Works Review vol.9（2014），44-53

人材開発に関する実態・風土と企業業績―「人材マネジメント調査 2013」の定量分析―

久米功一

リクルートワークス研究所・主任研究員

本稿では，「ワークス人材マネジメント調査 2013」の個票データを用いて，日本企業における個の才能の活用や人材開発に関する風土が企業業績に与える影響を分析した。その結果，挑戦・革新型人材よりも，高い専門性と市場価値のある人材の方が，新しい製品やサービスの創出に寄与しており，そのためには，人材育成やダイバー
シティの組織風土を醸成する人事施策が有効であることがわかった。
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人材開発����������ー����������

目次

ず，日本企業の個の才能に対するマネジメントのⅠ．はじめに

実態や，人材開発に関するマネジメントが企業業

Ⅱ．個体化・個別化の時代

績に与える影響やその経路についてはあまり明ら

Ⅲ．先行研究かにされていない。
この状況に鑑みて，
本稿では，

Ⅳ．仮説

2013 年にリクルートワークス研究所が実施したⅤ．研究方法「ワークス人材マネジメント調査 2013」の個票デ

Ⅴ-１．データ

ータを分析して，個の才能の活用や人材開発に関Ⅴ-２．変数の定義する実態・風土と企業業績との関係を明らかにしⅤ-３．使用するデータの若干の考察て，日本企業が目指すべき人材マネジメントの方

Ⅵ．分析方法向性を示す。

Ⅶ．分析結果Ⅶ-１．直接効果

Ⅱ．個体化・個別化の時代

Ⅶ-２．間接効果
Ⅷ．インプリケーション
Ⅸ．おわりに

なぜ個のマネジメントに注目するのか。本節では，「個体化・個別化」
を巡る社会的な背景として，二つの大局的な論点を紹介する。

Ⅰ．はじめに第一に，製品・サービスのコモディティ化が進展して，需要が個体化（individuation）している

経済のグローバル化の進展と国内市場の成熟化ことである。企業が最終ユーザー市場に個体的なに伴い，日本企業の既存製品やサービスが低迷し価値を聴き取りに行く時代が到来しているている。その打開策のひとつとして，才能ある人（Zuboff and Maxmin 2004）。もし，大企業が一材の獲得・活用が注目されており，組織力の発揮

様で大量な需要を想定する従来型マネジメントをに力点をおいてきた日本企業の従来の人材マネジ

続ければ，個体化された需要を拾いきれないばか

メントは修正を余儀なくされている。しかし，こりか，従業員に没個性化を強いる結果，（特に若いのような喫緊の課題に直面しているにもかかわら世代の）離職を招くだろう。

44

論文

人材開発に関する実態・風土と企業業績

第二に，近年，人びとを関係づけて統合する枠

企業業績に影響を与えるか否かは重要なイシュー

組みは，個人の選択の産物であるとみなす傾向がであったが，人事施策の直接的な効果を定量的に強まっており（Beck and Beck-Gernsheim 2002），

把握することの困難から，明確な答えが得られず

人びとは個やアイデンティティを表現するために，にいた。しかし，戦略的人的資源管理論（Strategic

インターネットや SNS でつながりあっている。

Human Resource Management）では，その経路従業員も同様であるにもかかわらず，企業が個のに注目することにより，人材マネジメントと業績活用にサポートせず消極的であり続ければ，それの関係を明らかにしている。

はリスクでしかなく，リスクをとらない企業は，監視コストを余儀なくされるだろう。

その具体的な手法のひとつに AMO モデル（Ability-Motivation-Opportunity Model, Jiang

このように，企業は，需要の個体化，従業員のet al. 2012）がある。AMO モデルでは，スキル

個別化欲求に応じるためのマネジメントが求めら／モチベーション／機会強化型の 3 つのタイプのれており，（従業員の）個のマネジメントは，こう「人事施策」が，人的資本やモチベーションといした状況に対応する方策の一つといえる。

った「仲介メカニズム」を通じて，組織のパフォーマンス（自発的な離職，生産性，製品・サービ

��先行研究スのイノベーション），ひいては，「財政的なアウ
トカム」（投資収益率，売上高成長率等）に影響を

日本企業の人材マネジメントの実態に関しては，

及ぼすとみなされる。

いくつかの調査研究がある。例えば，日本生産性

Jiang et al. （2012）に示された研究は，人事本部（2013）は，3 年おきに上場企業の人事労務施策の業績に対する影響の経路を明らかにしてい担当者を対象とした郵送調査を実施して，日本企

