販売用資料

ファンド通信2023年4⽉26⽇

One国内株オープン

愛称：自由演技

追加型投信／国内／株式最優秀ファンド賞、優秀ファンド賞を受賞しました「 One 国 内 株 オ ー プ ン （ 愛 称 ： 自 由 演技）」は外部評価会社から優秀と評価さ
れ 、 「 R&I ファン ド大 賞 2023 」に お い て 、投資信託20年部門と投資信託10年部門で最優秀ファンド賞を、投資信託部門で優秀ファンド賞を受賞しました。

R＆Iファンド大賞2023
投資信託20年部門 国内株式コア
投資信託10年部門 国内株式コア
投資信託部門 国内株式コア※評価期間：20年（2003年3月末～2023年3月末）※評価期間：10年（2013年3月末～2023年3月末）※評価期間： 3年（2020年3月末～2023年3月末）

ファンドマネジャーからみなさまへ
日頃より「自由演技」をご愛顧いただき、誠にありがとうございます。「自由演技」の運用に携わることができたのは、投資家のみなさま、そして販売会社のみなさまの支えがあったからこそです。良い時期も、みなさまにご心配をおかけした時期もありましたが、変わらずにご愛顧いただいておりますことをこの場を借りて、改めてお礼を申し上げます。
今回の受賞では、10年、20年という長期の期間だけでなく、3年という短期の期間でのパフォーマンスも評価されました。「自由演技」の運用にあたっては、短期投資を志向されファンドマネジャー
酒井 義隆

るみなさま、長期投資を志向されるみなさま、そして販売会社のみなさまにとってもご満足いただけるファンドをめざしています。 「自由演技」の運用にあたり、私自身の運用技術のすべてを注ぎ、運用しています。投資家のみなさまには、「自由演技」を是非ご自身の運用スタイルに合わせて活用し、資産形成にお役立てていただければ幸いです。

※上記は過去の一定期間の実績を分析したものであり、将来の運用成果等を保証するものではありません。詳しくはP7をご確認ください。
また、上記見解は当資料の作成時点のものであり、将来の市場環境の変動等により予告なく変更する場合があります。
P5の「当資料のお取扱いについてのご注意」をご確認ください。

商 号 等：アセットマネジメントOne株式会社
金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第324号
加入協会：一般社団法人投資信託協会
一般社団法人日本投資顧問業協会1

ファンド通信One国内株オープン 愛称： 自由演技

運用実績
設定当初は、割安株（バリュー）と成長株（グロース）の比率を相場局面に応じて、適宜調整する運用を行いました。
2014年からは、大型株、中小型株の比率をより重視する運用スタイルを取り入れています。さらに、集中投資と分散投資、リスク水準の調整などを相場局面に応じて使い分けています。その結果、分配金再投資基準価額の騰落率は今回の受賞の評価期間である過去20年で542.6％、過去10年で295.4％、過去3年で75.6％、設定来で222.6％となりました。
（2023年3月末時点）

評価期間（20年間）の運用実績
700
分配金再投資基準価額
600

643

TOPIX（ベンチマーク）

500
400

300

254

200
100
003/03

07/03

11/03

15/03

19/03

23/03
（年/月）

※期間：2003年3月31日～2023年3月31日（日次）、2003年3月31日を100として指数化しています。
※分配金再投資基準価額は、信託報酬控除後の価額です。換金時の費用・税金などは考慮していません。また、税引前の分配金を当ファンドに再投資したとみなして計算した理論上のものであり、実際の基準価額とは異なります。

設定来の運用実績（円）
35,00030,00025,000

基準価額（2023年3月31日時点）

31,697円

基準価額（左軸）
分配金再投資基準価額（左軸）TOPIX（ベンチマーク）（左軸）

（億円）
700
600
500

20,000400

15,000300

10,000200

5,000

純資産総額（右軸）

000/08100005/08

10/08

15/08

20/08

（年/月）

※期間：2000年8月29日（設定日前営業日）～2023年3月31日（日次）※基準価額および分配金再投資基準価額は設定日前営業日を、TOPIX（ベンチマーク）は当ファンド設定日前営業日の終値を10,000円として計算しています。
※基準価額は1万口当たり、信託報酬控除後の価額です。換金時の費用・税金などは考慮していません。
※分配金再投資基準価額は、税引前の分配金を当ファンドに再投資したとみなして計算した理論上のものであり、実際の基準価額とは異なります。

