１．理念・目的

１ 理念・目的
１．大学の理念・目的等
本学の基本理念は、創立者が1900年9月14日、「女子英学塾」の開校式で述べた言葉を受け継ぎ、発展させてきたものということができる。
開校式式辞は、次のように始まる。
「私が十数年来教育事業に関係いたして居ります間に、強く感じたことが二つ三つあります。第一は本当の教育は立派な校舎や設備がなくても出来るものであるといふことであります。さう申したとて私はよい教室や書物や其の他の設備を軽んずるといふのではありません。出来ることなら此も完全にしなければなりませんが、真の教育には物質上の設備以上に、もっと大切なことがあると思ひます。それは一口に申せば、教師の資格と熱心とそれに学生の研究心であります。・・・（中略）・・・かういふ精神的な準備さへ出来て居りますならば、物質的の設備が欠けて居やうとも真の教育は出来るものであると、さう私は考へます。
次に感じましたことは、大規模の学校で多数の学生を教へる場合には、十分其の成績を挙げることが出来ないといふことであります。殊に大きい教室で多数の学生を教へてゐては、知識の分配は出来ようけれど真の教育は出来ません。真の教育は生徒の個性に従って別々の取扱いをしなければなりません。
人々の心やその気質はその顔の違うやうに違ってゐます。従って、その教授や訓練は、一人々々の特質にしっくりあてはまるやうに仕向けなくてはなりません。多人数では無理が出来ます。だから私は真の教育をするには結局少人数に限ると思ひます。・・・」
この式辞に続いて「専門の学問を学びますと、とかく考えが狭くなるような傾きがあります。一つのことに熱中すると他のことがらは忘れがちになるものです。英語を専門に研究しようと努力するにつけても、完き婦人となるに必要なことがらをおろそかにしてはなりません。円満な婦人、すなわちall‑round womenとなるよう心掛けねばなりません。・・・」と注意を促している。
この式辞で創立者が挙げた事項は、①教育には何よりも優れた教員と意欲ある学生の存在が大事であること、②学生の個性に則った教育を行なうため少人数の教育が重視されなければならないこと、③英語教員の養成を行ない、女性に高度の職業を与えることとしたいこと、④高い専門性を修得させるとともに、広い教養を身につけさせることの４点であった。
熱情を込めながらも淡々とした言葉には、津田梅子が留学を通して学んだ、当時としては極めて先進的な考えが示されているが、同時に現実的な目標達成に向けての周到な心づかいもうかがうことができる。そしてこの理念は、創立110年を迎えようとする21世紀の今日においても必要とされるものである。本学は、急激に変化する社会とグローバル化する世界の状況に応え、この理念を基盤にして、社会のニーズに対応できる教育・研究を展開し、「自立した女性：all‑round women」の育成（全人教育）を目指している。2008年4月に津田塾大学同窓会から寄贈された千駄ヶ谷の土地・建物は、‑ 5 ‑１．理念・目的