るが，個を活かす人事施策や組織風土を明示的に業の人事制度や人事課題の変遷を把握している。

取り上げてはいない。

リクルートマネジメントソリューションズ組織行

例外的に，Bethke-Langenegger（2011）が，動研究所（2010）は，従業員 1000 名以上の大手

スイスの製造業のデータを用いて，突出した才能企業およびその事業部の課長職以上を対象としたを持った人材（タレント人材）のマネジメント戦調査により，組織能力の構成要素や業績との関係

略とアウトカムとの関係を分析している。具体的を整理している。労働政策研究・研修機構（2010）には，サクセッションプラン，タレント人材のリは，従業員数 200 名以上の企業の人事部長を対象

テンション，能力開発等のタレントマネジメントとした郵送調査を行い，人事担当部門の機能と役戦略が，企業利益や市場価値，企業の魅力や顧客割を明らかにしている。また，白石（2007）は，満足度，仕事満足度やリーダーに対する信頼とい「人材マネジメント調査」の個票データを用いて，ったアウトカムに正の影響を与えることを実証し人事思想，人事施策・制度と業績の関係を定量的ている。しかし，この研究では，人事施策と業績に分析している。これらの調査・研究は，人事施の間の経路に関する厳密な議論がなされていない。

策の導入，人事部門の課題，賃金構造，昇進・昇これらの先行研究を踏まえて，本稿では，①日格の仕組み，人事思想と業績との関係を把握して本企業における，②個の才能に対する人材マネジいるものの，個を活かす人事施策や組織風土に関メントの実態・風土を明示的に取り上げて，③人する設問に乏しく，人材開発に関する包括的な分事施策が業績に与える影響の経路を分析すること析が行われていない。

により，④その政策的なインプリケーションを議

一方，海外の経営学者においても，人事施策が

論する。

45

Works Review vol.9（2014），44-53��� ����������������������������

人事施策

組織風土

人材のタイプ採用

000000
企業業績
0

離職率

異質な才能

柔軟な働き方挑戦・革新型人材

生産性

専門家・プロ人材
市場価値のある人材

新しい製品やビジネスモデルの構築

ダイバーシティ

選抜・評価

人材育成

人材開発

��仮�

競争環境への適応力

はじめて活躍できる「人材のタイプ」が定まってくる。例えば，異質な人材を採用しても（人事施人事施策，とりわけ，個のマネジメントが企業

策），その人を活用する風土がなければ（組織風

業績に与える影響をどのように構造化できるだろ土），企業内にそうした人材は蓄積されない（人うか。AMO モデルは，人事施策→仲介メカニズ

材のタイプ）。このように「人材のタイプ」は，

ム→企業業績の構造となっていたが，本稿では，当該企業が保有する人材の類型であり，「挑戦・このモデルの概念を援用して，図表１の通り，「人

革新型人材」と「専門家・プロ人材，市場価値の事施策」→「組織風土」→「人材のタイプ」→「企ある人材」の二つを考える。前者は，イノベーシ

業業績」の経路を想定する。

ョンや新しいことを生み出す人材であり，後者は，まず，「人事施策」は，人事担当者が選択可能

専門性や市場価値を有する人材を表す。

な変数であり，採用，柔軟な働き方，選抜・評価，人事施策は，以上のような仲介メカニズムを経

人材開発の四つからなると仮定する。それぞれ，て，企業業績に影響する。ここでは，四つの企業

優れた個人を外部から採る，柔軟な働き方で個人業績を取り上げる。離職率，生産性，新しい製品の力を引き出す，
個人にインセンティブを与える，やビジネスモデルの構築，競争環境への適応力で個人の能力を伸ばす，の人事の戦略的行動を表す。

