K a n t o

関東学院大学
高等教育研究・開発センター

G a k u i n

年
第U n i v e r s i t y

関東学院大学報1号

高等教育研究・開発センター

年報創刊に当たって高等教育研究・開発センター長 出石 稔
高等教育研究・開発センター（以下「高等研」と略します）の年報第１号が完成しまし
たので、お届けします。
高等研は 2013 年４月に発足しましたので、年報の発刊まで２年半を費やしたことになります。言い訳になりますが、この間、高等研が少数精鋭により進めてきた全学的教学改革の進捗に反比例するかたちで、年報のとりまとめが遅れてしまったものと認識しています。
しかし、それもセンター長である私の指導不足にゆえんするもので、発刊に当たり、まずお詫び申し上げます。
高等研が設置された背景には、まぎれもなく差し迫った大学教育改革があります。大学
教育のユニバーサル化、グローバル化といった世界的潮流と機を一にするように、少子高
齢化、経済情勢の悪化、規制緩和の進展などの国内の動向があいまって、わが国の高等教育の改革が強く求められています。1991 年の大学設置基準の大綱化以降、大学の自己決定と自己責任が問われるようになる一方で、2012 年に公表された大学改革実行プランなどで、教育のあり方についての国の意向が色濃く出されるようになり、現在は補助金の獲得にも影響を及ぼすに至っています。また、2014 年の学校教育法改正により、教授会の学長諮問機関化が求められるなど、全学的な大学経営が必須となっています。
このような状況の中、全国の私学では、ＦＤ･ＳＤの一層の推進、初年次教育･キャリア教育の実施、地域連携･社会連携、グローバル人材の育成といった従来の高等教育の認識とは異なる新たな教学の取り組みを進めています。本学も社会のニーズに適合し、学生に選ばれる大学として、建学の精神を踏まえた教育を進めつつ、こうした改革の波に適確に呼応していくことが不可欠です。
そこで本学では、大学設置基準の改正や中央教育審議会答申などへの対応をはじめ、学部の枠を超えた学士課程における様々な「全学的課題」を調査・研究し、学部長会議（設置当時は教学機構会議）等に提案するという重要な役割を担うため、2013 年度から高等研を設置し、暗中模索の中にも、鋭意取組を進めてまいりました。
これまで実現できた主な改革としては、次のようなものを挙げることができます。
①全学科目としてのキャリア科目（現在６科目）の導入②初年次教育としての「ＫＡＮＴＯれ」の導入③授業改善アンケートの推進（中間アンケートの導入等）と公開授業の見直し④全学版３ポリシー（ディプロマ･ポリシー･カリキュラムポリシー･アドミッションポリシー）の再策定⑤ラーニングコモンズ「Glocal Area 51」の設置・運用
しかし、高等研の活動は緒に付いたばかりで、これからも地に足をつけて進んでいかな
ければなりません。現在取り組んでいる喫緊の課題でも、「地域志向科目の全学展開」、「自校史テキストの作成と全学科目化」、「カリキュラムマップ等の作成」、「授業改善アンケー
トの抜本的見直し」などがあり、さらに、まだ手付かずの課題も少なくありません。
センター長のほか、高等研専任教員、研究員、高等研企画課職員が一丸となって全学的教育課題に取り組み、また、そうした動向を年報に記してまいりたいと考えています。

−1−

目

次

巻頭の辞
年報創刊に当たって

出石

稔 

1

研究論文・実践報告
研究論文
学士課程教育におけるジェネリックスキルに関する考察―関東学院大学の 2014 年度新入生を対象に―

鎌田浩史 

体育会学生の学習動機とキャリア形成に関する一考察

杉原亨、奈良堂史 

7
19

実践報告
自校史授業開講へ向けて

１

山田昭子、杉原亨、千葉隆行 

31

講習会・講演録
第１回「全学 FD・SD フォーラム」（講師

土持 ゲーリー 法一 氏）

39

第２回「全学 FD・SD フォーラム」（講師羽田 貴史 氏）45

第１回「KGU 高等教育セミナー」（講師池田 輝政 氏）49

第２回「KGU 高等教育セミナー」（講師佐藤 浩章 氏）52

高等教育研究・開発センター News Letter
Vol.1（2013 年 12 月 16 日発行）

61

Vol.2（2014 年 4 月 1 日発行）

65

Vol.3（2014 年 7 月 16 日発行）

69

Vol.4（2014 年 10 月 16 日発行）

73

Vol.5（2015 年 1 月 16 日発行）

77

高等教育研究・開発センター活動報告、記録
2013 年度

高等教育研究・開発センター

事業報告 

83

2014 年度

高等教育研究・開発センター

事業報告 

84

高等教育研究・開発センター運営委員会開催記録 85

高等教育研究・開発センター員会議開催記録 96

高等教育研究・開発センター作業部会開催記録 102

Kotoken Coffee Hour 開催記録 107

高等教育研究・開発センター構成員 108

高等教育研究・開発センター規程 

109

研究論文・実践報告

Annual Report of Center for Research and Development of Higher Education, Kanto Gakuin University

―関東学院大学の 2014 年度新入生を対象に―
鎌田 浩史 ∗

概 要
新入生を対象に実施したコンピテンシー尺度と社会的強み尺度の結果から，ジェネリックス
キルについて考察した．2 つの尺度の因子分析の結果，コミュニケーション因子，モチベーショ
ン因子，パートナーシップ因子，リーダーシップ因子，タスクマネジメント因子，セルフコント
ロール因子，の 6 因子が抽出され，資格系学部学生は文系学部・理系学部の学生に比べてモチベーション因子とパートナーシップ因子の得点が高いことが示された．このことは文系学部・理系学部の学生は資格系学部の学生に比べて大学入学時点で大学での学びへの構えができていないことを意味しており，導入教育の実効性を向上させる必要性が示唆された．

1

はじめに

年の中央教育審議会答申「我が国の高等教育の将来像」において「21 世紀は，新しい知識・情学生が大学に入学し，在学し，卒業するまで

報・技術が政治・経済・文化をはじめ社会のあらのフローを検査・調査し，管理しようとする IR

ゆる領域での活動の基盤として飛躍的に重要性

活動と企画機能をエンロールメント・マネジメン

を増す，いわゆる「知識基盤社会」(knowledge-

トという [1]．エンロールメント・マネジメントに」
based society) の時代であると言われている．

おける学生流動の文脈の中で，リテンション率と述べられており，その特質として，(1) 知識（入学者数に対する在籍者と卒業者の割合）の低には国境がなく，グローバル化が一層進む，(2)下や卒業率（標準年限での卒業生の割合）の低

知識は日進月歩であり，競争と技術革新が絶え

下，進路決定率の低下などが中心的なトピック

間なく生まれる，(3) 知識の進展は旧来のパラとなっている．これらのトピックは特定の大学，

ダイムの転換を伴うことが多く，幅広い知識とまたは日本国内の大学だけで生じている問題で柔軟な思考力に基づく判断が一層重要となる，はなく，大学がマス段階を経てユニバーサル段階に突入している国々で共通した問題となって(4) 性別や年齢を問わず参画することが促進される，ということが掲げられている [4]．高等教

おり，これらの国々の間ではジェネリックスキ

育だけでなく，初等中等教育や生涯教育の文脈

ル育成への関心が高まっている [2]．表 1 に示においても，2008 年の中央教育審議会答申「幼したように，国によってジェネリックスキルの稚園，小学校，中学校，高等学校及び特別支援

名称は異なっているが，川嶋 (2012) の定義に

「新学校の学習指導要領等の改善について [5]」，よれば，ジェネリックスキルとは「すべての職

しい時代を切り拓く生涯学習の振興方策につい業に共通に必要で，一度獲得すれば異なった文「教て―知の循環型社会の構築を目指して [6]」，脈へも応用（移転）可能なスキル」であり，知育振興基本計画について―「教育立国」の実現

識基盤社会で必要とされるスキルであるとされに向けて [7]」，の中で「知識基盤社会」が前提ている [3]．

とされている（阿曽沼 (2011) に詳述 [8]）．

「知識基盤社会」という概念については，2005∗ 琉球大学特命助教（インスティテューショナル・リサーチ推進室）．上智大学大学院文学研究科心理学専攻博士後期課程満期退学．和光大学非常勤講師，放送大学非常勤講師，北里大学非常勤講師，関東学院大学広報室契約職員，関東学院大
学 IR 推進室契約職員を経て現職．

−7−

研究論文・実践報告

学士課程教育におけるジェネリックスキルに関する考察

表 1: 各国のジェネリックスキル
国名

ジェネリックスキルの表現

イギリス

Core skills, key skills, common skills
Essential skills
Key competencies, employability skills, generic skills

ニュージーランド
オーストラリアカナダ
アメリカ
シンガポール
フランス
ドイツ
スイス
デンマーク

Employability skills
Basic skills, necessary slills, workplace skills, know-how
Critical enabling skills
Transferable skills
Key qualifications
Trans-disciplinary goals
Process independent qualification

関東学院大学では，新入生を対象に，河合塾

たキーワードを背景とする知識基盤社会においと株式会社リアセックが共同開発した PROGては，知識は絶えず拡散・変化し続けるため，

テスト（ただしコンピテンシー部分のみ）と，得られた知識はまたたく間に劣化してしまう．

株式会社ベネッセコーポレーションの大学生基

つまり，従前の「知識の伝達」型の教育ではそ

礎力調査 I（学生向けの名称として，自己発見の変化のスピードに追い付くことはできない．

レポート I）を実施し，ジェネリックスキルのその一方で，ジェネリックスキルは一度獲得す指標としている．そこで本稿では，7 学部 12 学

れば異なった文脈へも応用（移転）可能なスキ科を文系，理系，および資格取得をめざす資格

ルである．ジェネリックスキルとは「変化の激系の 3 タイプに分類することによって新入生のしい社会を生き抜くための鍵となる [9]」スキ

ジェネリックスキルの特徴を示し，ジェネリッ

ルなのである．

クスキルの育成の可能性について考察する．以ジェネリックスキルは汎用的なコンピテン下，第 2 節では，先行研究に基づいて，大学でシー（能力）から構成される．OECD（Organ-

育成するコンピテンシーについて確認する．第isation for Economic Co-operation and Devel-

3 節では，2014 年度新入生のジェネリックスキ
ルの測定結果について示す．第 4 節では，第 3opment；経済協力開発機構）による DeSeCo（Definition and Selection of Competencies；コ

節で提示した測定結果に基づき，2014 年度新入

ンピテンシーの定義と選択）プロジェクトによ生のジェネリックスキルの特徴と，その育成の「2. 異質なり「1. 相互作用的に道具を用いる」

可能性について分析する．

集団で交流する」「3. 自律的に活動する」という 3 つのキー・コンピテンシーが定義されている

2

大学で育成するコンピテン[10]．キー・コンピテンシーは，OECD が進めている国際的な学習到達度調査である PISA 調査（Programme for International Student As-

シーsessment）のベースとなっており，この考え方「知識基盤社会」においてジェネリックスキ

は各国の学力観に影響力を強めている．国内にルが必要とされる理由については，前述した

おいても，学士力や社会人基礎力など，さまざ

知識基盤社会の特質が大きく関わっている．グ

まな呼称により従来型の学力成果の指標に代わローバル化，技術革新，パラダイム転換といっる指標が提案されている．

1 引用元には「コンピテンス」記述されているが，コンピテンス（competence）とコンピテンシー（competency, com-

−8−

社会的
学術的

特定的

一般的

職業に固有のコンピテンシー

汎用的なコンピテンシー（高度専門職育成モデル）（社会人育成モデル）

学問分野固有のコンピテンシー

学問分野に共通のコンピテンシー（研究者育成モデル）（教養人育成モデル）

川嶋 (2012) は，大学で育成するコンピテン
1

学は，表 2 の「学問分野固有のコンピテンシー」

シー を表 2 のように「学術的-社会的」「特定を養成する研究者育成モデルによる代表的な教的-一般的」の二軸で整理し，学術的かつ特定的育機関である．日本の大学は戦後の大学令発令

な「学問分野固有のコンピテンシー（研究者育時の東京帝国大学の設置以来，フンボルト理念

成モデル）」，学術的かつ一般的な「学問分野にの影響を受けている [11]．大学教員は研究を第共通なコンピテンシー（教養人育成モデル）」，

一目的とし，その研究成果の教育を行い，学生

社会的かつ特定的な「職業に固有のコンピテン

は授業を受けるだけでなく学生も研究に参加す

シー（職業人育成モデル）」，社会的かつ一般べきである，というものである [12, 13]．
これまでの大学教育は，以上の 3 タイプのコ的な「汎用的なコンピテンシー（社会人育成モデル）」，の４つに分類している [3]．

ンピテンシーの育成に取り組んできた．しかし，大学はその生い立ちから，医師・法律家・聖マス段階をへてユニバーサル段階に突入した知職者という古典的な専門職の養成を主目的とす

識基盤社会において必要とされているコンピテ

る，職業と密接に結びついた教育機関であった．

ンシーは，表 2 に示した 4 つのコンピテンシー

これは表 2 の「職業に固有のコンピテンシー」のうち，すべての職業に共通に必要で，一度獲を育成する高度専門職育成モデルによる教育機

得すれば異なった文脈へも応用（転移）可能な関である．現在の高等教育機関では医，法，神スキルである「汎用的なコンピテンシー」、つのほか，教育，医療，介護，栄養，経営などのまりジェネリックスキルである．この汎用的なさまざまな領域で，専門職を養成している．

コンピテンシーを育成するためには，従来型の高度専門職養成課程（上級課程）への進学準備課程としてとしてのいわゆる「自由七科」のリベラルアーツ教育で身につく教養とは異なる次元での教育が必要である．

発展型が，イギリスのオックスフォード，ケンブリッジにおける「学寮（college）」であり，リベラルアーツ教育の基礎となった．表 2 の「学ジェネリックスキルの測定

3

問分野に共通のコンピテンシー」を育成する教

本節では，7 学部 12 学科 2 を文系，理系，お養人育成モデルによる教育に該当する．日本によび資格取得をめざす資格系の 3 タイプに分類

おいても，1991 年の大学設置基準の大網化以前

することによって新入生のジェネリックスキルに「一般教育」として各大学で共通に必修とさの特徴を示す．

れており，現在でも共通教育や教養教育とされている科目群が，このカテゴリに含まれる教育
である．

3.1

PROG テストの分析

19 世紀に学問研究を大学の第一義的な目的とPROG テストは，知識を活用して問題解決すしてフンボルトによって設立されたベルリン大る能力であるリテラシー尺度と，経験を積むこ

pietencies）は同義であり，ここでは「コンピテンシー」に表記を統一した．
2 2014 年度時点．

−9−

研究論文・実践報告

表 2: 大学で育成するコンピテンシー

1.5

500
450

1

400

0.5

300

人数（人）

クラスタ中心点

350

250
0

A-1

A-2

A-3

A-4

-0.5

200
150

親和力（対人基礎力）
協働力（対人基礎力）
統率力（対人基礎力）
感情制御力（対自己基礎力）
自信創出力（対自己基礎力）
行動持続力（対自己基礎力）
課題発見力（対課題基礎力）
計画立案力（対課題基礎力）
実践力（対課題基礎力）
人数（文系）
人数（理系）
人数（資格系）

100
50

-1

0

図 1: PROG（コンピテンシー）のクラスタ分析結果とで身についた行動特性であるコンピテンシー

対課題基礎力が高いクラスタ（クラスタ A-2），

尺度との 2 部構成となっているが，関東学院大
学では PROG テストの中のコンピテンシー尺(3) すべての要素の得点が低いクラスタ（クラスタ A-3），(4) 対人基礎力および対自己基礎度のみを実施している．PROG におけるコンピ力が高く，対課題基礎力が低いクラスタ（クラテンシー領域の構成概念は 3 つの大分類（対人スタ A-4），の４クラスタに分割された．各ク

基礎力 / 対自己基礎力 / 対課題基礎力）の下ラスタのクラスタ中心点（棒グラフ）と，クラ位に，それぞれ 3 項目の中分類（対人基礎力：

スタに含まれる人数の学部系統ごとの構成比率

親和力 / 協働力 / 統率力，対自己基礎力：感情（折れ線グラフ）を図 1 に示した．

制御力 / 自信創出力 / 行動持続力，対課題基

人数のもっとも多いクラスタは「すべての要

礎力：課題発見力 / 計画立案力 / 実践力）があ

素の得点が低いクラスタ」であるクラスタ A-3

り，中分類の下位には 33 項目の小分類がある．

であり，751 名の学生がこのクラスタに含まれPROG テストは 2014 年 3 月 31 日または 4 月
1 日に，学生生活課のオリエンテーションの時間内に実施した．受検者数は 2,487 名であった．

た．次いでクラスタ A-4（689 名），クラスタ

コンピテンシーの中分類 9 要素についてクラ数の多い 2 クラスタ（クラスタ A-3 および A-

スタ分析（k-means 法）を行ったところ，(1) す
べての要素の得点が高いクラスタ（クラスタ A-4）はともに対課題基礎力の下位項目である課
題発見力，計画立案力，実践力が低く，全体の1），(2) 対人基礎力および対自己基礎力が低く，

58.0% の学生が対課題基礎力の低い状態で入学

A-2（585 名）であり，もっとも人数の少ないク
ラスタはクラスタ A-1（462 名）であった．人− 10 −

900
800
700

0.5

0

日本語理解（基礎学力）
判断推理（基礎学力）
意欲（自己コントロール力）
自主性（自己コントロール力）

600
人数（人）

クラスタ中心点1

英語運用（基礎学力）

500

クラスタB-1 クラスタB-2 クラスタB-3 400

-0.5

300
200

-1

100

-1.5

0

適応力（自己コントロール力）
自己統制力（自己コントロール力）
ストレス耐性（自己コントロール力）
持続力（自己コントロール力）
協調性（対人関係力）
共感力（対人関係力）
発信力（対人関係力）
説得力（対人関係力）
指導性（対人関係力）
創造的態度（社会的な態度 ）現実的態度（社会的な態度 ）情報収集力（社会的な態度 ）論理性（社会的な態度 ）規律性（社会的な態度 ）国際性（社会的な態度 ）IT適応力（社会的な態度 ）人数（文系）
人数（理系）
人数（資格系）