この理念を新たな形で具現化する場として、本学の教育・研究の発展に向けて大いに活用できるであろう。
また、本学の寄附行為および学則では、大学の目的について、次のとおり規定している。
学校法人津田塾大学寄附行為
第１章第３条
この法人は、教育基本法および学校教育法に従い、キリスト教精神に基づく女子の大学を設置することを目的とする。
津田塾大学学則
第１章第１条
この大学は女子に広く高度な教養を授けるとともに、専門の学術を教授研究し、キリスト教精神により、堅実円満にして自発的かつ奉仕的な人物を養成することを目的とする。
本学では、創立者津田梅子がアメリカに留学していた間に、９歳でキリスト教の洗礼を受けていることから、キリスト教精神は、重要な位置付けをされており、寄附行為および学則に明記されている。大学行事として、新入生歓迎礼拝、卒業礼拝、クリスマス礼拝などが行なわれているほか、毎週木曜日には、信者である教職員・学生を中心として、在学生、教職員、卒業生など誰でもが参加できる「木曜礼拝」が行なわれている。しかし、特定の宗派によるものではなく、またこれらの行事への参加も、あくまで教職員・学生の自由意思に委ねられている。授業科目のうち共通科目には「キリスト教概論」と「キリスト教史」が開講されているが、これも自由選択である。つまり、本学は、キリスト教精神の尊重を掲げているが、教育・研究の実施においてはキリスト教と一定の距離を置いており、前述の学風の中でその精神を現実化するよう努めている。卒業生のなかには、社会のために地道な活動を行なっている者が多数存在しているが、これはキリスト教精神に基づく奉仕を重視する学風の現われであろう。
【現状説明】
以上のことから、現在、本学構成員全員が教育・研究の理念、目的、目標としている事項は、以下のとおりである。
（１）女性のための大学であること。
女性の高等教育への進学の途についての不平等はほぼ解消し、女性の社会的地位の向上および男女共同参画社会の実現については、近年、制度的に著しく整備が進められてきたとは言え、実質的にはいまだ解決すべき課題が多く残されている。さらに、21世紀におけるさまざまな課題解決には女性が積極的に関与し独自の貢献をすることが求められており、そのような女性を育成するために女子大学がひきつづき果たすべき役割がある。本学は、その役割を果たすべく、女性を対象とし、目標達成に資する教育・研究を行なう。
‑ 6 ‑１．理念・目的（２）専門教育と並んで、幅広い視野を培う教養教育、すなわちリベラル・アーツを重視していること。
「英学」を基幹として発足した本学は、その後、数学科(情報数理科学科の前身)および国際関係学科を設置し、人文科学・社会科学・自然科学の三領域を学芸学部に置いている。その中で、高度な専門知識と同時に幅広い教養の修得がバランスよくなされることを目指す。
（３）語学教育を重視していること。
広い視野と国際性を培うため、高度な外国語能力の育成に努める。
（４）学生の自主性・自発性の発揮および向上を尊重していること。
授業は少人数クラスで行われ、自主的に考え、自発的に行動する力を培うことを目指す。
（５）規模の拡大を極力抑制していること。
学生の個性・自発性に応じた教育を実施するため、学生数の適正規模の維持に努める。
（６）大学運営および教育・研究の実施に当たり、勤勉・堅実・質素の気風の保持に努めていること。
本学の理念・目的・目標については、ホームページでも公開されているが、新任教職員は、着任時に学長等から説明を受ける機会が設けられている。学生に向けては、入学直後に行われるオリエンテーションの際、「津田塾の歴史」や「津田梅子」と題するプログラムが用意されており、学長をはじめとする本学出身教員が担当する。「津田梅子」、「ジェンダー」、「女性学」などを課題とする授業も提供されている。また、授業や進路・就職説明会に協力してくれる卒業生、そして国内外で活躍する卒業生の姿は、学生にとってよきロールモデルとなっていることはもちろん、大学の教育方針などを理解する上で有効な役割を担っている。
【点検・評価】
本学の理念は、ひろく社会から高い評価を受け、その理念に基づく教育・研究は、本学教職員の長年にわたる努力と学生の熱意の結果、優れた成果を上げてきている。
それは後に述べる入学者選抜における志願状況および学生の就職状況などにも明確に示されている。今後、少子化・高齢化の進行など、わが国の社会構造の急激な変化、国際状況の見通しの不透明さ、高度に大衆化された高等教育の状況、学生の気質の変化等、本学を含む日本の大学全般を取り巻く情勢は、これまでにない大きな困難に直面しつつあるが、上記の理念の基本を継承しつつ、課題の克服に努力していく考えである。
【改善方策】
このような状況にあって、引き続き大学の理念・目的をどのように再確認し、継承していくか、あるいは本学と近似した理念・目的を掲げている他大学と比べて、どのように個性化を図っていくのかを、全学的に検討していくことが重要であると考えている。こうした試みとして、2003年度には現存の英文学科・国際関係学科を横断した‑ 7 ‑１．理念・目的新コース「多文化・国際協力コース」を、2006年度には全学科共通の「メディアスタディーズ・コース」を設けた。また、情報数理科学科は英語教育をさらに強化するとともに、より専門性を高めるため、2006年度に数学科と情報科学科の二学科となった。
今後も「英語」、「国際性」、「進取の気風」といった本学の伝統的なアイデンティティを明確にし、高度専門教育と教養教育をバランスよく発展させていく所存である。加えて、現代の社会的な要請を踏まえつつ、大学・学部および大学院で本学の理念・目的が実現されているか、常に自ら点検・評価を行なうことが必要であると考えている。
また、2008年4月に津田塾大学同窓会から寄贈された千駄ヶ谷の土地と建物は、「財団法人津田塾会」が展開した事業に用いられたものであるが、同財団法人は創立者津田梅子の熱意に応えた同窓生が国際社会で通用する英語の教育のため、また母塾の財政を支えるために設置したのであった。これからも創立者津田梅子の意志と同窓会の熱い思いを受け継ぎ、この地を本学の教育・研究施設として活用する予定である。

