JAOTe Journal of Japanese Association of Occupational

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2018
特集

内部障害と作業療法● 第52回日本作業療法学会 速報【協会活動資料】● 2017年度 日本作業療法士協会会員統計資料

重要なお知らせ表紙ウラ、p.5〜10に必ずお目通しください

平成30年10月15日発行

第79号

平成30年10月15日発行 第79号

sts (JJAOT)

10

重要

2018 年度に入会した皆さまへ
付帯情報登録のお願い
この度は当協会に入会いただき心より感謝申し上げます。
入会手続きが完了し協会員となった皆様に、次の段階の登録をお願いいたします。この点につきましては、すでに入会手続き完了時にメールもしくは書面にてご案内しております。
入会手続きの際に基本情報（協会からのご案内や連絡を行うための住所やメールアドレス等の情報）を登録いただきましたが、次の段階として付帯情報の登録をお願いいたします。
付帯情報は、作業療法士の勤務実態を集計し、国や他団体へ要望活動を行う際の根拠資料や、協会の活動方針を決める指針となる資料の作成に必須の情報となります。会員統計資料は毎年、本誌『日本作業療法士協会誌』（2016 年度会員統計資料は 2017 年 9 月号 p.6 ～）に掲載しておりますので、協会ホームページ等で是非ご確認ください。
登録にあたっては、下記の手順をご確認ください。

【登録方法について】※登録内容に問題がありますと、エラー内容が表示されます。
①日本作業療法士協会ホームページ→会員向け情報→会員ポータルサイト②会員ポータルサイトにログインし、「基本情報変更」をクリック※パスワードが不明の場合、もしくは入力してもログインできない場合は、「パスワードを忘れた方はこちら」から仮パスワードを申請してください。
③基本情報変更→会員情報の閲覧・更新④「個人情報」をクリックし、登録済みの情報の確認と、「必須」と書かれた項目で未入力の部分を入力し、一番下の「送信」をクリック※現在作業療法士として勤務されておらず勤務施設の登録がない方は、⑥に進む⑤「勤務先」をクリックし、登録済みの情報の確認と、「必須」と書かれた項目で未入力の部分を入力し、一番下の「送信」をクリック⑥会員情報の確認および登録は完了。
※作業療法士として勤務している方は、「勤務先」ページも登録が必ず必要です。
※登録方法にご不明な点がございましたら、お問い合わせください。

会員情報の登録および確認は、入会完了より 1 ヵ月以内にお済ませください。
情報が登録されませんと、登録情報不備により統計情報委員会が実施する調査の対象となります。
一般社団法人日本作業療法士協会
事務局長 荻原 喜茂
会員管理 霜田・贄田E-mail：kaiinkanri@jaot.or.jp

日本作業療法士協会誌

contents
目次 ● 平成 30 年 10 月 15 日発行

12
26
5
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8
10

ピックアップ11

第 79 号●第 52 回日本作業療法学会 速報● 2017 年度 日本作業療法士協会会員統計資料
特集

内部障害と作業療法

事務局からのお知らせ
あなたの施設の業務内容は登録されていますか？
会員情報の閲覧・更新方法
作業療法士の職域や社会的地位の向上のために、
重要
正しい情報が必要です「電子会員証」
および「研修受講カード」

52

会議録 平成 30 年度 第 3 回定例理事会抄録
協会各部署活動報告（2018 年 7 月期、8 月期）
第 10 回 障害保健福祉領域における作業療法（士）の役割に関する意見交換会 報告
認知症啓発イベント「RUN 伴」へのエール
熊本地震復興支援「福耕プロジェクト」報告

43

窓～女性の協会活動参画促進のために

48

MTDLP実施・活用・推進のための情報ターミナル②

2
3
44
51

載

54

連

50

●「窓」の掲載内容について●次の扉を開く！啓発・普及から定着・展開へ

国際部 Information●海外へ行こう！

総合事業 5 分間講読
●総合事業への挑戦

53

WFOT 個人会員加入のお誘い

60

日本作業療法士連盟だより

53

紙媒体の学術誌『作業療法』配付
希望受付期間延長のお知らせ

61

求人広告

56

2018 年度 協会主催研修会案内

63

催物・企画案内59

DVD『作業療法との出会い』を観て

64

編集後記

第3回定例理事会抄録

平成30年度

日場
出
陪

時： 平成 30 年 8 月 18 日（土）14：59 ～ 17：15
所： 一般社団法人日本作業療法士協会事務所 10 階会議室
席： 中村（会長）、荻原、香山、山本（副会長）、宇田、大庭、苅山、座小田、陣内、藤井、三澤、宮口（常務理事）、
池田、小川、川本、佐藤、清水、髙島、谷、二神、村井（理事）、長尾、古川（監事）
席： 伊藤、長井、（委員長）、岡本、岩上（財務担当）、安藤（辻・本郷税理士法人）、宮井（事務長）

Ⅰ．報告事項16. 訪問リハビリテーション振興財団の動き

1． 国政選挙への今後の対応について（中村会長）協会は、
日本理学療法士協会の田中氏推薦について、作業療法士

17. その他連盟を前面に出し、表裏一体となって活動していく。

（陣内常務理事）指定規則に関する新しい動きについて。

2． 議事録について（中村会長）岡山の JRAT は 8 月 31 日をもって終了する。

1）平成 30 年度第 2 回定例理事会（6 月 16 日）書面報告。

広島は､ 17 日に災害対策本部が閉じられ、31 日をめど

2）平成 30 年度第 2 回定例常務理事会（7 月 21 日）書に収束する。

面報告。

（香山副会長）災害対策室として、災害時の協会の対応

3． 会長専決事項について
1）会員の入退会

項目を整備したい。

書面報告。

2）平成 30 年７月豪雨被災会員に対する対応

書面報告。

Ⅱ．審議事項（香山副会長）被災会員の平成 30 年度会費免除について。

1． 役員の選出方法について（伊藤選挙管理委員長）社員総（陣内常務理事）生涯教育手帳の汚損や紛失は、再発行

会は、会長候補者に対する投票を行い、最多得票者 1する。作業療法士の免許の汚損・紛失については、厚生

名を社員総会選出の会長候補者として理事会に意見提出

労働省医政局医事課試験免許室が本人の連絡に基づき再する。理事会は、当該候補者を会長として選定した後、発行する。

副会長及び常務理事を選定する。以上は定款改正を前提

4． 2019 年 6 月期及び第 1 四半期の収支状況について 書とする。定款改正までのつなぎ対応については、具体的面報告。

な方法をさらに検討していく。

5． MTDLP 関連書式の著作権表示について

内理事・教育部長）昨年度第 6 回理事会にて承認された改定内容を、認定作業療法士制度規程及び細則の文言

書面報告。

委員会への対応について→承 認

2． 認定作業療法士制度規程及び細則の改定案について（陣書面報告。

6． 日本リウマチ財団理学療法士・作業療法士登録制度検討
7． 認知症の作業療法手引き（仮称）作成経過についてに起こした。

書→承 認

3． 作業療法定義（2018）英語版について（荻原事務局長）

面報告。
（小川理事）平成 19 年度の改訂以来の改訂に着手し、定時社員総会で承認された作業療法の定義（英語版）を今年度中に仕上げる予定である。

作成したので、確定案として WFOT に提出することについて。

8． 平成 30 年度「地域保健総合推進事業」事業実施計画書
及び支出予定額内訳書について（香山副会長、安藤） → 承 認
団塊の世代の高齢化に備え、入会員数増加対策を検討すて（ファーストサーバー社） 書面報告。

る必要があるという意見が出された。

10. 平成 30 年 7 月豪雨に伴う国試受験資格・養成校運営等

5． 次期報酬改定に向けて取り組むべき課題とその対応方法の取扱いについて（厚労省）書面報告。

について（三澤理事・制度対策部長）次期報酬改定に向11. 協会 Web サイトのアクセスログ（2018 年 6・7 月期）

けて、取り組むべき課題とその対応方法について、現時書面報告。

点の方向性を示した。現状把握、他団体との協働や渉外

12. 会長及び業務執行理事の平成 30 年 6・7 月期活動報告

活動、理事の意見等を受けて案を練り、まとまり次第提書面報告。
13. 協会各部署の平成 30 年 6・7 月期活動報告
14. 渉外活動報告→承 認

4． 2019 年度の収入予測、予算配分及び予算申請について書面報告。

9． レンタルサーバーのシステム障害に関する報告書につい

案する。

書面報告。

書面報告。

→承 認

6． 次回常務理事会（9 月 15 日）の議題について（中村会長）（髙島理事）下肢慢性創傷の予防リハに関する研究会、

平成 31 年度重点活動項目についてと、作業療法教育ガ

リンパ浮腫研修委員会についての報告。

イドライン及び作業療法臨床実習指針の改定と周知につ（藤井常務理事）Mongolian Occupational Therapy

いて。

Association の会長が協会を表敬訪問した。

7． その他

15. 日本作業療法士連盟の動き

2

書面報告。

（谷理事）気仙沼市が構造改革特区申請に入る。

The Journal of Japanese Association of Occupational Therapists (JJAOT) No.79 October, 2018

→承 認

協会各部署 活動報告（2018年7月期）

学術部【学術委員会】
学術委員会会議開催。協会の作業療法の定義の広報。
作業療法ガイドライン案に対するパブリックコメント募集。疾患別ガイドライン編集作業。事例報告登録制度（一般事例、MTDLP
事例）の運営と管理。事例班 Web 会議開催。MTDLP モニタリン
グ会議開催。作業療法マニュアル編集会議開催。次年度課題研究助成制度募集要項のホームページ掲載。
【学術誌編集委員会】学術誌『作業療法』の査読管理および編集作業。学術誌配布方法についての検討。『Asian Journal of OT』の査読管理および編集作業。
【学会運営委員会】第 52 回日本作業療法学会（名古屋）：収支確認。
事前参加登録受付。学会抄録およびプログラム集作成。広報作業。
第 53 回日本作業療法学会（福岡）：国際部との打ち合わせ。基調
講演講師依頼。市民公開講座の検討。ポスター作成。
教育部【養成教育委員会】臨床実習指導者講習会開催に向けた準備（日程、会場、講師の決定、資料の作成作業）。MTDLP 推進協力校の更新
申請校の申請内容の確認、他。
【生涯教育委員会】生涯教育受講登録システム 2 次開発の業者との打合せ。臨床実践能力試験実施に向けて試験問題作成や手引き等
解説書の更新（本誌 8 月号に広報原稿を掲載）。e-Learning 導入について 9 月撮影に向けてシステム運用等の確認、他。
【研修運営委員会】平成 30 年度専門作業療法士取得および認定
作業療法士取得研修会。重点課題研修等の開催および準備、他。
【教育関連審査委員会】WFOT 認定等教育水準審査班：リハビ
リテーション教育評価機構との連携作業、今年度審査校からの質疑対応、申請書類の確認。専門作業療法士審査班：資格認定案内について資格試験班と確認。認定作業療法士審査班：第 2 回審査会（10月）に向けた準備。臨床実習審査班：第 2 回審査会（10 月）に向けた準備。資格試験班：専門作業療法士資格認定審査（試験）の案
内、問題作成依頼、問題作成等、他。
【作業療法学全書編集委員会】原稿執筆、他。
制度対策部【保険対策委員会】①診療報酬・介護報酬情報のホームページ更新。
②会員からの制度に関する問い合わせ対応。③診療報酬・介護報酬に関する調査準備。④次期改定に向けての要望の検討。
【障害保健福祉対策委員会】①障害保健福祉領域 OT カンファレ
ンス第 10 回大会開催（7 月 21 日）。②生活介護事業所における作業療法士の役割に関する実態調査事前聞き取り。③「学校を理解して支援ができる作業療法士の育成研修会」士会後方支援調整、準備。
④「児童福祉領域における作業療法」意見交換会（7 月 14 ～ 15 日）。
⑤就労支援フォーラム NIPPON 2018 企画会議。
【福祉用具対策委員会】①「生活行為工夫情報モデル事業」：事例
登録、事例活用に向けた準備。②「福祉用具相談支援システム運用
事業」：相談対応等。③「IT 機器レンタル事業」：第 17 回 IT 機器
レンタル事業「作業療法士が行う IT 活用支援説明会」開催（7 月
7 ～ 8 日）、レンタル受付手配。
広報部【広報委員会】＜ホームページ＞連載コンテンツ等に関わる企画立案および校正作業。MTDLP 士会連携支援室とホームページ一
般向けのページについての打ち合わせ。＜作業療法啓発ポスター＞
2018 年度作業療法啓発ポスターを都道府県士会へ配布、雑誌バージョンの完成。
【機関誌編集委員会】7 月号発行。8 月号校了。9 月以降企画等検討および編集作業。
国際部
第 1 回国際部会の開催（7 月 1 日）。
『英語での学会発表・スラ
イド・抄録作成 はじめて講座』の開催（7 月 8 日）。学会運営委員
会との合同会議の開催（7 月 22 日）。名古屋学会国際シンポジウ
ムの調整・広報活動。名古屋学会国際部ブースのコンテンツの検討。
福岡学会における日台シンポジウムの企画検討。東アジア諸国との交 流 会 第 2 フ ェ ー ズ の 準 備、 各 国 と の 調 整。
「国際部
INFORMATION」の企画・編集作業。海外からの問い合わせ対応。

災害対策室
平成 30 年 7 月豪雨災害に関する情報収集、対応。平成 30 年 7
月豪雨 JRAT 災害対策本部を協会内に設置、対応協力。災害対策室会議の開催（7 月 8 日）。国際医療技術財団（JIMTEF）への活動協力。災害支援ボランティア登録の随時受付。熊本復興支援事業への協力。
47 都道府県委員会①各ワーキンググループにて委員会に向けた検討、関連部署との調整。② 47 委員会運営会議を開催（7 月 23 日 WEB 会議）。③平成 30 年度第 2 回 47 委員会（7 月 28 ～ 29 日）台風 12 号により中止、キャンセル対応や延期についての検討。
認知症の人の生活支援推進委員会①認知症作業療法推進委員からの問い合わせ対応。②各種班会議の開催。③手引きの改訂作業。
地域包括ケアシステム推進委員会①各士会で予定されている研修会への講師派遣対応。②「生活行為向上支援マニュアル」作成作業。③第 4 回 地域ケア会議および総合事業人材育成研修会（7 月 21 ～ 22 日）の開催、事前アンケートの実施。④各種班会議の開催（WEB 会議）。
運転と作業療法委員会①委員会ホームページにて情報配信。②士会協力者への個別問合せ対応。③本年度委員会予算の使用変更について三役へ相談。④運
転補助装置メーカーへの情報収集。
事務局【財務・会計】2018 年度会費の収納。第 1 四半期の収支状況の確認。6 月会計入力作業。2019 年度収入予測（案）、2019 年度予算配分（案）の資料作成。
【会員管理】会員の入退会・異動・休会等に関する処理・管理。
海外会員への発送。刊行物の戻り処理。パスワード再発行に関する対応。研修受講カードの発行・発送。士会員情報と協会員情報のデー
タ照合作業。
【庶務】三役会・常務理事会の資料作成・開催補助、議事録の作成。
新コンピュータシステム 2 次開発にかかる全体見積もりの最終検
討、設計工程の契約締結、設計工程の打合せ（10 日 /17 回）。介
護ロボットニーズ・シーズ連携協調協議会全国設置事業の受託にかかる事務業務。京都サテライト事務所の引越作業。平成 30 年 7 月
豪雨にかかる都道府県士会との連絡調整、JRAT 災害対策本部活動への協力。
【規約委員会】認定作業療法士制度規程及び細則改定についての検討。
【統計情報委員会】年度末の会員統計資料のデータについての検討。分類コード表の改訂。
【福利厚生委員会】協会ホームページ「女性相談窓口」による相談受付と対応。日本作業療法学会のブース出展に向けての準備。
【表彰委員会】他団体からの表彰推薦対応。
【総会議事運営委員会】社員総会における質疑応答を踏まえた理事会の考え方と方針作成のための資料作成。
【選挙管理委員会】役員の選出方法について常務理事会へ審議上程。
【倫理委員会】会員・非会員から寄せられる倫理問題事案への対応。
【研究倫理審査委員会】今年度国庫補助金による研究事業の倫理審査委員会の開催準備。
【生活行為向上マネジメント士会連携支援室】機関誌「MTDLP
実践・活用・推進のための情報ターミナル」連載に向けた調整。会
員向け協会 HP における MTDLP 関連情報の整理。
【国内外関係団体との連絡調整】厚生労働省、法務省、大規模災
害リハビリテーション支援関連団体協議会（JRAT）、リハビリテー
ション専門職団体協議会、全国リハビリテーション医療関連団体協議会等々との連絡調整・会議参加・事務局運営など（継続）。厚生
労働省および日本公衆衛生協会からの受託事業、国庫補助金事業の事務局運営業務（継続）。

日本作業療法士協会誌 第 79 号 2018 年 10 月

3

協会各部署 活動報告（2018年8月期）

学術部【学術委員会】協会の作業療法の定義英語翻訳確認。作業療法ガ
イドライン案編集。疾患別ガイドライン編集作業。事例報告登録制
度（一般事例、MTDLP 事例）の運営と管理。MTDLP モニタリ
ング会議開催。作業療法マニュアルの編集。次年度課題研究助成制
度募集。
【学術誌編集委員会】学術誌『作業療法』の査読管理および編集作業と次巻以降の方針検討。紙媒体の学術誌『作業療法』希望者募集。
『Asian Journal of OT』の査読管理および編集作業。
【学会運営委員会】第 52 回日本作業療法学会（名古屋）：収支確認、
事前参加登録受付、学会抄録およびプログラム集作成、広報作業（ホームページ更新や専用アプリ公開等）、講師等との最終調整、運営に関する最終確認作業。第 53 回日本作業療法学会（福岡）：概要の検討、予算案検討、基調講演および市民公開講座講師の最終打
ち合わせ、ホームページ準備。
教育部【養成教育委員会】臨床実習指導者研修会（中・上級）開催に向
け日程・会場・講師の決定、資料の作成作業。指定規則に関する
Q&A のまとめ。MTDLP 教員および臨床実習指導者向け研修会への協力、他。
【生涯教育委員会】生涯教育受講登録システム 2 次開発の業者との打合せ、e-Learning 導入についてシステム運用および詳細についての確認。専門作業療法士更新期限およびカリキュラム改定に関する案内の発送、他。
【研修運営委員会】平成 30 年度専門作業療法士取得および認定
作業療法士取得研修会、重点課題研修等の開催および準備、全国研修会の検討、他。
【教育関連審査委員会】WFOT 認定等教育水準審査班：リハビ
リテーション評価機構との連携作業、書面調査の実施。専門作業療法士審査班：資格認定案内について資格試験班と確認。認定作業療法士審査班：第 2 回審査会（10 月）に向けた準備。臨床実習審査班：
第 2 回審査会（10 月）に向けた準備。資格試験班：専門作業療法士資格認定審査（試験）の案内、問題作成依頼、問題作成等、他。
【作業療法学全書編集委員会】原稿執筆、他。
制度対策部【保険対策委員会】①診療報酬・介護報酬情報のホームページ更新。
②会員からの制度に関する問い合わせ対応。③診療報酬・介護報酬に関する調査準備。④次期改定に向けての要望の検討。
【障害保健福祉対策委員会】①生活介護事業所における作業療法士の役割に関する実態調査準備。②「学校を理解して支援ができる
作業療法士の育成研修会」士会後方支援（8 月 4~5 日：佐賀県、8
月 18~19 日：宮城県）および人材育成研修実践編プログラム教材
作成。③「児童福祉領域における作業療法」第 2 回意見交換会（大阪）準備。④次期改定に向けての要望の検討。⑤就労支援フォーラ
ム 2018 運営委員調整。
【福祉用具対策委員会】①「生活行為工夫情報モデル事業」：事例
登録、事例活用に向けた準備。②「福祉用具相談支援システム運用
事業」：相談対応等。③「IT 機器レンタル事業」：レンタル受付手配。
広報部【広報委員会】＜ホームページ＞連載コンテンツ等に関わる企画立案および校正作業。MTDLP 一般向けページ作成に向けて制作
業者とのホームページ会議にて検討。2019 年度委託業者を選出するにあたり見積依頼書を作成し候補業者に送付。＜パンフレット＞
協会案内 構成案を作成し検討。＜機関誌＞機関誌掲載文書表記に関する広報部方針を決定、女性の協会活動参画のためのコラム「窓」
についての広報部方針を検討。＜その他＞ 2019 年度予算作成準備、
広報媒体記事掲載基準の検討。
【機関誌編集委員会】8 月号発行、10 月号校正作業、11 月以降
企画等検討および編集作業。
国際部
名古屋学会国際シンポジウムの調整・広報活動。名古屋学会国際部ブースのコンテンツの最終確認。福岡学会における日台シンポジ
ウムの企画検討。東アジア諸国との交流会第 2 フェーズの準備、各国との調整。
「国際部 INFORMATION」の企画。海外からの問

4

い合わせ対応。
災害対策室
平成 30 年 7 月豪雨災害に関する情報収集および対応。平成 30
年 7 月豪雨 JRAT 災害対策本部を協会内に設置、対応協力。災害支援ボランティア研修会の広報開始。国際医療技術財団（JIMTEF）
への活動協力。災害支援ボランティア登録の随時受付。熊本福耕支
援プロジェクト事業への協力。
47 都道府県委員会①各ワーキンググループにて委員会に向けた検討、関連部署との調整。②平成 30 年度第 2 回 47 委員会（振替開催）の準備および案内、10 月 7 日開催決定。
認知症の人の生活支援推進委員会①認知症作業療法推進委員からの問い合わせ対応。②手引きの改訂作業。③平成 30 年度認知症作業療法推進委員会開催の案内配信
および開催に向けた準備。
地域包括ケアシステム推進委員会①各士会で予定されている研修会への講師派遣対応。②「生活行為向上支援マニュアル」作成作業。③第 4 回 地域ケア会議および総合事業人材育成研修会の資料配信および追加アンケートの実施。
運転と作業療法委員会①委員会ホームページにて情報配信。②士会協力者への個別問合せ対応。③運転に関する士会支援事業（3 プラン）の広報および受付開始。④重点課題研修の準備対応。
事務局【財務・会計】2018 年度会費の収納、未納者への第 1 回督促ハガキの発送。7 月会計入力作業。理事会に第 1 四半期の収支状況を報告、2019 年度収入予測（案）、2019 年度予算配分目安額（案）を審議上程。2019 年度予算申請書の各部署への配信。旅費規程細則の内規を整備。
【会員管理】会員の入退会・異動・休会等に関する処理・管理。
海外会員への発送。刊行物の戻り処理。パスワード再発行に関する対応。研修受講カードの有料再発行に関する対応。士会員情報と協会員情報のデータ照合作業。
【庶務】三役会・理事会の資料作成・開催補助、議事録の作成。
新コンピュータシステム 2 次開発にかかる全体見積もりの最終検討（継続）、概要設計工程の打合せ（継続）。介護ロボットニーズ・
シーズ連携協調協議会全国設置・運営業務事業の受託にかかる事務局業務。平成 30 年 7 月豪雨にかかる JRAT 災害対策本部活動への協力。
【企画調整委員会】2019 年度重点活動項目の策定手順を理事会に審議上程。
【規約委員会】認定作業療法士制度規程及び細則改定案を理事会に審議上程。
【統計情報委員会】2017 年度会員統計資料の取りまとめ作業を実施。
【福利厚生委員会】協会ホームページ「女性相談窓口」による相談受付と対応。日本作業療法学会のブース出展に向けての準備。
【表彰委員会】他団体の表彰推薦募集対応について【総会議事運営委員会】「社員総会における質疑応答を踏まえた理事会の考え方と方針」作成のための資料作成。
【選挙管理委員会】役員の選出方法について理事会に審議上程。
【倫理委員会】会員・非会員から寄せられる倫理問題事案への対応。
【研究倫理審査委員会】今年度国庫補助金による研究事業の倫理審査委員会の開催。
【生活行為向上マネジメント士会連携支援室】協会ホームページにおける MTDLP 関連情報掲載に向けての整理と広報部との打合せ。
【国内外関係団体との連絡調整】厚生労働省、法務省、大規模災
害リハビリテーション支援関連団体協議会（JRAT）、リハビリテー
ション専門職団体協議会、全国リハビリテーション医療関連団体協議会等々との連絡調整・会議参加・事務局運営など（継続）。厚生
労働省および日本公衆衛生協会からの受託事業、国庫補助金事業の事務局運営業務（継続）。

The Journal of Japanese Association of Occupational Therapists (JJAOT) No.79 October, 2018