図 2: 大学生基礎力調査 I のクラスタ分析結果

共感力 / 発信力 / 説得力 / 指導性，社会的なしてきていることが示された．
学部系統別にみてみると，各クラスタに含ま

態度：情報収集力 / 論理性 / 創造的態度 / 現れる人数には統計学的な差はみられなかった

実的態度 / 規律性 / 国際性 / IT 適応力）から

2（χ (12) = 18.7, p = .096）が，文系学部およ構成されている．また，ジェネリックスキルとび資格系学部ではクラスタ A-3 とクラスタ A-4

学力との関連について検討するために、「基礎に含まれる人数が同程度であることに対し，理学力」の項目を分析対象に加えた。
「基礎学力」

系学部ではクラスタ A-3 に含まれる学生の構成で測定している学力分野は「英語運用」「日本比率が高く，クラスタ A-4 に含まれる学生の構語理解」「判断推理」の 3 分野であり，それぞ

成比率が低いという傾向が図 1 から示された．

れ英語，国語，数学の科目に対応している．
大学生基礎力調査 I は，新入生を対象とする

3.2

全学共通の「KGU キャリアデザイン入門」の大学生基礎力調査 I の分析

講義内で実施された．2,390 名の受検者のうち，大学生基礎力調査 I は，
「基礎学力」「進路に対する意識」「社会的強み」を測定しており，こ

データ不備のあった 8 名を除いた 2,382 名のデータを分析の対象とした．

のうち，ジェネリックスキルに相当する「社会大学生基礎力調査のうち，社会的強み尺度 18

的強み」は 3 分野 18 項目（自己コントロール

項目と基礎学力尺度 3 項目の合計 21 項目につ力：自己統制力 / ストレス耐性 / 適応力 / 意

いて k-means 法によるクラスタ分析を行ったと

欲 / 自主性 / 持続力，対人関係力：協調性 /ころ，(1) 社会的強みが全体的に高いクラスタ− 11 −

研究論文・実践報告

1.5

（クラスタ B-1），(2) 社会的強みが平均的なクンシー尺度（PROG テスト），B-1〜B-18 は社

ラスタ（クラスタ B-2），(2) 社会的強みが全体

会的強み尺度（大学生基礎力調査 I）の項目で的に低いクラスタ（クラスタ B-3），の 3 クラある．

スタに分割された．各クラスタのクラスタ中心

「発信力」
「説得力」
「指
第 1 因子は「論理性」

点（棒グラフ）と，クラスタに含まれる学部系

導性」「創造的態度」「情報収集力」「共感力」の統ごとの人数（線グラフ）を図 2 に示した．

7 項目から構成されていた．これらの項目は社

もっとも人数の多いクラスタは「社会的強み

会的強み尺度（大学生基礎力調査 I）の「社会が平均的なクラスタ」であるクラスタ B-2 で的態度」および「対人関係力」に含まれる項目あり，1,209 名の学生がこのクラスタ B-2 に含であった．情報を収集し，再構築し，発信するまれた．次いでクラスタ B-1（604 名）が多く，力を意味しており，この因子を「コミュニケー

もっとも人数の少ないクラスタはクラスタ B-3ション因子」と命名した．

（569 名）だった．社会的強みが平均以下である

第 2 因子は「意欲」「持続力」「現実的態度」

学生（クラスタ B-2 およびクラスタ B-3）は全「規律性」「自主性」の 5 項目で構成されていた．

体の 74.6% であることが示された．クラスタ間

これらの項目は社会的強み尺度（大学生基礎力

で基礎学力の違いはみられなかった．

調査 I）の「自己コントロール」および「規律また，学部系統によってクラスタに含まれる人性」に含まれる項目であった．内的な動機を働数に差がみられた（χ2 (12) = 37.35, p < .001）．

かせ維持させる力を意味しており，この因子を

これは，クラスタ B-2 に含まれる人数が多いと「モチベーション因子」と命名した．

いう傾向が，文系学生でより顕著であることを意味している．

「適応力」
「協調性」
「協
第 3 因子は「親和力」
調性」「協働力」「自主性」「説得力」「共感力」
「親和力」
「協働力」
の 8 項目で構成されていた．

3.3

はコンピテンシー尺度（PROG テスト）におけ2 つの調査項目の因子分析

る「対人基礎力」の下位項目であり，その他のコンピテンシー尺度（PROG テスト）の中分

6 項目は社会的強み尺度（大学生基礎力調査 I）

類 9 項目と，大学生基礎力調査 I の基礎学力尺

の「対人関係力」および「自己コントロール」

度 3 項目および社会的強み尺度 18 項目の合計に含まれる項目であった．いずれも他者との協30 項目について，学籍番号をキーにマージし，業に必要な力を意味しており，「パートナーシッ

主因子法による因子分析を行った（n = 2, 308）．

プ」因子と命名した．

固有値の変化は 10.37，2.32，1.80，1.60，1.29，「自信創出力」「行
第 4 因子は「感情制御力」

1.23，1.08，0.91，であったため，7 因子を仮定

動持続力」
「統率力」
「ストレス耐性」の 5 項目

してプロマクス回転による因子分析を行ったが，で構成されていた．このうち，「感情制御力」「自大学生基礎力調査 I の基礎学力の尺度である「英信創出力」「行動持続力」はコンピテンシー尺語運用」「日本語理解」「判断推理」および社会度（PROG テスト）における「対自己基礎力」

的な態度の尺度である「国際性」「IT 適応力」の下位項目，また「統率力」は「対人基礎力」の 5 項目は十分な因子負荷量を示さなかった．

の下位項目であり，「ストレス耐性」は社会的強そのため，上記 5 項目を除外した上で改めて主み尺度（大学生基礎力調査 I）の「自己コント因子法による因子分析を行ったところ，固有値ロール」に含まれる項目であった．いずれも他の変化は 9.95，2.22，1.69，1.43，1.25，1.05，

者をまとめ率いるために必要な力を意味してお0.68，であったため，6 因子を仮定して再度プり，「リーダーシップ因子」と命名した．

ロマクス回転による因子分析を行った．第 6 因「計画立
第 5 因子は 3 項目で構成されており，

子での累積寄与率は 55.5% であった．プロマ

案力」
「実践力」
「課題発見力」という，コンピ

クス回転後の最終的な因子パタンと因子間相関

テンシー尺度（PROG テスト）における「対課を表 3 に示した．表中の A-1〜A-9 はコンピテ

題基礎力」の下位項目であった．ここでは「タ− 12 −

B-9
B-15

発信力

B-10
B-11

説得力

B-12
B-14
B-8

創造的態度

B-1
B-6

意欲

B-13
B-16
B-2

現実的態度

A-1
B-3

親和力

B-7
A-2
A-4

協調性

A-5
A-6
A-3

自信創出力

B-5
A-8

ストレス耐性

A-9
A-7
B-4

実践力

論理性
指導性
情報収集力
共感力
持続力
規律性
自主性
適応力
協働力
感情制御力
行動持続力
統率力
計画立案力
課題発見力
自己統制力

Factor 1

Factor 2

Factor 3

Factor 4

Factor 5

Factor 6

.922
.915

-.194
-.009

.086
-.201

.009
.071

.055
.075

.040
-.068

.774
.626

-.071
.035

.341
.249

-.049
.050

-.042
-.037

-.013
-.228

.624
.575
.469

.057
.200
.092

-.033
-.171
.315

.213
-.075
-.135

-.127
.172
.071

-.103
-.057
.210

-.132
-.130

.971
.929

-.028
.017

.196
.060

-.106
-.011

-.083
.025

.055
.065
.173

.584
.459
.451

-.062
-.018
.407

-.069
-.175
-.023

.238
.141
-.059

-.032
.122
-.052

-.215
.172

-.094
-.010

.830
.709

.206
.029

.168
-.065

.024
.097

.128
-.047
-.010

.069
-.019
.068

.668
.576
-.041

-.147
.292
.749

-.102
.055
.080

.037
-.147
.098

.039
-.175
.286

.017
.260
-.115

.174
.188
.049

.618
.583
.551

.038
.047
.068

.083
-.110
-.279

.223
.028

.167
-.079

-.082
.031

.437
.008

-.233
.716

.344
.059

-.095
.277
-.118

.095
-.135
-.091

.094
-.044
.055

.049
.206
.007

.659
.569
.123

-.015
.102
.567

1.000

.667
1.000

.578
.522

-.383
-.378

.527
.345

-.096
-.292

1.000

-.222
1.000

.531
-.212

.108
-.007

1.000

.167
1.000

因子間相関

Factor 1
Factor 2
Factor 3
Factor 4
Factor 5
Factor 6− 13 −

研究論文・実践報告

表 3: コンピテンシー（PROG テスト）と社会的強み（大学生基礎力調査 I ）の因子分析結果

0.4
0.35
0.3

因子得点

0.25
0.2
0.15

文系
理系
資格系

0.1
0.05
0
-0.05
-0.1

コ
ミ
ュ
ニ
ケ
ー
シ
ョ
ン
因
子

パ
ー
ト
ナ
ー
シ
ッ
プ
因
子

モ
チ
ベ
ー
シ
ョ
ン
因
子

リ
ー
ダ
ー
シ
ッ
プ
因
子

タ
ス
ク
マ
ネ
ジ
メ
ン
ト
因
子

セ
ル
フ
コ
ン
ト
ロ
ー
ル
因
子

図 3: 学部系統ごとの因子得点に比べて高いという傾向を示している（図 3）．

スクマネジメント因子」と命名した．
第 6 因子は社会的強み尺度（大学生基礎力調査 I）の「自己コントロール」の下位項目である「自己統制力」の 1 項目のみであったため，「セルフコントロール因子」と命名した．

4

総合考察

因子分析によって算出された因子得点につコンピテンシー尺度（PROG テスト）の分

いて，抽出された因子と学部系統とを要因と析から，学部系統によらず大学入学時点では対する二元配置混交要因分散分析を行った．ま課題基礎力が備わっていない学生が多いというず抽出された因子の有意な主効果がみられた

ことが示された．また，社会で求められる力を（F (5, 11525) = 3.49, M Se = .950, p = .004）．

普段どの程度発揮できているかの指標 [14] であ

学 部 系 統 の 有 意 な 主 効 果 は み ら れ な かった

る社会的強み尺度（大学生基礎力調査 I）の分

（F (2, 2305) = 5.46, M Se = 2.72, p = .094）．

析からは，学部系統によらずほとんどの学生のまた，因子と学部系統の間に有意な交互作用

社会的強みが平均以下であるということが示さ効果がみられた（F (10, 11525) = 7.2, M Se =れた．大学入学直後に受検する PROG テスト.950, p < .001）．この交互作用効果は，文系および理系学部の学生では因子間の得点に差がなのコンピテンシー尺度や大学生基礎力調査 I のく，資格系学部の学生はモチベーション因子お評価の指標ともいえる．これらの結果は，高校

よびパートナーシップ因子の得点がほかの因子までの座学を中心とする教育だけでは，ジェネ

社会的強み尺度は，初等中等教育のアウトカム− 14 −

グや課題解決型学習（Project-Based Learning;の問題解決に向けて実効をあげる能力領域 [15]PBL）の事例もあり，ジェネリックスキルを養の開発が不十分であることを示唆する．

成する試みがなされている．しかし，カリキュ

さらに 2 つの調査の因子分析からは，(1) コラム体系の中での位置づけやアウトカム評価な

ミュニケーション，(2) モチベーション，(3) パー

ど，その利点が十分に発揮されているとはいえトナーシップ，(4) リーダーシップ，(5) タスク

ない状況である．これらの取り組みの実効性のマネジメント，(6) セルフコントロール，の 6 因向上のために，明確なディプロマ・ポリシーと，子が抽出された．資格系学部の学生は文系学部

そのディプロマ・ポリシーに基づいたカリキュ

や理系学部の学生に比べて，入学時点でのモチ

ラム・ポリシー，および厳格なアウトカム評価

ベーションおよびパートナーシップが高いことが期待される．

が示された．資格系学部での教育は，表 2 の高2012 年の文部科学省「大学改革実行プラン〜

度専門職育成モデルに該当する．職業に固有の社会の変革のエンジンとなる大学づくり〜」のコンピテンシーを身につけるために入学した学中で，激しく変化する社会における大学の機能

生のモチベーションやパートナーシップがそれの再構築のために大学教育の質的転換と大学入以外の学生に比べて高いということは，入学時試改革が掲げられており，「主体的に学び・考え・点で大学での学びへの構えができているという行動する人材を育成する大学・大学院教育へのことを意味している．逆にいうと，文系学部・転換」，「高校教育の質保証とともに，意欲・能理系学部の学生は入学時点では大学での学びへ

力・適性等の多面的・総合的な評価に基づく入試の構えができていないといえる．通学のしやすへの転換の促進」，「産業構造の変化や新たな学さや入試難易度の適切さといった志望動機での修ニーズに対応した社会人の学び直しの推進」

入学はその後のミスマッチや成績不振を引き起などの施策が示されている [17]．また，2013 年

こしやすく，リテンション率や卒業率，進路決の教育再生実行会議「これからの大学教育等の定率に大きな影響を及ぼしてしまうことが考え在り方について（第三次提言）」においても，「学られる．日本中退予防研究所によると，「大学か生を鍛え上げ社会に送り出す教育機能を強化す

ら受ける教育が学費に見合わない」ことが退学る」と述べられており，課題発見・探求能力，実に至る事由として最も多い [16]．大学から受け行力といった「社会人基礎力」や「基礎的・汎る教育が学費に見合わない，ということは，大用的能力」などの社会人として必要な能力を有学での講義が社会に出てからどのように役に立する人材を育成するため，学生の能動的な活動

つのかが明確になっていない，ということであを取り入れた授業や学習法（アクティブラーニ

る．大学生基礎力調査 I には進学理由（大学進ング），双方向の授業展開など教育方法の質的学に期待していること）および入学理由（入学

変換を量るよう提言されている [18]．2014 年のした大学に期待していること）のアンケート調

中央教育審議会の答申「新しい時代にふさわし査が含まれており，リテンション率や卒業率，い高大接続の実現に向けた高等学校教育，大学

進路決定率といった受検生の予後分析が今後必教育，大学入学者選抜の一体化改革について―要である．

すべての若者が夢や目標を芽吹かせ，未来に花関東学院大学では 2012 年度より１セメスター開かせるために（答申）」においても，教育内

次に全学共通の「KGU キャリアデザイン入門」

容，学習・指導方法，評価方法，教育環境の抜を開講しており，ワークやグループディスカッ

本的な転換が要請されている [19]．

ション，プレゼンテーションなどを通して「生このような教育行政からの要請も踏まえ，大

き方」
「働き方」
「大学生活の過ごし方」を考え，学教育においてどのようなコンピテンシーを育卒業後を意識した 4 年間の大学生活をデザイ成していくのかを明確にした上で，学生募集のンするための導入教育を実施している．また，段階で教育内容を明示し，学生の学習成果を測学部，学科，講義単位でのアクティブラーニン

定した上で改善に繋げる，という，教育の質的− 15 −

研究論文・実践報告

リックスキル，とくに，さまざまな状況の中でな変化のサイクルを作っていかなければならな

白川優治, 佐野秀行. 大学におけるジェネ

いだろう．

リックスキルの獲得. No. 58, pp. 207–210.
日本教育社会学会, sep 2006.

[10] ローラ H サルガニクドミニク S ライチェン. キー・コンピテンシー: 国際標準の学

参考文献[1] Richard D. Howard.

Institutional Re-

search: Decision Support in Higher Education. Association for Institutional Re-

力をめざして. 明石書店, 2006.

[11] 金子勉. 大学論の原点：フンボルト理念の再検討. 教育学研究, Vol. 76, No. 2, pp.

search, 2001.

38–48, 2009.
[2] 吉原恵子. 大学教育とジェネリックスキルの獲得 : ジェネリックスキルをめぐる各国の動向と課題. 兵庫大学論集, Vol. 12, pp.

163–178, 2007.

[12] 川嶋太津夫. 大学と社会：教育における産学連携の可能性. 政策・経営研究, Vol. 2, ,2009.

[3] 川嶋太津夫. 変わる労働市場、変わるべき大学教育. 日本労働研究雑誌, Vol. 64,
No. 12, pp. 19–30, 2012.

[13] 坂井昭宏. 教育=研究一体性論の再検討 :大学教員のアイデンティティ. 桜美林論考.
人文研究, Vol. 2, No. 17-30, 2011.

[4] 中央教育審議会. 我が国の高等教育の将来像（答申）, 2005.

[14] 岡田佐織. 新入生の実態に合わせたカリ
キュラム開発. 工学教育, Vol. 61, No. 3,

pp. 39–44, 2013.

[5] 中央教育審議会. 幼稚園、小学校、中学校、高等学校及び特別支援学校の学習指導要領等の改善について（答申）, 2008.

[6] 中央教育審議会. 新しい時代を切り拓く生涯学習の振興方策について：知の循環型社
会の構築を目指して（答申）, 2008.

[7] 中央教育審議会. 教育振興基本計画について―「教育立国」の実現に向けて（答申）,2008.
[8] 阿曽沼明裕. 知識社会のインパクト. 有本章（編）, 変貌する世界の大学教授職, 高等教育シリーズ, No. 153, 第 2 章, pp. 68–85.
玉川大学出版部, 2011.

[15] 学 校 法 人 河 合 塾・株 式 会 社 リ ア セック.
PROG 白書 2015: 大学生 10 万人のジェ
ネリックスキルを初公開. 学事出版, 2015.
[16] 日本中退予防研究所. 中退予防戦略. NPO
法人 NEWVERY, 2011.
[17] 文部科学省. 大学改革実行プラン〜社会の変革のエンジンとなる大学づくり〜, 2012.

[18] 教育再生実行会議. これからの大学教育等の在り方について（第三次提言）, 2013.
[19] 中央教育審議会. 新しい時代にふさわしい
高大接続の実現に向けた高等学校教育、大学教育、大学入学者選抜の一体的改革につ[9] 濱名篤, 小島佐恵子, 吉原惠子, 川嶋太津夫, 川島啓二, 濱名陽子, 藤木清, 加藤善子,− 16 −

いて: すべての若者が夢や目標を芽吹かせ、
未来に花開かせるために（答申）, 2014.