２．学部の理念・目的【現状説明】
本学は、学芸学部１学部のみを有する大学であるので、大学の理念がそのまま学部の理念ということになる。学部に置かれている英文学科、国際関係学科、数学科および情報科学科は、この大学・学部の理念を実現するため、津田塾大学学則第３条第１−４項に、それぞれ次のような目的を掲げている。
第１項

英文学科は、言語や文化を総合的な視点でとらえ、英語を通じて異なる文化的背景を探求する考察力と人間を洞察する力量を培い、高度な英語力を基盤とした専門的学識と広い視野を兼ね備えた、国際社会に貢献できる人材の育成を目的とする。
第２項

国際関係学科は、政治・法、経済、文化、社会、地域などの多様な視点から、英語と第二外国語を基盤として、現代世界の諸問題を国際的かつ学際的に考察し、広い視野と独自の洞察力をもって国際社会で活躍できる人材の育成を目的とする。
第３項

数学科は、数学の学習・研究を通じ、高度な分析力や論理的思考力および問題解決能力を養成するとともに、情報処理技術を身につけ、社会に貢献できる人材の育成を目的とする。
第４項

情報科学科は、情報科学の専門知識とコミュニケーション能力を身につけ、最新のコンピュータや通信技術を駆使して、I Ｔ関連のさまざまな問題を創造的に解決できる情報科学のプロフェッショナルとして、国際社会に貢献できる人材の育成を目的とする。
すなわち、英文学科は、本学の創立当初からの歴史を有する学科であり、今や世界言語となり、ますます重要性を増した英語の高度な能力の育成を基礎とし、英米文学、英米文化、英語学、コミュニケーション理論、英語教育といった専門を通じて、英語世界における文学・思想・文化・歴史・社会および人間について比較的視点に立った教育・研究を行なう。

‑ 8 ‑１．理念・目的

国際関係学科は、1969年に日本の他の大学に先駆けて設立された国際関係の名を冠する学科で、地域に立脚しながら、地域の政治・経済のみならず、社会・文化・歴史などにわたる広領域学の教育・研究を行なうことを目指している。それとともに、英語能力に加えて第２外国語を基盤とし、現代世界に生起するさまざまな問題を、国際的な視点から、社会科学的なアプローチをもって広い視野の中で総合的に考察する。
数学科は、1943年、第二次世界大戦のさなかに設置された理科を前身とする。あらゆる事象・現象の数学的解明を目指す教育・研究を行なう。1996年に情報数理科学科と名称を変更し、2006年には現在の名称となった。
情報科学科は、情報科学の進展に応じて、2006年に情報数理科学科を改組して現在の名称となった。情報科学のより応用的・実際的な教育・研究を行なっている。
【点検・評価】「学芸学部」の名称は、学校教育法の大学の目的規定にある「学芸」と同様、「諸科学」「リベラル・アーツ」を意味する。学部の英文名は、Faculty of Liberal Artsであり、伝統的な大学名としてTsuda College を用いている。従って、学部が対象とする専門分野は極めて広く、また、それを分担する４学科がそれぞれ担当する範囲自体も、幅広い領域をカバーするものである。
学生に特定の専門を修得させると同時に広い視野を培うのは容易なことではない。
これらの課題に対応するためには、専門的でかつ総合的なカリキュラムを適切に編成することが必須であり、学科間の壁を低く保つ体制をとっているが、今後、学科間の連携を一層密にし、各学科の専門を学部として一体的に総合するための工夫を継続的に進める必要があると考えている。
2003年度には、この方針を一層推し進める形で新コース「多文化・国際協力コース」を開設した。このコースは、多文化・言語教育、国際協力、国際ウェルネスという３つの新たな分野を研究する英文学科・国際関係学科共通コースである。このコースが目的とするところは、新しい局面を迎えた国内外の社会構造や異文化交流から起こる問題や、国際協力・開発援助などにかかわる諸課題などを現場体験にもとづいて分析・解明し、よりよい共生型社会をめざして新しいアプローチを提案できる人材の育成をしようとするものである。
2006年度には、さらにメディアのさまざまな可能性を学際的に探究する「メディアスタディーズ・コース」を開設した。このコースは、高度な英語力、現代社会についての知、メディア・リテラシーを兼ね備えて、私たちを取り巻く膨大な量の「情報」を批判的に読み解き、能動的に「文化」を発信できる人材の育成をしようとするものである。
【改善方策】
本学の特色を生かした「多文化・国際協力コース」や「メディアスタディーズ・コース」の試みを一層充実させていくことが当面の課題である。