ある。Jiang et al.（2012）の AMO モデルと同様

この結果として「組織風土」が醸成される。異に，人事施策が有効であるほど，離職率は低く，質な才能，ダイバーシティ，人材育成の三つを考

生産性が高い。新しい製品の開発やビジネスモデ

える。これらは，異質な才能を活用できる，ダイ

ルの構築のためには，未知の市場に対して前向き

バーシティが進んでいる，人材育成に熱心であるである挑戦・革新型の人材が多い企業ほど，競争という組織風土を表している。

優位に立てると考えられる。

人事施策によって醸成された組織風土があって

46

論文

人材開発に関する実態・風土と企業業績

Ⅴ���方�

本節では，分析に用いる変数の定義について，
人事施策，（仲介メカニズムとしての）人材育成のⅤ-��データ

組織風土，企業業績の順で説明する。なお，変数の定義の詳細は，図表２の通りである。

本稿で用いるデータは，「ワークス人材マネジメ
ント調査 2013」である。本調査は，東京証券取引① 人事施策所第一部に上場している 1750 社（2013 年 7 月時点）の人事部門担当者を対象とした郵送調査で「ワークス人材マネジメント調査」で把握した2013 年 8 月 9 日から 9 月 30 日にかけて実施され導入し継続している人事制度・施策について，「採た。設問は，採用・雇用，人材活用，能力開発，用」「柔軟な働き方」「選抜・評価」「人材開発」の次世代リーダー，女性管理職，人事課題・人事施カテゴリーに該当する，導入・実施している施策

策，企業属性に関するものである。

の数を足し合わせて変数とした。

回答企業数は 238 社，回答率は 13.6％であり，回答企業の属性をみると，業種別では，メーカー② 人材育成の組織風土

が 130 社（54.6％）とやや多く1，売上高規模では
1000 億円以上から 5000 億円未満が最も多く 73

諸々の人事施策によって形成される，人材開発社（30.7％）であった。母集団（東証一部上場企に関する組織風土を仲介メカニズムの変数とする。

業）と比べて，業種の偏りは特にみられず，TOPIX

組織風土に関する設問は，質問事項に対する相反分類でみた企業規模では，大企業比率がやや高かする二つの回答 A，B を並べて，企業の実態や風った。

土に近い方を 5 段階で選んでもらう形式であり，＋2～－2 の得点をつけた後，主成分分析によって

Ⅴ-２�変数の定義

合成変数を作成した。
「異質な才能」「ダイバーシティ」「人材育成」の三つの変数を作成した。
��� ���������

変数採用
柔軟な働き方
人事施策
選抜・評価

人材開発
離職率
生産性
企業業績

新しい製品やビジネスモデルの構築
競争環境への適応力

異質な才能

組織風土

ダイバーシティ

人材育成

人材の
タイプ

挑戦・革新型人材
専門家・プロ人材，市場価値のある人材

変数の定義「新卒（大卒）社員の職種別採用」「新卒（大卒）社員の正社員以外での雇用制度」「一律でない新卒新任給制度」「採用目的のインターンシップ」「通年採用」のそれぞれの制度を導入・運用しているときに1の値をとるダミー変数を足し合わせた、0～5の値をとる変数「短時間正社員制度」「在宅勤務制度」「男性の育児支援制度」「裁量労働制」のそれぞれの制度を導入・運用しているときに1の値をとるダミー変数を足し合わせた、0～4の値をとる変数「早期選抜人事制度」「タレントマネジメント」「サクセッションプラン」「MBO（目標管理制度）」「360度評
価」「プロフェッショナル人事制度」のそれぞれの制度を導入・運用しているときに1の値をとるダミー変数を足し合わせた、0～6の値をとる変数「階層別研修」「インストラクター・トレーナー制度」「メンター制度」「人材開発委員会」「社内キャリアアド
バイザー制度」「海外留学制度」「語学力獲得支援制度」「社員のボランティア支援制度」「EAP」のそれ
ぞれの制度を導入・運用しているときに1の値をとるダミー変数を足し合わせた、0～9の値をとる変数
直近年度での定年退職を含まない正社員の離職率（％）
競合他社と比較して、生産性で「優位に立っている（+2）」～「後れを取っている（-2）」
競合他社と比較して、新しい発明や製品の開発、ビジネスモデルの構築などの成果で「優位に立っている（+2）」～「後れを取っている（-2）」
競合他社と比較して、競争環境への適応力で「優位に立っている（+2）」～「後れを取っている（-2）」合成された変数
突出した才能を持った社員の登場は「歓迎される（+2）」～「警戒される（-2）」
中途入社者が「活躍しやすい（+2）」～「活躍しにくい（-2）」
考課点でめりはりをつけることに「積極的（+2）」～「消去的（-2）」
優秀な人材について「自由にやらせる（+2）」～「他の社員同様の管理をする（-2）」
新卒で入社してくる社員について「異能・異質が多い（+2）」～「似た傾向の人材が多い（-2）」
ダイバーシティマネジメントは「高いレベルで実践している（+2）」～「まだあまりできていない（-2）」
女性の次世代リーダー候補は「たくさんいる（+2）」～「あまりいない（-2）」
グローバルに活躍できる人材は「たくさんいる（+2）」～「あまりいない（-2）」
現場でのOJTは「高く機能している（+2）」～「あまり機能していない（-2）」
マネジャーの人材育成スキルは「高いと思う（+2）」～「低いと思う（-2）」
現場にロールモデルとなる人材は「たくさんいる（+2）」～「あまりいない（-2）」
人材育成に熱心な経営幹部は「たくさんいる（+2）」～「あまりいない（-2）」
部課長自身は自己啓発に「熱心に取り組んでいる（+2）」～「あまり取り組んでいない（-2）」
イノベーションを起こす人材は「たくさん生まれている（+2）」～「なかなか生まれてこない（-2）」
新しいことに挑戦しようという社員のモチベーションは「高いと思う（+2）」～低いと思う（-2）」
社外に誇れる専門家・プロフェッショナルは「たくさんいる（+2）」～「あまりいない（-2）」
平均的な社員の市場価値は「高いと思う（+2）」～「低いと思う（-2）」