学士課程教育におけるジェネリックスキルに関する考察―関東学院大学の 2014 年度新入鎌田浩史
A Discussion about generic skills in higher education
Hirofumi

Kamata− 17 −

研究論文・実践報告

生を対象に―

杉原 亨

奈良 堂史（高等教育研究・開発センター専任講師）

概要
体育会学生及び一般学生に質問紙調査を行った結果、次のことが明らかとなった。第一に、体育会学生は一般学生より学生生活で打ち込めていることがあり、経済的に豊かになるために働きたいと考えつつ、個性を活かして社会へ貢献することも重視していることがわかった。また、将来やりたい仕事が一般学生より明確で、そのための努力をいとわない
傾向もみられた。一方で、学習動機に関しては、一般学生のほうが将来を見据え、実社会での役立ちを意識して学びに向かっていることが明らかとなった。第二に、体育会学生のうち、プロや社会人にてトップレベルで競技を続けたい学生と、卒業後は趣味で続けたり、完全に競技から離れる意向である学生で比較した結果、プロ社会人志向の学生は、趣味引
退志向の学生より、友人や教員との関係性や、ライバルへの対抗心、成績すなわち結果に対するこだわりが学びへ向かう動機になっていることが明らかとなった。また、プロ社会
人志向の学生のほうが、将来の仕事に対するイメージが明確であることがわかった。
各大学においても具体的な取り組みがなさ

1. 背景・目的
朝日新聞社と全国大学体育連合の共同で、大れており、早稲田大学では、「学生アスリート

学が運動部部員に、どのような支援をしているが学業と部活動を両立し、社会性と豊かな人間

かに関して、全国 92 大学を対象としたアンケ性を兼ね備えた人格形成を目指す“早稲田アスートを実施した。その結果、特別な学業支援のリートプログラム1（WASEDA ATHLETE PROGRAM：

必要性を感じている大学は 7 割（65 校）に達WAP）”」を全ての体育各部部員を対象に 2014

しており、学業不振である場合は部活への参加

年度より開始した。学業面での特徴として、各制限などの規定を設けていると回答した大学

学年・各学期末に取得すべき最低基準単位数をは 34 校あった。一方で、39 大学が地域社会と定め、学業成績が所定の基準に満たない場合にの交流などを通じて社会性を養成する取り組

は、練習時間の制限や対外試合の出場停止を含みを行っていると回答している（朝日新む指導を行い、学業支援のためアカデミックア

聞,2015.5.8）。また、キャンパスライフに関すドバイザーを配置する。また、キャリア支援のる調査で、公認体育会へ参加している学生の面では、競技スポーツセンター主催のインター

GPA（Grade Point Average）は相対的に低いとンシッププログラムや就職支援行事などを実いう結果が報告されている（同志社大学,2015）。 施している。加えて、教養プログラムや、ボラ
これらの調査から、体育会学生をいかに学習へ向かわせるかに関して苦心していることが伺える。

1早稲田アスリートプログラム（http://waseda-sports.jp/news/35305/）2015 年 9 月
７日アクセス− 19 −

研究論文・実践報告

体育会学生の学習動機とキャリア形成に関する一考察ンティア及び地域貢献活動、国際交流プログラことを重要視している。NACC では様々なルームなど幅広く展開している。立命館大学では、

ルやガイドラインを制定しており、特に学業の公式戦へ出場するために学業成績や取得単位規則は厳しく、単位取得状況や GPA のスコアがの基準を定めたほか、スポーツ選抜入試の合格低い学生は、競技に参加できなくなる。また、者を対象とした基礎学力向上を目的とした入新入生が学生アスリートとして入学するため

学前教育を実施している。桜美林大学も同様にには、高校での成績や、大学入学テストのスコ

GPA （Grade Point Average）による基準を定

アで基準値を上回っている必要がある（松めている（朝日新聞,2015.5.8、日本経済新岡,2006）。日本では、2015 年に東京五輪に向聞,2015.3.9）。また、九州情報大学は「文武両けて全国体育スポーツ系大学評議会を設立し、道」プログラムを開始しており、取得単位によ順天堂大学、早稲田大学、筑波大学など 32 大る部活動参加制限や、授業時の座席指定（前列学が加盟している（日刊スポーツ,2015.7.7）。

での指定席）、月 1 回のノート点検などを実施

筆者らはキャリア教育などの授業で体育会している（桑野,2015）。

学生と接する機会がある。彼らの学習態度は時

関東学院大学では、体育会だけでなく文化会、

折望ましくないこともあり、円滑な授業運営を

サークル、ボランティア団体のリーダーを対象妨害することもある。しかしながら、個別に学とした研修（リーダーズキャンプ）にて、学習生とコミュニケーションをとってみると、将来

スタイルの振り返りや、組織をまとめるためにの仕事やキャリアに関して真摯に考えている

必要なコミュニケーション力向上のためのグ学生は多数存在するように思える。また、キャループワークなどを実施している。受講者の満リア系の授業でアクティブラーニング3を実施

足度は、ほぼ 100%であり、感想として“自分したところ、体育会学生がグループの中心としの新しい面を発見できた”“普段関わらない他て議論をリードし、堂々としたプレゼンテーシ

団体のリーダーと交流できた”“相手への意見ョンを行っていた。

の伝え方、聞き方など勉強になった”などの意

これらの状況を踏まえて、大学として今後ど見があがっていた。また、硬式野球部員を対象のように体育会学生を支援し、育成していけばに同様の研修を実施し、感想としてチーム内で良いのかを検討するために、本研究では体育会のコミュニケーションの取り方や、チームワー

学生の学習動機とキャリア形成の実態についクに対する心構えが出来たなどの声があがって調査を行った。

ていた（ラーニングバリュー,2015）。上記以外の大学でも体育会学生を対象とした制度や支援は存在し、今後更に広がることが見込まれる。
アメリカでは、カレッジスポーツを統括している組織として、NCAA（National Collegiate
Athletic Association2）が存在する。NCAA は、大学など 1000 以上の団体が所属し、アスリー
ト学生を支援しており、教育的経験をつませる
2NCAA（http://www.ncaa.org/）2015 年 9 月 8 日ア

クセス

3中央教育審議会,2012,新たな未来を築くための大学

教育の質的転換に向けて～生涯学び続け、主体的に考える力を育成する大学へ～ では以下のようにアクティブラーニングを定義している。
「教員による一方向的な講義形式の教育とは異なり、学修者の能動的な学修への参加を取り入れた教授・学習法の総称。学修者が能動的に学修することによって、認知的、倫理的、社会的能力、教養、知識、経験を含めた汎用的能力の育成を図る。発見学習、問題解決学
習、体験学習、調査学習等が含まれるが、教室内でのグループ・ディスカッション、ディベート、グループ・ワーク等も有効なアクティブ・ラーニングの方法である。
」− 20 −

2．先行研究ゴ リ ー 56 項 目 の Athlete Satisfaction
Questionnaire(ASQ)を開発した。江口（1999）

究は多数存在するが、ここでは大学の体育会4

は、ASQ を日本の実情を踏まえて、競技者満足を対象とした研究を取り上げる。

に関して 84 項目を作成し分析を行った結果、体育会の組織運営を扱っている研究として、

環境要因と指導者要因が、競技者の満足要因に

成瀬他（1999）は中央大学の運動部の現状につ関わりが深いことを明らかにした。徳永他

いて、運動部員、一般学生、教職員に質問紙調（2011）は、女子大の運動部部員が、どのよう査を実施し、3 群間の回答を分析した結果、構に部を選択し、満足要因は何かを分析した結果、成員の大多数は運動部の存在意義を認めてお部の選択要因については高校監督の薦め、指導り肯定的であるが、一般学生や教職員は、部員

者、自分が活躍できるか、チームの強さ・雰囲と個人的な接触が少なく、部が身近な存在でな

気の順番で高く、満足度は自分が活躍できるか、

いことがわかった。また、構成員の大多数が、指導者、部の強さ・雰囲気の順で高いことがわ

運動部の活動と学業の両立について問題があかった。これらから、特に指導者の振る舞いがると指摘している。これらから運動部の活動と体育会学生の満足度に影響していることが考学業との関係は、長年にわたり大きな課題としえられる。

て存在していることがわかる。また、継続調査

スポーツ心理学の観点から、藤田（2012・として岡本他（2001）は、運動部学生へのイン2013）は、競技成績の向上が潜在的達成動機に

タビュー調査を実施した結果、競技における施及ぼす影響を調査しており、藤田他（2012）で設・設備、指導体制に対する不満や、学習支援

は、目標志向性と競技意欲の構造関係を分析しの不足について多数の声があがっていた。

ている。

岡本（2006）は大学運動部の位置づけの変化

谷木他(2011)は、運動部学生の生活習慣に着について論じており、ワセダクラブや筑波大学

目し、運動部員の生活習慣と、物事に対する注の事例を基に、運動部が地域や企業と連携を深意スタイル、競技を通じて感じる集中力などスめている様子を提示している。また、運動部をポーツ・フローとの関係を分析した結果、望ま大学の経営資源とみなし、その活用と課題につしい生活習慣と注意スタイル、スポーツ・フロ

いて指摘している。井上他（2010）は、日本のーは正の相関を示すことを明らかにした。健康大学競技スポーツ組織の現状と課題を整理し、という視点で、澤井（2004）は運動部、サーク

アメリカの NCAA を参照にした上で、日本の大ル、未所属の学生に対して調査をした結果、運学競技スポーツ団体の今後について論じてい動部学生は人よりも体力や健康に自信があるる。これらから、体育会の位置づけが旧来より「健康志向因子」が他よりも高いことを示した。

変化しており、競技成績だけでなく地域社会へ

これらから体育会学生は比較的望ましい生活の貢献、大学経営への寄与など様々な役割が求習慣を保持しており、これらが物事への取り組

められていることが伺える。

みに良い影響を与えていることが伺える。

Reimer・Chelladurai（1998）は、競技者満体育会の集団特性やマネジメントに注目し足について、競技のパフォーマンス、チームのた研究として、冨永他（2006）は「集団成員を

関連、競技環境、学習支援・就職など 15 カテ集団に引き止める力の程度、あるいは成員間の4本稿では体育会と運動部を同義として記している。

まとまりの程度」と定義した集団凝集性という− 21 −

研究論文・実践報告

高等学校以下を含む部活をテーマにした研概念を用いて分析を行った結果、上級生やレギRQ2-1：“プロ社会人志向群”と“趣味引退志ュラー、役職者において集団凝集性が高いこと向群”で学習動機に違いがある。

を明らかにした。また、小野里他（2013）は硬RQ2-2：“プロ社会人志向群”と“趣味引退志式野球部員を対象に職務満足という観点から向群”でキャリア観に違いがある。

調査を実施した結果、自己努力、チームへの貢RQ2-3：“プロ社会人志向群”は、“趣味引退志献、自己コントロール力の順で、野球部の活動向群”と比較して将来展望が描けている。

への満足度を高める要因であることが判明した。これらから、組織へのコミットメントや競4.

技へのストイックな取り組みが、体育会での活4.1. 調査時期・対象

動のモチベーションと関連しているように思
われる。

調査概要
本研究は、2015 年 6 月に、5 つの大学（A～E大学）に所属する 240 人の大学生を対象に質問
紙調査を実施した。集計の結果、公認体育会に

3. リサーチクエスチョン

所属している学生が 96 人、一般学生が 144 人

本研究では次のリサーチクエスチョン（以下であった。公認体育会学生の競技者キャリアのRQ）を設定した。RQ1 では、公認体育会（部志向としては、プロ社会人志向群が 28 人、趣活）で活動している学生（体育会学生群）と、

味引退志向群が 60 人という結果だった。学年

その他の一般学生（一般学生群）で学習動機やは 1 年生 65 人、2 年生 89 人、3 年生 66 人、4キャリア観及び将来展望についてどのように

年生 17 人、不明 3 人であった。

違いがあるかを検証した。

A・C・E 大学は関東地区、B・D 大学は中部地区

RQ1-1：公認体育会（部活）で活動している学に設置されている。収容定員は、A 大学は約生と一般学生で学習動機に違いがある。

10,000 人、B 大学は約 500 人、C 大学は約 8,500

RQ1-2：公認体育会（部活）で活動している学人、D 大学は約 11,000 人、E 大学は約 1,200

生と一般学生でキャリア観に違いがある。

人である。入試偏差値5 は B・D 大学は偏差値

RQ1-3：公認体育会（部活）で活動している学40 前半、A・C 大学は 50 前後、D 大学は 60 前

生は、一般学生と比較して将来展望が描けてい

後である。

る。
RQ2 では、公認体育会で活動している学生

4.2. 質問項目を対象に、競技者（アスリート）としてのキャ調査では、属性（大学・学部名、学年、性別）

リアをどのように考えているかで分類し、「プに加え、公認体育会の所属の有無・部活名、競ロを目指している」「社会人（企業など）でト

技歴、将来の競技者としてのキャリアに関して

ップレベルの競技を続ける」と回答した学生を質問した。これらに加えて、学習動機、キャリ“プロ社会人志向群”とし、「趣味・娯楽としア観、1 週間の時間の過ごし方、将来展望、コて競技を続ける」「大学で引退して完全に競技

ンピテンスに関して項目を作成した。

から離れる」と回答した学生を“趣味引退志向群”とした。これら 2 群間でどのように違いがあるかを検証した。

5

Benesse マナビジョン偏差値一覧（http://manabi.benesse.ne.jp）2015 年 7 月 3 日アクセス− 22 −

キャリア観については、ベネッセ(2008)にお5. 検証方法
5.1.

公認体育会で活動している学生と一般けるキャリア観（自己実現の志向性）の項目を

質問紙調査で公認体育会の所属に関して確キャリア観は全部で 17 項目にて構成されてお認した上で、学習動機（RQ1-1）、キャリア観り、さらに「目標設定」「功利的学び志向」「社（RQ1-2）、将来展望（RQ1-3）にて体育会学生会的自己実現志向」「私的価値追求志向」「かせ

群（n=96）と一般学生群（n=144）との違いをぎ志向」「モラトリアム志向」「安楽志向」「ネ検証した。学習動機の質問項目については、市

ガティブな自己イメージ」に分類されている。

川（2001）の学習動機の 2 要因モデルの理論にその上で、体育会学生群と一般学生群との有意依拠し 12 項目を作成し、4 件法（とてもあて

差をマン・ホイットニ検定で分析した。

はまる：4 点～まったくあてはまらない：1 点）

表 2.キャリア観の質問項目（▲は反転項目）で実施した。市川は学習動機に関して、他者につられて勉強する「関係志向」、プライドや競目標設定▲ 今、打ち込めるものが見当たらない
功利的学び 実社会で役立つことを学びたい
志向
自分が興味のあることについて、もっと勉強したい

争心から勉強する「自尊志向」、報酬を得る手

仕事を通じ、ひとの役に立ったり、世の中に貢献したいと思う

段として勉強する「報酬志向」、学習自体が楽

社会的自己 仕事とは、自分の能力や個性を活かすための営みで実現志向 ある

しいから学ぶ「充実志向」、知力を鍛えるために学ぶ「訓練志向」、仕事や生活に生かすため

私的価値追
求志向

に学ぶ「実用志向」の 6 つに分類し、学習内容から離れた関係、自尊、報酬志向を内容分離的

かせぎ志向動機とし、学習内容に関与している充実、訓練、

モラトリア
ム志向▲

実用志向を内容関与的動機と定義した。その上これからの自分の仕事が世の中で果たす役割についてよく考えるほうだ
自分に合わない仕事はしたくない
自分の趣味や自由な時間を大切に暮らしたい
納得のいかない進路選択はしたくない
仕事から多くの収入を得られるかは非常に重要だ
仕事とは、経済的に豊かな生活を送るための営みである
頑張って苦労や挑戦をせずとも人並みに暮らせればよい
経済的な自立はいそがなくてよい
今の世の中、定職につかなくても暮らしていける
先のことを考えるより、今を楽しく生きたい

で、体育会学生群と一般学生群との有意差をマ

安楽志向▲

ン・ホイットニ検定で分析した。

ネガティブ 努力してみてもたいしたことはできないな自己イ 自分が世の中や他者に役に立てるイメージがもてな
メージ▲ い表 1.学習動機の質問項目
関係
志向

内容分離
的動機

自尊
志向

将来展望については、ベネッセ（2008）の将

みんなと一緒に何かをするのが楽しいから先生が気にかけてくれるから

来展望（夢と志）の 6 項目を活用し、同じく 4

ライバルに負けたくないから

件法で実施した。将来展望は、イメージからの選択として「夢」、可能性からの選択として「志」

成績がよいと自信が持てるから成績がいいと就職や大学院進学に有利だから
報酬志向 よい就業先の方が、社会に出てからも得なことが多いと思うから
すぐに役に立たないにしても、勉強がわかること自充実 体おもしろいから志向
何かができるようになっていくことは楽しいから
内容関与
的動機

に分類されている。その上で、体育会学生群と一般学生群との有意差をマン・ホイットニ検定
で分析した。

いろいろな面からものごとが考えられるようになるた
訓練 め志向
勉強すると、筋道だった考えができるようになるから学んだことを将来の仕事にいかしたいから
実用
志向 勉強で得た知識は、いずれ仕事や生活の役に立つと思うから− 23 −

研究論文・実践報告

活用し、学習動機と同様に 4 件法で実施した。

学生との違い（RQ1）。

表 4. 体育会学生群と一般学生群との比較（学表 3.将来展望（夢と志）の質問項目

習動機）

将来に希望をもっている夢（イメージ
自分にはつきたい職業があるからの選択）
努力してやりとげるような仕事をしたい

体育会学生群

自分の将来について、はっきりした目標をもって志（可 いる
能性か 進路を選ぶうえで、重視する事柄（自分の能力・らの選 適性を活かせることなど）がはっきりしている択） 自分にはどのような能力・適性があるのか知って
いる

5.2.

プロ社会人志向群と趣味引退志向群との違い（RQ2）。
RQ1 と同様に、学習動機（RQ2-1）、キャリア
観（RQ2-2）、将来展望（RQ2-3）について、プロ社会人志向群（n=28）と趣味引退志向群

平均値

標準偏
標準偏
平均値
差
差

p値

関係志向

4.89

1.36

4.93

1.41

0.860

内容分
離的動 自尊志向
機

5.48

1.53

5.58

1.44

0.839

報酬志向

5.45

1.63

5.86

1.40

0.137

充実志向

5.59

1.45

5.75

1.37

0.561

内容関
与的動 訓練志向
機

5.73

1.38

5.96

1.39

0.263

実用志向

6.23

1.53

6.54

1.31

0.159

（２）キャリア観（RQ1-2）（n=60）との有意差をマン・ホイットニ検定で
分析した。

一般学生群

キャリア観では、「目標設定▲（今、打ち込めるものが見当たらない）」について有意差（p＜0.01）がみられ、一般学生群が体育会学生群

6.