事務局からのお知らせ◎ 2018 年度会費をまだご納入いただけていない皆様へハガキをお送りしました
9 月末までに 2018 年度会費をご納入いただけなかった方へ協会事務局より「会費納入のお願い」ハガキをお送りしています。このまま年度末（2019 年 3 月末）までに年会費のお支払がありませんと会員資格を喪失し、現在の会員番
号は使用できなくなり、なおかつ協会在籍履歴、生涯教育受講履歴もすべて抹消されます。また協会に再入会を希望される際は複雑な手続きが必要になりますので、そうならないためにも、早めに会費の納入をお願いいたします。
なお、金額が不明な方は協会事務局（kaihi@jaot.or.jp）までお問い合わせください。

◎ WFOT（世界作業療法士連盟）個人会員の入会・退会について
WFOT（世界作業療法士連盟）個人会員の入会・退会手続きは、協会が代行しています。
WFOT の年度が 1 月 1 日開始となるため、入会・退会を希望される場合は 11 月 30 日までに協会事務局までご連絡をお願いいたします。

◎ご自身の登録情報が最新かどうかをご確認ください！
協会に登録している勤務施設は現在の職場でしょうか。協会より会員所属施設宛に郵送物等をお送りすると、既に退職済みとのことで返送されてくることがあります。また、発送先を自宅宛とご指定いただいている場合、勤務施設に関する情報が更新されず、古い勤務施設の登録が残ったままになっていることがあります。協会はご登録いただいている施設にその会員が所属しているものと判断しますので、ご自身の登録している勤務施設情報が最新であるかどうかを確認し、もし古い情報のままでしたら修正・更新をお願いいたします。
【登録情報の確認方法】
協会ホームページより、会員ポータルサイトにログインし「基本情報変更」で登録情報の確認・修正が可能です。
※パスワードをお持ちでない方、忘失された方はパスワードを再発行することができます（協会ホームページ＞会員
ポータルサイト＞パスワードを忘れた方はこちら）。

◎休会に関するご案内
現在は 2019 年度（2019 年 4 月 1 日～ 2020 年 3 月 31 日）の休会を受付中です。休会制度の詳細および「Ｑ＆Ａ」
については協会ホームページをご覧ください（協会ホームページ＞会員向け情報＞ Members Info ＞各種届出＞休会制度）。
なお、2019 年度の休会を申請する方は 2018 年度の年会費をご納入のうえ、用紙は事務局までご請求ください。その他ご不明な点は協会事務局（kaihi@jaot.or.jp）までお問い合わせください。

日本作業療法士協会誌 第 79 号 2018 年 10 月

5

会員所属施設名簿にあなたの施設の業務内容は登録されていますか？
2019 年４月から、会員個人の勤務状況は
施設情報責任者があらかじめ登録した施設情報に基づいて登録するようになります。

ところが、2018 年９月１日現在、施設情報未登録の施設は 5,645 施設、その施設の所属会員は 14,339 人にのぼります。

施設情報が未登録のままですと、
2019 年４月以降、その施設の所属会員が自分の勤務状況を登録できなくなってしまいます。

施設情報登録済

施設情報未登録58％

施設情報登録済42％

施設情報未登録58％42％

施設情報が登録されていると・・・

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14,339人

2018年9月1日時点

施設情報未登録施設に所属する会員

14,339人

2018年9月1日時点

施設情報が登録されていないと・・・

施設情報が登録されていると・・・●

施設情報未登録施設に所属する会員●●●●

施設情報が登録されていないと・・・

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会員はその施設情報の中から自分の勤務状況
会員はその施設情報の中から自分の勤務状況を選んで登録できます
を選んで登録できます？？
会員が何をしているかが分からなくなります
会員が何をしているかが分からなくなります

会員がどのような施設に所属し、何の業務をしているか。

会員がどのような施設に所属し、何の業務をしているか。
会員がどのような施設に所属し、何の業務をしているか。
信憑性の高いデータを示すことは職能団体の信頼性につながります。
ずは、会員ポータルサイトの会員所属施設名簿で自分の施設の登録情報を確認してみましょ信憑性の高いデータを示すことは職能団体の信頼性につながります。
信憑性の高いデータを示すことは職能団体の信頼性につながります。
ずは、会員ポータルサイトの会員所属施設名簿で自分の施設の登録情報を確認してみましょまずは、会員ポータルサイトの会員所属施設名簿で自分の施設の登録情報を確認してみましょう！
協会は、すべての会員所属施設に対して、１施設に１名「施設情報責任者」を登録いただいています。
施設情報が未登録の施設には、2018年9月末に通知をお送りしていますのでご確認ください。

協会は、すべての会員所属施設に対して、１施設に１名「施設情報責任者」を登録いただいています。
施設情報が未登録の施設には、2018年9月末に通知をお送りしていますのでご確認ください。

6

The Journal of Japanese Association of Occupational Therapists (JJAOT) No.79 October, 2018

会員情報の閲覧・更新方法
ログイン画面の入り口

・日本作業療法士協会ホームページ＞上部「会員ポータルサイト」
もしくは、・日本作業療法士協会ホームページ＞上部「会員向け情報」＞「会員ポータルサイト」
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申請には 2018 年度電子会員証もしくは研修受講カードが必要です。

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各ページを開き、登録されている情報に不備がないか（赤くなっている項目）、最新の情報が登録されているか
確認し、更新します。

※ページを移動するときは必ず「送信」をクリックしてください。

会員ポータルサイト
マイページに戻ります

作成：2018 年 4月

※一部改修により画面に変更が生じている場合がございます。

日本作業療法士協会誌 第 79 号 2018 年 10 月

7

8

The Journal of Japanese Association of Occupational Therapists (JJAOT) No.79 October, 2018

日本作業療法士協会誌 第 79 号 2018 年 10 月

9

「電子会員証」および「研修受講カード」● 紙媒体の会員証を廃止し、「電子会員証」のみとなりました● 新たに「研修受講カード」を発行・配布します
事務局・教育部
2 月 17 日に開催された平成 29 年度第 11 回定例理事会にて定款施行規則が改定され、電子会員証・研修受講カードについて下記のように規定された。会員にとって重要な事項であるため必ずご一読いただき、本誌を読んでいない会員が周囲にいた
場合には必ず読むように勧めていただきたい。
定款施行規則 改定（一部抜粋）（電子会員証）第 7 条 会長は、入会を承認した正会員及び以後毎年度会費を納入した正会員に対して別図第 2 の電子会員証を交付し、会員ポータルサイト上に掲載するとともに印刷可能な状態に置く。
（研修受講カード）
第 8 条 会長は、入会を承認した正会員に対し、原則として 1 回のみ別図第 3 の研修受講カードを交付する。

別図第 2（電子会員証）（裏）（表）
別図第 3 （研修受講カード）○ 2018 年度から会員証は電子会員証へ

これまで会費納入後に発行されていた「紙媒体での会員証」は発行されず、会員ポータルサイトで電子的に表示される「電子会員証」のみとなり、「電子会員証」の表示は当年度会費の納入が条件となる。

○研修受講カードの発行と配布

協会のコンピューターシステム開発の一つとして、「生涯教育システム」の開発を進めてきた。その一つの機能として 2017 年度より研修会の参加受付をバーコードで読み取る方法を開始した。2018 年度より多くの研修会において拡大していく予定である。
2018 年 4 月より、別図第３のようなカードを全会員に向け発行し順次配布することとした。手元に届き次第、会
員番号と氏名を確認し、研修会受講の際に必ず持参するようにしていただきたい。
なお、カードは大切に保管し、紛失等のないように各自管理していただきたい。

○研修受講カードにおける会員番号等の利用方法について

研修受講カードには、会員番号と氏名、バーコード（会員コード、セキュリティコード）などが印刷されている。
これらを使って、会員ポータルサイトにおいてログイン用パスワードの再発行申請が可能である。
※ 2018 年 4 月 1 日以降のパスワード再発行申請について研修受講カード発行に伴い、2017 年度会員証に印字されていたバーコード（会員コード、セキュリティコード）が更新されたため、2018 年 4 月 1 日以降、2017 年度会員証を使っての再発行申請はできない。
2018 年 4 月 1 日以降は、研修受講カードもしくは 2018 年度以降の電子会員証でパスワードの再発行申請が可能となるため、研修受講カードが手元に届くまでの間、注意いただきたい。

研修受講カードには大切な情報が記載されています。
各自、大切に保管してください。

10

The Journal of Japanese Association of Occupational Therapists (JJAOT) No.79 October, 2018

報
速第52回日本作業療法学会 速報
機関誌編集委員会

去る 9 月 7 日～ 9 日、名古屋国際会議場において第 52 回日本作業療法学会が開催された。テーマは「根拠 に 基 づ い た 作 業 療 法 の 展 開（Enlargement of
Evidence-Based Occupational Therapy）」であった。開会式において、宮口英樹学会長（広島大学学術院）は、作業療法士はさまざまな社会的状況の変化に適応するためにエビデンスをもって業務に取り組み、さらなる組織的学術的基盤の構築を推進することが大切である、と語られた。
参加者は約 3,900 名。開催直前に発生した北海道
胆振東部地震により参加が困難となった方たちがいたが、約 3,000 名の作業療法士（正会員）の他、一般・他職種、学生等が集う大会であった。プログラムは、学会長講演、基調講演、シンポジウム（国際シンポジ
ウムを含む）、一般演題、市民公開講座、論文表彰、イブニングセミナー・モーニングセミナー・ナイトセ
ミ ナ ー と い う 構 成であった。採択一般演題総 数 は1,240 題で、口述発表は 541 題（うちスペシャルセッ
ション 8 題、英語セッション 8 題）
、ポスター発表は
699 題（うち英語発表 1 題）であったが、上記の北海道における震災等により、口述発表においては 19
題が、ポスター発表においては 27 題が未発表となった。
学会長講演「作業療法に求められる科学的根拠」においては、地域リハを中心とした国内外の作業療法研

究が紹介され、作業療法士に求められる科学について語られた。
基調講演は、井出千束氏（藍野大学中央研究施設）
による「脊髄損傷の再生医療」、大橋哲氏（法務省矯正局大臣官房）による「刑事司法領域における作業療法の期待される役割」、三村將氏（慶應義塾大学医学部精神・神経科学教室）による「認知症と自動車運転」の 3 題の他、海外から Guðrún Árnadóttir 氏（Landspitali
University Hospital, Iceland）をお招きし、「Groundworkfor increasing occupation-based neurological evidence
作業に基づく神経学的根拠の蓄積のための基盤作り」と題して講演が行われた。
市民公開講座は、葛谷雅文氏（名古屋大学大学院医学系研究科・名古屋大学未来社会創造機構）を講師として迎え、「健康長寿の秘訣－フレイル・認知症予防について－」のテーマでお話しいただいた。“ フレイル（虚弱性）” と認知症について、各種データを示しながら解説され、作業療法士と一般市民双方が聞き入る講演であった。

開会式における宮口学会長の挨拶

名古屋国際会議場（アトリウムの総合受付を臨む）

今回は 9 月 25 日現在の概要のみお伝えしたが、次号（第 80 号、11 月発行）では特集を組み、座長による「学会印象記」、そして次々号（第 81 号、12 月発行）
では、学会長講演および基調講演の要旨をご紹介する。

日本作業療法士協会誌 第 79 号 2018 年 10 月

11

協

会

活

動

資

料

2017 年度 日本作業療法士協会会員統計資料
事務局 統計情報委員会

統計情報委員会から、2017 年度日本作業療法士協会

2018 年 3 月 31 日現在、協会の会員管理システムに

会員統計資料を報告する。会員統計資料は、会員が必要

登録されていた会員数は、有資格者 84,947 ＊ 1 人に対し、に応じて参考にし、引用ができるよう年度毎に本誌に掲

57,960 人＊ 2（そのうち、休会制度利用者は 691 人）で、載している。今回のデータは、2018 年 3 月 31 日現在

組織率は約 68.2％である。以下、表及び図の表題を参でまとめたものである。

考に、活用していただきたい。

毎年、資料掲載時に述べているが、本資料は、事務局

なお、経年の会員統計資料を協会ホームページ（会員が管理している会員データを基に作成したものである。

ポータルサイト＞会員掲示板）に掲載しているので、こ各個人の会員が登録情報の更新手続きをすることによっ

ちらも活用いただきたい（閲覧するにはログイン用パスて初めて会員情報は成り立ち、会員からの手続きによっワードが必要）。

てのみデータが入力・変更される。しかし実際には、未記入の部分や、異動後の各項目の変更事項が記入されていないものも多数あり、結果的に非有効データが生じてしまっている。
また、休業中から作業療法士として勤務に復帰した後に会員情報を更新していない状況が目立つ。異動者は、随時現況に基づいた会員情報の更新をお願いしたい。
会員情報登録は、協会ホームページからアクセスできる会員ポータルサイトのマイページにおいて自分自身で＊ 1 有資格者数の数値は、過去の国家試験合格者数を単純に累計した数から、本会が把握し得た限りでの死亡退会者数（220 名）を除いた数として示していますが、免許証の未登録、取り消し、本会が把握し得ない死亡
その他の理由による消除の結果生じた減数分は算入されていません。
＊ 2 会員数の数値には、2018 年度会費未納により 2018 年
度末をもって会員資格喪失となった者の数も含まれています。

随時変更が可能となっており、事務局への変更届の送付でも可能である。より正確な会員統計資料にしていくた

事務局長

めに、今後とも会員のなお一層の協力をお願いしたい。

事務局

表１

性別
男
女
対象会員数

12

統計情報委員長

男女別会員数千島亮

表 2 男女別平均年齢

人数21,89536,06557,960

パーセント
37.8
62.2
100.0

38％

男
女

62％

図１

荻原喜茂

男女別会員数The Journal of Japanese Association of Occupational Therapists (JJAOT) No.79 October, 2018

性別
男
女
男＋女
非有効データ
対象会員数

人数21,85336,02457,877
83
57,960

平均年齢（歳）
34.74
34.09
34.34

協 会 活 動 資 料
表 3 年齢別会員数

年齢21 ～ 25 歳
26 ～ 30 歳
31 ～ 35 歳
36 ～ 40 歳
41 ～ 45 歳
46 ～ 50 歳
51 ～ 55 歳
56 ～ 60 歳
61 ～ 65 歳
66 ～ 70 歳
71 ～ 75 歳
76 歳以上
非有効データ
合
計

男性
2,890
4,996
5,222
3,718
2,607
1,222
665
342
124
53
8
6
42
21,895

％
13.2
22.8
23.9
17.0
11.9
5.6
3.0
1.6
0.6
0.2
0.0
0.0
0.2
100.0

女性
6,050
8,593
7,672
6,117
3,736
1,986
1,216
418
126
67
24
19
41
36,065

％
16.8
23.8
21.3
17.0
10.4
5.5
3.4
1.2
0.3
0.2
0.1
0.1
0.1
100.0

全体
8,940
13,58912,894
9,835
6,343
3,208
1,881
760
250
120
32
25
83
57,960

％
15.4
23.4
22.2
17.0
10.9
5.5
3.2
1.3
0.4
0.2
0.1
0.0
0.1
100.0

注：表中の％数値は、小数第２位以下を四捨五入してあるため、その合計は必ずしも 100% にはならない。

16,00014,000

女性

12,000

男性

10,000
8,000
6,000
4,000
2,000
0

21

26

31

36

41

46

51

56

61

66

71

25
歳

30
歳

35
歳

40
歳

45
歳

50
歳

55
歳

60
歳

65
歳

70
歳

75
歳

76
歳
以
上

図 2 年齢別会員数

表4

臨床
教育
研究
行政
相談
その他
管理職
休業中
非有効データ
対象会員数

主業務（主のみ）別会員数

人数45,409
1,453
62
236
137
224
641
6,483
3,315
57,960

％
78.3
2.5
0.1
0.4
0.2
0.4
1.1
11.2
5.7
100.0

（％ 1））（94.3）
（3.0）
（0.1）
（0.5）
（0.3）
（0.5）
（1.3）

現在 OT 休業中の会員数と非有効データを除いて算出した主業務別割合
注：勤務先の記入のない会員を現在 OT 休業中とみなして補正した。また、表中の％数値は、小数第２位以下を四捨五入してあるため、その合計は必ずしも 100% にはならない。

1）

日本作業療法士協会誌 第 79 号 2018 年 10 月

13

表5

取得年
1966
1967
1968
1969
1970
1971
1972
1973
1974
1975
1976
1977
1978
1979
1980
1981
1982
1983
1984
1985
1986
1987
1988
1989
1990
1991
1992

男
0
3
3
1
1
5
4
1
5
3
8
14
8
17
31
22
42
53
76
97
97
107
128
127
125
130
112

女
8
6
7
14
15
3
12
15
9
14
15
20
24
26
34
43
78
74
123
171
197
180
240
227
289
270
263

会員数
8
9
10
15
16
8
16
16
14
17
23
34
32
43
65
65
120
127
199
268
294
287
368
354
414
400
375

資格取得年別会員数

％
0.0
0.0
0.0
0.0
0.0
0.0
0.0
0.0
0.0
0.0
0.0
0.1
0.1
0.1
0.1
0.1
0.2
0.2
0.3
0.5
0.5
0.5
0.6
0.6
0.7
0.7
0.6

取得年
1993
1994
1995
1996
1997
1998
1999
2000
2001
2002
2003
2004
2005
2006
2007
2008
2009
2010
2011
2012
2013
2014
2015
2016
2017
非有効データ

男
113
91
118
181
223
232
345
455
497
521
616
766
879
1,121
1,247
1,237
1,600
1,560
1,208
1,264
1,120
1,280
1,167
1,469
1,328
37

女
268
341
341
509
479
565
728
995
1,083
1,205
1,316
1,453
1,451
1,675
1,716
1,607
1,999
1,991
1,674
1,914
1,797
2,079
1,928
2,372
2,168
34

会員数
381
432
459
690
702
797
1,073
1,450
1,580
1,726
1,932
2,219
2,330
2,796
2,963
2,844
3,599
3,551
2,882
3,178
2,917
3,359
3,095
3,841
3,496
71

％
0.7
0.7
0.8
1.2
1.2
1.4
1.9
2.5
2.7
3.0
3.3
3.8
4.0
4.8
5.1
4.9
6.2
6.1
5.0
5.5
5.0
5.8
5.3
6.6
6.0
0.1

対象会員数

21,89536,06557,960100.0

注：表中の％数値は、小数第２位以下を四捨五入してあるため、その合計は必ずしも 100% にはならない。

4,000
3,500
3,000
2,500

女
男

会員数 2,000
1,500
1,000
500

年

図3

14

資格取得年別会員数

The Journal of Japanese Association of Occupational Therapists (JJAOT) No.79 October, 2018

非有効データ

0 66 67 68 69 70 71 72 73 74 75 76 77 78 79 80 81 82 83 84 85 86 87 88 89 90 91 92 93 94 95 96 97 98 99 00 01 02 03 04 05 06 07 08 09 10 11 12 13 14 15 16 17

協 会 活 動 資 料
表6

都 道 府 県 名
北
海
道
青
森
県
岩
手
県
宮
城
県
秋
田
県
山
形
県
福
島
県
茨
城
県
栃
木
県
群
馬
県
埼
玉
県
千
葉
県
東
京
都
神 奈 川 県
新
潟
県
富
山
県
石
川
県
福
井
県
山
梨
県
長
野
県
岐
阜
県
静
岡
県
愛
知
県
三
重
県
滋
賀
県
京
都
府
大
阪
府
兵
庫
県
奈
良
県
和 歌 山 県
鳥
取
県
島
根
県
岡
山
県
広
島
県
山
口
県
徳
島
県
香
川
県
愛
媛
県
高
知
県
福
岡
県
佐
賀
県
長
崎
県
熊
本
県
大
分
県
宮
崎
県
鹿 児 島 県沖縄
県
海外
非有効データ
対象会員・施設数

都道府県別会員数

会員数
男
1,383
278
273
343
187
274
341
412
324
319
662
616
1,246
836
316
162
229
178
291
462
257
609
801
255
195
374
1,157
917
257
213
217
186
507
538
446
293
263
460
308
1,417
260
436
583
380
296
640
399
1
98
21,895

女
1,515
495
448
731
392
560
607
744
498
595
1,202
1,240
2,283
1,778
720
459
552
359
364
983
428
1,090
1,595
413
334
712
1,789
1,590
338
223
327
317
825
989
620
348
413
572
480
2,030
358
607
899
499
380
680
449
15
220
36,065

合計
2,898
773
721
1,074
579
834
948
1,156
822
914
1,864
1,856
3,529
2,614
1,036
621
781
537
655
1,445
685
1,699
2,396
668
529
1,086
2,946
2,507
595
436
544
503
1,332
1,527
1,066
641
676
1,032
788
3,447
618
1,043
1,482
879
676
1,320
848
16
318
57,96017 年国勢調査速報
人口（H29.10.1） 会員勤務施設数（単位 10 万人）
53.2
722
12.8
170
12.6
187
23.2
258
10.0
142
11.0
194
18.8
238
28.9
263
19.6
189
19.6
209
73.1
416
62.5
437
137.2
920
91.6
644
22.7
291
10.6
166
11.5
194
7.8
140
8.2
112
20.8
277
20.1
180
36.8
374
75.3
530
18.0
177
14.1
111
26.0
256
88.2
721
55.0
571
13.5
125
9.5
116
5.7
113
6.9
118
19.1
290
28.3
390
13.8
216
7.4
157
9.7
168
13.6
251
7.1
150
51.1
753
8.2
138
13.5
230
17.7
323
11.5
224
10.9
183
16.3
313
14.4
163
1,267.1

101
13,611

注 1： 総務省調査データは、万単位未満を四捨五入してあるので、合計の数字と内訳の計は必ずしも一致しない。
2： 17 年度の人口は平成 29 年 10 月 1 日現在の国勢調査人口速報より抜粋したもの。

日本作業療法士協会誌 第 79 号 2018 年 10 月

15

表 7 開設者別会員数

開設者
国

公的機関

社会保険団体

公益法人
医療法人
学校法人
会社
ＮＰＯ法人
その他の法人個人
社会福祉法人医療生協
休業中
非有効データ
対象会員数

人数
厚生労働省
文部科学省
独立行政法人労働者健康福祉機構
独立行政法人国立病院機構
国立大学法人
独立行政法人地域医療機能推進機構
国立高度専門医療研究センター
その他（国立、独立行政法人等）

85
10
168
579
274
216
15
112

都道府県
市区町村
日赤
済生会
北海道社会事業協会
厚生連
国民健康保険団体連合会
地方独立行政法人

1,059
2,369
459
627
28
792
18
347

健康保険組合及び連合会
共済組合及び連合会
国民健康保険組合

75
204
37

小計
1,459

％
2.5

（％ 1））
（3.8）

5,699

9.8

（11.7）

316

0.5

（0.8）

3,620
30,027
1,780
1,566
228
239
439
2,390
595
6,483
3,119
57,960

6.2
51.8
3.1
2.7
0.4
0.4
0.8
4.1
1.0
11.2
5.4
100.0

（5.1）
（59.7）
（3.6）
（4.1）
（0.5）
（9.0）
（1.0）

現在 OT 休業中の会員数と非有効データ数を除いて算出した開設者別割合
注： 勤務先の記入のない会員を現在 OT 休業中とみなして補正した。
また、表中の％数値は、小数第２位以下を四捨五入してあるため、その合計は必ずしも 100% にはならない。
1）35,000
会員数

30,00025,00020,00015,00010,000
5,000
0

国

社
会
保
険
団
体

公
益
法
人

医
療
法
人

学
校
法
人

会
社

Ｎ
Ｐ
Ｏ
法
人

そ
の
他
の
法
人

図 4 開設者別会員数

16

The Journal of Japanese Association of Occupational Therapists (JJAOT) No.79 October, 2018

個
人

社
会
福
祉
法
人

医
療
生
協

休
業
中

非
有
効
デ

ー

公
的
機
関

タ

開
設
者

（0.6）

協 会 活 動 資 料
表8

現在 OT として就業中
常勤
非常勤
現在 OT 以外で就業中
現在 OT は休業中
非有効データ
対象会員数

勤務形態別会員数

勤務形態

人数

常勤 + 非常勤
常勤のみ

5,843
43,524

小計
49,3671,546

計50,913

％
87.8

459
6,483
105
57,960

0.8
11.2
0.2
100.0

注：表中の％数値は、小数第２位以下を四捨五入してあるため、その合計は必ずしも 100% にはならない。

表 9 対象疾患（主のみ）別会員数
ICD － 10 大項目
感染症及び寄生虫症
新生物

ICD － 10 小項目
結核

人数
3

悪性新生物（部位不問）
224
良性新生物及びその他の新生物
3
血液及び造血器の疾患並びに免疫機構の障害
貧血
4その他の血液及び造血器の疾患並びに免疫機構の障害
18
内分泌、栄養及び代謝疾患
甲状腺障害
4
糖尿病
59
精神及び行動の障害
血管性及び詳細不明の認知症
1,670
精神作用物質使用による精神及び行動の障害
123
統合失調症、統合失調症性障害及び妄想性障害
5,479
気分 [ 感情 ] 障害（躁うつ病を含む）
180
神経症性障害、ストレス関連障害及び身体表現性障害
31
精神遅滞
203
心理的発達及び小児／青年期に通常発達する行動／
612
情緒の障害
その他の精神及び行動の障害
173
神経系の疾患
パーキンソン病
737
アルツハイマー病
1,210
てんかん
19
脳性麻痺及びその他の麻痺性症候群
1,287
自律神経系の障害
19
その他の神経系の疾患
375
眼及び附属器官の疾患
眼及び附属器官の疾患
10
循環器系の疾患
高血圧性疾患204
虚血性心疾患61
その他の心疾患
134
脳血管疾患
22,409
動脈硬化症
58
痔核
2