平均値

標準偏差

1.051

0.994

0.945

0.988

1.234

1.285

2.783

1.994

3.216
0.242

3.329
0.830

0.148

0.888

0.169

0.908

第1主成分 信頼性係数α
0.519
0.391
0.642
0.423
0.463
0.428
0.596
0.714
0.597
0.537
0.398
0.487
0.790
0.452
0.448
0.447
0.707
0.529
0.707
0.707
0.622
0.707

47

Works Review vol.9（2014），44-53

さらに，組織風土の結果として企業にもたらさ

図表４に人材のタイプを示す。イノベーション

れる二つの人材のタイプの変数を作成した。
「挑を起こす人材が「たくさん生まれている」企業は戦・革新型人材」は，＜イノベーション人材＞とわずか 4.6％に過ぎなかった。イノベーションが＜新しいことに挑戦する社員のモチベーション＞，

起きていない理由として人材不足が挙げられる。

「専門家・プロ人材，市場価値のある人材」は＜「新しいことに挑戦しようという社員のモチベー

社外に誇れる専門家・プロフェッショナル＞と＜ション」は「高いと思う」と答える企業が 39.5％

平均的な社員の市場価値＞の二つの変数を主成分あった。専門家人材や市場価値の高い社員がいる

分析して合成変数を作成した。

企業が 3 割程度存在している。
これらの企業では，こうした人材層がイノベーションを担っている可③ 企業業績

能性も予想される。

一般的にみて，企業業績の代理変数には，離職��� ������

率，主観的な評価，財務指標があるが，本稿では前二者を用いる2。離職率は，直近年度での定年退職を含まない正社員の離職率であり，企業業績に関する主観的な評価については，図表 2 の通り，
競合他社と比較した場合の優位性に関する設問の
中から，
「生産性」
「新しい発明や製品の開発，ビジネスモデルの構築などの成果」「競争環境への適応力」を取り上げる。

Aに近い←

→Bに近い

イノベーションを起こす
人材は
A：たくさん生まれている4.6 26.9
新しいことに挑戦しようという社員のモチベーションは
A：高いと思う

39.5

社外に誇れる専門家・
プロフェッショナルは
A：たくさんいる

27.7

平均的な社員の市場価値はA：高いと思う

33.2

30.7

32.4

Ⅴ-３��用するデータの��の��

B：なかなか生ま
れてこない

64.7

15.1

50%

Aに近い

B：あまりいない

37.4

47.5

0%

B：低いと思う

23.1

B：低いと思う

100%

どちらともいえない

Bに近い

ここで，日本企業における異質な才能の活用実

企業業績の回答の分布をみていると（図表５），

態をみてみよう。図表３の通り，突出した才能を他社と比べた自社の優位性について「生産性」「競持った社員の登場は，「歓迎される」割合が 66.4％

争環境への適応力」「新しい発明や製品の開発，ビと高い。出る杭は打たれるとは必ずしもいえない

ジネスモデルなどの構築」のいずれも，概ね上位

ようだ。その一方で，新卒で入社してくる社員に３割が「優位に立っている」あるいは「やや優位関して，52.9％が「似たような人材が多い」と回に立っている」と答えており，回答に極端な偏り