と比較して高い傾向であった。つまり、体育会

検証結果

6.1.

公認体育会で活動している学生と一般で活動している学生は、競技などで打ち込むこ学生との違い（RQ1）。

とを見つけていることで、一般学生より目標を（１）学習動機（RQ1-1）

見つけていることが考えられる。

学習動機について、体育会学生群と一般学生

また「かせぎ志向」についても有意差（p＜群で有意差があるか分析した結果、全ての項目

0.05）がみられ、体育会学生群が一般学生群とで有意差はみられなかったが、「報酬志向」や比較して高い傾向であった。すなわち、体育会「実用志向」については、一般学生群が体育会

学生のほうが、仕事を経済面で豊かな生活を営

学生群と比較して、やや高い傾向であった。つ

むために、多くの収入を得るものとして捉えてまり、一般学生は体育会学生より、将来の就職いるように考えられる。さらに、有意差はみらとの関連や実社会での役立ちを強く意識して、れなかったが、「社会的自己実現志向」で、体大学への勉学に取り組んでいることが伺える。

育会学生群は一般学生群よりも高い値を示しており、体育会学生は自らの個性を活かして、仕事で他者や社会へ貢献したいと考えていることが伺える。また、努力しても無駄である、
他者や世の中に役に立たない人間であると考えがちになる「ネガティブな自己イメージ▲」
では、一般学生群のほうが高い傾向であった。
競技活動により、体育会学生は自己に対するネガティブイメージを払拭することに成功して− 24 −

や競争心から勉強する「自尊志向」について有表 5. 体育会学生群と一般学生群との比較（キ意差（p＜0.01）がみられ、プロ社会人志向群ャリア観） **p＜0.01,*p＜0.05,

が趣味引退志向群と比較して高い傾向であっ

体育会学生群た。つまり、大学卒業後、プロを目指している

一般学生群

学生や、企業などで社会人として競技を続行し

平均値

標準偏
標準偏
平均値
差
差

p値

目標設定▲

2.06

0.98

2.50

1.04

0.001 **

功利的学び志向

6.93

1.14

6.96

0.98

0.947

社会的自己実現志向

9.37

1.64

8.99

1.78

0.126

イバルへの対抗心や自身を克服するために学

私的価値追求志向

10.58

1.37

10.55

1.37

0.876

習に取り組んでいる様子が伺える。

かせぎ志向

6.53

1.25

6.24

1.17

0.049 *

表 7. プロ社会人志向群と趣味引退志向群とモラトリアム志向▲

4.95

1.43

5.03

1.41

0.653

の比較（学習動機） **p＜0.01,*p＜0.05,

安楽志向▲

4.93

1.45

4.96

1.33

0.846

プロ社会人志向
趣味引退志向群
群

ネガティブな自己イ
メージ▲

4.78

1.48

5.04

1.40

0.120

平均値

標準偏
標準偏
平均値
差
差

p値

たい学生は、将来競技を趣味で続けたり、完全に競技から離れる学生と比較して、他者との関係性で学習のモチベーションを維持したり、ラ（３）将来展望（RQ1-3）
将来展望では、「夢（イメージからの選択）」について有意差（p＜0.05）がみられ、体育会
学生群が一般学生群と比較して高い傾向であった。つまり、体育会学生のほうが、将来に希望を持ちつつ、就きたい仕事が明確になっていると考えられる。
表 6. 体育会学生群と一般学生群との比較（将

1.08

4.61

1.42

0.008

**

6.14

1.11

5.19

1.63

0.005

**

報酬志向

5.62

1.53

5.39

1.68

0.580

充実志向

5.46

1.33

5.61

1.50

0.596

内容関
与的動 訓練志向
機

5.78

1.25

5.65

1.41

0.906

実用志向

6.19

1.55

6.26

1.53

0.852

キャリア観について、プロ社会人志向群と趣
味引退志向群で有意差があるかを分析した結

一般学生群

平均値

標準偏
標準偏
平均値
差
差

p値

夢（イメージか
らの選択）

9.05

2.21

8.24

2.15

0.005 **

志（可能性から
の選択）

7.92

2.52

7.70

2.13

0.519

6.2.

5.41

（２）キャリア観（RQ2-2）

来展望） **p＜0.01,*p＜0.05,
体育会学生群関係志向
内容分
離的動 自尊志向機果、全ての項目で有意差はみられなかった。

プロ社会人志向群と趣味引退志向群との違い（RQ2）。
（１）学習動機（RQ2-1）
学習動機について、プロ社会人志向群と趣味
引退志向群で有意差があるか分析した結果、他者につられて勉強する「関係志向」とプライド− 25 −

研究論文・実践報告

いるとも考えられる。

表 8. プロ社会人志向群と趣味引退志向群と7.

体育会学生の学習動機とキャリア観及び将の比較（キャリア観）

来展望を整理すると次のことが明らかとなっプロ社会人志向群 趣味引退志向群
平均値

標準偏
差

目標設定▲

2.14

功利的学び志向

考察

平均値

標準偏
差

p値

1.08

2.03

0.90

0.763

6.86

1.15

6.95

1.17

0.648

社会的自己実現
志向

9.36

1.54

9.21

1.72

0.936

私的価値追求志
向

10.39

1.31

10.63

1.45

0.306

た。また、将来やりたい仕事が一般学生より明

かせぎ志向

6.46

1.29

6.60

1.20

0.725

確で、そのための努力をいとわない傾向もみら

モラトリアム志向
▲

5.11

1.55

4.98

1.33

0.556

安楽志向▲

5.21

1.50

4.85

1.42

0.269

ネガティブな自己
イメージ▲

4.64

1.34

4.81

1.54

0.703

た。
第一に、体育会学生は一般学生より現在打ち込めていることがあり、経済的に豊かになるために働きたいと考えつつ、個性を活かして社会へ貢献することも重視していることがわかっれた。一方で、学習動機に関しては、有意差はみられなかったが、一般学生のほうが将来を見据え、実社会での役立ちを意識して学びに向かっていることが明らかとなった。これらから、
体育会学生は一般学生より、将来のキャリアに（３）将来展望（RQ2-3）
将来展望について、プロ社会人志向群と趣味向けた展望は抱けているが、大学での学びに向

引退志向群で有意差があるかを分析した結果、かっておらず、従来からの課題が継続している全ての項目で有意差はみられなかったが、「夢こと確認できた。

（イメージからの選択）」については、プロ社

第二に、体育会学生のうち、大学卒業後、プ会人志向群が趣味引退志向群と比較して高い

ロや社会人にてトップレベルで競技を続けた

傾向であった。つまり、プロや社会人で競技をい学生と、卒業後は趣味で続けたり、完全に競続けたいと考えている学生は、大学で競技の第技から離れる意向である学生で比較した結果、一線から引退したいと望んでいる学生に比べプロ社会人志向の学生は、趣味引退志向の学生て、就きたい仕事が明確で、かつ努力してやりより、友人や教員との関係性や、ライバルへの遂げる仕事を志向しているように見受けられ

対抗心、成績すなわち結果に対するこだわりがる。大学で取り組んでいる競技を、卒業後も職学びへ向かう動機になっていることが明らか

業として継続を希望していることも関係してとなった。また、有意差はみられなかったが、いると考えられる。

プロ社会人志向の学生のほうが、将来の仕事に

表 9. プロ社会人志向群と趣味引退志向群と対するイメージが明確であったことがわかっの比較（将来展望）た。これらから、プロ社会人志向の学生は、高プロ社会人志向群
平均値

いレベルで競技を継続するために必要な勝利

趣味引退志向群

標準偏
差

平均値

標準偏
差

p値

へのモチベーションを有し、そのためにチームで対話などを繰り返していることが、学習への夢（イメージからの選択）

9.68

2.06

8.78

2.22

0.063

志（可能性か
らの選択）

8.18

2.50

7.80

2.50

0.497

心構えや姿勢、及び前向きなキャリア形成に影響を及ぼしているとも考えられる。

− 26 −

8.

する教職員が、体育会学生の学習状況（出席、今後の体育会学生への支援

課題提出、成績、単位履修など）を把握した上り、大学への評価に大きく影響を及ぼすことをで、学生の状態に対応した支援が可能になる。

考慮すれば、体育会学生に対する支援は、これ④大学での学びを重視したキャリア支援からの大学経営においても重点事項であり続

体育会学生のキャリア・就職支援に関してもけるであろう。とりわけ、体育会学生が有して改善が必要であろう。近年、不況の影響によりいる望ましいキャリア観や将来展望を学習へ

企業のおける運動部は縮小傾向にあり、多くのの意欲に着実に結びつけることが教職員の今体育会学生は一般学生と同じように就職活動

後の大きな課題といえよう。このような状況をに取り組んでいる。それゆえ、体育会学生向け

踏まえて、今後の体育会学生への支援に関しての就職サイト6を通じた就職活動を行う学生も次のようなことが考えられる。

数多く存在する。企業などの就職先へ、スポー
ツの実績以外で体育会学生の良さを伝えるた①アクティブラーニングの推進

めに、競技を通じて修得した能力・資質だけで大学教育において急速に浸透している“アクなく、学業面からアピールすることも求められ

ティブラーニング”は、教員によって捉え方はよう。GPA のような成績だけでなく、大学でど様々であり、ゼミナールや演習などでも十分にのようにして、何を学んだかを伝えることが重取り入れられている場合も多い。このような状要となるであろう。そのためにキャリア教育関況を踏まえつつ、体育会学生に対して積極的に連の授業や、課外セミナーなどでの取り組みがアクティブラーニング型授業へ参加させるこ更に重要となろう。

とが望ましいと考える。体育会学生の傾向として、一方的に聴くのではなく、グループワーク

本研究は単年度の調査であり、限られた大学

や、ミニッツペーパーなど何か発信する機会をと対象人数であることから、追加調査及び分析

授業内で設けることで、学習へ向かわせることが必要である。体育会学生をより社会で活躍すが可能になり、とりわけ他の学生と協働する課

る人材に育成するために、研究成果を経営及び題解決型学習（PBL：ProjectBasedLearning）

教学に関する施策に反映できるよう取り組んなどにおいて強みを発揮することが予期されでいきたい。

る。
文献②学業状態に応じた体育会活動の規制
日本でも各大学で単位取得状況や成績など

朝日新聞,2015 年 5 月 8 日,スポーツ面 文武両
道支援手探りによる試合などの参加制限の規定が制定されつつある。NCAA のように、単位履修や成績

市川伸一,2001,学ぶ意欲の心理学,PHP 新書，
pp.46-61（GPA）による練習や試合への参加制限など、
日本国内で統一のレギュレーションを制定す

井上功一・入口豊・大久保悟,2010,日本の大学ることが望ましい。
6スポナビ 2016（https://www.sponavi.com/2016/）③学習カルテの活用
学習支援の一助として、個別学生の学習状況を示す「学習カルテ」を活用することで、関連2015 年 9 月 11 日アクセス
アスナビ（トップアスリート対象）（http://www.joc.or.jp/about/athnavi/outline/）2015
年 9 月 11 日アクセス− 27 −

研究論文・実践報告

体育会学生の社会における活躍の程度によ競技スポーツ組織に関する一考察,大阪教育

日刊スポーツ,2015 年 7 月 7 日,（http://www.nikkansports.com/sports/ne

大学紀要第Ⅳ部門第 59 巻第 1 号, pp.1-12

ws/1503107.html）

江口潤,1999,競技者満足に関する研究-大学競日本経済新聞,2015 年 3 月 9 日,文武両道効率

技者の事例-,日本体育学会大会号

で勝負(50),pp367

藤田勉,2013,競技成績の向上が潜在的達成動岡本純也, 2006,大学運動部の現在,現代スポ機に及ぼす影響,鹿児島大学教育学部研究紀

ーツ評論 14,pp.36-46

要.教育科学編 65,pp.67-73

岡本純也・青木清隆・加納樹里・柳井宗一郎,2001,大学運動部に関する調査・研究（第藤田勉・中本浩輝・幾留沙智,2012,スポーツに2 報）-本学運動部員へのインタビュー調査

おける目標志向性と競技意欲の構造の関係,を中心として-,中央大学保健体育研究所紀鹿児島大学教育学部研究紀要.教育科学編

要第 19 号,pp.99-162

64,pp.77-84

小野里真弓・谷口英規,2013,「職務満足」から

ベネッセ教育研究開発センター,2008,学生満足度と大学教育の問題点 2007

大学運動部員のマネジメント,上武大学ビジ

松岡宏高,2006,アメリカのカレッジスポーツ

ネス情報学部紀要第 12 巻 1 号,pp.78-93の今,現代スポーツ評論 14,pp.87-93

桑野裕文,2015,大学運動部のあり方-「文武両道」のためのプログラム-,九州情報大学研究

谷木龍男・麓正樹・藤澤邦彦,2011,大学運動部
員の生活習慣と注意スタイルとスポーツ活論集第 17 巻,pp.111-115

動中のフロー及び気分の関係,清和研究論集

澤井和彦,2004,大学生のスポーツ活動と意識

16 号,pp.29-39

生活に関する調査研究,東京大学大学院教育ラーニングバリュー,2015,2014 年度関東学院

学研究科紀要 43,pp.381-387

大学硬式野球部研修アンケート集計結果報同志社大学学習支援・教育開発センターレポー

告書ト,2015,FD 支援部会活動報告,2015.3

ラーニングバリュー,2015,2014 年度関東学院

vol.22

大学リーダーズキャンプアンケート集計結

徳永謙次・川之上豊・真家和生,2011,階層分析

果報告書

法（AHP:Analytic Hierarchy Process）を用

Reimer,H.A&Chelladurai,P,1998,Development

いた女子大学生の運動部選択要因と満足度に関する研究,大妻女子大学家政系研究紀要

of the Athlete Satisfaction

第 47 号,pp79-82

Questionnaire,Journal of Sport&Exercise

冨永徳幸・田口節芳,2006,大学運動部の集団凝集性,近畿大学工学部紀要.人文・社会科学篇
36,pp.23-32
成瀬璋・青木清隆・加納樹里・岡本純也・柳井宗一郎,1999,大学運動部に関する調査・研究（第 1 報）-本学構成員に対するアンケート
調査を中心として-,中央大学保健体育研究所紀要第 17 号,pp.3-65− 28 −

Psychology.20,pp127-156

体育会学生の学習動機とキャリア形成に関する一考察
奈良 堂史

A study on learning motivation and the career of the Sports Council students
Toru Sugihara

Takashi Nara

− 29 −

研究論文・実践報告杉原 亨

山田昭子1 杉原亨2 千葉隆行3
概要
大学における自校史教育は、近年その必要性が指摘されている。現在、本学では「ＫＧＵ
キャリアデザイン入門」全 15 回のうち 2 回分を「建学の精神と自校史教育の理解を深める
時間」に充てているが、内容は担当教員各自に一任されており、共通のテキストを使用しているわけではない。そのため、本格的な自校史教育への取り組みの一歩として共通テキストの作成を目指し、ゆくゆくは授業としての独立化を目標とする動きが近年高まりつつあった。本稿は、2014 年度より開始した自校史教育プログラムの研究・開発の報告と今後の展望について述べるものである。
１．自校史の現在(他大学の事例、学院改革推月）、「「自校史教育」に関する基盤的研究」

進５カ年計画支援事業の経緯)（湯川次義 久保田英助 野口穂高 大岡紀

大学における自校史教育は、近年その必要

理子 大岡ヨト 「早稲田教育評論」2010 年

性が指摘されているが、早いところで私立大3 月）がある。近年では平成 20～22 年度科学

学では明治大学、立教大学がそれぞれ 1997

研究費補助金基盤研究 研究成果報告書「大年に大学の歴史について学ぶ場を授業の中で学における自校史教育の導入実施と大学評価もうけている。同時に、二大学においては明への活用に関する研究」（研究代表者 大川一治大学が「明治大学と自校史教育」
（渡辺隆喜

毅

「大学史紀要」2006 年 3 月）
、立教大学がる全国の国公立私立すべての 752 大学に郵送「授業探訪 自校史教育としての「立教学院でアンケートを行った大規模調査を実施してと戦争」」（大島宏 「大学教育研究フォーラ

おり、いずれも自校史授業研究の需要の高まム」2004 年 9 月）で各々の大学の自校史教育りを示している。

2011 年 3 月）が 2008 年 8 月時点におけの経緯と成果について報告しており、自校史

現在、本学では「ＫＧＵキャリアデザイン

教育の分野においては実践だけでなくその分入門」全 15 回のうち 2 回分を「建学の精神

析も進められつつある。各大学の自校史教育と自校史教育の理解を深める時間」に充てての事例とそれによってもたらされる効果を早いるが、内容は担当教員各自に一任されておい段階でまとめたものに山口拓史「国立大学り、共通のテキストを使用しているわけでは