小計
3

％
0.0

（％ 1））
（0.0）

227

0.4

（0.5）

22

0.0

（0.0）

63

0.1

（0.1）

8,471

14.6

（18.0）

3,647

6.3

（7.8）

10

0.0

（0.0）

24,49842.3（52.1）

日本作業療法士協会誌 第 79 号 2018 年 10 月

17

表9
ICD － 10 大項目
呼吸器系の疾患
消化器系の疾患
皮膚及び皮下組織の疾患

対象疾患（主のみ）別会員数（つづき）

ICD － 10 小項目
その他の循環器系の疾患

人数
1,630

呼吸器疾患

303

消化器疾患

47

皮膚組織疾患
筋骨格系及び結合組織の疾患
炎症性多発性関節障害
関節症
脊椎障害（脊椎症を含む）
椎間板障害
頚腕症候群
腰痛及び坐骨神経痛
その他の脊柱障害
肩の障害
骨の密度及び構造の障害
その他の筋骨格系及び結合組織の疾患
尿路性器系の疾患
泌尿・生殖器疾患
妊娠、分娩及び産褥
妊娠、分娩及び産褥
周産期に発生した病態
周産期に発生した病態
先天奇形、変形及び染色体異常
心臓の先天奇形
その他の先天奇形、変形及び染色体異常
症状、徴候及び異常臨床所見・異常検査所見で他に分類されないもの
症状、徴候及び異常臨床所見・異常検査所見で他に分類されないもの
損傷、中毒及びその他の外因の影響
骨折
頭蓋内損傷及び内臓の損傷
熱湯及び腐食中毒
その他
介護保険分類虚弱老人
その他の介護保険分類によるもの
その他の介護保険分類によるもの
休業中データ
非有効データ
対象会員数

4
146
613
332
36
16
137
45
453
132
238
13
6
33
1
26
20
3,584
95
1
2
330
2,737
690

小計

％

（％ 1））

303

0.5

（0.6）

47

0.1

（0.1）

4

0.0

（0.0）

2,148

3.7

（4.6）

13

0.0

（0.0）

6

（0.0）

33

0.1

（0.1）

27

0.0

（0.1）

20

0.0

（0.0）

4,012

6.9

（8.5）

2,737

4.7

（5.8）

690

1.2

（1.5）

6,483
4,496
57,960

11.2
7.8
100.0

現在 OT 休業中の会員数と非有効データ数を除いて算出した対象疾患別割合
注： 勤務先の記入のない会員を現在 OT 休業中とみなして補正した。
また、表中の％数値は、小数第２位以下を四捨五入してあるため、その合計は必ずしも 100% にはならない。
1）

18

The Journal of Japanese Association of Occupational Therapists (JJAOT) No.79 October, 2018

協 会 活 動 資 料
表 10

領域別会員数（主のみ）
法別
会員数

領域施設分類
医療法関連施設
病院

一般病院

一般病床

療養型病床群

介護療養型病棟

地域包括ケア病棟

回復期リハビリテーション病棟
不明

特定機能病院

19,307252409

療養型病床群

32

1,529

55

身体障害者福祉センターＡ型

16

不明

2

11

（0.1）

39

15

0.0

（0.0）

33

0.1

（0.1）

64

0.1

（0.1）

36

0.1

（0.1）

955

1.6

（2.0）

21

身体障害者更生相談所

10

精神保健福祉法関連施設

精神保健福祉センター

精神障害者社会復帰促進センター
児童福祉法関連施設

児童福祉施設児童発達支援センター（福祉型）

217

通所支援事業所

207

障害児相談支援事業所

0.1

67

身体障害者更生援護施設

児童発達支援センター（医療型）

49

966

身体障害者福祉法関連施設

障害児通所施設

（0.1）

4

319

認知症疾患医療センター

不明

0.1

15

有床診療所

身体障害者福祉センターＢ型

56

1

657

不明

身体障害者福祉センター

（3.2）

962
10

在宅療養後方支援病院

不明

2.7

60.5 （73.9）

5,633

在宅療養支援病院

不明

1,540

（％ 1））

278

地域医療支援病院

在宅療養支援診療所

57.7 （72.2）

％

3,195

感染症病院

無床診療所

33,453

分野別
会員数
35,049

114

結核病院

一般診療所

（％ 1））

2,706

精神病院

診療所

25,852

％

545

3

0.0

（0.0）

953

1.6

（1.6）

115
6

日本作業療法士協会誌 第 79 号 2018 年 10 月

19

表 10

領域別会員数（主のみ）（つづき）

領域施設分類
障害児入所施設

障害児入所施設（福祉型）

障害児入所施設（医療型）

情緒障害児短期治療施設

30

387

357

16

児童相談所

老人福祉法関連施設

老人福祉施設老人デイサービスセンター（通所介護）
老人福祉センター

1,996

3.4

（3.7）

129

0.2

（0.2）

分野別
会員数

％

（％ 1））

2,150

3.7

（4.5）

5,849

10.1 （12.3）

2

24
10

1,132

老人短期入所施設

老人介護支援センター
不明

有料老人ホーム

13
33

4

71

老人憩いの家2

在宅介護支援センター

18

高齢者総合相談センター
介護保険法関連施設

地域包括支援センター

介護老人保健施設

障害者総合支援法関連施設

指定障害者福祉サービス事業所
生活介護事業所

48

多機能型事業所73

自立訓練（機能訓練）事業所
療養介護事業所

就労移行支援事業所
不明

指定障害者支援事業所

20

31

指定地域活動支援センター

基幹相談支援センター

The Journal of Japanese Association of Occupational Therapists (JJAOT) No.79 October, 2018

75

0.1

（0.1）

8.1

1,063

1.8

280

0.5

（0.5）

148

0.3

（0.3）

79

多機能型支援施設
指定相談支援事業所

（0.0）

10

73

不明

（0.0）

0.0

50

生活介護支援施設
自立訓練支援施設

0.0

5

4,711

老人訪問看護ステーション20（％ 1））

709

養護老人ホーム
軽費老人ホーム％

5

不明

特別養護老人ホーム（介護老人福祉施
設）

法別
会員数

28
16

25

23
5

0.0

0.0

0.0

（0.0）

（0.0）

481

0.8

（1.0）

協 会 活 動 資 料
表 10

領域別会員数（主のみ）（つづき）
分野別
会員数
2,724

％

（％ 1））

4.7

（5.7）

116

0.2

（0.2）

休業中

6,483

11.2

非有効データ

4,053

7.0

対象会員数

57,960100.0

領域施設分類その他の分類

特別支援学校

肢体不自由児

38

その他

26

知的障害児

養成校

不明

保健所等

大学

692

保健所

17

その他（高齢サービス課・健康増進課等）

98

保健センター（保健福祉ｾﾝﾀｰ）

その他

不明

職業センター

85

0.1

（0.2）

1,416

2.4

（3.0）

159

0.3

（0.4）

1,064

1.8

（2.3）

116

0.2

（0.2）

37
7

2

訪問看護ステーション（老人訪問看護ステーションを除く）

793

8

サービス付き高齢者向け住宅

15

その他（第三セクター・社協等）

116

不明

法外施設

3

43

発達障害者支援センター（％ 1））

36

リハ関連企業

補装具作製施設

法外施設

4

685

不明

％

17

専門学校

医療短期大学

法別
会員数

10
77

1）
休業中と非有効データの人数を除いて算出した領域別割合
注： 勤務先のない会員を、現在休業中とみなして補正した。
また、表中の％数値は、小数第２位以下を四捨五入してあるため、その合計は必ずしも 100% にはならない。

日本作業療法士協会誌 第 79 号 2018 年 10 月

21

表 11

医療施設の認可施設分類別会員数

認可施設分類名人数％（％ 1））

脳血管疾患等リハビリテーション料（1）18,741

32.3（40.2）

脳血管疾患等リハビリテーション料（2）

2,393

4.1

（5.1）

脳血管疾患等リハビリテーション料（3）

301

0.5

（0.6）

運動器リハビリテーション料（1）

3,548

6.1

（7.6）

運動器リハビリテーション料（2）

587

1.0

（1.3）

運動器リハビリテーション料（3）

98

0.2

（0.2）

呼吸器リハビリテーション料（1）

117

0.2

（0.3）

呼吸器リハビリテーション料（2）

9

0.0

（0.0）

難病患者リハビリテーション料

72

0.1

（0.2）

がん患者リハビリテーション料

277

0.5

（0.6）

1,669

2.9

（3.6）

心大血管疾患リハビリテーション料（1）

44

0.1

（0.1）

心大血管疾患リハビリテーション料（2）

1

0.0

（0.0）

回復期リハビリテーション病棟入院料

精神科作業療法

4,467

7.7

（9.6）

精神科ディ・ケア（大規模）

581

1.0

（1.2）

精神科ディ・ケア（小規模）

133

0.2

（0.3）

精神科ディ・ナイト・ケア

149

0.3

（0.3）

精神科ナイト・ケア

8

0.0

（0.0）

精神科ショート・ケア（大規模）

11

0.0

（0.0）

精神科ショート・ケア（小規模）

14

0.0

（0.0）

精神療養病棟（1）

229

0.4

（0.5）

医療観察法病棟

18

0.0

（0.0）

精神科訪問看護・指導料（1）

161

0.3

（0.3）

精神科訪問看護・指導料（2）

8

0.0

（0.0）

精神科訪問看護・指導料（3）

5

0.0

（0.0）

障害児（者）リハビリテーション料

522

0.9

（1.1）

認知症疾患治療病棟入院料（1）

393

0.7

（0.8）

認知症疾患治療病棟入院料（2）

164

0.3

（0.4）

重度認知症患者入院治療

26

0.0

（0.1）

重度認知症患者ディ・ケア

300

0.5

（0.6）

認知症患リハビリテーション料

92

0.2

（0.2）

認可を受けていない

11,48619.8（24.6）

休業中

6,483

11.2

非有効

4,853

8.4

57,960100.0

現在 OT 休業中の会員数と非有効データを除いて算出した認可施設分類別割合
注： 勤務先の記入のない会員を現在 OT 休業中とみなして補正した。
また、表中の％数値は、小数第２位以下を四捨五入してあるため、その合計は必ずしも 100% にはならない
1）

22

The Journal of Japanese Association of Occupational Therapists (JJAOT) No.79 October, 2018

協 会 活 動 資 料
表 12

介護保険指定分類

介護保険指定分類別会員数

指定介護老人福祉施設
指定介護療養型医療施設
指定訪問看護
指定訪問リハビリテーション
指定通所介護指定通所リハビリテーション
指定短期入所生活介護
指定短期入所療養介護指定特定施設入所生活介護
指定居宅介護支援
指定介護老人保健施設
小規模多機能型居宅介護
指定認知症対応型共同生活介護指定地域密着型特定施設入居者生活介護
指定地域密着型介護老人福祉施設入居者生活介護
指定認知症対応型通所介護
福祉用具事業
地域支援事業
認可を受けていない
休業中
非有効
対象会員数

人数
1,167
2,286
1,631
2,929
959
3,531
37
46
89
228
3,823
42
21
14
30
49
23
301
29,4186,483
4,853
57,960

％
2.0
3.9
2.8
5.1
1.7
6.1
0.1
0.1
0.2
0.4
6.6
0.1
0.0
0.0
0.1
0.1
0.0
0.5
50.8
11.2
8.4
100.0

（％ 1））
（2.5）
（4.9）
（3.5）
（6.3）
（2.1）
（7.6）
（0.1）
（0.1）
（0.2）
（0.5）
（8.2）
（0.1）
（0.0）
（0.0）
（0.1）
（0.1）
（0.0）
（0.6）
（63.1）

1）現在 OT 休業中の会員数と非有効データ数を除いて算出した介護保険指定分類別割合
注： 勤務先の記入のない会員を現在 OT 休業中とみなして補正した。
また、表中の％数値は、小数第２位以下を四捨五入してあるため、その合計は必ずしも 100% にはならない。

表 13

障害者総合支援法指定サービス分類別会員数

障害者総合支援法指定サービス
居宅介護
重度訪問介護
行動援護
療養介護
生活介護
短期入所
重度障害者包括支援
共同生活介護自立訓練（機能訓練）
自立訓練（生活訓練）
就労移行支援就労継続支援Ａ型
就労継続支援Ｂ型
共同生活援助施設入所支援一般相談支援特定相談支援基本相談支援地域移行支援地域定着支援サービス利用支援指定認可を受けていない
休業中
非有効
対象会員数

人数
583
37
29
812
332
266
39
26
1,113
936
123
30
98
51
257
50
44
25
174
52
99
32,8696,483
13,432
57,960

％
1.0
0.1
0.1
1.4
0.6
0.5
0.1
0.0
1.9
1.6
0.2
0.1
0.2
0.1
0.4
0.1
0.1
0.0
0.3
0.1
0.2
56.7
11.2
23.2
100.0

（％ 1））
（1.5）
（0.1）
（0.1）
（2.1）
（0.9）
（0.7）
（0.1）
（0.1）
（2.9）
（2.5）
（0.3）
（0.1）
（0.3）
（0.1）
（0.7）
（0.1）
（0.1）
（0.1）
（0.5）
（0.1）
（0.3）
（86.4）

1）現在 OT 休業中の会員数と非有効データ数を除いて算出した障害者自立支援法指定サービス分類別割合
注： 勤務先の記入のない会員を現在 OT 休業中とみなして補正した。
また、表中の％数値は、小数第２位以下を四捨五入してあるため、その合計は必ずしも 100% にはならない。

日本作業療法士協会誌 第 79 号 2018 年 10 月

23

表 14

児童福祉法指定サービス分類別会員数

児童福祉法指定サービス
福祉型児童発達支援
医療型児童発達支援
放課後等デイサービス
保育所等訪問支援
障害児相談支援指定認可を受けていない
休業中
非有効
対象会員数

人数
419
495
256
50
92
26,302
6,483
23,86357,960

％
0.7
0.9
0.4
0.1
0.2
45.4
11.2
41.2
100.0

（％ 1））
（1.5）
（1.8）
（0.9）
（0.2）
（0.3）
（95.2）

現在 OT 休業中の会員数と非有効データ数を除いて算出した児童福祉法指定サービス分類別割合
注： 勤務先の記入のない会員を現在 OT 休業中とみなして補正した。
また、表中の％数値は、小数第２位以下を四捨五入してあるため、その合計は必ずしも 100% にはならない。
1）

表 15

認可分類別会員数

内容
都道府県リハビリテーション支援センター
地域リハビリテーション広域支援センター
指定 ･ 認可分類は受けていない
休業中
非有効
対象会員数

人数
776
2,861
42,1896,483
5,651
57,960

％
1.3
4.9
72.8
11.2
9.7
100.0

（％ 1））（1.7）（6.2）（92.1）

現在 OT 休業中の会員数と非有効データ数を除いて算出した認可分類別割合
注： 勤務先の記入のない会員を現在 OT 休業中とみなして補正した。
また、表中の％数値は、小数第２位以下を四捨五入してあるため、その合計は必ずしも 100% にはならない。
1）

表 16

関連国家資格取得別会員数

関連資格別分類
看護師
保健師
理学療法士
義肢装具士
言語聴覚士
管理栄養士
社会福祉士
精神保健福祉士
介護福祉士
保育士
歯科衛生士
歯科技工士
診療放射線技師
特別支援教育教諭
薬剤師
臨床検査技士
臨床工学技士
臨床心理士
あん摩マッサージ指圧師
きゅう師
柔道整復師
はり師
医療・福祉系国家資格は取得していない
非有効
対象会員数

人数
89
16
23
14
17
5
259
236
1,083
215
1
5
1
116
2
2
1
1
4
12
5
12
50,1605,869
58,148

％
0.2
0.0
0.0
0.0
0.0
0.0
0.4
0.4
1.9
0.4
0.0
0.0
0.0
0.2
0.0
0.0
0.0
0.0
0.0
0.0
0.0
0.0
86.3
10.1
100.0

（％ 1））
（0.2）
（0.0）
（0.0）
（0.0）
（0.0）
（0.0）
（0.5）
（0.5）
（2.1）
（0.4）
（0.0）
（0.0）
（0.0）
（0.2）
（0.0）
（0.0）
（0.0）
（0.0）
（0.0）
（0.0）
（0.0）
（0.0）
（95.9）

現在関連資格の非有効データ数を除いて算出した取得関連国家資格別割合
注： 対象会員数の合計は、複数資格を取得している会員がいるため、57,960 人にならない。
また、表中の％数値は、小数第２位以下を四捨五入してあるため、その合計は必ずしも 100% にはならない。
1）

24

The Journal of Japanese Association of Occupational Therapists (JJAOT) No.79 October, 2018

協 会 活 動 資 料
表 17

関連その他の資格取得別会員数

関連資格別分類
介護支援専門員
准看護師
訪問介護員（2 級）（ホームヘルパー）
訪問介護員（1 級）（ホームヘルパー）
医療リンパドレナージセラピスト
建築士（2 級）
建築士（1 級）
3 学会合同呼吸療法認定士
心臓リハビリテーション指導士
診療情報管理士
福祉住環境コーディネーター（3 級）
福祉住環境コーディネーター（2 級）
福祉住環境コーディネーター（1 級）
福祉用具専門相談員
福祉用具プランナー
医療・福祉系その他の関連資格は取得していない
非有効
対象会員数

人数
4,506
85
1,560
39
16
4
1
196
20
5
298
2,435
23
72
320
8,639
40,83559,054

％
7.6
0.1
2.6
0.1
0.0
0.0
0.0
0.3
0.0
0.0
0.5
4.1
0.0
0.1
0.5
14.6
69.1
100.0

（％ 1））（24.7）
（0.5）
（8.6）
（0.2）
（0.1）
（0.0）
（0.0）
（1.1）
（0.1）
（0.0）
（1.6）
（13.4）
（0.1）
（0.4）
（1.8）
（47.4）

1）現在関連資格の非有効データ数を除いて算出した取得関連その他の資格別割合
注： 対象会員数の合計は、複数資格を取得している会員がいるため、57,960 人にならない。
また、表中の％数値は、小数第２位以下を四捨五入してあるため、その合計は必ずしも 100% にはならない。

日本作業療法士協会誌 第 79 号 2018 年 10 月

25

特集
内部障害と作業療法
内部障害を考慮した地域支援の充実を！…………………………………… p.26~28
心疾患をもつ方が地域で元気に暮らすために……………………………… p.29~30
呼吸器疾患における作業療法の技…………………………………………… p.30~32
透析医療における作業療法士の関わりを求めて…………………………… p.33~34
がん患者を地域支援へつなげる作業療法の技……………………………… p.34~36
作業療法士が糖尿病療養支援に求められるために必要なこと
栄養障害に対する作業療法士の現状とこれから求められる役割………… p.36~38
下部尿路機能障害に対する排泄リハビリテーション－多職種連携での作業療法士の役割－………………………………………… p.39~40

通所リハビリテーションにおける心不全患者へのアプローチ－情報収集と多職種協働による疾病管理－……………………………………… p.41~42

今回の特集は、心臓疾患、呼吸器疾患、腎臓疾患、がん、糖尿病、排尿障害へのリハビリテーション、通所リハビリテーションにおける内部障害への対応など、各領域と支援のポイントと実践報告で構成されている。会員諸氏の明日からの実践の一助となれば幸いである。

内部障害を考慮した地域支援の充実を！
広島都市学園大学／日本作業療法士協会理事

はじめに疾患というように内部障害関連が続いている 1）（図１）。

が生じてきている。予防医学の進歩により、脳血管障の主要因であったが、近年ではこれに加えて種々の内

年度のわが国の死因の第 1 位は、他を引き離して悪いえる。また、内部障害を主体として考えた場合にお高齢化社会の進展に伴い、国民の健康状態には変化

害などは減少傾向に転じているものの、2017（H29）
性新生物のまま推移しており、以下、心疾患、脳血管

26

髙島 千敬

以前であれば、加齢による運動器疾患が、活動制限

部障害が並存する、重複障害の時代に突入しているといても、最近話題のサルコペニア、フレイルといった

The Journal of Japanese Association of Occupational Therapists (JJAOT) No.79 October, 2018

特集

内部障害と作業療法

運動器の障害への配慮が欠かせなくなってきている。

作業療法における内部障害の位置付けら処方される対象者であっても、内科疾患のコント

1930 年代に実践されていた結核後遺症への介入にさ吸器内科や循環器内科からの処方であっても、入院前

当時の実践に基づく内容が細々と教授されていたに過

筆者は長年大学病院に勤務してきたが、整形外科か

作 業 療 法 に お け る 内 部 障 害 へ の 対 応 は、 古く はロールのために離床が遅れてしまうケースや、逆に呼かのぼることができる。しかし、養成教育においては、からの腰痛や膝関節痛などのために離床が進まない

ぎなかった。

ケースが年々増加してきていた。

このような流れのなかで、内部障害への作業療法が加えて、精神疾患の合併や治療薬の影響によるパー

再び注目されたのは、2006 年の疾患別リハビリテー

合併症や薬剤の副作用を考慮した主診断への対応が欠

職名がないことで、関わりの制限が生じていたが、キンソニズムにより、活動が制限される場合もあり、ションの新設である。当初は施設基準に作業療法士のかせないと痛感する日々であった。

2008 年には呼吸器リハビリテーション料、2014 年

以上のように、現在の臨床では依頼科の主診断へのには心大血管リハビリテーション料において作業療法

知識や技術だけでは、十分な対応ができなくなってき士の職名が追記された（ 図 2）
。その他、リンパ浮腫ているといえる。

複合的治療、排尿自立指導料への職名追記は周知のとおりである。

以上のような経緯を踏まえて、現在では養成教育で使用される教科書のすべてに内部障害への作業療法の項が設けられている。また、国家試験にも出題される
血管性及び詳細不明の認知症
1.5％

その他
23.4％

自殺 1.5％

図１

肺炎
7.2％

平成 29 年度

れまでの苦労を考えると隔世の感があるが、今後は作業

悪性新生物
＜腫瘍＞
27.8％

療法の介入の質を問われる時代になってきている。

作業療法士に期待される役割

心疾患（高血圧性を除く）
15.2％

腎不全 1.9％
誤嚥性肺炎
2.7％
不慮の事故
3.0％

ことから、学生時代に学ばないことはなくなった。こ

老衰
7.6％

ICF の普及とともに、リハビリテーションにおける活動の拡大と、参加の促進が注目されるようになり、

作業療法士の職務が脚光を浴びるようになってきた。

脳血管
疾患
8.2％

期せずして、活躍の場を得たわけであるが、医学的な視点を重視しなければ、十分な役割を担うことができないのは明白である。

主な死因別死亡数の割合

2005年
第6回心臓リハ指導士の受験
資格付与

ここで、内部障害の対象者の地域生活移行を支援す2014年
呼吸療法認定士
受験資格付与

2008年
呼吸器リハ料にOTの職名追記

2000

2014年
心大血管疾患リハ料にOTの職名追記

2017年
排尿自立指
導料
職名追記

2020

2010

2006年
疾患別リハ新設
呼吸器リハ料、心大血管疾患リハ料に作業療法士
の職名なし
図2

2010年
がん患者ﾘﾊﾋﾞﾘ
ﾃｰｼｮﾝ料の保険収載

2016年
リンパ浮腫指導管理料・リンパ浮腫複合的治療料の保険収載内部障害リハビリテーションにおける作業療法の保険収載

日本作業療法士協会誌 第 79 号 2018 年 10 月

27

表１

2014（H 26）年から作業療法士も受験が可能となっ内部障害の対象者の地域移行支援のポイント

・主診断のみならず合併症としての内部障害の理解・介入初期から地域生活を想定した情報収集（個人因子・環境因子）・本人の希望の尊重と疾病の自己管理能力の評価
・活動の維持・拡大を視野に入れた具体的助言、指導・不活発な生活による廃用症候群の予防的視点
・訪問・通所サービスとの連携、本人の意向も踏まえた丁寧な申し送りる際に参考となる研究を紹介したい。Rogers らは、医療費の請求データと部門別の費用のデータから、心た呼吸療法認定士については毎年 300 人程度の合格者を出すようになり、現在では 1,000 人を超えてきた。
また、心臓リハビリテーション学会の認定資格である
心臓リハビリテーション指導士も数は少ないものの増加してきている。

学術的な発展を視野に

先日、名古屋で開催された第 52 回日本作業療法学

会では、呼吸器リハビリテーション料における作業療法士の参入開始から 10 年が経過したことで、それを振り返るレビュー演題が報告されていた。

改めて振り返ると、学会報告に関しては、全演題に不全と肺炎、急性心筋梗塞の 30 日以内の再入院率の占める内部障害演題の割合はまだまだわずかなもので統計学的有意に再入院率の低下に影響を及ぼし、医療足を運んでおり、依然新たな領域という認識であり、関係を分析した。その結果、作業療法の介入のみが、費を削減したことが示されている 2）。

この理由として、作業療法での個人因子、環境因子を十分把握したうえでの機能的、社会復帰ニーズに焦ある。また、学会中の関連セミナーには多くの会員が臨床の充実という点では、未だ発展の途上にあるといえる。

今後は本テーマにあるような地域支援につなげる実点を当てた介入が影響しているのではないかと考察さ践の蓄積を積極的に報告していただきたい。また、作内部障害は呼吸器、心臓機能、腎臓機能など多くの状もあるので、関連学会における報告も重要であろう。

れている。

機能障害に分類されるが、すべての機能障害で、対象

業療法士の役割が十分に他職種に周知できていない現実践の共有という意味合いでは、学術部が運営して者に必要とされるのが自己管理能力である。地域移行いる事例報告登録制度において、疾患別の事例検索がを十分に理解して、ニーズを捉えて支援することが欠元するための良い実践報告の積極的な登録もお願いし支援を行う際には、対象者個々の個人因子、環境因子
かせない。

ただ、これには特別な作業療法が必要なわけではな

く、むしろ作業療法士にとっては、当たり前の仕事がこれらに貢献すると考えるべきである。

詳細は各項に譲るが、最も重要となるのが、丁寧な地域への申し送りである。これには生活行為申し送り
表にあるような本人の希望等に加えて、疾患特有の生活管理がどこまで可能であるかなどの具体的な内容が欠かせない（表 1）。

日々の自己研鑽

臨床においては、研修機会が十分とはいえない状況にあるが、関連学会の認定資格がスキルアップとしてできるようになっており活用できる。また、国民に還たい。

今後、さらなる高齢化社会の到来は避けられない。

10 年後には領域を問わず、すべての作業療法士が内部障害に適切な対応ができるようになっていることを願い、この項を締めくくりたい。

【参考文献】
1） 厚生労働省：平成 29 年人口動態統計月報年計（概数）の概況
https://www.mhlw.go.jp/toukei/saikin/hw/jinkou/
geppo/nengai17/dl/kekka.pdf （参照日 2018.09.28）
2） Rogers AT, Bai G, Lavin RA, et al : Higher hospitalspending on occupational therapy is associated withlower readmission rates. Med Care Res Rev 74（6）:668-686, 2017.

