組んでいく所存である。

HPCIシステム構成機関
Gfarm

図 3 Globus Toolkit サポート終了の影響範囲

謝辞
HPCI 認証基盤の活動に対する HPCI 連携サービス
運営・作業部会メンバーの方々のご理解，ご協力に感謝申し上げます。

できない事象への対応ならびに HPCI へのアクセス
環境の安全性強化を図る目的として，メッセージ認証

参考文献

コードは HMAC-SHA2-256，Cipher については，ブ[1] 革 新 的 ハ イ パ フ ォ ー マ ン ス・コ ン ピ ュ ー テ ィ

ロック暗号は鍵長 128 ビット，192 ビットおよび 256

ン グ・イ ン フ ラ (HPCI) の 構 築 に つ い て,

ビットの AES，暗号利用モードは CTR と CBC が利

http://www.mext.go.jp/a_menu/kaihatu/

用できるよう，他の GSI-SSHTerm 実装に先行して改jouhou/hpci/1307375.htm

修を行い，GSI-SSHTerm 0.91i-nii6 として平成 29 年

2 月に公開した。[12][2] Von Welch, Frank Siebenlist, Ian Foster, John
Bresnahan, Karl Czajkowski, Jarek Gawor,

GSI-SSHTerm の仮想端末上において，Emacs を利Carl Kesselman, Sam Meder, Laura Pearlman,

用する際のメタキーとして ESC キーが利用できない

Steven Tuecke, “Security for Grid Services”, inという事象が平成 27 年 2 月に報告されている。具体

Proc. of the 12th IEEE International Sympo-的な事例として「ESC キー＋ W キー」の操作を行うとsium on High Performance Distributed Com-

入力内容とは異なる意図しない振る舞いをすることがputing, 2003.

確認されている。ESC キーによるメタキーの代替とし[3] R.L. Morgan, Scott Cantor, Steven Carmody,て「Ctrl キー＋ [キー」の操作もしくは ESC キーと組

Walter Hoehn, Kenneth Klingenstein, “Feder-

み合わせたコンビネーションキー入力時は ESC キー

ated Security: The Shibboleth Approach”, ED-

を 2 回押下することを回避策として案内している。平

UCAUSE Quarterly, Vol.27, No.4, 2004.

成 27 年 4 月には，GSI-SSHTerm の仮想端末上におい[4] 合田 憲人, 坂根 栄作, 本山 一隆, 青木 道宏, 漆谷て，サーバから UTF-8 の文字符号化方式で日本語文

重雄, “HPCI のためのネットワーク・認証基盤”,

字が送られて来た際に正しく表示ができないことが報大学 ICT 推進協議会 2013 年度年次大会論文集,

告されている。GSI-SSHTerm は，日本語非対応の文

2013.

字符号化方式 (Latin-1) を使用しており，UTF-8 など[5] 石井 宏治, 坂根 栄作, 合田 憲人, “HPCI 認証基で日本語文字が送られてきても正しく扱えないこと，

盤の活動報告”, 大学 ICT 推進協議会平成 28 年

さらに Microsoft Windows プラットフォームにおい度年次大会論文集, 2016.

ては日本語文字に対応していないフォントの使用が指定されていることなどが NII での調査により判明している。
平成 29 年 9 月現在，これらの問題解決を目的とす
る改修を行っており，GSI-SSHTerm の仮想端末上におけるキー入力イベントの実装を強化するとことで慣れない操作による不便を強いている状態の解消，日本
語文字を正しく扱えるようにすることで管理者からの[6] UPKI 電 子 証 明 書 発 行 サ ー ビ ス, https://certs.nii.ac.jp/[7] 坂根 栄作, 合田 憲人, 本山 一隆, “HPCI 認証局の現在とこれから”, 大学 ICT 推進協議会 2014
年度年次大会論文集, 2014.

[8] IGTF: Interoperable Global Trust Federation,
http://www.igtf.net/[9] NAREGI-CA development, http://ca-dev.

naregi.org/[10] Globus

Toolkit,

http://toolkit.globus.

org/toolkit/[11] Vas Vasiliadis, “Support for Open Source
GlobusToolkitEnds

January

2018”,

https://www.globus.org/blog/supportopen-source-globus-toolkit-endsjanuary-2018[12] GSI-SSHTerm,

https://www.hpci.nii.ac.

jp/software/GSI-SSHTerm_0.91i_nii6.
html