における自校史教育の意義 －名古屋大学を事ない。そのため、本格的な自校史教育への取例として－」（「名古屋大学史紀要」2003 年 3

り組みの一歩として共通テキストの作成を目

1 本学高等教育研究・開発センター研究員
2 同センター専任講師
3 同センター企画課長− 31 −

研究論文・実践報告

自校史授業開講へ向けて １

指し、ゆくゆくは授業としての独立化を目標

業において採用された事業実施計画に基づとする動きが近年高まりつつあった。このよ

き、ＫＧＵ「自校史教育」プロジェクト設置

うな声に応えるため、「関東学院大学(ＫＧＵ)の前提となる基礎研究および事前の準備のたと学生の“ユニバーシティ・アイデンティテ

めの調査を行った。主な活動としては次の三ィ”確立に資する効果的な「自校史教育」プ点が挙げられる。

ログラムの研究・開発」を５カ年計画支援事①最新の自校史および大学沿革史研究の動業に応募した結果、採択された。また、自校向に係る調査・分析。

史教育の必要性については未来ビジョンにおいても「Prj No.5 キリスト教教育および自校②先行する他大学の自校史教育実践に係る調査・分析。

史教育の拡充」として掲げられており、そこ③本学の自校史教育に資する各「年史」等では「本学の設立の経緯」や「キリスト教教育の歴史」に特化せず、「複眼的に見た自校史

既出資料および施設・設備等の確認。

教育」を念頭に検討を進めるようにとの提言
一点目の「①最新の自校史および大学沿革が学長よりなされている。このことは企画を

史研究の動向に係る調査・分析」に関して

進める大きな後押しとなったといえよう。
そうした動きを受けて本学図書館でも 2015

は、大学沿革史に関する資料収集・分析に、

年より本館一階に「学院史コーナー」を設

実績・定評のある公益財団法人野間教育研究

置、学内施設に名前が残る設立関係者の著作

所所蔵の「学校沿革史誌コレクション」を中

や関連資料を並べ、学院について学べるスペ

心とする調査を行った。

ースとしている。創設当時の貴重資料を展示

続く「②先行する他大学の自校史教育実践

ケースで展示するほか、「デジタルアーカイに係る調査・分析」では、本学が参照すべきブ」として「学院史コーナー」に設置した専ミッション系大学の自校史教育先行事例とし用端末から画像で常時参照できるようにして、関西学院大学学院史編纂室および同志社

た。また、図書館オリエンテーリングとして大学社史資料センターをはじめとする他大学

いくつかのミッションを設け、学内を散策しの訪問調査を実施した。具体的には 2014 年 1

ながら学院創設者について学ばせるような試

月 8 日、3 月 4 日に関西学院学院史編纂室をみもなされており、学生にとって、大学をよ訪問、同室の企画であり 1995 年以降、現在

り身近なものとして感じられるような環境作

全学科目として開講中の自校史教育「関学りが全学的に整いつつあるといってよいだろ学」に関する調査を行った。1 月 9 日、3 月 2う。

日にはそれぞれ同志社大学内の同志社社史資これらの流れを受け、以下、本稿では 2014

料センターを訪問、同大学全学共通教養教育

年から現在に至るまでの自校史教育事業に関センターにおける「同志社科目」に関する調する進捗状況と今後について述べていきた

査を行っている。3 月 3 日には西南学院大学

い。

を訪問し、同大学神学部提供科目「西南学院史講義」(パイロット開講 2008 年～、単位化２．2014 年から 2015 年にかけての取り組み
2014 年度は木田研究員が５カ年計画支援事

2009 年～、前後期開講 2014 年～)に関する調査を行った。

− 32 −

目指したテキスト作りの新たな着想を得た。

る各「年史」等既出資料および施設・設備等

外部からの情報によって準備が整いつつあの確認」では、『関東学院百年史』をはじめとる中、大学内部における自校史教育への意識する既出資料の裏づけ(記述内容の確認と補の程度を把握するために開催した 7 月 9 日の完)を目的とする第一次資料の確認・収集作業

Kotoken Coffee Hour では「自校史を語り合を実施した。国立校文書館所蔵の「関東学院う」と題し、現職の教職員との意見交換を行関係資料」の収集を行い、戦前から戦後教育った。実施後回収したアンケートでは「自校改革直後までの同館所蔵分本学・学院史誌量

史教育の必要性」について「１．とても必要の複写を完了、加えて、2 月 19 日には立命館だと思う」「２．必要だと思う」「３．あまり大学修学館リサーチライブラリー所蔵の占領必要ではない」「４．必要ではない」の四択の期資料(ＧＨＱ／ＳＣＡＰ文書マイクロフィッ

選択と、その理由、必要だと思う場合はどのシュ)を閲覧し、同文書内の関東学院関係資料

ような自校史授業が望ましいと思うかについを特定の上、複写している。

ての記述を求めた。その結果、アンケートにこれらの準備段階を経たのち、2015 年度は記入した 10 人全員（職員 5 人、教員 4 人、

木田研究員のあとを筆者（山田）が引き継ぎ研究員 1 人）がその必要性を認めており、う

授業実用化に向け、具体的な作業に入った。

ち 6 人の回答者が「１．とても必要だと思

ただし、年度のはじめに本事業では授業の実う」を選択している。その理由とどのような現化を最終目標としつつも、本学高等教育研授業が望ましいかという問いについては以下

究・開発センター（以降、「高等研」とする）のような回答を得ている。

内においてはテキスト作成を目下の課題とすることが確認され、授業内でのテキスト作成

・学生が大学に愛着心（愛校心）を持つと、に方針が定まった。4 月は昨年度からの調

学生生活のモチベーションが高まる。

査、研究に加え、他大学の自校史授業に関す

・自分は他大学出身であるが、大学のことをあるデータを収集、授業構成などのタイプ分析

まり知らないまま卒業した、大学のことを知を行い、5 月下旬に同じミッション系大学でれば帰属意識も高まり、大学生活、及び卒業

展開されている他大学のシラバスを参考に、後も大学とのつながりを感じることをでき

高等研内においてテキスト目次のたたき台をるから。
・この自校史教育で座学だけでなく、学生た

二種類(Ａ案、Ｂ案)作成した。
6 月 5 日に開催されたＮＥＷ ＥＤＵＣＡ

ちが自ら課題を設定して解決していく過程

ＴＩＯＮ ＥＸＰＯ 2015 では「「自校史教を学ぶことができると良いと思います。

育」を考える～京都大学での試みから～」(京西山伸)を聴講しこのように、大学に対する愛校心の向上をた。こうした自校史教育に関する講演や、寺促すものを授業の第一目的とし、座学に限定

﨑昌男 梅村修監修『追手門学院の自校史教されない自由な授業スタイルを期待する意見育』(追手門学院大学出版会 2014 年 2 月)なが多い一方で、次のような懸案事項も提出さどの資料を参考にすることで、大学の歴史をれた。

都大学 大学文書館 教授

学ばせることに特化しない柔軟な授業展開を− 33 −

研究論文・実践報告

三点目となる「③本学の自校史教育に資す

・学生が身近に感じることができる内容でなず、まだ再考の余地もあるが、模索を続ける

いと、意識に変化は生まれないのでは。

中で気づくのは、自校史教育が持つ様々な可・やること自体が目的になってはならず、何能性である。本学に入学した学生に伝えたいのために授業を行なうのかを考えることがこと、これから四年間を過ごす学生たちにと大切。

って本学でしかできないこととは何かを考えてもらうことを見据えた授業展開は、大学の・自分の学ぶ大学を好きになり誇れるように歴史を学ばせるだけの授業や座学に限定されなることが第１ではないか。

ない柔軟な対応が求められる。それに合わせ
これらは自校史授業を展開するうえで見失るようにしてテキストのねらいも、当初考えってはならない根本に関わる部分であるといていた授業実用化にあたっての使用のみにとえるだろう。高等研内で行われた定例会では

どまらず、新入生のキャリア教育の一環としこれまで 7 回にわたり報告を行い（6 月 4て、また新任教職員のガイダンス資料として

日、25 日、7 月 16 日、8 月 12 日、25 日、9も用いられるようなある程度の汎用性を見込

月 17 日、10 月 8 日）
、7 月 15 日には大学宗んだものへと変わっていった。今後は原案を教教育センターと学院史資料室同席のもと、活かし、受講生のみならず本学の多くの学生

目次案についての検討をした。大学宗教教育が手に取りやすいテキスト作りを進めていき

センターとの話し合いは 7 月 29 日、9 月 16

たい。

日、10 月 14 日にも行われたが、そこではテ
謝辞

キストの内容に深く関わる貴重な意見も多数出された。キリスト教に関する部分について

本稿執筆にあたっては、立ち上げ当初よりは、本学の要部分であるということを押さえ企画に携わっていただいた、京都文教大学地

つつも、未来ビジョンでなされた学長の提言

域協働研究教育センター専任研究員 木田竜にもあったように、「キリスト教教育の歴史」

太郎氏（2015 年 3 月まで本学高等教育研究・に特化せず、「複眼的に見た自校史教育」とし

開発センター研究員）に深謝の意を表したての目的を見失わないことが重要であるといい。

えるだろう。
３．今後の展開
以上、昨年度より開始した自校史教育プロ
グラムについての経緯と進捗状況について述べてきた。高等研では現在、授業内で使用するテキストの作成という観点から自校史教育事業に関わっている。多くの大学を見ていくと、テキストを用いない自校史教育の事例もあるが、テキストの作成から考える自校史教育の在り方や意義というものもたしかにあるだろう。テキストは原案ができた段階にすぎ− 34 −

自校史授業開講へ向けて 1

Setting Up the Course,“The Chronicles of Kanto Gakuin University”:Progress Report
Vol.1
Akiko Yamada

Toru Sugihara

Takayuki Chiba− 35 −

研究論文・実践報告

山田昭子 杉原亨 千葉隆行

講演会・講演録

Annual Report of Center for Research and Development of Higher Education, Kanto Gakuin University

第 1 回全学ＦＤ・ＳＤフォーラム――――――――――――――――――――――――――――――――――――――――
日時：2013 年 9 月 4 日（水）14：55～17：25
主題：主体的学びについて
会場：金沢八景キャンパス Foresight21 F-302 教室
プログラム
・14:55～ 公開授業及び授業改善アンケートの結果報告
・15:10～ 出席確認システム（仮称）の導入について
・15:40～ 講演「主体的学びをどう授業改善につなげるか」
土持 ゲーリー 法一 氏（帝京大学高等教育開発センター長・教授）
・16:40～ 公開シンポジウム
パネリスト 土持 ゲーリー 法一 氏
武田 俊哉（理工学部教授）
原田 祐貨（経済学部教授）
奈良 堂史（高等教育研究・開発センター研究員）
司会

松下 倫子（高等教育研究・開発センター次長）− 39 −

講習会・講演録

出石 稔（教務部長／高等教育研究・開発センター長）

/

FD SD

FD SD

FD SD

FD SD

FD SD

FD SD

FD SD

FD SD

Active Learning− 40 −

Bonwell Eison

FD SD

FD SD

講習会・講演録

FD SD

FD SD

FD SD

FD SD

FD SD

FD SD

− 41 −

The Learning Portfolio

Reflection + Documentation + Mentoring = Learning!

Reflection

Collaboration/
MentoringDocumentation
FD SD

FD SD

URL
http://appsv.main.teikyo-u.ac.jp/~ctl/

FD SD

FD SD

AttendanceStudent Engagement
Student Learning

LargeAttendance

FD SD

Engagement

FD SD

Test scores by
students in 2
sections, at endof 1 week:

FD SD

FD SD

− 42 −

FD SD

FD SD

FD SD

講習会・講演録

FD SD

Student Engagement
Student Engagement
www.youtube.com/watch?v=dxPVyieptwAStudent
Engagement
FD SD

FD SD

Student Engagement

Student Engagement

MIT

MIT

Engagement

Student
Engagement

2009
Engagement
Student Engagement

FD SD

FD SD

− 43 −

FD SD

FD SD

FD SD

FD SD

Center for Teaching and Learning, Teikyo University042-678-3976
ctl@main.teikyo-u.ac.jp

FD SD− 44 −

第 2 回全学ＦＤ・ＳＤフォーラム――――――――――――――――――――――――――――――――――――――――
日時：2014 年 9 月 3 日（水）14：15～17：30
主題：KGU はどのような「学士」を育てるか
会場：金沢八景キャンパス Foresight21 F-302 教室
プログラム
・14:15～ 3 ポリシー再策定検討ワーキングについて
出石 稔（副学長）
羽田 貴史 氏（東北大学教授）
・16:00～ シンポジウム「≪よき学生≫とは誰か？――KGU が目指す“学士像”」
パネリスト：規矩 大義（学長）小山 嚴也（副学長）目黒 清孝（事務局長）
ゲスト・コメンテーター：羽田 貴史 氏
司会

：出石 稔（高等教育研究・開発センター長）

・17:25～ 閉会の辞
松下 倫子（高等教育研究・開発センター次長）− 45 −

講習会・講演録

・14:45～ 基調講演「学士課程教育の課題――日本と世界の現在」

FD SD2014 9 32000 11:

2014/9/2

220011 62004

1

32013 5

2014/9/2

3

2014/9/2

4

20082012 3

80

21

90%

2012

208 /

300-1999

32.1% 2000

23.8

300-1999

28.6% 2000

16.3

910

6262

185

218

2014/9/2

5

Chart C2.2 Age distribution of new entrants into tertiary-type A programmes (2009)
20th percentile1

80

18-19

50th percentile1

100.0%

80th percentile1

90.0%

34
32

80.0%
70.0%
OECD. Education at a Glance 2011

86.8% 87.9%
80.4%
77.3%

50.0%

48.9%
44.0%

40.0%

28

90.0%

24

56.4% 56.7%

32.3%

30.0%

26

81.6%

77.4%
70.7%

76.0%
65.3%

60.0%

30

100.0%

92.9%
90.2%

39.9%

61.6% 60.5%
49.1%

44.5%

67.8%

78.1%
72.8%

62.6% 64.5%

57.8%
49.7%
39.5%

80.0%
70.0%
65.1%
60.0%
57.4%
50.0%
40.0%

38.1%

30.0%

20.0%

20.0%

10.0%

10.0%

0.0%

0.0%
j

22
20
18
+

/

1. 20%, 50% and 80% of new entrants , respectively, are below this age.
2. Year of reference 2008.
3. The entry rates for tertiary-type A programmes include the entry rates for tertiary-type B programmes. Countries are ranked in descending order ofentry rates for tertiary-type A education in 2009 (50th percentile).
Source: OECD.
Argentina, Indonesia: UNESCO Institute for Statistics (World Education Indicators Programme). Table C2.1. See Annex 3 for notes 7
2014/9/2(www.oecd.org/edu/eag2011).

2014/9/2− 46 −

(

2013

1
7

2012

2013
8

OECD.
1
1-A
1-B
1-C

:

2
2-A
2-B

Science, Technology &2-CEngineering and Mathematics Social Sciences)

3
3-A
3-B

SoTL:Scholarship of Teaching and Learning

3-C
Rychen & Saklganikl. 2003. Key Competencies a Successful Life & a
Well-Functioning Society.

3

1990

OECD

SOL;Social Outcomes of Learning

CERI&OECD13

social capital
2007

講習会・講演録

2005

B

Understanding the Social Outcomes of Learning
2008

OECD,2001, The Well-being of Nations; The Role of Humanand Social Capital,
2002
2004
OECD

OECD
Vol.2,2009

personal well-being)

R D

2001=2013-

8

OECD.2010.Improving Health and Social Cohesion through Education.
2011

2014/9/2

13


AcademyHigher Education

A Guide to the Research Evidence on
Teaching-Research Relations 2004 .
Institutional strategies to Link
teaching and research 2005 .
Linking teaching and research indisciplines and department(2007).
Developing undergraduate researchand inquiry 2009 .
16− 47 −

The Teaching-Research Nexus
1999
2001
2005
2008

AVCC)

21

Strengthening the Nexus between Teaching and Research
9

77.4

60.0

2006

9

Jenkins et.al.1998

Higher Education Quality Council of Ontario
The Nexus of Teaching and Research : Evidence and Insights from the
Literature 2008
100

T&R

80
60

2020

40
2014

20
0

78.5

72.6

61.9
43.1
24.6

0.0

6.4 2.7

3.1

64.2
31.2

28.86.4

23.3
14.0
3.3

40.9
20.7

31.5

9.4

17

18

5

10

Redish F.Edward .2003.Teaching Physics with the Physics Suite.John Wiley & Sons,Inc.(
2012

1971

2008

19

20

− 48 −

第 1 回 KGU 高等教育セミナー――――――――――――――――――――――――――――――――――――――――
日時：2014 年 2 月 26 日（水） 13:30～17:00
主題：『「FD」10 年の“リフレクション”～関東学院大学の取り組みを振り返る』
会場：金沢八景キャンパス Foresight21 F-302 教室
司会：木田竜太郎（高等教育研究・開発センター）
プログラム
・13:30～ 開会の辞 規矩 大義（学長）～日本型ＦＤの過去・現在・未来」
池田 輝政 氏 （名城大学大学院 大学・学校づくり研究科長）
・15:00～ パネル・ディスカッション「関東学院大学のＦＤ活動を振り返る～日常的相互研修の自己組織化へ」＜パネリスト：井田 瑞江（文）、吟谷 泰裕（経済）、浅野 俊哉（法）、辻
森 淳（理工）、黒田 泰介（建築・環境）、鈴木 公基（人間環境）、坂梨
薫（看護）＞
コメンテーター：池田 輝政 氏
司会：松下 倫子（高等教育研究・開発センター次長）
・16:50～ 閉会の辞 出石 稔（高等教育研究・開発センターセンター長）− 49 −

講習会・講演録

・13:40～ 基調講演「ティップス先生のリフレクション

1

2014 2 26

1

2− 50 −

1991

講習会・講演録

2012− 51 −

第 2 回 KGU 高等教育セミナー――――――――――――――――――――――――――――――――――――――――
日時：2014 年 12 月 3 日（水） 16:00～17:50
主題：「３ポリシー再策定の意義と一貫性構築法」―学士課程教育の体系化に向けて―
会場：金沢八景キャンパス Foresight21 F-302 教室
司会：奈良堂史（高等教育研究・開発センター）
プログラム
・16:00～ 開会挨拶・主旨説明
・16:05～ 講演

出石 稔（副学長／高等教育研究・開発センター長）

佐藤浩章氏（大阪大学准教授、全学共通教育推進機構
教育学習支援部門 教育学習支援センター副センター長）

・17:45～ 閉会の辞

松下 倫子（高等教育研究・開発センター次長）− 52 −

講習会・講演録− 53 −

− 54 −

講習会・講演録− 55 −

− 56 −

講習会・講演録− 57 −

高等教育研究・開発センター Ｎｅｗｓ Lｅｔｔｅｒ

Annual Report of Center for Research and Development of Higher Education, Kanto Gakuin University