活用できる。

28

The Journal of Japanese Association of Occupational Therapists (JJAOT) No.79 October, 2018

特集

内部障害と作業療法

心疾患をもつ方が地域で元気に暮らすために
埼玉医科大学国際医療センター

鈴木 真弓

はじめに

する負荷が高い場合は作業の効率化や手順の工夫を指維持期）に応じてリハビリテーションが行われている。

能の評価や練習を行う。

心臓リハビリテーションは病期（急性期、回復期、

特に維持期は自己管理の下で生涯にわたって運動療法を行っていく必要がある。退院後に適切な運動量を維持し、自身が行いたい生活をするには地域で関わる導する。高齢者へは合併症に応じた生活指導や認知機③維持期

維持期では再発予防を念頭に置いた取り組みが重要である 2）。リスク管理の視点からは心不全徴候に気づ

人々の心疾患の理解が重要になると考える。

くための患者教育が必要で、症状があるときの対処方

心疾患に関するリスク管理と支援のポイント

導された運動療法の継続とともに、家事を含む生活に①急性期

急性期は治療が優先であり、運動が治療の妨げにな法を本人・家族ともに理解してもらう。この時期は指関連する活動や趣味活動の継続を運動の一部と捉え奨励する 3）。また、心臓リハビリテーション指導士を中らないようにリスクを層別化して離床を進める。その心に既存施設利用型のスポーツクラブ（NPO 法人

るガイドライン（2012 年改訂版）』などを参考にする。

publicpage.htm）が増えつつあり、安全で廉価なプ

際、『心血管疾患におけるリハビリテーションに関す
作業療法中はモニター管理をしながらセルフケアの練習を行う。その際、せん妄や ICUAW（ICU acquired
weakness、ICU 関連筋力低下）の有無も確認し、それらがある場合は対応する。
②回復期

ジャパンハートクラブ

http://www.npo-jhc.org/

ログラムが提供されており作業療法士の関わりも期待される。

地域支援へとつないだ事例

80 歳代、男性。要介護 1 の妻（認知症）と二人暮

回復期では開胸術後の患者では胸骨が完全に癒合しらし。心不全の診断で入院した。4 病日、理学療法とある 1）。作業療法では患者の家庭復帰、社会復帰を念ADL は入浴以外自立した。認知機能は MMSE-J:21/30ていないため、上肢の使用は徐々に進めていく必要が頭に置いた評価と練習が行われる。その際、模擬的に作業を行い評価と練習を行うが（図 1、2）
、心臓に対

図１ 模擬的作業の前に心電図の電極を貼り付けている（症例とは別の方）

作業療法が開始された。その後歩行距離は延長し、点で認知機能は軽度低下していると考えられた。10 病日、退院支援看護師がカンファレンスを呼びかけ、本

図 2 掃除機かけの模擬的作業（症例とは別の方）

日本作業療法士協会誌 第 79 号 2018 年 10 月

29

人、医師、看護師、理学療法士、作業療法士が集まっ活の管理が重要になる。適切な運動量を維持するにはあった。医療者側は本人の自己管理が今後の生活維持をもつことが理想的である。前出の心臓リハビリテーた。本人の希望は妻と二人で暮らしたいというものでに重要と考えた。そこで、作業療法士からは薬の自己管理方法の提案と妻を介護するときの負担軽減について指導することになった。薬は 1 包化してもらい半透明で多くの間仕切りがあるプラスチックの容器に順番に入れて飲み忘れがないように指導し、食事は下準

定期的に心疾患に対する目をもったスタッフと関わりション指導士を中心としたスポーツクラブのほかに、
スポーツクラブに医療者が就労することもあり、健康増進と心臓リハビリテーションが結び付く可能性が芽生えつつある。

備されている食材の購入や宅配の治療食を案内し作業まとめるようにした。入浴はシャワー浴を基本とし、心臓に自身が行いたい生活をするには医療と地域の連携が重済ますことを指導した。妻の介護は休憩を入れながら心疾患に関わる作業療法士は普及のために努めていくの効率化と心不全増悪を防ぐための塩分の調整ができ負担がかからないよう脱衣所を暖めることや短時間でゆっくりしたペースで行うよう指導し、息切れの出現

を動きすぎの指標とした。また介護保険の申請を勧め、買い物や外出時の支援を受けることを助言した。地域
包括支援センターあてに、体力、認知機能の検査結果と起こりうる危険、本人の希望している生活について申し送り書にまとめ退院時に本人に渡した。

今後の展望

心臓リハビリテーションは生涯にわたって行われるものであるから、入院期間が短い現在では退院後の生

心疾患をもった方が退院後に適切な運動量を維持し、要になる。しかし現時点ではその連携が十分ではなく、必要がある。

＜引用文献＞
1） 長 山 雅 俊 : 心 臓 リ ハ ビ リ テ ー シ ョ ン の 実 際 － 開 心 術 後（OPCAB も含む）
．臨床リハ別冊呼吸・循環障害のリハビ
リテーション．医歯薬出版，pp287-293，2008
2） 退院後のリハビリテーションおよび疾病管理．循環器病の診断と治療に関するガイドライン（2011 年度合同研究班
報告）p503） 厚生労働省エクササイズガイドライン（2006）

呼吸器疾患における作業療法の技
岐阜県大垣市民病院

はじめにすい。呼吸器系の老化の特徴として、①肺弾性収縮力

追加となった 2008 年の診療報酬改定から 10 年が増加（胸郭が硬くなり肺活量が低下する）、③横隔膜呼吸器リハビリテーション施設基準に作業療法士が経った。急性期から維持期にわたり呼吸器疾患患者とさまざまな場面で関わりをもつなかで、作業療法士としての役割やその成果に対して自問自答し悩むセラピ
ストも少なくないと思われる。そこで、作業療法だかの低下（FEV1 の低下）、②胸壁コンプライアンスの筋力の低下、の 3 つが挙げられる。呼吸器疾患患者
は高齢で認知面の低下がみられることが多いため、家族からも病歴を聴取することが必要であり、感覚低下

や我慢強さから息切れの訴えが少ないこともあるため、らこそできる支援や地域へつないだ事例などをご紹介「息切れはしますか？外出できますか？」と息切れで各障害におけるリスク管理や支援のポイント

がある。

したい。

１）加齢・老化に伴う全身状態の特徴

呼吸器疾患は高齢者に多い。呼吸器系は大気汚染や行動範囲が制限されていないかも併せて聴き取る必要
２）重複障害（呼吸不全と臓器関連について）

タバコの煙などの影響を受けやすく加齢変化を認めや30

寺本 佳津明The Journal of Japanese Association of Occupational Therapists (JJAOT) No.79 October, 2018

～重複障害における注意点～

呼吸不全は、低酸素性肺血管攣縮による肺性高血圧・

特集
肺性心、右心不全・肺性心による肝障害、ナトリウムの排泄障害による腎障害など、さまざまな病態を引き起こす。また、喫煙や加齢、全身性炎症の影響で多くの併存症を有することが知られている。併存症は未診
断の場合もあり得るので、多臓器の状態も見極め、それぞれのリスクを理解した介入が求められる。
３）日常業務で心がけること⑴急性増悪のサインを見逃さない内部障害と作業療法

量の軽減とし、ベッド周辺動作から介入した。
≪作業拡大期≫

Ｘ＋ 21 日よりステロイドが開始され、食事摂取量は上昇し、リハビリテーションをする意欲も向上してくる。

Ｘ＋ 29 日より車いすにて訓練室に降りてくるが、10 分ほどで疲労感を訴える。
Ｘ＋ 31 日

ベッドと車いすでの移動は近接監

毎回咳・痰・息切れなどの症状の有無や悪化を尋ね視にて可能、車いす自走は 20 ｍほどで、車いすを傾ける必要がある。会話の中に増悪のサインが現れとして「貼り絵」を導入し、立位にて実施した。

るだけでなく、最近の調子など患者の訴えに丁寧に耳ることも多いため、健康チェックリストを作成し、外来時に必ず聞くことをまとめておくことも有効である。
⑵肺炎を軽視しない

高齢者の呼吸管理で大切なのは、常に肺炎を疑うことである。その多くは誤嚥性肺炎が原因で「肺胞呼吸乗車時間が 30 分に延長される。アクティビティ
Ｘ＋ 34 日車いすで昼食をとる。

Ｘ＋ 33 日目標を本人と相談して共立し「ポーＸ＋ 39 日ポータブルトイレ動作が可能とな

Ｘ＋ 41 日多職種拡大カンファレンスを行い≪退院支援期≫

タブルトイレ動作の獲得」とする。

音が低下し呼気終末に粗い断続性雑音が聴取できる」

る。

認めた場合、主治医に報告する。また高齢者の肺炎はモチベーションの維持と基本動作訓練に重点を置「呼吸数の増加」等が所見として挙げられる。徴候を再発を繰り返すため、予防として口腔ケアなど日常管理指導が重要である。

く方針となる。
Ｘ＋ 49 日酸素カートを押して 20 ｍほど歩Ｘ＋ 56 日再度多職種拡大カンファレンスを４）身体活動を高める工夫をする

行可能となる。

る。趣味活動や公民館等で定期的に行われている地域

行い、在宅介護支援スタッフと情報交換を行い、日常生活の中で身体活動量を高める工夫が必要であ活動に参加を促すとよい。身近な環境で継続的に活動をすることによってモチベーションの維持向上につながる。

地域支援へとつないだ事例紹介

活動目標の明確化とチームアプローチ（退院調整）
患者：60 歳代前半、女性
診断名：肺アスペルギルス症
合併症：肺高血圧症

現病歴：2017 年Ｘ－ 7 日頃より痰の切れが悪くなり呼吸困難が増悪、Ｘ日胸部の重苦しい感じで
ER へ搬送され入院となる。

経過：
Ｘ＋

5日

理学療法開始Ｘ＋ 26 日  作業療法開始≪ベッドサイドでの介入期≫

サルコペニア状態で体重 24.5㎏、酸素張量 1L、ベッド上での生活が中心で、ギャッジアップにて長座位をとる。会話にて HR125 まで上昇し、疲

自宅退院の運びとなる。

考察・まとめ

作業拡大期では、医師、看護師、理学療法士な

どの他職種との連携が不可欠であり、情報交換を密にして専門性を発揮していくことが重要である。
在宅介護支援スタッフとの情報交換では、経過や方針はもとより対象者や家族の思いを正確に伝えることが重要である。

作業療法だからこそできる支援
１）服薬支援（吸入指導）

作業療法は外来リハビリテーションの時に生活動作のモニタリングを行うので、診察時に比べて高頻度で操作手順等の確認をすることができる。必要に応じて練習用プラセボなどを使用して、実際に吸入させてみるのもよい。

２）生活に結び付けた支援・環境調整・地域活動への橋渡し

日常生活動作のシミュレーションを行い、バイタル

労感を訴える。主訴は呼吸困難で、食事が終わっ

サインや呼吸パターン、呼吸器症状、不安、緊張や苦事をすること。目標を活動量の向上と ADL 介助

い方や回復時間などをチェックすることにより、生活た時に強く感じるようである。ニーズは座って食痛の度合い、動作方法の有効性、動作速度、器具の使

日本作業療法士協会誌 第 79 号 2018 年 10 月

31

動作や余暇活動の遂行において生じる問題点を解決することができる。作業療法は、その人の家庭内での役
割や、患者会活動・趣味活動による結び付きなど社会的役割・責任の創出に貢献できる職種である。
３）「集団」の活用

呼吸器疾患患者はその病態から活動量や行動域が低下しており、周囲と交流する機会も損なわれやすい。
しかしレクリエーションや集団教育、作業活動など、集団の活用が容易にできる作業療法には強みがある。
４）Activity promotion

慢性呼吸器疾患患者の日常の低活動性（physicalinactivity） は、 独 立 し た 予 後 因 子 の 一 つ で あ る。
activity

promotion は こ の physical inactivity を改善させる取り組みをいうが、三次元加速度などによる physical activity の定量評価をベースとして、運動療法にさまざまな行動変容療法を組み合わせた取り組みを行うことを骨子としており、作業療法の役割は

３）人工呼吸器・NPPV などの呼吸関連機器への知識を深める

人工呼吸器や NPPV などの呼吸関連機器を付帯する場合もあるため機器の知識も必要となる。セラピス
トが自信をもって積極的に介入できるよう、アセスメ
ント技術や呼吸関連機器の知識を習得することが不可欠である。積極的に在宅介入に取り組むことで、地域での受け皿不足を解消しなくてはならない。
４）ICU での介入

ICU での作業療法士の役割は、早期からの応用動

作能力の回復を促し、ADL の自立を促すこととされその成果が期待される。ICU のある施設では、すでに作業療法士が活動できる環境は整っているといえる。

今後の展望

１）呼吸器疾患に対する作業療法は、主診断の病態や治療状況を正確に把握し、重複障害も理解しなが重要である。

ら行うことが基本である。それに加えて、多職種連携を念頭に置いた支援や、患者個々の活動と参感じている課題

加を促進するための活動指導を、患者教育の一環として実施することを積極的に担っていくべきで

１）いかによりよい生活を目指すか

日常生活や余暇活動の制限は、機能的制限のみで生じたり悪化したりするものではない。機能制限によっ

２）地域につなげるポイントは、急性期から維持期に精神的な喪失感も ADL や余暇活動の制限に大きな影

ステム作りが急務であり、これに作業療法士が積て二次的に生じる役割や生活の場の喪失、それに伴う響を与える。これら障壁を克服するため作業療法は何に対してどう貢献できるかを考えるべきである。
２）病態に即したアプローチを組み立てる

慢性呼吸器疾患患者の日常生活や余暇活動を制限す

る原因は単一ではない。まずは動作制限の程度を適切に評価すること、そしてその制限の原因が何かを把握することが重要である。そのためには、画像検査や肺機能検査、血液検査などの結果から病態を解釈し、病態により即したアプローチを組み立てる力量が求められる。限られた換気・酸素化能力の中で、いかに安全に ADL を確保する立案が作業療法の課題である。

32

ある。

The Journal of Japanese Association of Occupational Therapists (JJAOT) No.79 October, 2018

わたり地域での呼吸リハビリテーション継続のシ極的に関与する姿勢が必要である。当院では診療所から紹介された患者に一定期間通院してもらい、十分な知識とリハビリテーションの方法を身につけて診療所に戻すという過程を、医師、看護師、リハビリテーションスタッフなどのチームで取り組んでいる。また、診療所側にも指導とトレーニ

ング内容を理解してもらい、患者がそれを実践す
ることを支援するように依頼している。

特集

内部障害と作業療法

透析医療における作業療法士の関わりを求めて
医療法人青仁会 池田病院 血液浄化センター リハビリテーション

上谷 耕平

はじめに

は、腎疾患や透析医療に基づく身体的・精神的影響をCKD）患者数は 1,330 万人であり、日本の血液透析

会的ならびに職業的な状況を改善することを目的とし現在、わが国の慢性腎臓病（chronic kidney disease:療法（以下、透析）の利用者数は 33 万人と推定されている。今回、腎機能障害で関わることの多い透析利用者に対する作業療法について当院での取り組みも交え報告する。

透析の実際と腎臓リハビリテーション

透析は CKD 等により、低下した腎機能の一部を人工的に補う治療法である。

透析とは、血液ポンプを用いて血液を体外に取り出し､ これを浄化する透析器（ダイアライザー）に誘導
して､ 老廃物および余分な水分を取り除いた後に､ 再軽減させ、症状を調整し、生命予後を改善し、心理社て、運動療法、食事療法と水分管理、薬物療法、教育、
精神・心理的サポートなどを行う、長期にわたる包括的なプログラムである。

2018 年現在、透析利用者に対して、ペダル運動など透析中の運動療法をはじめとしたさまざまなリハビ
リテーションアプローチが学会等を通じて報告されており、それまで活動性が低く、身体能力の低下がみられていた透析利用者が積極的に運動を行っている光景を全国の透析施設において見かけるようになったのではないかと思う。

び体に戻す操作を連続して行うというものである。透透析利用者へのリハビリテーション事例

静脈をつなぎあわせ、静脈の血液流量を増やすシャン

用している当院では腎臓リハビリテーションの普及と透析施設では医師、看護師、臨床工学技士が常駐すら血液浄化センターに専属の作業療法士を配置し、透析には多くの血流量が必要であり、導入の際、動脈とトを基本的には上肢に作成する。

る場合が多く、ベッド数も施設によってさまざまである。透析は通常、週 3 回、4 ～ 5 時間行う。多くの

現在、透析ベッド 104 床、280 人ほどが透析を利最良な医療サービスの提供を目的として、2013 年か析中のリハビリテーションを実施している。

筆者が考える透析利用者にとっての大切な作業とは、施設では、さまざまな透析利用者の生活状況に合わせ透析を受けながらも安心した生活を送ることではない

実際の透析では来院後、最初に体重測定を行い、そず透析利用者の抱える問題点に対しアプローチしなけて午前、午後、夜間と実施している。

の日に行う透析量を決定する。
そして、血液を送るシャント肢に穿刺を行い、透析を開始する。患者は透析のかと思う。そのため、作業療法を実施するうえで、まればならないと考えた。

透析利用者は先ほど述べたように、多くの透析合併

間、医師による診察やスタッフの血圧測定等のチェッ症を抱えていることが多く、その一つとしてシャント

日本の透析技術は優れていると言われてはいるもの

命線ともいえるシャントを維持することは非常に重要クを受けながら時間を過ごしている。

の、心疾患や骨疾患等、多くの合併症、透析中の急激な血圧低下による意識消失や足のつり、痒みや痛みなどが現れることがあり、現在でも多くの研究が行われてはいるが、未だ透析利用者の不安要素でもある。まトラブルが挙げられる。透析を続けていくうえでの生であり、血管狭窄や血管痛などに対し、健全なシャントの維持を目的に、低周波による電気刺激を利用したリハビリテーションや日常での運動指導を行っている。
また、透析利用者に非常に多くみられる疼痛に対したリンやカリウム、水分量などの食事管理や服薬管理てのストレッチ、超音波等の徒手療法や物理療法、脳らも、透析は受ける側も実施する側も非常に多くの問リテーションにも取り組んでいる（図１）。そして透等、自己管理が非常に重要である。このようなことか
題点や課題がある医療であると言える。

こういった状況の中、2011 年に日本腎臓リハビリ

テーション学会が発足した。腎臓リハビリテーション

卒中発症後や手根管症候群やばね指に対してのリハビ

析中のペダル運動やフィジオボール、セラバンドを使用した運動、自宅での運動指導など透析利用者の患者会でもある腎友会で勉強会を開催し、透析利用者の活

日本作業療法士協会誌 第 79 号 2018 年 10 月

33

図１

図２

透析中でのリハビリ介入の様子

腎友会における勉強会の様子

動性の向上を図っている（図２）。

まとめ、今後の展望

作業療法士だからこその支援や感じている課題

術集会において、「腎臓リハビリテーション指導士」

や認知症への対応、サイコネフロロジー、就労問題等、腎疾患、特に透析医療のなかでの作業療法は発展途上

多くの透析合併症、利用者の高齢化に伴う生活環境

透析医療には作業療法を必要とする問題が多く存在する。そのため、作業療法士としてどのように透析医療に関わっていけるかが今後の課題である。しかし一方では、診療報酬が取れないことや、腎臓リハビリテー
ションへの周囲の理解等、積極的に関わるためにはまだまだ多くの課題がある。今後も作業療法士協会や関連学会にて多くの事例報告を行い、作業療法を知って2019 年３月、日本腎臓リハビリテーション学会学

制度の第 1 回養成講習会及び認定試験が実施される。
の段階であり、この領域において透析利用者、また透析施設から必要とされ続けるためには、作業療法士としての責任感と探究心をもって作業療法の魅力を発信していくことが大切であると考え、今後も作業療法の発展に寄与できるよう引き続き取り組んでいきたいと思う。

もらう活動を行っていきたい。

がん患者を地域支援へつなげる作業療法の技
静岡県立静岡がんセンター

はじめに

近年のがん治療においては、長期に入院することは筆者は「がんセンター」で働く作業療法士である。

少なくなり、手術前後の入院期間は短縮化され、放射615 床、50 床の緩和ケア病棟を有する。主な対象者なってきている。また地域連携システムを促進してお当院は都道府県がん診療連携拠点病院で、病床数はは「がん」を主病名とする方だが、良性腫瘍、悪性・良性の判断がついていない時期の方に接することもあ
る。

34

田尻 寿子

線治療、抗がん剤治療も外来で行われることも多くり、治療が終了すれば、地域の病院での診療を進めていく場合も多い。

The Journal of Japanese Association of Occupational Therapists (JJAOT) No.79 October, 2018

特集
作業療法が対象とするがん種、症状、世代、病期

作業療法士が対象とするがん種と症状・障害は実に多岐にわたっている。脳腫瘍（片麻痺、高次脳機能障
害など）、脊髄・脊椎腫瘍（四肢麻痺、対麻痺）、乳が内部障害と作業療法

2）血小板、白血球（好中球）などの血球減少時期

・ 血小板が低下している場合、転倒やけがをしないよ

うに十分に配慮した家屋セッティング、生活指導を行う。

ん（腫瘍摘出術・腋窩リンパ節郭清術後の肩関節可動・ 白血球（好中球）の低下時期は易感染の状態である

郭清術後のリンパ浮腫）、頭頸部がん（頸部リンパ節・ ヘモグロビン低下時期には、急に立ち上がらない（起

域制限、リンパ浮腫）、婦人科がん（骨盤内リンパ節郭清術後の副神経麻痺）、
骨・軟部腫瘍（患肢温存術後・四肢切断後・骨転移による機能障害）、化学・放射線
療法・造血幹細胞移植後の廃用症候群などである。