当ファンドとTOPIX（ベンチマーク）の騰落率
期間
当ファンド
TOPIX（ベンチマーク）

1年
5.8%
2.9%

3年
75.6%
42.8%

5年
41.4%
16.7%

10年
295.4%
93.6%

15年
279.7%
65.2%

20年
542.6%
154.3%

設定来222.6%
30.1%※当ファンドの騰落率は、税引前の分配金を再投資したものとして算出しており、実際の投資家利回りとは異なります。各期間は、基準日（2023年3月31日）から過去に遡っています。また、設定来の騰落率については、設定当初の投資元本をもとに計算しています。
出所：ブルームバーグのデータをもとにアセットマネジメントOne作成※上記は過去の情報または運用実績であり、将来の運用成果等を示唆・保証するものではありません。
2
P5の「当資料のお取扱いについてのご注意」をご確認ください。

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ファンドの特色(くわしくは投資信託説明書(交付目論見書)を必ずご覧ください)
マクロの投資環境の変化に応じて、その時々で最適と判断される投資スタイルで運用を行います。
○ マクロの投資環境の変化に応じて投資スタイルを適宜変更します。
○ その局面でベストと思われる投資尺度を活用した銘柄選択を行います。
One国内株オープンマザーファンドへの投資を通じて、わが国の上場株式に実質的に投資します。マザーファンドの組入比率は、原則として高位を維持します。また、株式の実質組入比率は、原則として高位を維持します。
※ 資金動向、市況動向等によっては、上記の運用ができない場合があります。

主な投資リスクと費用（くわしくは投資信託説明書(交付目論見書)を必ずご覧ください）
当ファンドは、 値動きのある有価証券等に投資しま すので 、 ファンドの基準価額は変動しま す。 これらの運用による損益はすべて投資者のみなさま に帰属しま す。 したがって 、 投資者のみなさま の投資元本は保証されているものではなく 、 基準価額の下落により 、 損失を被り、 投資元本を割り 込むことがありま す。
ま た、 投資信託は預貯金と異なりま す。
なお、基準価額の変動要因は、下記に限定されるものではありません。その他の留意点など、くわしくは投資信託説明書(交付目論見書)をご覧ください。
○ 株価変動リスク………当ファンドは、実質的に株式に投資をしますので、株式市場の変動により基準価額が上下します。また、中小型株式等に実質的に投資をする場合があり、これらの株式は、一般的に価格変動性が高いため、基準価額が大きく下がる場合があります。
○ 個別銘柄選択……
リスク

当ファンドでは、成長系（グロース系）株式、割安系（バリュー系）株式、大型株式、中小型株式といった運用スタイル配分の結果による個別銘柄選択効果により超過収益を積み上げることを目標としているため、株式市場全体の動きとは異なる場合があります。個別銘柄選択リスクとは、投資した株式の価格変動によっては収益の源泉となる場合もありますが、株式市場全体の動向にかかわらず基準価額が下がる要因となる可能性があるリスクをいいます。

○ 流動性リスク…………当ファンドにおいて有価証券等を売却または取得する際に、市場規模、取引量、取引規制等により十分な流動性の下での取引を行えない場合には、市場実勢から期待できる価格どおりに取引できないことや、値動きが大きくなることがあり、基準価額に影響をおよぼす可能性があります。
○ 信用リスク……………当ファンドが実質的に投資する株式の発行者が経営不安・倒産に陥った場合、またこうした状況に陥ると予想される場
合等には、株式の価格が下落したりその価値がなくなることがあり、基準価額が下がる要因となります。
当ファンドへの投資に伴う主な費用は購入時手数料、信託報酬などです。
費用の詳細につきましては、当資料中の「ファンドの費用」および投資信託説明書（交付目論見書）をご覧ください。

3
P5の「当資料のお取扱いについてのご注意」をご確認ください。

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お 申 込 み メ モ (く わ し く は 投 資 信 託 説 明 書 (交 付 目 論 見 書 )を 必 ず ご 覧 く だ さ い )購入単位