高等教育研究・開発センター
News Letter− 61 −

− 62 −

高等教育研究・開発センター
News Letter− 63 −

− 64 −

高等教育研究・開発センター
News Letter− 65 −

− 66 −

高等教育研究・開発センター
News Letter− 67 −

− 68 −

高等教育研究・開発センター
News Letter− 69 −

− 70 −

高等教育研究・開発センター
News Letter− 71 −

− 72 −

高等教育研究・開発センター
News Letter− 73 −

− 74 −

高等教育研究・開発センター
News Letter− 75 −

− 76 −

高等教育研究・開発センター
News Letter− 77 −

− 78 −

高等教育研究・開発センター
News Letter− 79 −

− 80 −

高等教育研究・開発センター活動報告、記録

Annual Report of Center for Research and Development of Higher Education, Kanto Gakuin University【2013 年度 高等教育研究・開発センター 事業報告】［概要］
高等教育研究・開発センターは、大学ユニバーサル化に伴う学生の学力格差の拡大、リメディアル教育や教育の質保証への対応、学生を主体的な学びへ誘うための学修支援強化など教学上の諸課題を、学部の枠を超えた学士課程における全学的課題として分析・対応するために、2013 年 4 月に設立された。ＦＤ・
ＳＤやキャリア教育も含め、高等教育の課題全般について戦略的な観点から調査・研究を行い、全学的な諸施策の企画・開発や、教育内容・教育技法の改善に向けた提案を教学機構会議等に行っている。多様な課題に対応するために部会を設置し、センター員以外の教職員も活動に参画している。

□調査・研究及び学外情報収集
センター設置の早い段階で、この分野で先進的な取り組みをしている帝京大学、国際教養大学、
広島修道大学を直接訪問し、調査を行った。また、
従来から加盟していた「FD ネットワークつばさ」に 加 え 、「 全 国 私 立 大 学 FD 連 携 フ ォ ー ラ ム（JPFF）」に加盟したことにより、効率的な情報集積が実現できた。2 名の委託研究員を中心に 80
回以上の学外セミナー・フォーラム等に参加し、幅広く情報収集を行った。収集された情報は、センターの企画立案、部会の検討資料、学部からの調査依頼等に活用された。

□教育手法・教育内容の改善及び FD・SD 推進
5 月に新任教員及び希望する教職員を対象とした「全学 FD・SD 集会」を実施し、教職員合わせて 61 名が参加した。9 月の全学教員研修会内の「FD・SD フォーラム」では、土持ゲーリー法一
氏（帝京大学高等教育開発センター長・主体的学研究所顧問）を招き、「主体的な学びについて」− 83 −

2014 年 5 月の「第 2 回 FD・SD 集会」に向け、テーマ「新任教員へ向けた授業改善技術論」とJPFF ビデオ教材活用を決定した。
□全学的な教育効果の測定や評価方法改善
春・秋学期に実施している公開授業及び授業改
善アンケートの内容や実施体制について、部会で検討を重ねた。2015 年度からの改善にむけて、2014 年度前半でさらに詳細を詰める予定である。
□学部や他組織から委託された事業
学長・副学長からの COC「地（知）の拠点事業」への協力依頼、建築・環境学部 FD 委員会及び経済学部からの調査依頼に対応した。
□リファレンス機能収集した情報を整理し、センター内で閲覧できるようにしている。高等教育に関する参考図書も随時購入している。
□教材開発及びセンター刊行物の編集・発行
ニューズレター第 1 号を 12 月 16 日、第 2 号を
4 月 1 日に発行した。ホームページは仮運用中であるが、スタートした。
□部会
2013 年度はＦＤ推進、キャリア教育、初年次
教育、カリキュラムマップの４部会が設置され、活発な検討が行われた。2014 年度は英語教育及びＳＤ推進の２部会の追加が予定されている。

高等教育研究・開発センター
活動報告、記録□全学的な教育及び学修支援プログラム
入学時の学力（国語・数学）が低い学生を抽出し、リメディアル教育を行う仕組みとして 2012年度から実施していた基礎学力確認テスト及び基礎学力育成講座の大幅な見直しを行った。2014年度からは確認テストを 1 年次登録必須科目のKGU キャリアデザイン入門と連動させ、正課外
講座では上級生及び教職員の学修サポーターを導入することにした。
全学キャリア教育科目については、レアプランを作成し、運営面では教務部に協力した。2015
年度開講に向けて、インターンシップ入門科目とルーブリック評価導入、インターンシップ科目の全学統一を検討した。
カリキュラムマップについては、他大学の事例や各種フォーラムで学んだ情報に基づいて検討を重ね、KGU 版カリキュラムマップの基本フォームの素案を作成した。2014 年度の全学的な 3
ポリシー（ディプロマ、カリキュラム、アドミッション）見直しを受けて、作成着手予定である。

をテーマに実施した。2 月には新企画として「第1 回高等教育セミナー」を実施した。講師に池田輝政氏（名城大学大学院大学・学校づくり研究科長）を招き、『「FD」10 年の“リフレクション”』と題し、10 年間の本学 FD 活動を振り返った。

【2014 年度 高等教育研究・開発センター 事業報告】［概要］
高等教育研究・開発センターは、大学ユニバーサル化に伴う学生の学力格差の拡大、リメディアル教育や教育の質保証への対応、学生を主体的な学びへ誘うための学修支援強化など教学上の諸課題を、学部の枠を超えた学士課程における全学的課題として分析・対応するために、2013 年 4 月に設立された。FD・SD
やキャリア教育も含め、高等教育の課題全般について戦略的な観点から調査・研究を行い、全学的な諸施策の企画・開発や、教育内容・教育技法の改善に向けた提案を教学機構会議等に行うとともに、全学教職員を対象としたセミナーやフォーラムを開催した。多様な課題に対応するために部会を設置し、センター員以外の教職員も活動に参画している。
□調査・研究及び学外情報収集
2 名の委託研究員を中心に、70 回以上の学外セミナ
ー・フォーラム等に参加し、幅広く情報収集を行った。
収集された情報は、IR 推進室と協力の上、センターの企画立案、部会の検討資料、学部からの調査依頼等に活用された。
□３つのポリシー再策定
全学的な 3 ポリシー（ディプロマ、カリキュラム、ア
ドミッション）の見直しにあたって、検討のベースとなるデータの収集に努めるとともに、センターからもワーキンググループに加わり、再策定作業の一翼を担った。また、12 月には、“日本初のファカルティ・ディ
ベロッパー”とも称される佐藤浩章氏（大阪大学教育学
習支援センター・副センター長）を迎え『3 ポリシーの策定の意義と一貫性構築法「学士課程教育の体系化に向けて」』と題したセミナーを実施し、学部のポリシー策定のための支援を行った。
□全学的な教育及び学修支援プログラム
全学共通キャリア教育科目の見直しを行った。2015年度より、一般社団法人経営倫理実践研究センター寄附講座「KGU キャリアデザイン応用Ⅰ」を新設するとともに、「KGU キャリアデザイン基礎Ⅰ」を、神奈川県の連携による「男女共同参画」を踏まえた授業内容に変更した。インターンシップのあり方について、キャリア教育部会を中心に行い、2015 年度から全学共通科目「KGU
インターンシップ実習」、2016 年度から事前指導科目「KGU インターンシップ事前指導」を導入することの提案をした。また、入学時の学力（国語・数学）が低い学生を抽出し、リメディアル教育を行う仕組みの大幅な見直しを行った。正課外の大学生基礎力養成講座に、上級生及び教職員の学習サポーターが支援する仕組みを取り入れるとともに、学修成果の確認テストを 1 年次
登録必須科目の KGU キャリアデザイン入門内で実施することで、連動する仕組みとした。
□教育手法・教育内容の改善及び FD・SD 推進
5 月に新任教職員及び希望する教職員を対象とした「全学 FD・SD 講習会」を実施し、教職員合わせて 70 名が参加した。9 月の全学教員研修会内の「FD・SD フォーラム」では、『KGU はどのような「学士」を育てるか』と題し、羽田貴史氏（東北大学高度教養教育・学生支援機構教授）の基調講演と、規矩学長をはじめとする大学執行部をパネラーとしたシンポジウムを行った。3 月には、SD 推進部会が企画立案を行った『高等教育機関で働く職員の役割を再考する「SD 活動は研修だけではない!?」』と題した「高等教育セミナー」を開催した。

− 84 −□他大学との FD 活動の連携2013 年度に引き続き、FD 連携組織「全国私立大学 FD
連携フォーラム（JPFF）」や「FD ネットワークつばさ」に加入し、他大学との交流、情報交換に努めた。2014 年
度より、神奈川大学教育支援センター、横浜国立大学大学教育総合センターと FD・SD 活動の連携についての検討を始めた。今年度は、各大学で開催するセミナーの相互公開を行った。
□全学的な教育効果の測定や評価方法改善
春・秋学期に実施している公開授業及び授業改善ア
ンケートの内容や実施体制について、FD 推進部会を中心に検討を重ねた。公開授業については、2015 年度より、公開期間を 1 ヶ月から 2 週間に短縮したが、期間中の科目について、原則全科目公開とすることとし、より参観しやすい体制を整えた。また、授業改善アンケー
トについては、実施方法の変更を行うとともに、中間アンケートを試行実施することとした。加えて、学生が理解できるスムーズな開示システムを目指し、2015 年度
より報告書の項目を整理し、Web(Olive Campus)での公開に移行することとした。
□リファレンス機能収集した情報を整理し、センター内で閲覧できるよ
うにしている。高等教育に関する参考図書も随時購入している。
□COC 事業
COC については、不採択となったが、地域志向科目の設置について、引き続き検討を行っている。
□教材開発及びセンター刊行物の編集・発行
ニューズレターを 3 回（第 3 号～第 5 号）発行した。
3 月には、年報の発行を行った。
□部会活動2014 年度は、FD 推進・キャリア教育・初年次教育・
カリキュラムマップの 4 部会に、英語教育・SD 推進の２部会を追加し 6 部会体制により、活発な検討を行った。

高等教育研究・開発センター運営委員会開催記録――――――――――――――――――――――――――――――――――――――――
2013 年度
運営委員会構成員
議長 田中 史生

副学長（教学担当）／経済学部

2013/ 4/ 1～2013/12/18（第 1 回～第 7 回）

議長 規矩 大義

学長／理工学部（第 8 回）出石

教務部長／法学部

2013/ 4/ 1～2014/ 3/31

高橋美恵子

文学部

2013/ 4/ 1～2015/ 3/31

吟谷 泰裕

経済学部

2013/ 4/ 1～2015/ 3/31

浅野 俊哉

法学部

2013/ 4/ 1～2015/ 3/31

武田 俊哉

理工学部

2013/ 4/ 1～2014/ 2/26

稔

（第 1 回～第 7 回）
前田 直樹

2014/ 2/27～2015/ 3/31

理工学部

（第 8 回）
建築・環境学部

2013/ 4/ 1～2015/ 3/31

鈴木 公基

人間環境学部

2013/ 4/ 1～2015/ 3/31

坂梨

薫

看護学部

2013/ 4/ 1～2015/ 3/31

宮崎 雄吾

教務課長

関口 洋子

自己点検・評価室長

出石

センター長／法学部

2013/ 4/ 1～2015/ 3/31

松下 倫子

センター次長／人間環境学部

2013/ 4/ 1～2015/ 3/31

千葉 隆行

センター運営課長

稔

第 1 回 運営委員会（第 1 回センター員会議と併催）
日時 2013 年 4 月 4 日（木） 16 時 30 分～17 時 40 分
場所 1 号館 3 階 第 3 会議室
Ⅰ 報告事項
1. 高等教育研究・開発センター運営委員会について
2. 高等教育研究・開発センター員会議について
3. 高等教育研究・開発センターの概要について
4. 2013 年度全学 FD・SD 講習会（2013 年 5 月 1 日開催）について
5. 平成 25 年度学院改革推進 5 カ年計画支援事業への応募について
Ⅱ 審議事項1. センター員の推薦について− 85 −

高等教育研究・開発センター
活動報告、記録

黒田 泰介

2. センター次長の推薦について
3. 委託研究員について
Ⅲ

その他

第 2 回 運営委員会
日時 2013 年 5 月 22 日（水） 17 時 40 分～19 時 25 分
場所 2 号館 2 階 第 4 会議室
Ⅰ 確認事項
第１回高等教育研究・開発センター運営委員会 議事録の確認
Ⅱ 報告事項
1. 2013 年度公開授業の日程について
2. 2012 年度秋学期授業評価アンケート報告書について
3. 学生の授業出席確認システム（仮称）について
4. 2013 年度基礎学力育成講座の出席状況
5. 平成 25 年度学院改革推進 5 カ年計画支援事業の採択結果について
6. 高等教育研究・開発センター英語名称について
Ⅲ 審議事項
1. 2013 年度「学生による授業改善アンケート」の実施日程について
2. 2013 年度「学生による授業改善アンケート」報告書（概要版）の作成について
3. 部会の設置について
4. 部会員の選出について
5. 部会長の選出について
6. 2013 年度ＦＤ・ＳＤフォーラムの内容について
7. 自己点検に関する規程の改正についてⅣその他

1. ＦＤセミナー報告
第 3 回 運営委員会
日時 2013 年 6 月 26 日（水） 17 時 30 分～18 時 50 分
場所 1 号館 3 階 第 3 会議室
Ⅰ 確認事項
1. 第 1 回高等教育研究・開発センター運営委員会 議事録修正の確認
2. 第 2 回高等教育研究・開発センター運営委員会 議事録の確認
Ⅱ 報告事項− 86 −

1. 2013 年度ＦＤ・ＳＤフォーラムについて
2. 2013 年度基礎学力育成講座の出席状況
3. 委託研究員の公募について
4. 建築・環境学部の依頼に基づく調査について
Ⅲ 審議事項
1. 部会員の追加についてⅣ

その他

第 4 回 運営委員会
日時 2013 年 7 月 31 日（水） 15 時 00 分～15 時 10 分
場所 1 号館 3 階 第 3 会議室
Ⅰ 確認事項
1. 第 3 回高等教育研究・開発センター運営委員会 議事録の確認
Ⅱ 報告事項
1. 公開授業月間（2013 年 6 月）の実施結果報告について
Ⅲ 審議事項
1. 委託研究員の公募についてⅣ

その他

日時 2013 年 9 月 25 日（水） 19 時 15 分～21 時 50 分
場所 2 号館 2 階 第 4 会議室
Ⅰ 確認事項
1. 第 4 回高等教育研究・開発センター運営委員会 議事録の確認
Ⅱ 報告事項
1. カリキュラムマップ部会報告
Ⅲ 審議事項
1. 高等教育研究・開発センター自己点検・評価についてⅣ

その他

1. 研究員の紹介
第 6 回 運営委員会
日時 2013 年 10 月 23 日（水） 19 時 05 分～20 時 50 分
場所 2 号館 2 階 第 4 会議室− 87 −

高等教育研究・開発センター
活動報告、記録

第 5 回 運営委員会

Ⅰ 確認事項
1. 第 5 回高等教育研究・開発センター運営委員会 議事録の確認
Ⅱ 報告事項
1. ５ヵ年支援事業の申請について（ＣＯＣについて）
2. 大学基準協会実地調査報告
3. 高等教育研究・開発センター研究員の契約継続について
Ⅲ 審議事項
1. 高等教育研究・開発センター自己点検・評価について（修正）2.「基礎学力育成講座」及び「ＫＧＵキャリアデザイン入門」の見直しについてⅣ

その他

第 7 回 運営委員会
日時 2013 年 11 月 27 日（水） 15 時 30 分～17 時 15 分
場所 2 号館 2 階 第 4 会議室
Ⅰ 確認事項
1. 第 6 回高等教育研究・開発センター運営委員会 議事録の確認
Ⅱ 報告事項1. 教学機構会議報告
Ⅲ 審議事項
1. 2012 年度自己点検・評価報告書の修正について
2. 2014 年度高等教育研究・開発センター事業計画について（追認）3. 2014 年度全学キャリア教育科目のレアプランについて
4. 高等研ＦＤセミナー（仮）について
Ⅳ

その他

第 8 回 運営委員会
日時 2014 年 2 月 27 日（木） 17 時 00 分～17 時 55 分
場所 1 号館 3 階 第 3 会議室
Ⅰ 確認事項
1. 第 7 回高等教育研究・開発センター運営委員会 議事録の確認
Ⅱ 報告事項
1. 2013 年度秋学期 基礎学力育成講座実施報告
Ⅲ 審議事項− 88 −

1. 高等教育研究・開発センター規程の改正について
2.「大学生基礎力養成講座」の運用について
3.「ＫＧＵキャリアデザイン入門」について
4. 第２回ＦＤ・ＳＤ講習会について
Ⅳその他

1. 授業改善アンケートの項目について
2014 年度
運営委員会構成員
議長 出石稔

副学長（教学・自己点検担当）／法学部
2014/ 4/ 1～2016/ 3/31
教務部長／建築・環境学部

2014/ 4/ 1～2016/ 3/31

高橋美恵子

文学部

2013/ 4/ 1～2015/ 3/31

野中 康生

経済学部

2014/ 4/ 1～2015/ 3/31

浅野 俊哉

法学部

2013/ 4/ 1～2015/ 3/31

前田 直樹

理工学部

2013/ 2/27～2015/ 3/31

高島 英幸

建築・環境学部

2014/ 4/ 1～2015/ 3/31

鈴木 公基

人間環境学部

2013/ 4/ 1～2015/ 3/31

坂梨

薫

看護学部

2013/ 4/ 1～2015/ 3/31

宮崎 雄吾

教務課長

南里 竜生

自己点検・評価室長（第 1 回）出石

センター長／法学部

2013/ 4/ 1～2015/ 3/31

松下 倫子

センター次長／人間環境学部

2013/ 4/ 1～2015/ 3/31

千葉 隆行

センター企画課長

稔

第 1 回 運営委員会
日時 2014 年 4 月 30 日（水） 11 時 30 分～12 時 10 分
場所 1 号館 4 階 第 2 会議室
Ⅰ 確認事項
1. 2014 年度 高等教育研究・開発センター運営委員会 構成員の確認
2. 2013 年度 第 8 回高等教育研究・開発センター運営委員会 議事録の確認
Ⅱ 報告事項
1. 2014 年度全学ＦＤ・ＳＤ講習会について
Ⅲ 審議事項
1. 高等教育研究・開発センター規程の改正について− 89 −