対象者の年齢は概算であるが、10 代 2％、20 代 4％、

30 代 6％、40 代 15％、50 代 20％、60 代以上が約ため、感染対策方法を指導する。

立後の立ちくらみに注意する）、動作はゆっくり、
休憩を入れながら行うように指導・伝達する

3） 深部静脈血栓症（deep venous thrombosis：
以下 DVT）に注意する

がん疾患の場合、凝固・腺容系の異常を来してい半数を占めている。就労世代や主な家事の担い手の方る場合があり、長期の安静臥症などの要因が加わる

病期は周術期、回復期、維持期（進行がんの状態で症傾向が予測される場合は、DVT 予防を意識して、も多く、就学世代も存在する。

転移再発の治療中）、終末期すべての時期に作業療法士が関わっている。

リスク管理や支援のポイント

作業療法開始時期が外来という場合もあるが、多くは入院時から関わり外来へ移行し、在宅での生活を支援する。当院の 2018 年７月１ヵ月間の作業療法における外来フォローアップ患者は、乳がん 100 例、頭頸部がん 64 例、リンパ浮腫 60 例、脳腫瘍 8 例、原発性骨軟部腫瘍 5 例、その他（皮膚がん・骨転移など）
26 例であった。

症状・障害や病期によりがん患者に対する作業療法と DVT を生じるリスクがより高くなる。在宅で臥足関節の底・背屈を行うように指導する。

4） トルソー症候群（trousseau syndrome）に注
意する

脳梗塞を繰り返し、機能が段階的に低下する場合があるため、リスク管理および状況が変化するときには目標を適宜再検討していく柔軟性とスピード感が重要となる。

地域医療へとつないだ事例

事例１：「リンパ浮腫」のケアに関して、在宅支援へつないだ方

70 代女性、子宮体がん。骨盤内リンパ節郭清術後、が多岐にわたるため、ここでは、「介護保険などを利

60 代後半で右下肢リンパ浮腫発症。セルフリンパド

いく。対象者は、①担がん状態ではないが、機能障害を継続し、リンパ浮腫悪化なく維持できていた方。

用し、在宅で生活を目指す方」に絞り、話を展開してが残存している、②根治を目指し、がん治療継続中でレナージ、圧迫療法にてリンパ浮腫改善、セルフケア
70 代中盤にて認知症を発症、記銘力低下などによある、③転移・再発後に治療を継続している、④効果

りケアが自分で行いにくくなり、運動量も低下し、体るいわゆるベストサポーティブケア（best supportive

セルフケアの方法を簡便化するなどの工夫も行ったが、的な抗がん治療が困難となり抗がん治療を中止していcare 以下、BSC）となり、在宅で緩和ケアを中心としたケアを受ける方などである。これらの方々を地域につなぐとき、必要となるリスク管理として申し送る
べき点について以下に述べる。
1）骨転移を有する場合

・ 骨転移の場所、安静度（荷重や念転などの力が加わ重が増加した。その後リンパ漏などの合併症を発症、リンパ浮腫の改善は得られず。お子さんも日中は仕事が忙しく、ケアをすることが困難。ご家族と相談し、①リンパ浮腫ケアのため、訪問看護師・作業療法士による訪問導入② 筋 力 維 持・ 運 動 量 維 持（ 筋 ポ ン プ 作 用 の 維 持 ）、ADL の維持を目的にデイケア通所

ると病的骨折を引き起こす危険性がある）につき、を開始。

ン関係者に伝達する。本人・家族の意向を十分踏ま

加齢の影響などにより、多層包帯法による歩行困難感

での生活方法について相談する。

ADL 動作を阻害しないような方法を訪問看護師・訪確認し、ケアマネジャー、看護師、リハビリテーショ
えたうえで、安全な家屋セッティングの方法・自宅開始当初は、両下肢に多層包帯法を実施していたが、も出現し始めた。そのため、圧迫方法をより簡便かつ問作業療法士と当院医師・作業療法士と連携・相談し日本作業療法士協会誌 第 79 号 2018 年 10 月

35

ながら支援を継続した。

作業療法士だからこその支援や、感じている課題

ないだ方

ような生活がしたいか」などの要望を聴取し、それぞ事例２：骨転移で、訪問サービスなしの在宅生活へつ
40 代後半の女性。30 歳の時に左乳がんに対して左乳房温存術を施行。その後乳房内再発、多発リンパ節転移出現。

作業療法では、放射線治療後の晩期障害と考えられた不全腕神経叢麻痺に対する介入を外来にて開始。機

能維持のためのリハビリテーションに加え、ADL 動
作や家事・仕事の際の左上肢の使用方法の検討、自助具の導入などを行った。その後肝・骨転移、胸水出現

在宅においては、社会や地域、家族の中で、「どのれの方にとって「意味をもつ作業活動・生活行為」を支援・マネジメントする必要がある。

科学的根拠が示されていることに関しては順守しつつ、ナラティブな視点をもっての支援がより重要となる。

今後の課題①高齢化に伴うセルフケア困難事例への対処

リンパ浮腫に対するセルフケアが一度は自立していによる呼吸困難も出現し、入院治療を開始した。

ても、高齢化による認知症の発症・体力低下などによ

肢運動麻痺があり、杖による支持が困難な状態であっ際には、作業療法士の関わることが多い認知症や高次右骨盤骨転移に伴う右下肢への荷重制限および左上た。安全性も考慮し、医師より車いすでの自宅退院を勧められた。しかし、トイレが狭い、浴室まで車いすで行くことが困難、調理が行いたいなどの理由や屋内は歩きたいとの強い希望があり、また訪問看護師・訪問リハビリテーションは入れず、家族だけで生活した

り、セルフケアが困難となる場合がある。そのような脳機能障害へのアプローチの視点を追加しながら介入していく必要がある。

②終末期の方への「トータルペインの認識」と「意味のある生活行為の実現」の視点

抗がん治療が困難となり、BSC となったときには、

いとの希望も強かった。

身体的苦痛・精神的苦痛・社会的苦痛に加え、スピリ

移動・移乗方法の検討、浴室までのキャスター付きシャつつ、「意味のある作業」に焦点を当てた、スピード

急遽自宅内で歩行可能な小型の歩行車、トイレへのワー椅子での移動などをシミュレーションしつつ福祉用具選定を行った。選定に関しては、ケアマネジャーと綿密に相談、医療的な介入が必要な緊急時のみ介入できるよう訪問看護師の導入も想定して退院となった。

チュアルペインなどの深い苦しみがあることを認識し感をもった支援が重要となり、作業療法士としての真髄を発揮すべき機会であるように思われる。

原稿内容をご指導いただきました田沼明医師、作業療法実施内容の調査・集計にご協力いただきました当院の田尻和英 OT、加藤るみ子 OT、土屋晶子 OT に感謝申し上げます。

作業療法士が糖尿病療養支援に求められるために必要なこと
栄養障害に対する作業療法士の現状とこれから求められる役割
医療法人 光陽会 関東病院

職場や領域について

当院は 199 床のケアミックス病院で、対象者は高齢で多疾患を有する維持期の段階にある方たちである。
多くが栄養障害、嚥下障害を有しており、栄養サポーする支援について報告する。

糖尿病

1. はじめに糖尿病治療で必要なことは、患者自身の自己管理行

ト チ ー ム（NST：Nutrition Support Team 以 下、動の継続であり、DAWN™、DAWN2™ 調査の結果

ビリテーション支援、がんリハビリテーション支援な要である 1）2）。

NST）を中心とした糖尿病療養支援、摂食嚥下リハ
どさまざまなチーム医療に参画している。

今回、糖尿病療養指導に対する支援と栄養障害に対

36

成田 雄一

からも医療従事者や家族との関係や心理的健康度が重2. 糖尿病に関するリスク管理や支援のポイント

The Journal of Japanese Association of Occupational Therapists (JJAOT) No.79 October, 2018

糖尿病は単一の病態ではなく血管病変（3 大合併症

特集や大血管症）を主体としてさまざまな代謝異常を惹起する。また下肢慢性創傷、認知症やうつ病の悪化とも関連し重篤化することも稀ではない。これまでの糖尿内部障害と作業療法

ニュアル化された作業療法プログラムを用いた介入により改善するとの研究結果が示されている 7）。

課題として、①疾患別リハ料が算定できない、②介病への介入は、いわゆる合併症に対する上肢機能、入機会が限られて専門性が活かせていない、③多職種介入が報告されているが、最も重要なのは自己管理行

挙げられる。また現状では作業療法士には日本糖尿病

ADL、自助具作製、認知・精神機能への間接的な評価・動に対する『行動変容』への支援である 。
3）

3. 事例紹介女性。70 歳代。夫と二人暮らし。 X 年 2 月の外来

受診時の血糖 166mg/dL、HbA1c：8.4％と血糖コントロール不良であり、糖尿病教育目的にて入院した。
身長：145cm、体重：74kg、BMI：35kg/㎡。身体機能に問題なく、ADL は自立。生活習慣の聞き取

りや精神心理面（糖尿病問題領域質問表、興味チェッへの啓発が不足している、④実践施設が少ないことが療養指導士の受験資格がないことも非常に残念である。
5. 今後の展望

糖尿病療養指導における専門性を啓発し、実践していく環境拡大や介入効果の報告をしていく必要がある。

栄養障害

1. はじめに高齢者の多くは、栄養障害を背景としたフレイルやク リ ス ト、 多 理 論 統 合 モ デ ル（Transtheoretical

サルコペニアの問題を併せもっている。栄養に関するへの評価・介入を行った。

へのアンケート調査で作業療法士の NST 参加率は、Model：TTM）の要素である行動変容ステージ）4）
糖尿病問題領域質問表（Problem Areas in Diabetes

Survey：PAID） を施行し、61 点であった。食事5）

作業療法マニュアルも作成されたが、NST 稼働施設
2007 年は 9.2％、2014 年は 25％であるが 8）、理学療法士は 46％、言語聴覚士は 70％で 9） 栄養関連学や合併症、将来の不安を訴えていた。興味チェックリ

会での演題数も理学療法士や言語聴覚士に後れを取っ

テージは、教育入院の受け入れ態度から熟考期とした。

2. 栄養障害に関するリスク管理や支援のポイント

ストではインドアな活動を好んでいた。行動変容ス
日常生活スケジュールは、主に家事と趣味活動に費やているのが現状である。

栄養障害は、複合的な要因を包含しており病院で惹していた。

起される医原性の低栄養も散見されるが、低栄養の源

ケジュールで行う項目を時系列に列挙して調整を行っ

介入の視点が重要となる。

主婦業と治療継続の両立に悩んでいたため、生活ス

た。活動と休憩の調整をしたことで不安が解消され、流は在宅から始まっているため、在宅生活からの評価・
栄養障害の把握には、①病前の既往歴、服薬歴、合自発的に散歩コースや料理のメニューを考えて「自分併症、生活状況、②発症に至る経緯、③疾患・病態になった。

栄養スクリーニング（MNA-SF）、1 日必要エネルギーで立てたスケジュールで頑張る」と不安の訴えはなく結果として HbA1c：8.4％から 7.1％、PAID も 61

点から 55 点へと感情負担度が軽減し、行動変容ステー
ジも熟考期から準備期へと変化した。また患者より「話すことで目標が明確になり、気持ちが軽くなった」、「人

生の楽しみや生きがいのために治療しているということが理解できた」との発言が聞かれた。介入により『何対する治療内容や経過、予後を知る必要がある。また
量、体重の変化、提供カロリー量、喫食率、身体計測

値（BMI、AC、TSF、AMC、CC）、身体所見（浮腫、脱水、発熱、消化器症状）、生化学データ（Alb、TP、TLC）の情報を多職種と共有することが重要である 10）。
3. 事例紹介女性。80 歳代。X 年 3 月に発熱を主訴に救急外来のために治療を継続していかなければならないのか』と受診し、DIC の診断で入院。入院中にＳ状結腸でのる。退院後も外来通院を継続しており、現在も外来時に後食欲不振のため TPN 管理となり X 年 6 月に当院いうことを強く認識でき、治療目標が明確化したと考え
自己管理行動が継続されるように支援している 。
6）

4. 作業療法士だからこその支援や感じている課題

穿孔を認め、双口式横行結腸人工肛門造設術施行。術に転院。

身 長：143cm、 体 重：23.8kg、BMI：11.6kg/ ㎡、

糖尿病診療において作業療法士は配置されていない

IBW：45.2kg、BEE：769kcal、TEE：1015kcal（AF：治療目標が明確化されれば、患者自身が人生の楽しみ

3 点、AC：17㎝、TSF：4㎜、AMC：15.7㎝、Alb：ことが多いが、総合的な支援スキルを活かすことで、や生きがいに気づき、多職種協働の効果を高めることができる。昨今、米南カルフォルニア大学においてマ

1.1、SF：1.2）提供カロリー：1040kcal。MNA-SF：
1.8g/dL、TLC：810/ μ L。JCS：1 桁、基本動作・
ADL は全介助で BI：0 点。主訴は「好きな物を食べ

日本作業療法士協会誌 第 79 号 2018 年 10 月

37

たい」であった。口腔・嚥下機能としては RSST：1

どちらの分野も実践者が少ない現状にあるが、各施設・経口摂取は可能であった。作業療法士は食支援のため

ム医療に欠かせない役割を見出してほしい 14）。

回 /30 秒、MWST：3 点、FT：3 点で訓練レベルのの ADL 訓練や摂食嚥下訓練、全身状態や病態について多職種との情報共有をして活動と参加の調整を行った。

NST では、TPN と並行して摂食嚥下訓練を行い、摂取量に応じて TPN の離脱を目標とした。ゼリー食は嗜好に合わず、喫食量不良であったため栄養補助飲料を提供した。X 年 11 月には体重も 29.7kg となり、ミキサー食へ変更。X+1 年 1 月には 33.6kg となり、
全粥食へと変更し、喫食量が安定したため TPN を終了した。X+1 年 5 月の退院時には常食まで形態が向上 し た。 体 重：35kg、 提 供 カ ロ リ ー：1400kcal。
MNA-SF：6 点、AC：21.5 ㎝、TSF：7 ㎜、AMC：

19.3 ㎝、Alb：3.5g/dL、TLC：1686/ μ L。RSST：
3 回 /30 秒、MWST：5 点、FT：5 点と栄養障害と摂食嚥下障害の改善を得た。ADL も食事・車いす移乗・操作自立、一部介助での歩行も獲得した。

分野で求められる作業療法士の専門性を活かしてチー【文献】
1） DAWN™ 調査 - 糖尿病患者への心理社会的側面からのアプ
ロ ー チ．
（URL：http://www.novonordisk.co.jp/aboutnovo-nordisk/changing-diabetes1/dawn2/DAWNStudy.
html）．
2） 糖尿病患者への心理社会的ケアと周囲のサポートの重要性
世界的調査研究 DAWN2™ の結果から．（URL：http://
www.novonordisk.co.jp/content/dam/Japan/
AFFILIATE/www-novonordisk-co-jp/home/
AboutNN/pdf/ 糖尿病患者への心理社会的ケアと周囲のサポートの重要性 .pdf）．
3） 成田雄一，他：糖尿病診療における作業療法士の担うべき役割について - 糖尿病教育入院から外来通院時まで介入を継続した症例を通して -．日本作業療法学会抄録集 51:631，
2017.
4） 津田彰，他：多理論統合モデル（TTM）にもとづくストレス マ ネ ジ メ ン ト 行 動 変 容 ス テ ー ジ 別 実 践 ガ イ ド．
Psychological Research 9：77-88，2010.

転帰先は、有料老人ホームであったが、嗜好品が食

5） Welch G W：The Problem Areas in Diabetes Scale:と協同して施設スタッフと情報共有の機会を設けてヘ

760-766，1997.
6） 石井均：第 37 回 こころの問題へのアプローチ法（2）―こころの負担度を測定する―．Mebio 27：6-13，2010.
7） Pyatak E A, et al：Occupational Therapy Intervention
Improves Glycemic Control and Quality of Life
Among Young Adults With Diabetes: the Resilient,
Empowered, Active Living With Diabetes (REAL
Diabetes) Randomized Controlled Trial．Diabetes
Care Apr 41: 696-704, 2018.
8） 森 田 幸 一， 他： 薬 剤 師 の 視 点 か ら 見 た NST 活 動 の 現 状－ＮＳＴ稼動施設の薬剤師を対象としたアンケート調査－．
静脈経腸栄養 24（5）：1098，2009.
9） 井上善文，他：栄養療法の実施状況に関するアンケート調
査結果報告（1）．日本静脈経腸栄養学会雑誌 30（4）
：988，
2015.
10）東口髙志，他：「治る力」を引き出す 実践 ! 臨床栄養（ JJN
SPECIAL Vol.87），医学書院，2010，pp.82-99.
11）成田雄一：患者を生き生きと元気にする「心の栄養」の重
要性 ～作業療法士の視点から～．静脈経腸栄養 28（1）：474，2013.
12）高齢者の地域における新たなリハビリテーションの在り方
検 討 会 報 告 書．（URL：https://www.mhlw.go.jp/
file/05-Shingikai-12301000-RoukenkyokuSoumuka/0000081900.pdf）：6，2015.
13）高島千敬：活動の拡大と参加の促進に向けた内部障害者への作業療法の普及戦略．北海道作業療法 34：2-8，2017.
14）上月正博：超高齢社会・重複障害時代のリハビリテーショ
ン - 作業療法士に求められるもの -．作業療法 36：3-9，
2017.

べたいとの希望を支援するため、管理栄養士や看護師
ルパーと買い物に行くことも可能となった。

4. 作業療法士だからこその支援や感じている課題

作業療法士の役割は活動領域や施設で異なるが、単に高齢者の運動機能や栄養状態の改善だけを目標とす
るものではない。人生において重要な〈生きがいや自己実現〉という『心の栄養』への視点をもち 11）、＜

心身機能＞＜活動＞＜参加＞のそれぞれの要素を評価

してバランスよく介入することで対象者の『生き方』を支援し、QOL の向上を図っていく必要がある 12）。

課題として、①卒前・卒後の栄養教育の機会が少ない、②栄養状態への認識が低い、③ NST における役割が確立していない、④多職種への啓発が不足している、という問題点がある 13）。
5. 今後の展望

各施設での工夫だけでなく、栄養管理を地域医療に推進させる必要があり、医療と介護の連携した体系の構築が重要となるため、積極的に参画していける環境作りを行っていただきたい。

まとめ

作業療法における最大の役割や専門性は、対象者の『行動変容＝生き方』を支援することであり、活動領域や病期に関わらず普遍的なものである。

An evaluation of its clinical utility. Diabetes Care 20：

今回、糖尿病・栄養障害に対する支援を報告した。

38

The Journal of Japanese Association of Occupational Therapists (JJAOT) No.79 October, 2018

特集

内部障害と作業療法

下部尿路機能障害に対する排泄リハビリテーション－多職種連携での作業療法士の役割－

新潟医療福祉大学 リハビリテーション学部 作業療法学科

今西 里佳

はじめに

介護士より「昼夜ともに排尿回数が多く、尿意切迫感

加齢等の非神経因性によって生じ、下部尿路症状を呈情報があった。自宅では居室よりトイレまでは 15m

がある時は動作が慌てていて危険性を感じる」という

下部尿路機能障害は、神経因性または下部尿路閉塞・あり、三男は「昼も夜も一人で排尿ができれば、自宅する。要介護者の場合には、排泄介護は介護者の心身に連れて帰りたい」と希望していた。

に大きな負担となる。そのため、排泄自立は在宅復帰への鍵と考える。

＜ 3 つの観点で評価する＞

下部尿路機能障害に対する支援のポイント①下部尿路機能作業療法士から看護師・介護士に相談し、2 日分「排泄」に介護が必要な対象者には、下部尿路機能、排泄動作、環境の 3 つの観点での評価と排泄リハビの排尿日誌作成を依頼した。 図 2 に本事例の 1 日分

害の評価において、排尿日誌は有用性があり、2 ～ 3

例は昼間頻尿（日中 8 回以上）や夜間頻尿（夜間 1

リテーションが必要である（図 1）1）。下部尿路機能障の排尿日誌と解析方法を示す。解析結果より、本事回以上）、尿意切迫感、切迫性尿失禁、夜間多尿（夜日間の排尿日誌作成と解析は多職種で行う。解析結果

間尿量 /1 日尿量が 33％以上）を有していた。1 日より下部尿路症状を把握し、下部尿路症状に関するガ

尿量に着目すると体重 1kg あたり 36mL の尿量のたイドラインに沿って、生活指導（主として飲水指導）

め多尿傾向であると解析した。夜間多尿・夜間頻尿や排尿誘導、膀胱訓練、骨盤底筋訓練等の下部尿路リの原因の一つは多飲ではないかと考えられた。

ハビリテーションを実施する。また下部尿路症状に適した福祉用具の選定も重要である。

②排泄動作と排泄環境

地域支援へとつないだ事例紹介

自宅復帰後の介護状況と家屋状況から、本人および80 歳代女性（体重 42kg）、脳梗塞（左片麻痺）、要三男とポータブルトイレの導入を話し合った。本人をら会社員の三男がいる自宅への復帰を強く希望した方あると判断した。また失禁量が少量のため、失禁用パ

評価し、移乗や下衣の上げ下げは自立に至る可能性が

介護 3、発症から 1 年が経過し、介護老人保健施設かンツ（吸収量：50cc）への変更も可能ではないかとの事例を紹介する。Br. stage は上肢Ⅲ、手指Ⅲ、下本人と共に検討した。

肢Ⅳで、パンツ型おむつを装着し、車いす使用。トイレでの排尿は一部介助～見守りが必要な状態であった。
下部尿路リハビリテーション

排泄動作訓練尿路カテーテル管理（間歇自己導尿指導等）

下部尿路機能介護者に対する
ケア方法指導
福祉用具選定(おむつ・パッド，失禁用パンツ等)

排泄動作
・排泄自立へ・介護負担軽減へ
・自宅復帰へ環

境介護者に対する
介助方法指導
福祉用具選定（ポータブルトイレ・尿器等）

住環境整備

施設内環境整備介護力調整

図1

排尿自立支援の3つの観点と排泄リハビリテーション（文献１より許諾を得て改変のうえ転載）

日本作業療法士協会誌 第 79 号 2018 年 10 月

39

日中排尿回数：9回（うち尿失禁回数:1回）□□年△月△日 起床時刻）5:20 就寝時刻）21：30 翌日の起床時刻）5：00
時刻

尿量
尿失禁
（mL）

1

5:38

93

2

7:30

96

3 10:3880

4 12:3515

尿意残尿量
切迫感 （mL）

切迫性尿失禁
○

あり

水分摂取量
（mL）

備考

「急にトイレへ行きたくなった」

朝食

茶

300

10時

茶

120

昼食

茶

300

日中

5 12:40 121
6 13:34

94

7 15:47 104

日中尿量：845mL

15時

珈琲

120

8 18:27 159

26

夕食

茶

300

服薬

水

70

0時

茶

100

9 21:24 176
10 23:42

24

○

あり

「急に漏れた」

11 23:50 182
12
13
翌1

2:25 216
4:15 198
5:10

60

あり

夜間尿量：680mL

夜間

1日尿量：1525mL

夜間排尿回数：4回（うち尿失禁回数:1回）

図２

排尿日誌と解析方法＜排泄リハビリテーション＞①下部尿路リハビリテーション

頻尿や夜間頻尿、尿意切迫感は、排泄動作中の転倒

ケアマネジャーには、訪問スタッフによる排便のための朝のトイレ誘導を提案し同意を得た。

につながるリスクが高いため、症状軽減を目的に、作作業療法士だからこその支援や感じている課題

1kg あたり 20 ～ 25mL（飲水量の目安：体重× 2 ～ている。しかし、排泄動作訓練のみでは完全自立に至約 1,000mL の水分摂取調整を導入した。また施設よめに目が離せない場合には下部尿路症状にアプローチ

業療法士主導で生活指導を検討した。1 日尿量が体重2.5％）となるように 2）、医師・看護師に提案し 1 日り間食時に提供されるカフェイン含有のコーヒーについては本人に嗜好品でないことを確認したうえで、コー

ヒーの代わりにカフェインの少ないお茶を提供することとした。

作業療法士の多くが対象者の排泄動作訓練に携わっらない方が多い。尿意切迫感や頻回なトイレ移動のたする必要がある。前述の通り、生活指導により夜間排尿の改善を図り、介護負担軽減をめざすような視点ももちたい。しかしながら現在、この領域は卒前・卒後教育が不十分であるため、教育の体系化が課題である。

②排泄動作訓練と排泄環境整備（福祉用具）

今後の展望

型おむつ・失禁用パンツ）の上げ下げのほか、失禁用

契機に、多職種で排泄状況を評価し、排泄リハビリテー

排泄動作に対しては、移乗や下衣（ズボン・パンツ

パンツの着替え等の訓練を行った。
＜自宅復帰に向けて＞

3 ヵ月後、排尿回数は日中が 9 回→ 6 ～ 7 回、夜間が 4 回→ 1 ～ 2 回に減少した。尿意切迫感や切迫性尿失禁は生じない日もあり、性急な動作は見られなくなった。最終評価として昼夜のポータブルトイレ使用とズボン・失禁用パンツの上げ下げについて、看護師・介護士・作業療法士の見守りのもとでリスクチェックを実施し、多職種で自立判定を行った。三男およびケアマネジャーとの話し合いでは、三男には必要水分
量摂取のための食事と水分量および空調（夏季のエア「排尿自立指導料」や「排せつ支援加算」の新設をションに取り組む気運が高まっている。「生活をみる職種」である作業療法士が下部尿路機能にも着目して多職種と共に評価しアプローチする能力を発揮することができれば、排泄リハビリテーションの一翼を担う職種として、さらに活躍の場が広がると考える。

＜引用文献＞
1） 今西里佳：排泄自立に向けたアプローチによりケアハウス
への入所に至ったケース．介護老人保健施設の作業療法．
医歯薬出版，2016, pp.272-282．
2） 日本排尿機能学会，夜間頻尿診療ガイドライン作成委員会：
治療．夜間頻尿診療ガイドライン．ブラックウェルパブリッ
シング，2009, pp.49-59.