販売会社が定める単位（当初元本1口＝1円）

購入価額

購入申込受付日の基準価額（基準価額は1万口当たりで表示しています。）

購入代金

販売会社が定める期日までにお支払いください。

換金単位

販売会社が定める単位

換金価額

換金申込受付日の基準価額から信託財産留保額を控除した価額

換金代金

原則として換金申込受付日から起算して5営業日目からお支払いします。

申込締切時間原則として営業日の午後3時までに販売会社が受付けたものを当日分のお申込みとします。

換金制限

信託財産の資金管理を円滑に行うため、大口の換金請求に制限を設ける場合があります。

購入・換金申込受付 金融商品取引所等における取引の停止、外国為替取引の停止、その他やむを得ない事情があるときは、購入・換金のお申込みの受付の中止および取消し を中止することおよびすでに受付けた購入・換金のお申込みの受付を取り消す場合があります。
信託期間

無期限（2000年8月30日設定）

繰上償還

次のいずれかに該当する場合には、受託会社と合意の上、信託契約を解約し、当該信託を終了（繰上償還）することがあります。
・受益権口数が10億口を下回ることとなった場合。
・受益者のために有利であると認めるとき。
・やむを得ない事情が発生したとき。

決算日

毎年8月29日（休業日の場合は翌営業日）

収益分配

年1回の毎決算日に、収益分配方針に基づいて収益分配を行います。
※お申込コースには、「分配金受取りコース」と「分配金再投資コース」があります。ただし、販売会社によっては、どちらか一方のみの取扱いとなる場合があります。詳細は販売会社までお問い合わせください。

課税関係

課税上は株式投資信託として取り扱われます。
原則として、分配時の普通分配金ならびに換金時の値上がり益および償還時の償還差益に対して課税されます。
公募株式投資信託は税法上、少額投資非課税制度「愛称：NISA（ニーサ）」および未成年者少額投資非課税制度「愛称：ジュニアNISA（ジュニアニーサ）」の適用対象です。
※税法が改正された場合等には、上記内容が変更となることがあります。

ファンドの費用(く わしく は投資信託説明書(交付目論見書)を必ずご 覧く ださい)
以下の手数料等の合計額、その上限額については、購入金額や保有期間等に応じて異なりますので、あらかじめ表示することができません。
※税法が改正された場合等には、税込手数料等が変更となることがあります。
●投資者が直接的に負担する費用
購入時手数料

購入価額に、3.3％（税抜3.0％） を上限として、販売会社が別に定める手数料率を乗じて得た額となります。

換金手数料ありません。

信託財産留保額

換金申込受付日の基準価額に0.3％の率を乗じて得た額を、換金時にご負担いただきます。

●投資者が信託財産で間接的に負担する費用
運用管理費用（信託報酬）
その他の費用・手数料

ファンドの日々の純資産総額に対して年率1.76％（税抜1.60％）その他の費用・手数料として、お客様の保有期間中、以下の費用等を信託財産からご負担いただきます。
・組入有価証券等の売買の際に発生する売買委託手数料、信託事務の処理に要する諸費用、外国での資産の保管等に要する費用、監査法人等に支払うファンドの監査にかかる費用 等※これらの費用等は、定期的に見直されるものや売買条件等により異なるものがあるため、事前に料率・上限額等を示すことができません。

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P5の「当資料のお取扱いについてのご注意」をご確認ください。

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投資信託ご購入の注意
投資信託は、① 預金等や保険契約ではありません。また、預金保険機構および保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。加えて、証券会社を通して購入していない場合には投資者保護基金の対象にもなりません。
② 購入金額については元本保証および利回り保証のいずれもありません。
③ 投資した資産の価値が減少して購入金額を下回る場合がありますが、これによる損失は購入者が負担することとなります。

当資料のお取扱いについてのご 注意○ 当資料は、アセットマネジメントOne株式会社が作成した販売用資料です。
○ お申込みに際しては、販売会社からお渡しする投資信託説明書（交付目論見書）の内容を必ずご確認のうえ、ご自身でご判断ください。
○ 当ファンドは、実質的に株式等の値動きのある有価証券に投資をしますので、市場環境、組入有価証券の発行者に係る信用状況等の変化により基準価額は変動します。このため、投資者の皆さまの投資元本は保証されているものではなく、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込むことがあります。ファンドの運用による損益は全て投資者の皆さまに帰属します。また、投資信託は預貯金とは異なります。
○ 当資料は、アセットマネジメントOne株式会社が信頼できると判断したデータにより作成しておりますが、その内容の完全性、正確性について、同社が保証するものではありません。また掲載データは過去の実績であり、将来の運用成果を保証するものではありません。
○ 当資料における内容は作成時点のものであり、今後予告なく変更される場合があります。