高等教育研究・開発センター
活動報告、記録

奥 聡一郎

2. 2013 年度事業計画進捗報告について（追認）3. 部会の設置について
4. 2014 年度部会員について
5. 2014 年度センター員についてⅣ

その他

1. 大学生基礎力養成講座について
第 2 回 運営委員会（第 1 回センター員会議と併催）
日時 2014 年 5 月 28 日（水） 17 時 40 分～20 時 10 分
場所 1 号館 4 階 第 2 会議室
Ⅰ 確認事項
1. 2014 年度 第 1 回高等教育研究・開発センター運営委員会 議事録の確認
2. 2013 年度 第 7 回高等教育研究・開発センター員会議 議事録の確認
Ⅱ 報告事項
1. 大学生基礎力養成講座への出席状況について
2. 2013 年度公開授業実施報告について
Ⅲ 審議事項
1. 2014 年度授業改善アンケート実施について
2. 2014 年度「学生による授業改善アンケート」報告書（概要版）の作成について
3. 2014 年度部会員の追加について
4. 2014 年度ＦＤ・ＳＤフォーラムについて
5. 年報の発行および「関東学院大学高等教育研究・開発センター年報の発行に関する申合せ」について
6. 学部ＦＤ委員会への陪席について
7. 公開授業の実施方法の変更について
8. 高等研への専任教員の公募について
Ⅳ

その他

1. ＫＧＵキャリアデザイン入門について
第 3 回 運営委員会
日時 2014 年 6 月 25 日（水） 16 時 45 分～18 時 40 分
場所 1 号館 4 階 第 2 会議室
Ⅰ 確認事項
1. 2014 年度 第 2 回高等教育研究・開発センター運営委員会 議事録の確認− 90 −

Ⅱ 報告事項
1. 平成 26 年度私立大学等改革総合支援事業について
2. 学院改革推進５ヵ年計画支援事業について
3. 大学生基礎力養成講座出席状況について
4. ＪＰＦＦ（全国私立大学ＦＤ連携フォーラム）総会報告
5. ＦＤネットワーク”つばさ”総会報告
6. 第１回看護学部ＦＤ研修会について
Ⅲ 審議事項
1. 高等教育研究・開発センター規程の改正について
2. 高等教育研究・開発センター専任教員選考に関する内規の制定について
3. 高等教育研究・開発センター専任教員の公募について
4. 公開授業の実施方法の変更について
Ⅳ 各学部等報告
Ⅴ その他
第 4 回 運営委員会
日時 2014 年 7 月 23 日（水） 11 時 00 分～11 時 40 分
場所 1 号館 3 階 第 3 会議室

1. 2014 年度 第 3 回高等教育研究・開発センター運営委員会 議事録の確認
Ⅱ 報告事項
1. 公開授業月間（2014 年 6 月）の実施結果報告について
2. ３大学ＦＤ懇談会について
Ⅲ 審議事項
1. 2013 年度自己点検・評価報告書について
2. 高等教育研究・開発センター専任教員公募について
Ⅳ 各学部等報告
Ⅴ その他
第 5 回 運営委員会
日時 2014 年 9 月 24 日（水） 18 時 30 分～20 時 20 分
場所 2 号館 2 階 第 4 会議室
Ⅰ 確認事項
1. 2014 年度 第 4 回高等教育研究・開発センター運営委員会 議事録の確認− 91 −

高等教育研究・開発センター
活動報告、記録

Ⅰ 確認事項Ⅱ 報告事項
1. 全学 FD・SD フォーラム（2014 年 9 月 3 日）開催報告
2.「KGU キャリアデザイン入門」及び「大学生基礎力養成講座」実施報告
Ⅲ 審議事項
1. 全学共通キャリア科目「KGU キャリアデザイン応用Ⅰ（企業の社会的責任と消費者教育）」の新設について
2. 各学部設置科目「インターンシップ」の共通化及び全学共通科目「KGU インターン
シップ入門」の新設について
Ⅳ 各学部等報告
Ⅴ その他
第 6 回 運営委員会
日時 2014 年 10 月 29 日（水） 10 時 00 分～11 時 20 分
場所 1 号館 3 階 第 3 会議室
Ⅰ 確認事項
1. 2014 年度 第 5 回高等教育研究・開発センター運営委員会 議事録の確認
Ⅱ 報告事項1. 入試区分ごとの大学生基礎力確認テスト得点状況
2. 各学部等報告
Ⅲ 審議事項
1. 2014 年度上半期事業計画進捗状況について
2. 「インターンシップ」の共通化及び全学共通科目「KGU インターンシップ入門」の新設について（一部修正）
3. 第 2 回高等教育セミナーの開催について
4. 高等教育研究・開発センター専任教員（公募）の採用について
5. 高等教育研究・開発センター専任教員の採用方法の一部変更について
6. 高等教育研究・開発センター専任教員（キリスト教教育担当）の採用枠及び採用方
法について
Ⅳ

その他

第 7 回 運営委員会
日時 2014 年 11 月 26 日（水） 16 時 30 分～17 時 50 分
場所 2 号館 2 階 第 4 会議室
Ⅰ 確認事項
1. 2014 年度 第 6 回高等教育研究・開発センター運営委員会 議事録の確認− 92 −

2. 陪席について
Ⅱ 報告事項
1. 高等教育研究・開発センター専任教員（公募）の業績等審査委員について
2. 神奈川大学ＦＤ研修会報告
3. 各学部等報告
Ⅲ 審議事項
1. 高等教育研究・開発センター専任教員（キリスト教教育担当）の採用枠及び採用方
法について
2. 2013 年度自己点検・評価報告書の修正について（追認）3. 2015 年度高等教育研究・開発センター事業計画について（追認）4. KGU キャリアデザイン基礎Ⅰの科目内容の変更について
5. 2015 年度全学キャリア教育科目のレアプランについて
6. SD 推進部会部会長の交代について
7. 第 3 回高等教育セミナーの開催についてⅣ

その他

第 8 回 運営委員会
日時 2015 年 1 月 7 日（水） 9 時 30 分～11 時 00 分
場所 2 号館 2 階 第 4 会議室

1. 2014 年度 第 7 回高等教育研究・開発センター運営委員会 議事録の確認
2. 陪席について
Ⅱ 報告事項
1. 秋学期公開授業実施報告
2. 第２回高等教育セミナー実施報告
3. 各学部等報告
Ⅲ 審議事項
1. 高等教育研究・開発センター専任教員（公募）の採用について
2. 高等教育研究・開発センター専任教員（キリスト教教育担当）の採用についてⅣ

その他

第 9 回 運営委員会
日時 2015 年 1 月 28 日（水） 17 時 30 分～19 時 53 分
場所 2 号館 2 階 第 4 会議室− 93 −

高等教育研究・開発センター
活動報告、記録

Ⅰ 確認事項

Ⅰ 確認事項
1. 2014 年度 第 8 回高等教育研究・開発センター運営委員会 議事録の確認
Ⅱ 報告事項
1. 各学部等報告
Ⅲ 審議事項
1. 公開授業の運用について
2. 授業改善アンケートの実施方法の改定について
3. 授業改善アンケート「中間アンケート」実施について
4. 大学生基礎力養成講座実施方法の改定についてⅣ

その他

第 10 回 運営委員会
日時 2015 年 2 月 26 日（木） 9 時 30 分～10 時 54 分
場所 2 号館 2 階 第 4 会議室
Ⅰ 確認事項
1. 2014 年度 第 9 回高等教育研究・開発センター運営委員会 議事録の確認
Ⅱ 報告事項
1. 第３回ＫＧＵ高等教育セミナーについて
2. 各学部等報告
Ⅲ 審議事項
1. 授業改善アンケートの実施方法の改定について
2. 授業改善アンケート「中間アンケート」試行について
3. 2015 年度全学ＦＤ・ＳＤ講習会について
4. 2015 年度キャリアデザイン科目担当者変更について
5. 2015 年度 高等教育研究・開発センター教員 学部科目担当について
6. 2014 年度事業報告について
7. 2014 年度・2015 年度自己点検・評価について
8. 高等教育研究・開発センター規程の改正についてⅣ

その他

第 11 回 運営委員会
日時 2015 年 3 月 25 日（水） 13 時 30 分～14 時 05 分
場所 1 号館 4 階 第 2 会議室
Ⅰ 確認事項− 94 −

1. 2014 年度 第 10 回高等教育研究・開発センター運営委員会 議事録の確認
Ⅱ 報告事項
1. 高等教育研究・開発センター2015 年度の体制について
2. ５号館１階の活用方法について
3. 各学部等報告
Ⅲ 審議事項
1. 授業改善アンケート「中間アンケート」について
2. 委託研究員の採用についてⅣ

その他

高等教育研究・開発センター
活動報告、記録− 95 −

高等教育研究・開発センター員会議開催記録――――――――――――――――――――――――――――――――――――――――
2013 年度
構成員
センター長／法学部

2013/ 4/ 1～2015/ 3/31

松下 倫子

センター次長／人間環境学部

2013/ 4/ 1～2015/ 3/31

井田 瑞江

文学部

2013/ 4/ 1～2015/ 3/31

吟谷 泰裕

経済学部

2013/ 4/ 1～2015/ 3/31

鈴木みゆき

法学部

2013/ 4/ 1～2015/ 3/31

武田 俊哉

理工学部

2013/ 4/ 1～2015/ 3/31

奥建築・環境学部

2013/ 4/ 1～2015/ 3/31

森本 悦子

看護学部

2013/ 4/ 1～2015/ 3/31

千葉 隆行

センター運営課長

議長 出石

稔

聡一郎

第 1 回 センター員会議（第 1 回センター運営委員会と併催）
日時 2013 年 4 月 4 日（木） 16 時 30 分～17 時 40 分
場所 1 号館 3 階 第 3 会議室
Ⅰ 報告事項
1. 高等教育研究・開発センター運営委員会について
2. 高等教育研究・開発センター員会議について
3. 高等教育研究・開発センターの概要について
4. 2013 年度全学 FD・SD 講習会（2013 年 5 月 1 日開催）について
5. 平成 25 年度学院改革推進 5 カ年計画支援事業への応募について
Ⅱ 審議事項1. センター員の推薦について
2. センター次長の推薦について
3. 委託研究員について
Ⅲ

その他

第 2 回 センター員会議
日時 2013 年 4 月 24 日（水） 16 時 05 分～18 時 10 分
場所 フォーサイト２１ ７階 高等教育研究・開発センター
Ⅰ 確認事項− 96 −

1. 第１回高等教育研究・開発センター員会議 議事録の確認
Ⅱ 報告事項
Ⅲ 審議事項
1. 2013 年度 高等教育研究・開発センター重点事業について
2. 部会の設置について
3. 部会員候補の選出について
4. 部会長候補の選出についてⅣ

その他

第 3 回 センター員会議
日時 2013 年 5 月 29 日（水） 15 時 00 分～16 時 00 分
場所 フォーサイト２１ ７階 高等教育研究・開発センター
Ⅰ 確認事項
1. 第２回高等教育研究・開発センター員会議 議事録の確認
Ⅱ

報告・審議事項
1. 第２回高等教育研究・開発センター運営委員会報告
2. ＦＤ・ＳＤフォーラムの開催テーマについて
3. ＣＯＣの取り組みについてⅢ

その他

第 4 回 センター員会議
日時 2013 年 5 月 29 日（水） 17 時 30 分～18 時 00 分
場所 フォーサイト２１ ７階 高等教育研究・開発センター
Ⅰ

報告・審議事項
1. 第１回部会について（報告）Ⅱ

その他

第 5 回 センター員会議
日時 2013 年 7 月 24 日（水） 17 時 00 分～18 時 00 分
場所 フォーサイト２１ ７階 高等教育研究・開発センター
Ⅰ 確認事項
1. 第 3 回・第 4 回高等教育研究・開発センター員会議 議事録の確認− 97 −

高等教育研究・開発センター
活動報告、記録

4. 部会の運営について

Ⅱ

報告・審議事項
1. 各部会活動報告
2. 基礎学力育成講座の今後のあり方について
3. 2013 年度春学期公開授業について
4. 「地（知）の拠点事業（COC）」について
5. 帝京大学高等教育センター訪問の報告

6. 2013 年度関東学院政策レビューについてⅢ

その他

第 6 回 センター員会議
日時 2013 年 12 月 11 日（水） 17 時 00 分～18 時 00 分
場所 フォーサイト２１ ７階 高等教育研究・開発センター
Ⅰ 確認事項
1. 第 5 回高等教育研究・開発センター員会議 議事録の確認
Ⅱ

報告・審議事項
1. 各部会活動報告
2. 「基礎学力育成講座」及び「KGU キャリアデザイン入門」の見直しについて
3. 高等研ニューズレター原稿の確認について

4. ぎゅっと e（経済学部 e-learning）に関する調査について
5. 高等教育セミナー（仮）について
6. 秋学期公開授業参観者数についてⅢ

その他

第 7 回 センター員会議
日時 2014 年 1 月 29 日（水） 18 時 30 分～20 時 25 分
場所 フォーサイト２１ ７階 高等教育研究・開発センター
Ⅰ 確認事項
1. 第 6 回高等教育研究・開発センター員会議 議事録の確認
Ⅱ

報告・審議事項
1. 「大学生基礎力養成講座」の運用について
2. 「ＫＧＵキャリアデザイン入門」について

3. 高等教育セミナーについて
4. E-learning による英語教育システム「ぎゅっとｅ」の学部間共通利用について
5. 高等研ニューズレター第２号について− 98 −

6. 2013 年度基礎学力育成講座（秋学期）について
7. ＫＧＵインターンシップ入門についてⅢ

その他

2014 年度
構成員
センター長／法学部

2013/ 4/ 1～2015/ 3/31

松下 倫子

センター次長／人間環境学部

2013/ 4/ 1～2015/ 3/31

金森

強

文学部

2014/ 4/ 1～2016/ 3/31

井田 瑞江

文学部

2013/ 4/ 1～2015/ 3/31

野中 康生

経済学部

2014/ 4/ 1～2015/ 3/31

鈴木みゆき

法学部

2013/ 4/ 1～2015/ 3/31

佐藤 幸也

理工学部

2014/ 4/ 1～2015/ 3/31

奥建築・環境学部

2013/ 4/ 1～2015/ 3/31

森本 悦子

看護学部

2013/ 4/ 1～2015/ 3/31

山田裕美子

学生支援室→入試課

2014/ 4/ 1～2016/ 3/31

千葉 隆行

センター企画課長

議長 出石

稔

聡一郎

第 1 回センター員会議（第 2 回運営委員会と併催）
場所 1 号館 4 階 第 2 会議室
Ⅰ 確認事項
1. 2014 年度 第 1 回高等教育研究・開発センター運営委員会 議事録の確認
2. 2013 年度 第 7 回高等教育研究・開発センター員会議 議事録の確認
Ⅱ 報告事項
1. 大学生基礎力養成講座への出席状況
2. 2013 年度公開授業実施報告について
Ⅲ 審議事項
1. 2014 年度授業改善アンケート実施について
2. 2014 年度「学生による授業改善アンケート」報告書（概要版）の作成について
3. 2014 年度部会員の追加について
4. 2014 年度ＦＤ・ＳＤフォーラムについて
5. 年報の発行および「関東学院大学高等教育研究・開発センター年報の発行に関する申合せ」について
6. 学部ＦＤ委員会への陪席について− 99 −

高等教育研究・開発センター
活動報告、記録

日時 2014 年 5 月 28 日（水） 17 時 40 分～20 時 10 分

7. 公開授業の実施方法の変更について
8. 高等研への専任教員の公募について
Ⅳ

その他

1. ＫＧＵキャリアデザイン入門について
第 2 回 センター員会議
日時 2014 年 7 月 23 日（水） 12 時 00 分～12 時 40 分
場所 1 号館 3 階 第 3 会議室
Ⅰ 確認事項
1. 2014 年度 第 1 回高等教育研究・開発センター員会議 議事録の確認
Ⅱ

報告・審議事項
1. 公開授業の実施方法の変更について
2. 公開授業月間（2014 年 6 月）の実施結果報告について
3. 部会報告Ⅲその他

第 3 回 センター員会議
日時 2014 年 10 月 22 日（水） 9 時 00 分～10 時 20 分
場所 1 号館 3 階 第 3 会議室
Ⅰ 確認事項
1. 2014 年度 第 2 回高等教育研究・開発センター員会議 議事録の確認
Ⅱ

報告・審議事項

1. 第 2 回 KGU 高等教育セミナーの開催について
2. インターンシップの共通化及び全学共通科目「ＫＧＵインターンシップ入門」の新設について
3. ＣＳＲ消費者教育科目の開設について
4. ＫＧＵキャリアデザイン入門および大学生基礎力養成講座報告5. 全学ＦＤ・ＳＤフォーラムアンケート報告
6. 部会報告Ⅲその他

第４回 センター員会議
日時 2015 年 3 月 25 日（水） 12 時 30 分～13 時 00 分
場所 2 号館 2 階 第 4 会議室− 100 −

Ⅰ 確認事項
1. 2014 年度 第 3 回高等教育研究・開発センター員会議 議事録の確認
Ⅱ 報告事項
1. ５号館１階の活用方法について
2 部会報告Ⅲ 審議事項
1. 授業改善アンケート「中間アンケート」について
Ⅳ

その他

高等教育研究・開発センター
活動報告、記録− 101 −

高等教育研究・開発センター作業部会開催記録――――――――――――――――――――――――――――――――――――――――
2013 年度
１．ＦＤ推進部会
構成員
建築・環境学部

2013/ 4/ 1～2015/ 3/31

真保 智行

経済学部

2013/ 4/ 1～2015/ 3/31

武田 克彦

理工学部

2013/ 4/ 1～2015/ 3/31

松下 倫子

高等教育研究・開発センター次長／人間環境学部部会長 奥 聡一郎

2013/ 4/ 1～2015/ 3/31
奈良 堂史

高等教育研究・開発センター研究員

木田竜太郎

高等教育研究・開発センター研究員

千葉 隆行

高等教育研究・開発センター運営課

眞山 俊介

高等教育研究・開発センター運営課

開催日
2013 年 10 月 24 日（木）、2014 年 1 月 30 日（木）２．キャリア教育部会
構成員
法学部

2013/ 4/ 1～2015/ 3/31

吟谷 泰裕

経済学部

2013/ 4/ 1～2015/ 3/31

道幸 俊也

法学部

2013/ 4/ 1～2015/ 3/31

岸間 大輔

キャリア支援課2013/ 4/ 1～2015/ 3/31

細貝 康太

キャリア支援課2013/ 4/ 1～2015/ 3/31

山田 光徳

情報科学センター運用課

2013/ 6/25～2015/ 3/31

松下 倫子

高等教育研究・開発センター次長／人間環境学部部会長 鈴木みゆき

2013/ 4/ 1～2015/ 3/31
奈良 堂史

高等教育研究・開発センター研究員

木田竜太郎

高等教育研究・開発センター研究員

千葉 隆行

高等教育研究・開発センター運営課

開催日
2013 年 5 月 29 日（水）、7 月 24 日（水）、10 月 2 日（水）、10 月 9 日（水）、11 月 6 日（水）、12 月 11 日（水）、2014 年 1 月 29 日（水）、2 月 19 日（水）− 102 −