コン継続使用）の管理と排泄物の廃棄をお願いした。

40

The Journal of Japanese Association of Occupational Therapists (JJAOT) No.79 October, 2018

特集

内部障害と作業療法

通所リハビリテーションにおける心不全患者へのアプローチ－情報収集と多職種協働による疾病管理－臼杵市医師会立 コスモス病院

真田 康孝

はじめに

重複障害を有し、心機能の低下とともに活動制限も進化による高血圧や弁膜症患者の増加といった循環器疾よりさらに活動性が低下し、廃用症候群を引き起こし

生活習慣の欧米化に伴う虚血性心疾患の増加、高齢患における疾病構造の変化は、心不全患者増加の大きな要因となっている。実際に、2016 年の死因順位において心疾患は悪性新生物に次ぐ第 2 位であり、な
かでも心不全による死亡数が最も多い 1）。また、地域医療構想が進むなか、多くの急性期病院では病床数および在院日数の削減を迫られ、心疾患治療の亜急性期の状態で在宅復帰し、介護保険サービスを利用する場面も少なくない。通所リハビリテーション（以下、通所リハ）利用者の傷病内訳

2）

では、心不全は全体の12.4％となっており、介護保険分野においても関わりは多くなっている。筆者の勤務する大分県臼杵市では 介 護・ 介 助 が 必 要となった原因内訳で心疾 患 は
12.2％であり、全体の第 5 位となっている 3）。

こうした現状のなか、筆者が通所リハで行ってきた

心不全患者への取り組みについて、事例を交えながら述べていく。

施設紹介

筆者が所属する臼杵市医師会立コスモス病院は地域中核病院として地域完結型医療・介護体制を目指し、
介護老人保健施設「南山園」をはじめ 5 つの施設を併設し、在宅療養支援に力を入れている。今回紹介する南山園の通所リハでは多職種連携による利用者の自立支援を目標とし、社会参加支援加算の取得やリハビ
リテーションマネジメント加算Ⅱ、さらに生活行為向上加算も積極的に算定している。

通所リハにおける心不全患者への支援

維持期（慢性安定期）における心不全患者に対する

疾病管理プログラムとしては、在宅運動療法や自己管理支援、冠危険因子の是正、急性増悪因子の管理などが挙げられる 4）。それらを遂行するためのポイントを表に示す。

筆者の経験では、心不全患者は息上がりを感じつつも自身の生活行為はどうにか保てるケースが多いことから、心不全が原因で介護認定を受ける頃には高齢で、んでいることが多い。合併しやすいとされる抑うつにやすい状況にある。適切な負荷量による運動療法は、運動耐容能を向上させ ADL・QOL を改善する。しかし、過度の運動・活動は心不全増悪因子の一つとな
るため、その負荷量の設定が必要となる。前院での運動内容を参考にしつつ、運動前後の反応、翌日以降の疲労感、心不全所見に注意しながら運動を実施する。
また、心不全患者は ADL・IADL がどうにか行えている状況では容易に過負荷となる可能性がある。「楽にできる」という視点をもって生活のアセスメントと介入が重要となる５）。

事例

事例紹介：80 歳代男性、要介護度 3。心不全、脳梗塞のため隣市 A 病院に入院。入院中に心不全を合併。
1 ヵ月加療後当院へ入院。3 ヵ月間リハビリテーションを行った後退院し、1 回 / 週の頻度で通所リハ開始となる。

既往歴：高血圧、心不全

前院からの情報：BNP800pg/mL、左室駆出率 57％、
水 分 量 1L/ 日、 塩 分 量 6g/ 日、 運 動 は 心 拍 数
100bpm を上限に実施。

投薬状況：シグマート、レニベース、ダイアート、エブランチルカプセル、メマリー、フルイトラン、アルダクトン、バイアスピリン、プラビックス、クレストール、メインテート

身体所見：血圧 110/51mmHg、脈拍 75bpm、SpO₂98%、BMI20㎏ /㎡

精 神 機 能： 見 当 識 障 害、 記 銘 力 低 下、 意 欲 低 下、
MMSE15 点

身体機能：Brunnstrom stage Ⅴ - Ⅴ - Ⅵ、握力 14.5
㎏ /20.0kg、NYHA 分類Ⅲ度

ADL：FIM47/126 点、排泄はポータブルトイレで一部介助、屋内移動は車いすで全介助、終日ベッド上の生活であった。

ケアプラン合意目標：トイレで排泄ができるようになる

日本作業療法士協会誌 第 79 号 2018 年 10 月

41

表

循環器疾患患者の在宅リハビリテーションのポイント（文献 5）より一部許諾を受けて改変し転載）

取り組みのポイント

確認内容

情報収集

生活指導内容疾患重症度
主な増悪因子投薬状況
運動内容、運動指導内容

サービス担当者会議への参加
急性期病院への確認（医療介護連携）
自宅訪問し家族から情報収集

疾病管理

過剰な身体活動や低活動の有無
服薬が正しくできているか
食習慣（塩分、飲水量、低栄養など）
心不全増悪を疑う自覚症状の有無
体液量貯留を疑う体重増加の有無
飲酒量や喫煙状況の確認

リハビリテーション会議への参加（必要に応じて栄養士も参加）
日々のスタッフ間の情報交換
家族を含めた、多職種での正しい疾病管理知識の共有

ケアプランとの連動

生活課題や目標の確認

サービス担当者会議への参加
リハビリテーション会議への参加

経過：低体力であり、さらに意欲低下を認め休憩用ベッ

でき、日中を居間で過ごす時間も増えた。

あった。もともと趣味であった詩吟やカラオケを通し多職種連携で活動量の向上を試みた。また家屋環境を入浴など生活場面で少しずつできることを増やしなが業 所 で の「 で き る ADL」 を 自 宅 で の「 し て い る

ドで横になることが多く、運動実施は難しい状況でて座位時間の延長を図り、また介護士と連携し排泄やら活動量を上げていった。その際、更衣や洗体時、特にしゃがみ動作で疲労感が強く、脈拍も上昇すること
から、連続した動作は避け、合間に休憩をとるようにした。場に馴染むようになると運動も行えるようにな

り、Borg スケールで 11 ～ 13 を目処に、またパルス

前院からの情報をもとに心不全徴候に注意しながら意識したプログラムの実施と自宅での評価により、事ADL」にタイミングよく導入できた。本事例の疾病管理に関しては、利用毎の体重測定や、栄養士による
塩分管理指導を行いながら、心不全の増悪予防や早期発見に取り組んだ。

オキシメーターで脈拍と血中酸素飽和度を確認しながまとめを想定した歩行練習や、座面を高くしたうえで起立練

リテーション専門職が配置されている通所リハへの期

きるようになった。しかし自宅では変わらず臥床状態護保険事業所では特別な機器はそろっていないと思わら実施した。寝室からトイレまでの約 4m の伝い歩き習を行った。徐々に体力は向上し、排泄も見守りででであったため、１回 / 月は自宅を訪問し、動作確認や介助指導を行った。ベッドからトイレ、ベッドから居間までの伝い歩きであれば息上がりや過度の脈の上昇は認めなくなった。約 3 ヵ月の介入で排泄はトイレで、食事は居間で行えるようになり、生活に変化が見られた。その際、居間に椅子を置くことで楽に立ち座りが＜引用文献＞
1） 平成 28 年（2016）人口動態統計（確定数）の概況（https://www.mhlw.go.jp/toukei/saikin/hw/jinkou/
kakutei16/dl/11_h7.pdf）．
2） 平成 27 年度介護報酬改定の効果検証及び調査研究に係る調 査（ 平 成 27 年 度 調 査 ）（https://www.mhlw.go.jp/
file/05-Shingikai-12601000-SeisakutoukatsukanSanjikanshitsu_Shakaihoshoutantou/0000125482.pdf）
．

42

工夫

退院後早期は医療ニーズが高いため、医師やリハビ待は高まることが考えられる。病院とは違い多くの介れるが、過保護になるのではなく、ADL や IADL を最大限に引き上げる視点をもって、廃用症候群の予防
や利用者の QOL の向上に寄与していきたい。そのためにも丁寧な情報収集と、多職種協働での疾病管理を心がけ、今以上に通所リハで心不全患者への支援が広がることを期待する。

3） 臼杵市高齢者福祉計画および第 7 期介護保険事業計画（http://www.city.usuki.oita.jp/docs/2014020700107/
file_contents/2shou.pdf）．
4） 日本心臓リハビリテーション学会：心不全心臓リハビリテー
ション標準プログラム（2017 年版）．
5） 竹村仁，他：呼吸器・心大血管疾患における在宅理学療法の可能性．PT ジャーナル 47：781-786，2013．

The Journal of Japanese Association of Occupational Therapists (JJAOT) No.79 October, 2018

ム

コ

ラ

窓

～女性の協会活動参画促進のために～「窓」の掲載内容について
福利厚生委員会 機関誌編集委員会
本コラムは、本会会員の約 3 分の 2 を占める「女ことを考慮しているのか、掲載をやめてほしいとい法士協会誌』創刊号（2012 年 4 月）とともに始まっ

女性会員が直面している課題としてさまざまなテー

性会員のためのページ」として、本誌『日本作業療た連載です。女性会員が生き生きと作業療法業務に従事し、また士会活動や協会活動にも参画できるよ
うになることを目指して、女性会員が作業療法士として働くことに資するさまざまな情報を提供するとともに、会員の経験や助言・提案を共有できる場とう趣旨のご意見をいただきました。本コラムでは、マを連載当初から想定してきました。もちろんこのようなご意見についても是非とも掲載したり、いろ
いろな形でご一緒に考えていきたいと思っております。

今後は、女性会員を応援するという当初の趣旨にしてきました。

立ち返り、さまざまなテーマを多角的に取り上げて、

とっては、こういう記事を読むことは苦痛なことでき続き会員の皆様のご理解とご協力をお願い申し上

この度ある会員から、子どもに恵まれない会員にある、内容を読まなくても掲載されていること自体が不快だったりする、会員を傷つける可能性がある

本コラムを継続していきたいと思います。どうか引げます。

日本作業療法士協会誌 第 79 号 2018 年 10 月

43

第 10 回 障害保健福祉領域における作業療法（士）の役割に関する意見交換会 報告

制度対策部 障害保健福祉対策委員会

制度対策部障害保健福祉対策委員会障害者支援班では、障害保健福祉領域の作業療法士に共通する役割や課題を抽出し、本領域の配置促進につなげること、地域における取り組みを会員に広報すること、会員相互のネットワークを構築することを目的に、「障害保健福祉領域における作業療法（士）の役割に関する意見交換会（障害保健福祉領域 OT カンファレンス）」（以下、OT カンファレンス）を 2013 年度以降、年に 2回全国各地で開催してきた。このたび第 10 回の OT
カンファレンスが終了したことを機に、第 10 回の報
告およびこれまでの全 10 回をまとめ、成果と今後の展望を記す。

OT カンファレンス開催に至る経緯

協会は、第一次作業療法 5 ヵ年戦略
（2008-2012 年）
で「地域生活移行支援の推進～作業療法 5・5 計画～」
をスローガンに掲げ、臨床的課題への取り組みとして、「福祉・教育・職業関連領域における作業療法の確立」
を具体的行動目標の一つとした。その目標に基づき、制度対策部では本領域における作業療法士の活動実態に関するアンケート調査を行い、それを基に本領域における作業療法士の役割を提示し、都度、厚生労働省
や自治体に対して要望活動を行ってきた。
その活動を行うなかで、より具体的な役割提示が求められ、地域における作業療法実践事例の集積の必要性が認識された。そこで、2012 年 9 月から 2013 年
9 月にかけて、会員が運営または勤務する全国の障害福祉に関連する 8 事業所に対し、作業療法実践に関する聞き取り調査を実施した。聞き取り調査を通して、対象や取り組みはさまざまだが、障害の有無にかかわらず人が地域でいきいきと生活できるようになること、どのような人も暮らしやすい豊かな地域になることを目指し、作業療法の視点をもって個人と地域に対して働きかけていることが明らかになった。
聞き取り調査の総括として、地域で先駆的に活躍している作業療法士の実践報告の場をつくり、一般会員の参加も募って、役割や課題を抽出するなどの意見交換を行う場として、そして同領域における会員相互のネットワーク構築を目的に、2014 年 1 月に開催したのが第 1 回 OT カンファレンスである。

44

第 1 回～第 10 回の実践報告のまとめ

第 1 回は当協会を会場に開催し、前述の聞き取り調査を行った作業療法士のうち 7 名が実践報告を行った。第 1 回以降は、年に 2 回、全国各地域で開催を。
重ねてきた（表 1）
表1

OT カンファレンス 10 回の開催概要

回
第1回
第2回
第3回
第4回
第5回
第6回
第7回
第8回
第9回
第 10 回

開催日
2014 年 1 月 18 日
2014 年 7 月 12 日
2014 年 11 月 30 日
2015 年 6 月 6 日
2015 年 11 月 15 日
2016 年 6 月 25 日
2017 年 3 月 5 日
2017 年 9 月 9 日
2018 年 2 月 17 日
2018 年 7 月 21 日

開催地 報告者 参加者
東京
7 名 35 名
広島
4 名 30 名
福島
4 名 30 名
静岡
4 名 29 名
大分
3 名 38 名
千葉
4 名 60 名
福岡
4 名 63 名
新潟
4 名 40 名
大阪
4 名 58 名
東京
3 名 132 名
計
41 名 515 名

第 4 回静岡県、第 8 回新潟県での開催はそれぞれの都道府作業療法士会の協力を得て、県作業療法学会と同時開催、第 5 回大分県での開催は九州理学療法士・作業療法士合同学会と隣接する会場で行い、より多くの参加者、特に本領域に関わっていない作業療法士の参加を狙った。それらの働きかけと 5・5 計画の浸透もあってか、「現在は関わっていないが、障害保健福祉領域に関心がある」参加者、特に医療機関に所属する会員の参加が徐々に増え、第 10 回においては参加申込のあった会員の 46％が本領域以外で働く作業療法士であった。
全 10 回の参加者を合計すると 500 名を超える。これらのなかには、複数回繰り返し参加している会員もいる。第 4 回からは実践報告に加え、参加者同士が意見交換するグループディスカッションの時間を可能な限り設けてきた。本領域の作業療法士は総数も少な
く、身近に情報交換や相談ができる作業療法士がいな
い現状がある。そのような状況にある会員にとって、OT カンファレンスでのグループディスカッションの時間は他では得難い機会であり、複数回の参加につながっていると推測される。また回を重ねると、作業療法士養成校の学生や他職種からも「興味がある、参加

The Journal of Japanese Association of Occupational Therapists (JJAOT) No.79 October, 2018

表2

OT カンファレンス実践報告者の所属施設設置主体

自治体
2

社会福祉法人12

NPO 法人16

医療法人等
6

一般社団法人2

株式会社
3

自主事業, 5
行政, 1
こども, 5

就労支援, 17
住まい, 8

日中活動, 17

相談支援, 9入所, 2

図1

＊活動内容は重複あり＊自主事業は市民活動や余暇活動等

OT カンファレンス実践報告者の活動内容

してみたい」との声が挙がりはじめた。そこで第 9
回からは他職種参加も可能とし、第 10 回では多職種11 名の参加があった。
OT カンファレンスでは、開催地域の障害保健福祉領域で働く作業療法士を中心に実践報告を依頼した。
表 2 に報告者の所属施設を設置主体別に示す。図 1 は
実践報告者の主な活動内容であるが、事業所での活動や役割は単一ということは少なく、重複した役割を担っている。これまでの実践報告で最も多いのは、就
労移行や就労継続 A 型などの就労支援と生活介護や生活訓練などの日中活動に関する事業である。次いで、相談支援、グループホーム等の住まいに関する事業である。
第 7 回からは子どもに関する事業も組み込み、本領域全体を網羅すべく児童発達支援や保育所等訪問支
援、放課後等デイサービスでの実践報告を加えた。
これまでの OT カンファレンスを通じ、地域で誰もが望む暮らしを実現するためには、その地域の一員として地域づくりにまで主体的に加わっていくことが重要で、作業療法士にもそれが求められていることを実感している。
なお、各回の報告はすべて機関誌に掲載している。
詳細はバックナンバーをご確認いただきたい。

OT カンファレンス 第 10 回大会

去る 2018 年 7 月 21 日（土）に開催した第 10 回
OT カンファレンスでは、作業療法士 94 名、他職種11 名、委員その他 27 名の合計 132 名が参加した。
実践報告だけでなく、基調講演や行政からの説明なども交え、本領域における作業療法士の役割について改めて整理し、今後の活動展開を考える機会として企画を進め、最後に登壇者と参加者とで意見交換を行った。
（内容）
〇基調講演
杉原素子 氏 （国際医療福祉大学大学院、日本作業療法士協会前会長）「これぞ、作業療法～作業療法の今日的課題～」と題し、本領域におけるこれからの課題を、作業療法にまつわる歴史や法制度の変化、社会情勢といった広い視点から明らかにすることで始まり、超高齢化社会において社会的リハビリテーション、地域リハビリテー
ションの必要性は改めて大きくなっていると説かれた。
作業療法士は社会適応という幅広い能力を向上させる
ことを職種として任せてもらっている、地域に出ることに何のためらいがあろうか、と本領域へ作業療法士
が関わることを強く励まされた。
〇実践報告と提言①仲間知穂 氏（沖縄県・こども相談支援センター “ ゆ日本作業療法士協会誌 第 79 号 2018 年 10 月

45

基調講演

杉原素子氏

いまわる ”）
保育所等訪問支援事業で学校に関わる現場からの実践報告。何らかの支援が必要な中学生までの児童生徒
は 6.5％で、いじめや不登校といった学校の先生が対峙しなければならない問題が山積する今日の教育の現状にあって、学校はこの現状を変える専門職を求めている。作業療法士は、問題を解決するのではなく、その先にある、先生や親が子どもに「届けたい教育」、
子どもが「その教室でしたいこと、かなえたい生活」を実現する専門家として、先生、親、子ども本人とチームを組む。脳性麻痺の子どもが運動会でクラスメイトが鳴らす音を目印に 50 メートル走を走れるようになったこと、貧困と複雑な家庭環境にあり平仮名が書けない 2 年生の子どもが友だちに手紙を書けるようになったこと。チームとして目標設定と作業遂行上の課題分析をし、環境調整することで、支援の卒業を迎えることができる事例も紹介された。作業療法は個人の可能性を育てるだけでなく、社会で生きていく人を育て、その成長を地域に届けることができると述べた。
②西上忠臣 氏（広島県・特定非営利活動法人 “ ちゃんくす ”）「地域こそ作業療法室だ」と題し、西上氏が養成校
教員時代に精神科クリニックで出会った発達障害の少年や青年たちとの関わりをきっかけに法人設立に至り、以降 8 年間のなかで取り組んだ数多くの実践が紹介された。自主事業から若者支援の行政委託事業、地域の観光協会や中小企業家同友会からの依頼事業、まちの人たちにも手伝ってもらいながら運営する障害福祉
サービス事業、と活動は広がっている。音の過敏性をスピーカーづくりに活かして仕事にする、スイーツ作
りへのこだわりを仕事に活かす、火遊びという問題行
動は火をつけ続けるというまちイベント「あかりプロ
ジェクト」での作業に発展させ、住民も巻き込んでいくなど、“ ちゃんくす ” 自体が地域の中にあり、地域住民と共にあることが個人の願いに基づいた作業を生

46

実践報告者・内山課長と共にみ出すことを可能にしている。作業療法士は地域ニー
ズを作業とつなげる力、解決よりも共に歩む力、一人
ひとり違う予後予測を見据える力が必要と述べた。
③宮崎宏興 氏（兵庫県・特定非営利活動法人 “ いねいぶる ”）OT カンファレンス直前に発生した 2018 年 7 月の西日本豪雨被害に、いねいぶるは支援物資拠点として動いている。災害の急性期は支援とアセスメントが同時進行になること、必要な支援を必要な量だけ提供すること、その後は本人が不要と思うまで伴走することが必要で、その過程は災害でも病気でも地域生活であっても似ている。「有事に行き詰ったときはみんなで支えていくというのが “ いねいぶる ” の活動の本質である」という話から始まり、「誰もが誰かを包み込める社会をこの町でつくろう」と、精神障害者の家族会、地域住民、作業療法士からなる団体として出発した幅
広い実践が紹介された。地域活動相談支援センターを中心に、就労、認知症、自殺対策、子ども、高齢者などの課題に対して、支援機関や行政だけではなく、婦人会、地元の企業など、まちに暮らす全ての人が、少しの時間と労力を出し合っていく仕組みを作っていく。
「どの活動も、ある特定の人たちしか行けないところ
で、ある特定の人たちだけが集まって何かをするのではなく、まぜこぜにして循環させる。そのことが共に作業をする幸福な時間があふれるまちを作ることになる」という考えが活動のすべてに浸透していた。
〇行政説明
内山博之 氏（厚生労働省 社会 ･ 援護局 障害保健福祉部 障害福祉課 課長）
2018（H30）年障害福祉サービス等報酬改定について、これまでの福祉政策と国家予算も概観し解説された。限りある社会保障費のなかでいかに効率よく質の良いサービスを提供するかが課題である。障害福祉の領域は医療に比べデータとエビデンスの蓄積が少ない。利用者の生活の質を上げる取り組みをしている事

The Journal of Japanese Association of Occupational Therapists (JJAOT) No.79 October, 2018

OT カンファレンスの成果

フロアの参加者

業所をどのように評価していくべきか、今後も継続した議論が必要であり、作業療法士に関しても、作業療法士の支援が何をもたらし、どのような効果があったのか、その専門性の提供にはどの程度のコストがかかっているのか、データとエビデンスの積み重ねを期待していると述べられた。
〇意見交換会
3 名の実践報告者と厚生労働省内山課長を交え、参加者と意見交換を行った。参加者からは「地域に作業療法士が働く場を作るにはどうしたらいいか」「地域のニーズにどうやって気づいたのか」「障害のある人が本当に望む働き方、生き方とは」「どのような社会を作っていきたいか、作業療法士はどうやって社会に関わっていくべきか」等の問いかけがなされた。3 名の実践報告者は、作業療法士としてできることを押し出すのではなく、目の前の人のニーズに応えているう
ちに、地域での関わりが広がり、今の実践につながっていった、と口を揃え、障害のある人も含め、多様な価値観や文化をもつ人たちが共に生きる社会を目指していきたいと語った。内山課長からは、作業療法士という専門職が関わることでの成果をデータとエビデンスを蓄積し示すことが大切、と期待を寄せられた。
〇参加者アンケートから
作業療法士の参加者からは、「刺激を受けた」「自分の立場で自分にできることは何かを考えさせられた」との感想が多くあった。加えて、「作業療法士がこの領域にどのように参入していったらよいか」「起業の仕方なども知りたい」という意見も聞かれた。他職種の参加者からは、「この領域において作業療法士ができることの多様さ、そこからのさまざまな成果を知った」「作業療法士と連携したい」「作業療法の有用性を強く感じている」との声もあった。
いずれの参加者からも、実践を中心にこれからも学び続けるための重要な場として OT カンファレンスの継続開催を希望する声が多く聞かれた。