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３．大学院の理念・目的・教育目標【現状説明】
1963（昭和38）年の大学院設置申請では、その目的として本学卒業者のなかに大学院進学希望者が増加していること、社会的にも女性に高度な学識を要求する傾向がますます強まってきたことなどから、大学院を設置し、向学心を満足させ、わが国の学術・文化の進展に寄与したいと述べている。1960年代前半、女子学生の大学院進学希望者が増え、社会的にも女性により高度な教育をという機運が盛り上がっていたことを背景とするものである。
本学の大学院は、学部の４学科に対応して、それぞれ研究科が構成されていることを特色としている。
大学院学則第１条では、「津田塾大学大学院はキリスト教精神に基づく学部の教育の基礎の上に、専門の学術の理論および応用を教授研究し、その深奥を究めて、文化の進展と人類の福祉に寄与することを目的とする」と定めている。
本学の学部は前述のとおり、複合学部としてそれぞれの学科の専門と同時に幅広い教養を培うことを目指している。これに対し、各研究科においては学部を構成する専門分野について精深に教育・研究を行なうとともに、その成果を学部・学科の教育に反映させることを基本理念としてきたといえる。３研究科の目的については、津田塾
大学大学院学則第２条で次のように記されている。
（研究科の目的）
第２条

文学研究科は、英米文学、英米文化、英語学、コミュニケーションなどについての専門の学術理論および応用を教授研究すると同時に、英語力にも優れた人材を育成し、社会に貢献することを目的とする。
２．理学研究科は、数学あるいは情報科学を通じて学生の「自ら考える能力」を高め社会で活躍できる有用な人材を育むことを目的とする。
３．国際関係学研究科は、現代世界の諸問題を地域や具体的事象に即して、学術的に解明できる専門家の育成を目的とする。
【点検・評価】
学生に対する指導の面では、博士課程においては３研究科とも高度な研究能力の育成および研究者の養成を目的としている。出身者には、大学の教員等として活躍している者が多く、特に同規模大学の大学院と比較して、多数の研究者を輩出してきている。しかし、博士の学位の授与状況は、日本の他の大学の博士課程と同様、十分とは言いがたい。これを改めていくことが課題である。
各修士課程は、基本的には博士課程の前期課程の位置付けにあり、後期課程に引き継ぐための指導を中心に行なっている。
【改善方策】
今後の方向性にかかわる課題としては、わが国のこれからの大学院教育が必要としているものを視野に入れ、他大学の大学院改革の動向を十分に把握した上で、第１に本学の伝統と特徴を生かしつつ、さらなる発展を目指すこと、第２にこうした目的を‑ 10 ‑

１．理念・目的達成するため、修士課程などにおいて高度専門職業人の育成および社会人の受け入れ・再教育といった生涯教育への対応に、これまで以上に積極的に取り組む方策を具体的に模索すること、第３に、３研究科が相互の連携を強め、今後の進むべき方向について、ともに強化・育成できる方策を一定期間内に描きあげることも必要である。
2008年4月に開設された千駄ヶ谷キャンパスは、前にも記したように、戦後間もない1947年に同窓生によって、国際社会で通用する英語の教育が始められた場所である。
創立者津田梅子の精神を受け継いだこの地で、2010年には、すでに教職についている卒業生を含む社会人がキャリアアップのために専修免許状などの資格を取得できる学習の場を提供しようと、大学院文学研究科は計画している。

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