３．初年次教育部会
構成員
部会長 武田 俊哉

理工学部

2013/ 4/ 1～2015/ 3/31

森本 悦子

看護学部

2013/ 4/ 1～2015/ 3/31

山下 俊幸

人間環境学部

2013/ 4/ 1～2015/ 3/31

山田裕美子

学生支援室

2013/ 4/ 1～2015/ 3/31

富岡 千博

学生支援室

2013/ 4/ 1～2015/ 3/31

松下 倫子

高等教育研究・開発センター次長／人間環境学部
2013/ 4/ 1～2015/ 3/31

奈良 堂史

高等教育研究・開発センター研究員

木田竜太郎

高等教育研究・開発センター研究員

千葉 隆行

高等教育研究・開発センター運営課

眞山 俊介

高等教育研究・開発センター運営課

開催日
2013 年 5 月 29 日（水）、7 月 17 日（水）、2014 年 1 月 15 日（水）４．カリキュラムマップ部会
構成員
文学部

2013/ 4/ 1～2015/ 3/31

金田

理工学部

2013/ 4/ 1～2015/ 3/31

滝口 宣明

教務第二課

2013/ 4/ 1～2015/ 3/31

廣瀬 春土

ＩＲ推進室

2013/ 4/ 1～2015/ 3/31

松下 倫子

高等教育研究・開発センター次長／人間環境学部

徹

2013/ 4/ 1～2015/ 3/31
奈良 堂史

高等教育研究・開発センター研究員

木田竜太郎

高等教育研究・開発センター研究員

眞山 俊介

高等教育研究・開発センター運営課

開催日
2013 年 5 月 29 日（水）、6 月 5 日（水）、6 月 26 日（水）、7 月 10 日（水）、7 月 29 日（月）、2014 年 3 月 25 日（火）− 103 −

高等教育研究・開発センター
活動報告、記録

部会長 井田 瑞江

2014 年度
１．ＦＤ推進部会
構成員
建築・環境学部

2013/ 4/ 1～2015/ 3/31

藤田潤一郎

法学部

2014/ 4/ 1～2016/ 3/31

真保 智行

経済学部

2013/ 4/ 1～2015/ 3/31

武田 克彦

理工学部

2013/ 4/ 1～2015/ 3/31

松下 倫子

高等教育研究・開発センター次長／人間環境学部部会長 奥 聡一郎

2013/ 4/ 1～2015/3/31
奈良 堂史

高等教育研究・開発センター研究員

木田竜太郎

高等教育研究・開発センター研究員

千葉 隆行

高等教育研究・開発センター企画課

眞山 俊介

高等教育研究・開発センター企画課

開催日2014 年 11 月 18 日（火）、2015 年 3 月 12 日（木）２．キャリア教育部会
構成員
部会長 鈴木みゆき

2013/ 4/ 1～2015/ 3/31

法学部（部会長 2014/ 4/ 1～2014/ 7/23）
部会長 野中 康生

2014/ 4/ 1～2015/ 3/31

経済学部（部会長 2014/ 7/24～2015/ 3/31）
道幸 俊也

法学部

2013/ 4/ 1～2015/ 3/31

岸間 大輔

就職支援課

2013/ 4/ 1～2015/ 3/31

細貝 康太

総合研究推進機構運営課

2013/ 4/ 1～2015/ 3/31

山田 光徳

情報科学センター運用課

2013/ 6/25～2015/ 3/31

松下 倫子

高等教育研究・開発センター次長／人間環境学部
2013/ 4/ 1～2015/ 3/31

奈良 堂史

高等教育研究・開発センター研究員

木田竜太郎

高等教育研究・開発センター研究員

千葉 隆行

高等教育研究・開発センター企画課

眞山 俊介

高等教育研究・開発センター企画課

開催日2014 年 6 月 25 日（水）、7 月 23 日（水）、9 月 9 日（火）、9 月 19 日（金）、2015 年 3 月 17 日（火）− 104 −

３．初年次教育部会
構成員
部会長 森本 悦子

看護学部

2013/ 4/ 1～2015/ 3/31

佐藤 幸也

理工学部

2014/ 4/ 1～2016/ 3/31

武田 俊哉

理工学部

2013/ 4/ 1～2015/ 3/31

山下 俊幸

人間環境学部

2013/ 4/ 1～2015/ 3/31

富岡 千博

学生支援室

2013/ 4/ 1～2015/ 3/31

松下 倫子

高等教育研究・開発センター次長／人間環境学部
2013/ 4/ 1～2015/ 3/31

奈良 堂史

高等教育研究・開発センター研究員

木田竜太郎

高等教育研究・開発センター研究員

千葉 隆行

高等教育研究・開発センター企画課

眞山 俊介

高等教育研究・開発センター企画課

開催日2014 年 5 月 7 日（水）、2015 年 3 月 17 日（火）４．カリキュラムマップ部会
構成員
文学部

2013/ 4/ 1～2015/ 3/31

金田

理工学部

2013/ 4/ 1～2015/ 3/31

滝口 宣明

自己点検・評価室

2013/ 4/ 1～2015/ 3/31

廣瀬 春土

ＩＲ推進室

2013/ 4/ 1～2015/ 3/31

松下 倫子

高等教育研究・開発センター次長／人間環境学部

徹

2013/ 4/ 1～2015/ 3/31
奈良 堂史

高等教育研究・開発センター研究員

木田竜太郎

高等教育研究・開発センター研究員

眞山 俊介

高等教育研究・開発センター企画課

開催日
2015 年 3 月 20 日（金）５．英語教育部会
構成員
文学部

2014/ 4/ 1～2016/ 3/31

中原功一郎

経済学部

2014/ 4/ 1～2016/ 3/31

長谷川裕一

理工学部

2014/ 4/ 1～2016/ 3/31

串田美保子

法学部

2014/ 4/ 1～2016/ 3/31

部会長 金森強− 105 −

高等教育研究・開発センター
活動報告、記録

部会長 井田 瑞江

人間環境学部

2014/ 4/ 1～2016/ 3/31

村上 幸枝

国際交流推進課

2014/ 4/ 1～2016/ 3/31

松下 倫子

高等教育研究・開発センター次長／人間環境学部

平井愛

2014/ 4/ 1～2016/ 3/31
奈良 堂史

高等教育研究・開発センター研究員

木田竜太郎

高等教育研究・開発センター研究員

千葉 隆行

高等教育研究・開発センター企画課

開催日2014 年 7 月 24 日（木）６．ＳＤ推進部会
構成員
部会長 山田裕美子

2014/ 4/ 1～2016/ 3/31

学生支援室→入試課（部会長 2014/ 4/ 1～2014/11/26）
部会長 松下 倫子

高等教育研究・開発センター次長／人間環境学部
2014/ 4/ 1～2016/ 3/31
（部会長 2014/11/27～）

松谷 秀祐

法学部

2014/ 4/ 1～2016/ 3/31

東人間環境学部

2014/ 5/28～2016/ 3/31

川出 直紀

教務第二課

2014/ 4/ 1～2016/ 3/31

清水

人事課

2014/ 4/ 1～2016/ 3/31

荒井 修二

情報科学センター運用課

2014/ 4/ 1～2016/ 3/31

菊池 友子

学長事務室

2014/ 4/ 1～2016/ 3/31

佐野 裕介

教務課

2014/ 4/ 1～2016/ 3/31

濱田 清華

ＩＲ推進室

2014/ 5/28～2016/ 3/31

奈良 堂史

高等教育研究・開発センター研究員

木田竜太郎

高等教育研究・開発センター研究員

眞山 俊介

高等教育研究・開発センター企画課

卓治
歩

開催日
2014 年 7 月 17 日（木）、8 月 22 日（金）、9 月 17 日（水）、10 月 9 日（木）、10 月 22 日（水）、11 月 5 日（水）、11 月 19 日（水）、12 月 8 日（月）、2015 年 1 月 8 日（木）、1 月 29 日（木）、2 月 9 日（月）、2 月 23 日（月）、3 月 2 日（月）− 106 −

Kotoken Coffee Hour 開催記録――――――――――――――――――――――――――――――――――――――――
2014 年度
第 1 回 Kotoken Coffee Hour
日 時 2014 年 11 月 6 日（木） 17 時 30 分～19 時 00 分
場 所 5 号館 2 階 第 5 会議室
テーマ 「大学を取り巻く環境」について語り合う
第 2 回 Kotoken Coffee Hour
日 時 2014 年 12 月 4 日（木） 17 時 30 分～19 時 00 分
場 所 5 号館 2 階 第 5 会議室
テーマ 大学改革実行プランを軸に、派生（脱線）させながら自由に語り合う①
第 3 回 Kotoken Coffee Hour
日 時 2015 年 1 月 8 日（木） 17 時 30 分～19 時 00 分
場 所 5 号館 2 階 第 5 会議室
テーマ 「未来ビジョン（仮）」を軸に、派生（脱線）させながら自由に語り合う
第 4 回 Kotoken Coffee Hour
場 所 2 号館 2 階 教職員ホール
テーマ 高等教育に関する最新情報の収集・活用方法及び「大学人」としての働き方を話し合う
第 5 回 Kotoken Coffee Hour
日 時 2015 年 3 月 12 日（木） 17 時 30 分～19 時 00 分
場 所 2 号館 2 階 教職員ホール
テーマ 続 第 3 回ＫＧＵ高等教育セミナー− 107 −

高等教育研究・開発センター
活動報告、記録

日 時 2015 年 2 月 12 日（木） 17 時 30 分～19 時 00 分

高等教育研究・開発センター

構成員――――――――――――――――――――――――――――――――――――――――
2013 年度
高等教育研究・開発センター
センター長

○出石

稔（法学部）

センター次長 ○松下 倫子（人間環境学部）
センター員

井田 瑞江（文学部）
吟谷 泰裕（経済学部）
鈴木みゆき（法学部）
武田 俊哉（理工学部）
奥聡一郎（建築・環境学部）

森本 悦子（看護学部）
研究員○奈良 堂史○木田竜太郎高等教育研究・開発センター運営課
運営課長○千葉 隆行

専任職員○眞山 俊介

臨時職員

土井由紀子

2014 年度
高等教育研究・開発センター
センター長

○出石

稔（法学部）

センター次長 ○松下 倫子（人間環境学部）
センター員

金森

強（文学部）

井田 瑞江（文学部）
野中 康生（経済学部）
鈴木みゆき（法学部）
佐藤 幸也（理工学部）
奥聡一郎（建築・環境学部）

森本 悦子（看護学部）
山田裕美子（学生支援室→入試課）
研究員○奈良 堂史○木田竜太郎高等教育研究・開発センター企画課（2014 年 4 月 1 日 組織名称変更）
企画課長○千葉 隆行

企画係長○眞山 俊介

派遣職員

坂口みち代

臨時職員

土井由紀子
○ 定例会（原則毎週木曜日開催）構成員− 108 −

高等教育研究・開発センター規程――――――――――――――――――――――――――――――――――――――――（２０１２年１２月２０日制定）（設置）
第１条 本学の教育理念及び教育目標を実現するため、本学に関東学院大学高等教育研究・
開発センター（以下「センター」という。）を置く。
（目的）
第２条 センターは、全学的な教育支援体制に係る諸施策の企画及び開発をするとともに、組織的かつ継続的に教育内容及び教育技法の改善を支援することによって、本学の教育の充実と発展に寄与することを目的とする。
（事業）
第３条 センターは、前条の目的を達成するため、次の事業を行う。
（１） 高等教育に係る調査及び研究に関すること（２） 高等教育に係るリファレンスに関すること（３） 全学的な教育及び学習支援プログラムの企画及び開発に関すること（４） 全学的な教授内容及び教育手法の改善並びにファカルティ・ディベロップメント（ＦＤ）及びスタッフ・ディベロップメント（ＳＤ）に関すること（５） 全学的な教育効果の測定及び評価方法に関すること（７） その他、センターの目的達成のために必要な事業に関すること（組織）
第４条 センターに、次の各号の教職員を置く。
（１） センター長

１名（２） センター次長

１名（３） センター員

若干名（４） 部会員

若干名（５） センター企画課長

１名（６） 事務職員

若干名（センター長）
第５条 センター長は、センターを代表し、センターの運営を統括する。
２

センター長が欠けたときは、速やかに補充するものとする。
（センター次長）

第６条 センター次長は、センター長を補佐し、センター長に事故あるとき又は欠けたときは、その職務を代理する。
２

前条第２項の規定は、センター次長について準用する。

− 109 −

高等教育研究・開発センター
活動報告、記録（６） センター刊行物の編集及び発行に関すること

（センター員）
第７条

センター員は、本学の専任教職員の中からセンター長の推薦によりセンター運営

委員会の議を経て、学長が委嘱する。
２

センター員は、第３条に定めるセンターの事業に関する業務に従事する。

３

センター員に欠員を生じたときは、必要に応じて補充することができる。
（部会員）

第８条

部会員は、本学の専任教職員の中からセンター長の推薦によりセンター運営委員

会の議を経て、センター長が委嘱する。
２

部会員は、部会の検討課題及び取り扱う業務に従事する。

３

前条第３項の規定は、部会員について準用する。
（任期）

第９条 第４条第１号から第４号までに定める者の任期は、それぞれ２年とし、再任を妨げない。ただし、第５条第３項、第６条第３項、第７条第３項又は前条第３項の規定に基づき補充された者の任期は、前任者の残任期間とし、設置期限を設けた部会に属する部会員の任期は、その設置期間とする。
（専任教員）
第９条の２ センターに、専任教員を置くことができる。
２

専任教員の選考については、別に定めるところによる。
（委託研究員）第１０条 センターに、委託研究員を置くことができる。
２

委託研究員の職務、勤務条件、報酬等は、別に定める。
（非常勤講師）第１１条 センターに、非常勤講師を置くことができる。
２ 非常勤講師の採用及び選考については、関東学院大学非常勤講師採用規程（平成元年１１月１６日制定）及び非常勤講師選考基準（昭和５７年２月３日制定）による。
３ 非常勤講師の給与及び通勤手当は、関東学院大学非常勤講師及びティーチング・アシス
タント給与支給規程（昭和６３年４月１日制定）により支給する。
（運営委員会）
第１２条 センターに、運営委員会を置く。
２

運営委員会は、次の各号の委員で構成する。
（１） 副学長の中から学長が指名した者１名（２） 教務部長（３） 教務主任（４） 事務局次長の中から学長が指名した者１名（５） 教務課長（６） センター長− 110 −

（７） センター次長（８） センター長が指名したセンターの専任教員（専任教員を置いた場合に限る。）（９） センター企画課長
３

運営委員会に委員長を置き、前項第１号の委員をもって充てる。

４

委員長は、委員会を招集し、議長となる。

５

運営委員会は、構成員の過半数の出席をもって成立し、議事は、出席者の過半数をもって議決する。

６

運営委員会は、次の事項を審議し、学長に意見を述べるものとする。
（１） センターの運営に関する基本方針（２） 第３条に定めるセンターの事業に関する事項（３） センターの予算及び人事に関する事項（４） センターの事業に係る自己点検・評価並びに改善及び改革に関する事項（５） その他、センターの運営上必要な事項

７

運営委員会に議事録を作成するため書記を置き、委員長が指名する。

８

議事録は、センター企画課長が保管する。

９ 運営委員会は、委員長が必要と認めた場合は、構成員以外の者を出席させることができる。
（センター員会議）
第１３条 センターに、センター員会議を置く。
センター員会議は、次の各号の委員で構成する。
（１） センター長（２） センター次長（３） センターの専任教員（専任教員を置いた場合に限る。
）（４） センター員（５） センター企画課長
３

センター員会議は、センター長が招集し、議長となる。

４

センター員会議は、次の事項を協議する。
（１） 第３条に定める事業に関する事項（２） センター内及び部会間の連絡及び調整に関する事項（３） その他、センターの運営上必要な事項

５

前条第９項の規定は、センター員会議について準用する。
（部会）

第１４条 センターに、第３条に定めるセンターの事業を専門的に検討するため、必要な部会を置く。
２

部会の構成員は部会員及び委託研究員（置かれた場合に限る。）とする。

３ 部会長は、部会員（センター員である者に限る。
）の中から運営委員会の議を経て、セ− 111 −

高等教育研究・開発センター
活動報告、記録２

ンター長が任命する。
４

部会長は、部会を統括する。

５

部会の設置及び廃止については、運営委員会の議を経て行う。
（事務の所管）第１５条 センターに関する事務の所管は、センター企画課とする。
（規程の改廃）第１６条 この規程の改廃は、学部長会議の議を経て行う。
附則１

この規程は、２０１３年４月１日から施行する。

２

この規程は、センターの運用状況、実施効果等を勘案し、第２条の目的の達成状況を評価した上で、この規程施行後３年以内に見直しを行うものとする。
附則

この規程は、２０１３年７月８日から改正施行する。
附 則
この規程は、２０１４年３月１９日から改正施行する。
附 則
この規程は、２０１４年６月１３日から改正施行する。
附 則
この規程は、２０１４年７月１２日から改正施行する。ただし、第１２条第２項第３号の改正規定は、２０１５年４月１日から改正施行する。
附 則
この規程は、２０１５年３月１９日に改正し、２０１５年４月１日から施行する。

− 112 −

関東学院大学高等教育研究・開発センター年報 第１号
発行

2015 年 10 月 31 日

発行者 関東学院大学高等教育研究・開発センター〒236-8501 神奈川県横浜市金沢区六浦東 1-50-1
TEL 045-786-7809

FAX 045-786-7852

E-mail kotoken@kanto-gakuin.ac.jp

Annual Report of Center for Research and Development of Higher Education, Kanto Gakuin University