〇作業療法士の配置促進
OT カンファレンスを通じて集積した実践事例は、
制度改正へ働きかける資料として活用している。就労支援に関しては「作業療法士の就労支援事例」としてまとめ、厚生労働省への要望資料として提示した。その資料は作業療法士介入の効果を示すものとして2018（H30）年度障害福祉サービス等報酬改定検討
チームでも取り上げられた。また厚生労働省調査では、
作業療法士を配置している就労移行支援事業所は配置していない事業所と比べて、一般就労への移行実績や職場定着の実績が高いという結果もあり、作業療法士
が新たに福祉専門職員配置等加算における有資格者として評価されることとなった。
また OT カンファレンスには、作業療法士が本領域に踏み出す作用もある。OT カンファレンスに参加したのち、この領域で働き始める作業療法士の姿も見る。関心はあったが情報収集にとどまり迷っていた人が、実践報告を聞き「やっぱり飛び込んでみようと思います」との発言を聞くこともあった。
〇会員への広報と会員相互のネットワーク構築
OT カンファレンスへの参加者にはもちろんのこと、
本誌を通じ作業療法士の地域活動やさまざまな取り組
みを広報した。前述のとおり、本領域で働く会員だけではなく、医療機関で働く会員からの参加が増えてきていることは、この取り組みが会員に周知され関心を高めていると考える。また、OT カンファレンスに参加した会員同士が自主的に情報交換をしたり、実践報
告者を地域の勉強会に講師として呼ぶ動きも見られている。OT カンファレンスに参加しグループディス
カッションで互いの業務や地域への関わりの実際、そこでの課題や楽しさなどについて語り合うことで、会員相互のネットワークが深まっているものと考える。

課題・今後の展望

10 回目の OT カンファレンスを終えての課題として考えられることは大きく 2 点ある。一点は、全国各地で開催をしてきたが、まだ開催できていない、つまりはその地域の障害保健福祉領域の作業療法士の発掘ができていない地域があるということ、もう一点は、実践報告で示されるようなこの領域で作業療法士が行っていることを、エビデンスや学術的な成果として提示するまでには至っていないということである。加えて、もっと身近なところでこのような場があるとよい、この領域のなかでもさらに同じ事業や同じ対象者と関わっている人と深く意見交換をしたい、といった
希望へも何らかのかたちで応えていく必要があると考えている。

日本作業療法士協会誌 第 79 号 2018 年 10 月

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MTDLP 実施・活用・推進のための情報ターミナル
次の扉を開く！ 啓発・普及から定着・展開へ

第2回

生活行為向上マネジメント士会連携支援室

1 生活行為向上マネジメント指導者の役割とは
現在、生活行為向上マネジメント指導者（以下、MTDLP 指導者）は全国で 148 名。MTDLP 指導者の活躍は MTDLP 発展の鍵になると考えられ、今年度中に全都道府県士会では新たに合計 143 名の指導者を育成する目標を立てています。

＜ MTDLP 指導者の成り立ち＞

2013（H25）年から設置された MTDLP 推進プ
ロジェクト委員会が当初中心的事業として進めたのが MTDLP 研修制度の構築でした。MTDLP 開発の研究事業に関わった研究員らが MTDLP 実践 2
事例を報告、一定水準を満たした者が「MTDLP
熟練者」と認定され、MTDLP 研修制度の土台作
り に 関 わ り ま し た。2015（H 27） 年 7 月 に は、
MTDLP 基礎研修・実践者研修、事例審査がそれ
ぞれ生涯教育制度に組み入れられました。新たな事
例審査基準、事例合格に向けた事例報告書作成の手
引 き も 作 成 され、MTDLP 実践 1 事例を報 告 し、事例審査に合格すると「MTDLP 指導者」に認定される現在の仕組みが始まりました。生涯教育制度に位置付けられたことで MTDLP 研修制度は認定
作業療法士につながる一過程となったのです。

＜ MTDLP 指導者とその役割＞「MTDLP 指導者とは、生活行為向上マネジメン
トを実践、推進、指導できる者」と定められています。つまり、MTDLP 指導者は、指導者になってからの行動が求められており、都道府県士会等での役割を担うことになります。MTDLP 指導者研修
表2の最初の講義である「指導者の役割・マネジメントについて」のなかで、指導者としての具体的行動に。
ついて説明しています（表 1）
表1

MTDLP 指導者の具体的行動

実践 ・ 良質な事例実践と、新たな事例報告
・ 実践環境づくりと、その報告
推進 ・ 士会等における普及状況の把握と対策、対応
・ 他職種、行政、一般人への啓発（認知度向上）
・ 地域支援事業への参画（各事業への応用、
実践事例の収集）・ 協会事例報告登録制度 事例審査員を担当
指導 ・ MTDLP 基礎研修、他職種向け研修等の講師を担当
・ MTDLP 実践者研修（事例報告会）にてファ
シリテーターを担当
・自職場作業療法士等への現場での指導＜ MTDLP 指導者研修＞

今年度は以下の通り開催されます。
● MTDLP 指導者研修2019 年 2 月 23 日（土）11：50 ～ 17：00
2 月 24 日（日） 9：30 ～ 16：00
この研修の受講資格は MTDLP 指導者、またはMTDLP 研修修了者となっています。MTDLP 研修修了者は、この研修を修了しても MTDLP 指導者になることはできませんが、研修後に事例報告をして MTDLP 指導者を目指すことを期待しています。

MTDLP 指導者研修

講義概要：

1）MTDLP 指導者として必要な技術を修得し、実践できる力を身につける。
（基礎研修の教授方法、事例検討会におけるファシリテート方法、事例報告の審査方法）
2）対象者の生活行為向上および地域連携力向上のためのマネジメントについて学ぶ。
3）対象者が必要と感じている生活行為を聞き取るための視点や方法を学ぶ。

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The Journal of Japanese Association of Occupational Therapists (JJAOT) No.79 October, 2018

プログラム
「指導者の役割・マネジメントについて」「インテークについて」「基礎研修の進め方」「事例検討のファシリテート」「事例審査について」「事例登録について」Management Tool for Daily Life Performance2

通所リハビリテーション・介護予防通所リハビリテーションにおける生活行為向上リハビリテーション実施加算の推進について

2015（H27）年度介護報酬改定では、「活動と参加」に焦点を当てた「生活行為向上リハビリテーション実施加算」が創設されました。2018（H30）年
度の介護報酬改定では、2016（H28）年度に日本
作業療法士協会が厚生労働省（老人保健健康増進等事業）の国庫補助金を受けて実施した「予防給付における通所リハビリテーション・訪問リハビリテー
ションのあり方に関する調査研究事業」の成果を基に、介護予防通所リハビリテーション（要支援 1・2）も算定できるようになるなど、当協会の取り組みが評価されたところです。
介護保険領域では利用者の生活行為に焦点を当てた、活動と参加に資する支援が期待されており、
MTDLP をはじめ生活行為に対する専門職である作業療法士が主体となって、生活行為向上リハビリ
テーションを推進し、結果を示すことが求められています。
つきましては、通所リハビリテーションに勤務す
る会員の皆さんには、加算の有無に関わらず、生活行為向上リハビリテーションを実践し、利用者をはじめ、その家族、介護支援専門員等幅広く国民の皆様に、生活行為への取り組みの重要性やその成果、有効性を周知していただきたいと考えています。もちろん、加算の算定につきましても推進していただ
けますようよろしくお願いします。
また一方、次期介護報酬改定に向けて、生活行為向上リハビリテーション実施加算の算定可能機関の拡大を提案したく、会員の皆様から取り組み事例や算定に向けた取り組み方法などをベストプラクティ
スとして収集していきたいと考えています。各士会には、これらの成果が高まるよう、通所リハビリテーション所属会員のみならず、士会をあげた対策を講じていただくことをお願いします。
現在、制度対策部が中心となり、以上の課題に対し次のような方針を立て、具体的に取り組むことが決まっています。

- 制度対策部 2018（H30）年度以降の生活行為向上リハビリテーション推進の取り組みについて【方針】 生活行為向上リハビリテーションの取り組み事例や算定に向けた取り組み方法など事業所の工夫を集積する。
【事業内容】 ①集積した情報を整理し、情報提供を図る。
②好事例（ベストプラクティス）は、機関誌等で周知する。
【対応】 ① 2018（H30）年度の介護保険モニター調査（通所リハ）内に生活行為向上リハ関連の質問事項を追加する。
②協力事業所に対して追跡調査（好事例集積の協力を依頼）。
③算定推進リーフレットを作成する。
・対象を「本人・家族向け」、「介護支援専門員（他職種）向け」、「医療リハスタッフ向け」と想定する。

MTDLP 関連情報は協会ホームページからいつでも見られます

協会ホームページに MTDLP 関連コンテンツページができました！ 右の QR コードからも直接、
掲載ページに移動できます。ぜひ URL を保存して折々にチェックされるようお願いします。
≪本欄に関係した掲載内容≫①平成 30 年度

MTDLP 推進計画（各都道府県士会）② MTDLP 実施・活用・推進のための情報ターミナル③推進のポイント

Ｑ＆Ａ

バックナンバー

④ MTDLP アプリケーション（ダウンロード） など≪ MTDLP 研修の履修促進に関する相談・問合せ≫

専用メールアドレス：mtdlp-support@jaot.or.jp

MTDLPのページはこちら ⇒ 協会ホームページ TOP 下段バナー「生活行為向上マネジメント」> 生活行為向上マネジメント士会連携支援室

日本作業療法士協会誌 第 79 号 2018 年 10 月

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国際部 Information
海外へ行こう！

～地域課題対応人材育成事業「地域コアリーダープログラム」～内閣府主催の地域課題対応人材育成事業「地域コアリーダープログラム」を通して、これまでに多くの作業療法士が海外へ派遣されている。このたび昨年ドイツに派遣された小林里美さんに応募の動機などを取材したので紹介する。
＜派遣までの日程＞
2 月上旬
都道府県青年国際交流主管課（室）へ応募
4 月上旬
在住する都道府県での 1 次選考
5月
内閣府にて 2 次選考、合否決定
6 月下旬
事前研修（東京）
10 月
出発前研修、訪問国へ派遣（10 日間）、帰国後研修
Q1：地域コアリーダープログラムを知ったきっかけは？
日本作業療法士協会主催のグローバル活動セミナー（東京）での事業紹介で知りました。
Q2：参加して良かったと思うことは？
ドイツだけでなく日本についても学び、自国の強みに気づくことができました。特に、さまざまな職種がそれぞれの立場で地域支援について考える場をもてたことは刺激的で貴重な体験でした。研修終盤に、地域包括支援センターの保健師から「作業療法士と活動するのは初めて。自分の職場にもいてほしい」とお言葉をいただ
き、嬉しく思いました。このような機会を通して職種間の相互理解や多職種連携を実現していけると実感できました。
Q3：ドイツで一番印象に残ったことは？
ドイツと日本の価値観の違いが印象的でした。ボランティア活動を趣味と同等に考え楽しんでいる方や、自己決定・自己責任・合理性を重んじる家族や職員など、支援に対する考え方にも日本との違いを感じました。また、ドイツでは古い道具や歴史ある建物を上手に再利用したり、福祉施設や福祉イベントにもおしゃれさやこ
だわりが感じられ、医療や福祉に対して人々の関心を向ける巧みさを感じました。
Q4：今後、海外に行ってみようと考えている作業療法士へコメントを下さい。
海外に行くことがゴールではなく、新しいことに目を向けるための手段として「海外に行く」という選択肢があり、そこで得られる発見や気づきは沢山あります。それを新たな学びに変えてください。
⃝事業の詳細は、内閣府ホームページ（http://www.cao.go.jp/koryu/）をご参照ください。例年 2 月上旬から募集が始まり、応募時点の住民票記載住所の都道府県青年国際交流主管課（室）が窓口となります。
⃝「地域コアリーダープログラム」で招へいされるフィンランド、グローバル活動セミナー
ドイツ、ニュージーランドの青年と日本で交流できる宿泊型の研修『NPO マネジメントフォーラム』も、2019 年 2 月
2018 年 10 月 28 日（日） 大阪会場
15 日（金）～ 18 日（月）に実施されます。昨年度の様子は2019 年 2 月 3 日（日） 東京会場
こちら（http://www.centerye.org/post-1142/）でも確認＊詳細は、協会ホームページをご確認ください。
できます。

多世代ハウス『ハウス・デア・ファミリエ』を訪問（小林さんは前方左端）

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高齢者と障害者の入所施設『ラインルーア・マ
ルテーザー』の認知症の方の入居フロアを見学

The Journal of Japanese Association of Occupational Therapists (JJAOT) No.79 October, 2018

認知症啓発イベント「RUN 伴」へのエール

認知症の 人 の 生 活 支 援 推 進 委 員 会「RUN 伴（ランとも）」は 2011 年 NPO 法人認

認知症の人にも優しい街づくりを応援する団体が印知症フレンドシップクラブが主催し、認知症の人や字されている。今年からその応援団体に当協会も加その家族、福祉施設のスタッフなどの支援者、一般わった。現在多くの作業療法士が RUN 伴の運営に参加者らがたすきをつなぎ、北海道内の函館から札関わりランナーとして、走っている。また、多くの幌までの約 300 キロをリレーしたことから始まっ

都道府県作業療法士会も本イベントに参画している。

た 認 知 症 の 啓 発 イ ベ ン ト で あ る。 正 式 名 称 は、協会も全国で頑張っている認知症の方やその家族、

RUN TOMO-RROW（ ラ ン ト モ ロ ー） と い う。

彼らを支える多くの支援者に「小さな」頑張れ！の2018 年には北海道から沖縄までの約 3500 キロを

エールを T シャツから送っている。T シャツを着結んで日本を縦断する大イベントとなっている。

た方に小さいけれどもその熱いエールが届くことをその参加表明として、皆オレンジ色の T シャツを着て走る。T シャツにはそのイベントに賛同し、願う。
※ Runtomo の公式サイト

http://runtomo.org/

日本作業療法士協会誌 第 79 号 2018 年 10 月

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熊本地震復興支援「福耕プロジェクト」報告2016 年 4 月に発生した熊本地震の後、地域住民の環境は大きく変わった。家を失った方は仮設住宅という新しいコミュニティの中で不自由な生活を余儀なくされ、時間の経過とともに孤独死や心身の疲労など多くの課題が浮き彫りになっている。そこで熊本県作業療法士会（以下、熊本県士会）は熊本県社会福祉協議会と協議した結果、熊本地震に対する復興支援事業として、美里町応急仮設団地における活動と参加への支援、まちづくりへの貢献を目的に、「福耕プロジェクト」を立ち上げた。これは、野菜作りという作業を通して継続的に関わることで、生活の中での「楽しみ・生きがい作り」につなげ、仮設住宅での生活が長期化することで懸念される「孤立」「生活不活発病」を予防し、その人らしい生活の再建を支援しようとするものである（本誌第 61 号 p.23-51、第 72 号 p.30-32参照）。協会はこの「福耕プロジェクト」に資金的な支援および人的な支援（ボランティア希望者の派遣）を行って
熊本県士会と連携をしている。今回は、本年 3 月に行われた「美里町福耕祭」の報告をする。
（災害対策室）「美里町福耕祭」を開催
熊本県作業療法士会

去る 2018 年 3 月 25 日、美里町仮設団地の住民、
熊本県社会福祉協議会・美里町社会福祉協議会・美里町地域支えあいセンターのスタッフ、熊本県士会員、日本作業療法士協会員の総勢 67 名で、これまでの生活を振り返りながら「互いをねぎらう」をテー
マに「福耕祭」を開催した。
美里町の名産を用いて、名物の「おしあわせ煮」「ヤマメの塩焼き」「のっぺ汁」「手作りこんにゃく」「美
里産はちみつパンケーキ」「チーズの燻製」などに加え、住民の協力で「いのしし焼肉」を作り、お互いの労をねぎらった。関わりのあるすべての人々が交流を深めて心と体をリフレッシュして元気になる、「ひとは作業をすることで元気になれる」を実践した。
和気あいあいの雰囲気のなかで会は行われ、特に郷土料理である「おしあわせ煮」と「こんにゃく芋からのこんにゃく作り」は住民の方々が中心となって調理した。

写真１

52

事業部担当理事田尻威雅

参加者からは、「参加者のみなさんに癒されました」「久しぶりに開放的な気分になった」「気分もおなかも満足満足」などの声が多数寄せられた。また、
熊本県社会福祉協議会からは、「毎月欠かさず作業療法士会からご支援いただきながらも今回の福耕祭を催していただき、被災者の日頃の不安が少しは和らいだのではないかと思う」とのコメントをいただ
いた。
今年度は災害支援から、地域定着に向けた支援へと切り替える移行期としている。
このプロジェクトは、一歩戸外に出るきっかけとなり、コミュニティの場に繋がることでニーズに対応している。今後も、関係諸団体と連携をとりながら、地域で作業療法の実践を重ねることで「住み良い街づくり」を継続的に展開していき、住民の健康へ質の高いサービスを提供できるよう努力していく。

みんなで一緒にクッキング

The Journal of Japanese Association of Occupational Therapists (JJAOT) No.79 October, 2018

写真２

みんなで「大成功」と言いながらの撮影

WFOT 個人会員加入のお誘い
世界作業療法士連盟（以下、WFOT）は、作業療法の国際的発展や各国の作業療法（士）の発展向上を目的として 1952 年に設立されました。WFOT を支えているのは、各国の作業療法士協会（正会員および準会員ならびに賛助会員）と個人会員です。現在 WFOT に加盟している国と地域は正会員 73、準会員 21、地域
グループ 7 を数えます。日本作業療法士協会（以下、協会）は 1972 年に正会員となっています。
個人会員は協会の会員であればどなたでも加入できます。会員になりますと公式ウェブ
サイトより「WFOT Bulletin」（データ版）を年 2 回受け取ることができ、また各種資料・出版物の無料あるいは会員価格での入手やプロジェクトグループの委員に指名されることができます。その他のメリット等については、下記 URL および QR コードから WFOTのサイトでご確認ください。

http://www.wfot.org/Membership.aspx
WFOT 個人会費（1 人年間 US 25 ＄）は、協会が一括して代行納入いたします。WFOT の会計年度は 1
月 1 日から 12 月 31 日までとなっていますので、① 11 月 30 日を期限として協会が会員の皆様から WFOT
個人会員としての申込を受け付け、② 1 月に協会が WFOT に申込人数分の会費を先付け代行して納入することによって、個人会員として WFOT に登録されることになります。
会員の皆様への WFOT 個人会費の請求は、申込をされた次年度（2019 年度）の協会年会費と併せて行い
ますが、US 25 ＄を円建てにした具体的な請求額は、1 月に協会が WFOT に支払いを実行した時点での為替レートによって確定します。したがって、申込を受け付けた時点
では具体的な請求額が未定であることをご承知おきください。
入会を希望される方は上記ご理解の上、WFOT 入会申込用紙を協会ホームページ（http://www.jaot.or.jp/international/kaigai.html）よりダウンロードし、ご記入のうえ、日本作業療法士協会事務局へご送付ください。

紙媒体の学術誌『作業療法』
配付希望受付期間延長のお知らせ
8 月 15 日より受付を行ってきた紙媒体の学術誌『作業療法』第 38 巻（2019 年 2 月号～ 2019 年 12 月号）の配付希望受付期間を延長します。延長期間は下記の通り。

受付延長期間2018 年 10 月 16 日（火）～ 2018 年 11 月 15 日（木）紙媒体配付希望会員は、協会ホームページ＞会員向け情報＞ TOPICS ＞紙媒体の学術誌『作業療法』配付
希望受付期間延長より Web 上（https://jp.surveymonkey.com/r/OT_gakujutsu）からご連絡ください。
また、次の QR コードからも受付画面にアクセスできます。

※ 配付希望連絡をされた翌週中に事務局より連絡受領確認メールを連絡時に記入されたアドレスへお送りしますので、大切に保管をしておいてください。
なお、電子媒体化に関する説明については、機関誌第 77・78 号（2018 年 8 月号）
および学術誌『作業療法』第 37 巻第５号（2018 年 10 月号）をご覧ください。

日本作業療法士協会誌 第 79 号 2018 年 10 月

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総合事業

5分間

講

読

総合事業への挑戦〜対象者のセルフマネジメント能力を高め“できる”を増やす〜「講読」とは「書物を読んで、その意味・内容などを解き明かすこと」とあります。

株式会社ライフリー デイサービス楽二目川センター

作業療法士の実践を知り、自分なりの総合事業のあり方を考える道具としてご活児玉隆典

用ください。

はじめに当事業所では生活の中で “ できないことはできる
ように、できることはもっとできるように ” 自立した日常生活が営めるよう、利用者の生活課題を解決し、さらに利用者のセルフマネジメント能力の向上につながるように日々支援を行っている。それはデイサービス業務だけでなく、この総合事業においても同様である。

大分市保険者情報
大分市（以下、当市）の人口は 48 万人。うち高齢者人口は 12 万 4,000 人。高齢化率は 26%。要介護認定率 18.6%（2018 年 1 月現在）。将来推計
人口によると、大分市では 2021 年以降、総人口は減少するも、今後も高齢者の人口は増え続け、要介
護認定者数も増加の一途をたどることが見込まれてい る。 そ こ で 当 市 で は、 総 合 事 業 の 目 玉 と し て2017 年 6 月より「大分市パワーアップ教室（通所型サービス C・訪問型サービス C）」が開始された。

「大分市パワーアップ教室」の概要
当市には地域包括支援センターが 23 ヵ所ある。
このうち 13 ヵ所の事業所が当市から委託を受け、大分市パワーアップ教室（以下、教室）を行っている。当事業所が教室を行う東部圏域では、4 ヵ所の地域包括支援センターで事業対象者を募り、4 ヵ所の事業所で対象者を受け入れながら運営を行っている。教室の定員数は 20 名。期間は原則として 3 ヵ月間。毎月、新規対象者が教室へと参加する “ 随時型 ” の教室である。その内容は、生活課題改善を目的に、運動・栄養・口腔に関して複合的にサービスを行い、セルフマネジメントが行えるようになるた
めのプログラムを実施している。さらに、利用開始
前にサービス担当者会議を開催すれば、3 ヵ月に 3回を限度とし、対象者の自宅を訪問する「訪問型サー
ビス C」を提供することもできる。

当事業所の教室プログラム
当事業所における教室の実施時間は約 2 時間 30分である。プログラムとしては、健康チェックから始まり、スタッフミーティング（ 図 1）、ストレッ
チ体操、下肢 3 点セット（下腿三頭筋を鍛える各種器具を使って行う①立位ストレッチ②足踏み運動

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The Journal of Japanese Association of Occupational Therapists (JJAOT) No.79 October, 2018

図１ 各専門職で情報共有を行い生活課題に対して支援する③段差昇降運動）、自宅での自主練習の紹介、講話（集団指導）、大分県が推奨する “ めじろん元気アップ
体操 ” を実施している。さらに当事業所の特徴として、実施時間内に「口腔機能改善」「栄養改善」「難聴予防」の視点で、各専門職によるアセスメントの時間を 10 〜 15 分設けている。
その一例として、歯科衛生士は、対象者から「友人と会話をする時に、口臭が気になって外食ができない」との発言があれば、舌ブラシの指導や、口腔乾燥を防ぐための洗口スプレーの紹介を行い、会食に つ な げ る 支 援 を 行 っ て い る。 管 理 栄 養 士 は、
BMI16 台の利用者から「体力をつけたいので、体重を増やしたい」と発言があれば、台所に俵握りを作り置きし、そこを通る度に一口摘んで摂取するよう伝え、体重増加の支援を行っている。さらに実食も兼ねた “ 牛乳を使った豚汁 ” や “ 発酵食品（ピクルス）” の紹介を行い、腸活や減塩につながるよう支援を行っている。言語聴覚士は、対象者から「家族や友人との会話が噛み合わない」との発言があれば、“ 補聴器の種類の紹介 ” や “ 動脈硬化から起因する難聴の説明 ” を行い、社会参加が閉ざされないよう支援を行っている。これらの支援を行うことで、より対象者の生活課題解決・セルフマネジメント能力の向上を支援できると考える。

対象者の目標達成と教室終了後の卒業先
2017 年度の当教室への参加者は 68 名。うち 58
名は 3 ヵ月（1 クール）で「自宅での家事・役割が図２ 作業工程分析を行いボランティアスタッフに食事準備を行ってもらう

再獲得できた」「孫の世話ができるようになった」「教室に参加した近所の友人と遊びに行くようになった（買い物・グラウンドゴルフ・会食 等）」「ボランティ
アへの参加」などの課題が解決でき卒業となった。
また「体調不良」「同居家族が転勤し、生活機能（ゴミ捨て・掃除動作）の著しい低下」の理由で 6 ヵ
月（2 クール）利用された方は 3 名であり、残りの7 名は、教室終了後、介護保険の申請を行う必要があった。

介護サポーターを見据えた支援
卒業後、ボランティア活動につながった対象者を紹介する。70 歳代・女性、左膝人工関節置換術の既往がある。教室開始当初、公民館の畳からの立ち上がりが難しいため、公民館行事への参加が難しくなっていたが、3 ヵ月間教室に参加したことで、自宅での運動習慣・口腔衛生・栄養管理が定着し、目標を達成していた。しかし卒業目前に、新たな課題が明確化。卒業後の生活を想定した際、終日誰とも話さず、外出しない日があることが予測されたのである。そこで本人に、興味関心チェックシートをつけてもらうと、“ ボランティア ” の項目にチェックが入った。当事業所は介護予防型ボランティアを実施しているため、「事務作業や、配茶、昼食準備のボランティアに来ていただけないか」と相談をすると、「週に 1 回程度であれば、お手伝いしても良いです」と承諾をもらうことができた。ボランティア
当日は表情も固く、緊張していたが、当事業所のス
タッフ、先輩のボランティアスタッフの支援で、今では、欠かせない存在になっている（ 図 2 参照）。
最近では「社会に参加することが介護予防につながっています」と本人も言っている。