◆分配金に関する留意点◆○収益分配は、計算期間中に発生した運用収益（経費控除後の配当等収益および売買益(評価益を含みます。))を超えて行われる場合があります。
したがって、分配金の水準は、必ずしも計算期間におけるファンドの収益率を示すものではありません。
○受益者の個別元本の状況によっては、分配金の全額または一部が、実質的には元本の一部払戻しに相当する場合があります。個別元本とは、追加型投資信託を保有する受益者毎の取得元本のことで、受益者毎に異なります。
○分配金は純資産総額から支払われます。このため、分配金支払い後の純資産総額は減少することとなり、基準価額が下落する要因となります。
計算期間中の運用収益以上に分配金の支払いを行う場合、当期決算日の基準価額は前期決算日と比べて下落することになります。

◆委託会社およびファンドの関係法人 ◆＜委託会社＞アセットマネジメントOne株式会社
金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第324号
加入協会：一般社団法人投資信託協会
一般社団法人日本投資顧問業協会＜受託会社＞三井住友信託銀行株式会社＜販売会社＞販売会社一覧をご覧ください◆委託会社の照会先 ◆アセットマネジメントOne株式会社
コールセンター
0120-104-694(受付時間：営業日の午前9時～午後5時）
ホームページ
URL http：//www.am-one.co.jp/

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販売会社（ お申込み、 投資信託説明書（ 交付目論見書） のご 請求は、 以下の販売会社へお申し出く ださい）
○印は協会への加入を意味します。

商号

2023年4月26日時点

登録番号等

一般社
日本証 団法人
券業協 日本投会
資顧問
業協会

一般社
団法人
金融先物取引業協会

一般社
団法人
第二種
金融商
品取引業協会株式会社みずほ銀行

登録金融機関 関東財務局長（登金）第6号

○

○

○

株式会社三菱ＵＦＪ銀行

登録金融機関 関東財務局長（登金）第5号

○

○

○

ＰａｙＰａｙ銀行株式会社

登録金融機関 関東財務局長（登金）第624号○○

株式会社福岡銀行

登録金融機関 福岡財務支局長（登金）第7号○○

株式会社十八親和銀行

登録金融機関 福岡財務支局長（登金）第3号○

株式会社琉球銀行

登録金融機関 沖縄総合事務局長（登金）第2号○

三菱ＵＦＪ信託銀行株式会社

登録金融機関 関東財務局長（登金）第33号○

株式会社北日本銀行

登録金融機関 東北財務局長（登金）第14号○

株式会社熊本銀行

登録金融機関 九州財務局長（登金）第6号○

第一生命保険株式会社

登録金融機関 関東財務局長（登金）第657号○○

アイザワ証券株式会社

金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第3283号○○

ａｕカブコム証券株式会社

金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第61号○○

ＰＷＭ日本証券株式会社

金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第50号○

株式会社ＳＢＩ証券

金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第44号○

岡三証券株式会社

金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第53号○

あかつき証券株式会社

金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第67号

○

備考

○

○
○
○

○

○

○

○

○

○

○

三菱ＵＦＪモルガン・スタンレー証券株式会社 金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第2336号

○

○

○

○

十六ＴＴ証券株式会社

金融商品取引業者 東海財務局長（金商）第188号○

めぶき証券株式会社

金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第1771号○

大和証券株式会社

金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第108号

○

○

○

○

ちばぎん証券株式会社

金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第114号○

むさし証券株式会社

金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第105号○

楽天証券株式会社

金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第195号

○

○

○

○

東海東京証券株式会社

金融商品取引業者 東海財務局長（金商）第140号

○

○

○

東洋証券株式会社

金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第121号○

マネックス証券株式会社

金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第165号○

日産証券株式会社

金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第131号○

フィデリティ証券株式会社

金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第152号○

松井証券株式会社

金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第164号○

丸三証券株式会社

金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第167号○

岡三にいがた証券株式会社

金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第169号○

水戸証券株式会社

金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第181号○

ＬＩＮＥ証券株式会社

金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第3144号○

株式会社トマト銀行

登録金融機関 中国財務局長（登金）第11号○

みずほ証券株式会社

金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第94号○

ひろぎん証券株式会社

金融商品取引業者 中国財務局長（金商）第20号

○

○

○
○

○

○

○

○

○
○

○
○
※1○○○

※1
※2 2023年 5月 8日より開始●その他にもお取扱いを行っている販売会社がある場合があります。
また、上記の販売会社は今後変更となる場合があるため、販売会社または委託会社の照会先までお問い合わせください。
＜備考欄について＞※1 新規募集の取扱いおよび販売業務を行っておりません。
※2 備考欄に記載されている日付からのお取扱いとなりますのでご注意ください。
※3 備考欄に記載されている日付からお取扱いを行いませんのでご注意ください。
（原則、金融機関コード順）

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P5の「当資料のお取扱いについてのご注意」をご確認ください。

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販売会社（ お申込み、 投資信託説明書（ 交付目論見書） のご 請求は、 以下の販売会社へお申し出く ださい）
以下は取次販売会社または金融商品仲介による販売会社です。
○印は協会への加入を意味します。

商号

登録番号等

2023年4月26日時点

日本証
券業協会

一般社
団法人
日本投資顧問業協会

一般社
団法人
金融先物取引業協会

株式会社ＳＢＩ新生銀行（委託金融商品取登録金融機関 関東財務局長（登金）第10号
引業者 株式会社ＳＢＩ証券）○○

株式会社三菱ＵＦＪ銀行 （委託金融商品取引業者 三菱ＵＦＪモルガン・スタンレー 登録金融機関 関東財務局長（登金）第5号証券株式会社）○○

株式会社ＳＢＩ新生銀行（委託金融商品取登録金融機関 関東財務局長（登金）第10号
引業者 マネックス証券株式会社）

○

○

一般社
団法人
第二種
金融商
品取引業協会

備考○●その他にもお取扱いを行っている販売会社がある場合があります。
また、上記の販売会社は今後変更となる場合があるため、販売会社または委託会社の照会先までお問い合わせください。
＜備考欄について＞※1 新規募集の取扱いおよび販売業務を行っておりません。
※2 備考欄に記載されている日付からのお取扱いとなりますのでご注意ください。
※3 備考欄に記載されている日付からお取扱いを行いませんのでご注意ください。
（原則、金融機関コード順）【当資料で使用している指数について】
東証株価指数（TOPIX）の指数値および東証株価指数（TOPIX）にかかる標章または商標は、株式会社ＪＰＸ総研または株式会社ＪＰＸ総研の関連会社（以下「ＪＰＸ」という。）の知的財産であり、指数の算出、指数値の公表、利用など東証株価指数（TOPIX）に関するすべての権利・ノウハウおよび東証株価指数（TOPIX）にかかる標章または商標に関するすべての権利はＪＰＸが有しています。ＪＰＸは、東証株価指数（TOPIX）の指数値の算出または公表の誤謬、遅延または中断に対し、責任を負いません。本商品は、ＪＰＸにより提供、保証または販売されるものではなく、本商品の設定、販売および販売促進活動に起因するいかなる損害に対してもＪＰＸは責任を負いません。

【外部評価会社の評価について】「Ｒ＆Ｉファンド大賞」は、Ｒ&Ｉが信頼し得ると判断した過去のデータに基づく参考情報（ただし、その正確性及び完全性につきＲ＆Ｉが保証するものではありません）の提供を目的としており、特定商品の購入、売却、保有を推奨、又は将来のパフォーマンスを保証するものではありません。当大賞は、信用格付業ではなく、金融商品取引業等に関する内閣府令第２９９条第１項第２８号に規定されるその他業務（信用格付業以外の業務であり、かつ、関連業務以外の業務）です。当該業務に関しては、信用格付行為に不当な影響を及ぼさないための措置が法令上要請されています。当大賞に関する著作権等の知的財産権その他一切の権利はＲ＆Ｉに帰属しており、無断複製・転載等を禁じます。
「投資信託部門」は過去3年間、「投資信託10年部門」は過去10年間、「投資信託20年部門」は過去20年間を選考期間とし、シャープレシオによるランキングに基づき、最大ドローダウンを加味したうえで選考している。表彰対象は償還予定日まで1年以上の期間があり、残高がカテゴリー内で上位50％以上かつ30億円以上。選考対象は国内籍公募追加型株式投信とし、確定拠出年金専用およびSMA・ラップ口座専用以外。評価基準日は2023年3月31日。

230414JS313311ファンド通信
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