作業療法士の視点〜教室を通してのアセスメント〜
当事業所では、初回訪問時のアセスメントと目標に対する本人・家族の合意形成に最も力を注ぐ。
・教室開始前の初回評価
当事業所は事前に、必ず対象者の自宅に 40 分〜
1 時間程度訪問し、アセスメントを行う。その主な項目は「健康状態（疾患・既往歴等）」「実際場面での生活機能」「栄養状態」「口腔機能」「リスク管理（内服や検査データ・緊急時の確認）」である。そのう
えで、運動・口腔・栄養の関連性や、生活不活発に陥った原因、医療的視点の必要性、環境に課題があるのか等を、対象者と一緒に解明してゆく。さらに合意形成を図りながら、包括のケアプランを基に、詳細な目標を 5 〜 7 つ再度設定する。
・中間評価（教室の 6 〜 7 週目）
この時期では、対象者の自宅に訪問型サービスＣ
にて、自宅訪問を行い、“ 自宅での運動 ”、“ 口腔衛生 ”、“ 栄養改善 ” 等、自身で行うことができているか、評価・反復練習を行う。それを基に、各包括スタッフと顔を合わせ、対象者の目標達成状況を確認し、卒業先の方向性を定める。さらに対象者によって、当事業所のボランティア活動を紹介し、教室での支援を行う。
・最終評価（教室終了の 2 〜 3 週前）
対象者から、目標の達成度や、セルフマネジメン
トが行えるようになっているか聞き取りを行い、卒業への意向確認を行う。そして、地域包括支援セン
ターと協働して卒業判定を行う。その際に今後、対象者が生活不活発に陥るリスクサイン（例：「買い
物の際、味噌や醤油を買って帰れるようになったが、息子さんに頼むようになった時が生活不活発に陥る
サイン」）を必ず伝え、卒業後のモニタリングの一助となるよう心がけている。
この一連の “ アセスメントを行い、生活課題を抽出し、対象者と合意形成を図りながら、目標達成に向かう ” 支援こそ、作業療法士ができる視点ではな
いかと考える。さらに、社会参加につながるよう “ ボランティア活動や介護サポーターの提案を行い、一人ひとりに合った作業活動を提供できるよう、その工程分析を行い、就労支援を行う ” ことができることも同様である。

今後の課題と展望
今後の課題として「卒業者の受け皿」の問題がつきまとう。ただ単に、卒業された方々の生活機能が向上すれば良いというわけではなく、社会参加に結びつくことも重要である。その 1 つとして、当事業所の取り組みでもある「ボランティア活動」や、国が推し進めている「介護サポーター」などがある。
このように、高齢者の活躍する場を創出することによって、これからの総合事業の可能性を無限大にデザインすることができるのではないかと考える。
総合事業は、作業療法士が地域で活躍できる格好の場である。これからも対象者や、地域住民、私どもの住む地域のために、作業療法士として、当事業所として社会に貢献できるよう挑戦し続けたい。

地域包括ケアシステム推進委員会

佐藤孝臣 理事より一言
介護保険の目的にある「自立した日常生活」を実現することが総合事業の目的であり難しさでもある。
そのためには運動、栄養、口腔等の要素がバランス良く提供されることが必要である。そのなかで作業療法士は「自立した日常生活」と各要素との連動性
や社会参加への促しなど総合的に関わる必要があり
今回の報告は総合事業への作業療法士の参画の必要性を改めて示した報告であった。

日本作業療法士協会誌 第 79 号 2018 年 10 月

55

協会主催研修会案内2018 年度

認定作業療法士取得研修
講座名
管理運営③
管理運営④
管理運営⑤
教育法④
教育法⑤
研究法③
研究法④
研究法⑤

日

程（予定も含む）

2018年10月27日（土）～10月28日（日）2018年11月24日（土）～11月25日（日）2018年12月22日（土）～12月23日（日）2018年11月3日（土）～11月4日（日）2018年12月1日（土）～12月2日（日）2018年11月10日（土）～11月11日（日）2018年12月8日（土）～12月9日（日）2019年1月12日（土）～1月13日（日）認定作業療法士取得研修
講座名

日

共通研修
東
大
東
東
大
東
大
東

老年期障害の作業療法

2018年11月10日（土）～11月11日（日）

選択-11
選択-12
選択-13
選択-14
選択-15
選択-16

老年期障害の作業療法 2018年11月10日（土）～11月11日（日）
身体障害の作業療法
2018年11月10日（土）～11月11日（日）精神障害の作業療法
2018年11月24日（土）～11月25日（日）
身体障害の作業療法
2018年12月22日（土）～12月23日（日）発達障害の作業療法
2019年1月13日（日）～1月14日（月・祝）
老年期障害の作業療法 2018年12月8日（土）～12月9日（日）定員

京：台東区 日本作業療法士協会事務局
阪：大阪市内 調整中
京：台東区 日本作業療法士協会事務局
京：台東区 日本作業療法士協会事務局
阪：大阪市内 調整中
京：台東区 日本作業療法士協会事務局
阪：大阪市内 調整中
京：台東区 日本作業療法士協会事務局

45名
45名
45名
45名
45名
40名
40名
40名

選択研修

程（予定も含む）

選択-6

開催地（予定も含む）

開催地（予定も含む）
東 京：荒川区
首都大学東京 健康福祉学部 荒川キャンパス
大 阪：大阪市 新大阪丸ビル 新館
福 岡：福岡市 天神チクモクビル
東 京：台東区 日本作業療法士協会事務局
福 岡：福岡市 リファレンス駅東ビル
福 岡：福岡市 天神チクモクビル
福 岡：福岡市 福岡医健・スポーツ専門学校

定員
40名
40名
40名
30名
40名
30名
40名

専門作業療法士取得研修
講座名
高次脳機能障害
精神科急性期摂食嚥下
手外科
特別支援教育
認知症
福祉用具
訪問作業療法がん日

程（予定も含む）

開催地（予定も含む）

基礎Ⅱ
2018年11月10日（土）～11月11日（日）福 岡：福岡市 リファレンス大博多ビル貸会議室
基礎Ⅴ
2018年12月22日（土）～12月23日（日）東 京：中央区 綿商会館
応用Ⅰ
2019年2月予定
京 都：京都市 TKPガーデンシティ京都
基礎Ⅴ
2018年12月8日（土）～12月9日（日） 大 阪：大阪市 大阪医療福祉専門学校
応用Ⅰ
2018年10月27日（土）～10月28日（日）東 京：台東区 東京文具共和会館
応用Ⅲ
2019年1月26日（土）～1月27日（日） 東 京：豊島区 日本リハビリテーション専門学校
詳細は日本ハンドセラピィ学会のホームページをご覧ください。
基礎Ⅱ-1 2018年11月3日（土）～11月4日（日） 東 京：台東区 東京文具共和会館
応用Ⅰ
2019年2月23日（土）～2月24日（日） 東 京：台東区 日本作業療法士協会事務局
応用Ⅶ
2018年12月予定
東 京：調整中
応用Ⅷ
2018年12月予定
東 京：調整中
大 阪： 大阪市
基礎Ⅲ
2018年12月予定
株式会社ウィズ（会場が変更する場合あり）
基礎Ⅳ
2018年11月予定
東 京：調整中
応用Ⅰ
2019年1月予定
東 京：調整中
基礎Ⅳ
2018年10月27日（土）～10月28日（日）東 京：中央区 綿商会館
基礎Ⅲ-1 2018年12月15日（土）～12月16日（日）東 京：台東区 東京文具共和会館

定員
40名
40名
20名
20名
40名
40名
40名
20名
20名
20名
40名
40名
20名
40名
40名

作業療法重点課題研修
講座名運転と地域での移動手段に関する研修会
就学児に対する作業療法研修会
グローバル活動セミナー
海外で働く、学ぶ、生活する―作業療法士が活躍できる海外の選択肢―

56

日

程（予定も含む）

2018年11月10日（土）～11月11日（日）2018年11月10日（土）～11月11日（日）2019年2月3日（日）The Journal of Japanese Association of Occupational Therapists (JJAOT) No.79 October, 2018

開催地（予定も含む）

定員

神奈川：横浜市
横浜市総合リハビリテーションセンター

90名

岡

山：岡山市

60名

関

東：調整中

岡山医療技術専門学校

30名

2018 年度

グローバル活動入門セミナー
海外で働く、学ぶ、生活する―作業療法士が活躍できる海外の選択肢―
生活行為向上マネジメント指導者研修

協会主催研修会案内

2018年10月28日(日)大 阪：池田市
箕面学園福祉保育専門学校池田キャンパス

30名

2019年2月23日（土）～ 2月24日（日）

東

80名

京：台東区

東京文具共和会館

がんのリハビリテーション研修会
講座名

日

程（予定も含む）

開催地（予定も含む）

詳細・申込み方法は後日協会
ホームページにてご確認くだ 大
さい。

がんのリハビリテーション研修会

阪：大阪市

定員

森ノ宮医療大学

臨床実習指導者研修
講座名日程（予定も含む）

開催地（予定も含む）

2018年10月27日（土）～10月28日（日）北海道：札幌市

札幌医科大学2018年11月3日（土）～11月4日（日）東京：荒川区
首都大学東京荒川キャンパス

2018年11月23日（金・祝）～11月24日（土）臨床実習指導者研修

中級・上級

2018年12月15日（土）～12月16日（日）2018年12月22日（土）～12月23日（日）福岡：福岡市
麻生リハビリテーション大学校

2019年2月9日（土）～2月10日（日）

100名
100名
100名

京都：京都市
佛教大学（キャンパス未定）

100名

神奈川：小田原市
国際医療福祉大学

100名

香川：宇多津町

2019年1月12日（土）～1月13日（日）定員

兵庫：姫路市四国医療専門学校
小田原保健医療学部

姫路医療専門学校

100名

100名

認定作業療法士研修
講座名

日程（予定も含む）

開催地（予定も含む）

2019年2月2日（土）～ 2月3日（日）認定作業療法士研修会

東

京：台東区

参加費

定員

日本作業療法士協会事務局

定員40名

生涯教育講座案内【都道府県作業療法士会】
現職者選択研修
講座名

日程

主催県士会

会

場

老年期

2018年10月20日（土） 鳥取県

国立病院機構鳥取医療センター

身体障害

2018年10月28日（日） 兵庫県

兵庫県学校厚生会館

身体障害

2018年10月28日（日） 大阪府

大阪医療福祉専門学校

＊

精神障害

2018年10月28日（日） 京都府

佛教大学

＊

老年期

2018年10月28日（日）鹿児島県

鹿児島大学桜ヶ丘キャンパス

二条キャンパス

詳細・問合せ先

詳細は決定次第、鳥取県作業療法士会ホームページに掲載致します。
4,000円 100名
問合せ先：鳥取県立中央病院 衣笠 真理恵
TEL：0857-26-2271
詳細は兵庫県作業療法士会ホームページ
4,000円 50名
をご参照ください
詳細は大阪府作業療法士会ホームページ
4,000円 70名
をご参照ください。
詳細は京都府作業療法士会ホームページ
をご参照ください。
4,000円 120名
問合せ先：洛和会音羽記念病院 難波 忠明
TEL：075-594-8010
詳細は鹿児島県作業療法士協会ホームページ
4,000円 80名 をご参照ください。
https://kagoshima-ot.jp/schedule_of_year/

日本作業療法士協会誌 第 79 号 2018 年 10 月

57

2018 年度

講座名

日程

発達障害
精神障害
老年期
老年期
身体障害
精神障害
身体障害
身体障害
身体障害
＊

身体障害
発達障害

＊

身体障害
精神障害

＊

発達障害

＊

発達障害

＊

精神障害
精神障害
身体障害

主催県士会

会

場

参加費

定員

協会主催研修会案内

詳細・問合せ先

詳細は北海道作業療法士会ホームページ
2018年11月4日（日） 北海道
札幌医科大学保健医療学部
4,000円 60名
をご参照ください。
詳細は北海道作業療法士会ホームページ
2018年11月10日（土） 北海道
札幌医科大学保健医療学部
4,000円 50名
をご参照ください。
詳細は北海道作業療法士会ホームページ
2018年11月11日（日） 北海道
札幌医科大学保健医療学部
4,000円 60名
をご参照ください。
詳細は決まり次第、熊本県作業療法士会
2018年11月25日（日） 熊本県 熊本保健科学大学
4,000円 100名 ホームページに掲載いたしますのでご参照ください。
すみれホール（近鉄大和八木駅
詳細は奈良県作業療法士会ホームページ
2018年11月25日（日） 奈良県
4,000円 60名
をご参照ください。
から徒歩5分）詳細は、富山県作業療法士会ホームページ
高周波文化ホール内
をご参照ください。
4,000円 50名
2018年11月25日（日） 富山県
問合せ先：かみいち総合病院 能登 健司
射水市中央公民館
TEL：076-472-1212
詳細は北海道作業療法士会ホームページ
2018年12月1日（土） 北海道
札幌医療リハビリ専門学校
4,000円 70名
をご参照ください。
詳細は決まり次第、新潟県作業療法士会
2018年12月2日（日） 新潟県
立川綜合病院
4,000円 60名 ホームページに掲載いたしますのでご参照ください。
詳細は決まり次第、広島県作業療法士会
2018年12月2日（日） 広島県
県立広島大学 三原キャンパス
4,000円 80名 ホームページに掲載いたしますのでご参照ください。
詳細は決まり次第、宮崎県作業療法士会
市民の森病院
2018年12月2日（日） 宮崎県
4,000円 40名 ホームページに掲載いたしますのでご参
総合健診センター
照ください。
詳細は福井県作業療法士会ホームページ
2018年12月9日（日） 福井県
福井赤十字病院
4,000円 50名
をご参照ください。
土佐リハビリテーション
詳細は決まり次第、県ホームページをご参2018年12月15日（土） 高知県
4.000円 40名
照ください
カレッジ
詳細は岡山県作業療法士会ホームページ
専門学校 川崎リハビリテー
をご参照ください。
2018年12月16日（日） 岡山県
4,000円 100名
問合せ先：慈圭病院 荒木 義大
ション学院
E-mail；oka_ot_kyouiku@yahoo.co.jp
詳細は決まり次第、千葉県作業療法士会
千葉県立保健医療大学
4,000円 50名 ホームページに掲載いたしますのでご参2018年12月23日（日） 千葉県
幕張キャンパス
照ください。 開催会場を変更しました。
詳細・問合せ先：和歌山県作業療法士会
2019年1月20日（日） 和歌山県 和歌山県JAビル
4,000円 60名
ホームページをご参照ください。
詳細は決まり次第、佐賀県作業療法士会
2019年1月20日（日） 佐賀県
佐賀県在宅サポートセンター
4,000円 80名 ホームページに掲載いたしますのでご参照ください。
詳細は決まり次第、熊本県作業療法士会
2019年1月27日（日） 熊本県
熊本保健科学大学
4,000円 100名 ホームページに掲載いたしますのでご参照ください。
群馬医療福祉大学
詳細は決まり次第、群馬県作業療法士会
4,000円 60名 ホームページに掲載いたしますのでご参2019年1月27日（日） 群馬県
リハビリテーション学部
照ください。
（本町キャンパス）＊は新規掲載分です。

■ 詳細は、
日本作業療法士協会のホームページをご覧ください。
FAX：03-5826-7872■ 協会主催研修会の問い合わせ先 電話：03-5826-7871

訃報連絡

謹んでお悔やみ申し上げます。

58

会員番号 306

矢﨑潔

会員番号 49370

森口

英美

The Journal of Japanese Association of Occupational Therapists (JJAOT) No.79 October, 2018

氏

E-mail：ot-kenshu@jaot.or.jp（埼玉県） 2018年8月

逝去

氏 （福岡県） 2018年8月

逝去

DVD『作業療法との出会い』
を観て
広

報

部

2016 年度に作業療法の紹介映像として発行した DVD『作業療法との出会い～その取り組みと姿を追う』（ホームページでも閲
覧可能）。このたび、この映像をご覧になった枚方市よりお便りをいただいたので紹介する。広報部では、これからも国民の皆様にわかりやすく正しく作業療法・作業療法士の活動を伝えることを目標に広報物を制作していきたい。

一般社団法人
日本作業療法士協会事務局
ご担当の皆様残夏の候、時下ますますご清祥の段、お慶び申し上げます。平素は格別のご配慮を賜り厚くお礼申し上げます。
この度、DVD「作業療法との出会い」を拝見させていただき感銘を受けました。このような皆様のご支援が広がり深まりますこと、私も 1 人の住民として求めそして大いに期待いたします。
枚方市では、少子高齢・人口減少へ順応したまちづくりへのパラダイムシフトを全庁的に進めるにあたり、高齢者支援に特化した長寿社会部を創設する機構改革を昨年度実施しました。まさに介護予防・
日常生活支援総合事業の移行にともない大がかりな仕掛けを PDCA サイクルのもと進めています。本市では、今年度作業療法士 1 名が増員でき、行政本庁勤務の作業療法士は 2 人体制になりました。本市独自の総合事業は、これまでの 3 年毎の法改正から本市高齢者保健福祉計画の積み上げのもと「高齢者が元気に自立していく支援」を柱に計画し、そこに保健センターから異動した作業療法士との連携も加わってリハビリテーションの理念を活かした仕掛けを展開しています。商業施設での新しい介護予防・生活支援サービス事業の短期集中通所 C ではなく、「通所に訪問を組み合わせた事業」を始め、「要支援者がみるみる 12 週間で、元気を取り戻し『心身機能』『活動』『参加』がバランスよく改善されていき、〝自立と社会参加〟が実現（個々のその人らしさを導く目標が達成）していくこと」に、リハビリテーショ
ンというものが、機能回復訓練という狭義にとどまらず広義の成果として、自立を遂げていくことに私たちの方が元気をいただいているところです。毎回〝修了式〟は、感動に包まれています。
いただいておりました DVD は、今後、本市の OT らと効果的に、関係機関との地域ケア会議、事業者連絡会などで活用させていただきます。
高齢者に特定されず、DVD の紹介の中では障害をもった青年が社会参加していく過程の就労支援や、マニキュアができてハニカム笑顔が素敵な身体に後遺症をもたれた方、ハーモニカを奏でる作業療法士
さんを見つめるお子さんとのシーンなど、人が人と織りなすこと、これらを皆さんが「作業活動」といい、暮らしを織り成していることについて学び知ることができました。「作業活動」が広がる地域づくりを一層心がけたいと思います。ありがとうございました。
アンケート遅くなりましたが、添えております。
枚方市役所
長寿社会

地域包括ケア推進課 職員
2018.8.7 立秋

日本作業療法士協会誌 第 79 号 2018 年 10 月

59

日本作業療法士連盟だより

連盟 HP

http://www.ot-renmei.jp/

第 52 回日本作業療法学会開催

連盟 PR 活動を行い 30 名が新たに入会
日本作業療法士連盟

財務部

第 52 回日本作業療法学会が名古屋国際会議場にとを聞いて、全国連盟としてはどのような活動をおいて 2018 年 9 月 7 日から 10 日に開催されまし

行っているのか、協会の総会などで連盟のビラを配た。日本作業療法士連盟は同会議場アトリウムにおることを了承してもらってはどうか、などの質問やいて、日本作業療法士協会事務局に隣接してブース

ご意見をくださった方もありました。実際に連盟でを構え、参加者向けにＰＲ活動を行いました。

は一部の都道府県士会の了解を得てビラ配りなどの学会会場での広報活動は、全国の協会会員である

広報活動を行っています。また、今回入会された方

作業療法士諸氏と直に接することのできるめったにには、世の中を変えたいという思いから、来年の地ない機会でもあります。今回も連盟活動に興味のあ方議会の選挙で市議会議員に立候補を予定している

る方、ない方とも多くの対話をもてる機会となりまという作業療法士も現れました。少しずつですが、した。

当連盟も市民権を獲得しながら組織化できつつある

学会期間中には、応援に駆けつけた都道府県責任

実感が湧くようになってきました。

者や連盟役員の声かけや力添えもあり、30 名の方

私たちの身分を守り、職域を広げるには政治の力が日本作業療法士連盟の新しい会員になってくださが必要です。ただし、政治力は数の力で動きます。

いました。都道府県では、本年 8 月に長崎県におまだまだ人数が足りません。何よりも大事なことは、

いて県の作業療法士連盟が立ち上がり、現在全国で連盟の趣旨に賛同して一緒に活動してくれる仲間が10 の都道府県作業療法士連盟が活動しています。

増えることです。作業療法の新しい時代に、作業療さらに沖縄・熊本・広島・愛媛県などいくつかの地法がさらに有効に活かされ、国民が安心して暮らせ

域で地方連盟設立の動きがあります。

る社会にするため、日本作業療法士連盟に入会し、ある県の作業療法士連盟が立ち上がったというこ

作業療法士の力を集結し活動しましょう。

8 月設立の長崎県作業療法士連盟の皆様

60

辻岡 勝志

The Journal of Japanese Association of Occupational Therapists (JJAOT) No.79 October, 2018

連盟ブースで杉原会長を囲んで編集後記
今月号は、高齢化が進むなかで年々増加の一途をたどる内部障害の特集を組みました。高齢化に加え、高血圧、糖尿病、高脂血症などの動脈硬化性疾患、がん、呼吸器・腎臓等の疾患の増加により、全国の身体障害者に占める内部障害者数は年々増えています。このような方々が、生活の質を落とさず、地域で生活するために、作業療法士の視点で何ができるのかを医療・地域で活躍している作業療法士に執筆いただきました。内部障害に対する正しい知識をもち、生活行為に落とし込んでアプローチするためにご活用いただきたいと思います。ぜひご一読ください。毎年 9 月号に掲載しておりました会員統計資料ですが、今年は 8・9 月が合併号だったため本号に掲載しております。会員の皆様が登録している会員情報は、このような統計資料としてまとめられ、厚生労働省等に提出する書類などに活用されます。定期的にご自身の登録内容を確認し、いつでも新しいデータが集計できる
ようにご協力お願いします。
（機関誌編集委員会・編集スタッフ）

本誌に関するご意見、お問い合わせがございましたら下記までご連絡ください。
E-mail kikanshi@jaot.or.jp■平成 29 年度の確定組織率※

65.8％（会員数 55,904 名／有資格者数 84,947 名 ）※平成 30 年度は会員数がまだ確定していないため組織率の算定ができません。当協会の最新の組織率としては、理事会の承認を得て確定した平成 29 年度の会員数に基づくこの数値をご利用ください。

■平成 30 年 9 月 1 日現在の作業療法士※

有資格者数 89,717 名
会員数 59,717 名
社員数 210 名
認定作業療法士数 981 名
専門作業療法士数（延べ人数） 105 名■平成 30 年度の養成校数等
養成校数
入学定員

190 校（202 課程）
7,660 名※有資格者数の数値は、過去の国家試験合格者数を単純に累計した数から、本会が把握し得た限りでの死亡退会者数（220 名）を除いた数として示していますが、免許証の未登録、取り消し、本会が把握し得ない死亡その他の理由による消除の結果生じた減数分は算入されていません。

日本作業療法士協会誌（毎月１回発行
第 79 号2018 年は合併号あり）

2018 年 10 月 15 日発行□広報部 機関誌編集委員会
委員長：荻原 喜茂
委 員： 香 山 明美、岡本 宏二、野﨑 智仁、岡村 忠弘、米井 浩太郎、浅倉 恵子
編集スタッフ：宮井 恵次、大胡 陽子、谷津 光宏
表紙デザイン：渡辺美知子デザイン室 / 制作・印刷：株式会社サンワ
発行所 〒 111-0042 東京都台東区寿 1-5-9 盛光伸光ビル
一般社団法人 日本作業療法士協会（TEL.03-5826-7871 FAX.03-5826-7872）■協会ホームページアドレス  http://www.jaot.or.jp/□求人広告：1/4 頁 1 万 3 千円（賛助会員は割引あり）

64

The Journal of Japanese Association of Occupational Therapists (JJAOT) No.79 October, 2018

JAOTe Journal of Japanese Association of Occupational

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10

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2018
特集

内部障害と作業療法● 第52回日本作業療法学会 速報【協会活動資料】● 2017年度 日本作業療法士協会会員統計資料

重要なお知らせ表紙ウラ、p.5〜10に必ずお目通しください

平成30年10月15日発行

第79号

平成30年10月15日発行 第79号

sts (JJAOT)

10