答している。突出した才能を歓迎しつつも，採用はみられなかった。

においては慎重であることがわかる。
��� ������������ ��������
→Bに近い

Aに近い←
突出した才能を持った社員の登場は
A：歓迎される

新卒で入社してくる社員についてA：異能・異質が多い

42.0

12.2
0%
Aに近い

48

20.1

34.0

52.9

31.5
25%

27.3

38.7

14.7 0.8

競争環境への適応力 5.0

24.4

38.2

18.1

0.8

新しい発明や製品の開発、ビジネスモデルの構築 5.5
などの成果

20.6

40.8

18.5

2.1

17.2 11.8 B：警戒される

66.4

優秀な人材について
A：自由にやらせる

生産性 5.550%75%

どちらともいえない

B：他の社員同様の管理をする

B：似た傾向の
人材が多い
100%
Bに近い

0%

50%

優位に立っている

やや優位に立っている

やや遅れをとっている

遅れをとっている

100%
ほぼ同じレベルである

論文

人材開発に関する実態・風土と企業業績

図表６に相関マトリックスの結果を示す。四つ

異質な人材を歓迎する企業は，人材育成にも熱心の人事施策の間には正の相関がみられた。人事施であるというように，目指す組織風土の違いにか策の導入・実施に積極的な企業は，四つのカテゴ

かわらず，人材の活用・育成の組織風土を醸成す

リーのいずれも導入・実施数が多い可能性がある。

るという点ではなんらかの共通性があるのかもし

つまり，先進的な人事施策を見つければ，速やかれない。

にフォーマルな制度として導入するような「人事これらの結果は，人事施策や組織風土の個々の施策への志向」とでもいう潜在的な要因があるの要素は厳密には切り離せないこと，人事施策や組かもしれない。

織風土といった階層毎の潜在因子を考慮する必要

三つの組織風土の間にも正の相関がみられた。

があることを示唆している。

��� ��������
採用

柔軟な
働き方

選抜・
評価

人材開発

異質な
才能

ダイバー
シティ

人材育成

挑戦・革
新型人材

専門家・プ
ロ人材、市
場価値の
ある人材

離職率

生産性

新しい製品
やビジネス
モデルの
構築

採用

1.000

柔軟な働き方

0.255 *

1.000

選抜・評価

0.232 *

0.509 *

1.000

人材開発

0.230 *

0.552 *

0.567 *

1.000

異質な才能

0.241 *

0.252 *

0.254 *

0.170 *

1.000

ダイバーシティ

0.159 *

0.363 *

0.356 *

0.381 *

0.481 *

1.000

人材育成

0.252 *

0.312 *

0.268 *

0.404 *

0.385 *

0.605 *

1.000

挑戦・革新型人材

0.196 *

0.312 *

0.232 *

0.249 *

0.556 *

0.625 *

0.576 *

専門家・プロ人材、市場価値のある人材

0.255 *

0.270 *

0.183 *

0.344 *

0.368 *

0.532 *

0.584 *

0.561 *

1.000

離職率

0.099

-0.171 *-0.199 *-0.190 *-0.076-0.212 *-0.198 *-0.074-0.227 *

1.000

生産性

0.201 *

0.065

0.080

0.131

0.131

0.209 *

0.283 *

0.177 *

0.257 *

-0.093

新しい製品やビジネスモデルの構築

0.307 *

0.197 *

0.157 *

0.220 *

0.210 *

0.306 *

0.428 *

0.291 *

0.376 *

-0.001

0.492 *

1.000

競争環境への適応力

0.298 *

0.149 *

0.117

0.154 *

0.309 *

0.299 *

0.393 *

0.348 *

0.349 *

0.053

0.604 *

0.653 *

競争環境
への
適応力

1.000

1.000
1.000

注：＊は5％で有意��分析方法

四つの人事施策はそれぞれ異なる影響の経路をもつ。まず，「異質な才能」を活用する風土に対し

図表１で想定した，人事施策，組織風土，人材ては，採用，柔軟な働き方，選抜・評価の三つののタイプ，企業業績の 4 段階の構造を想定して，施策が有意に影響する。つまり，採用の多様化，共分散構造分析を行う。共分散構造分析は，観測

裁量労働制のような個人の自律性にもとづく柔軟

変数や潜在変数の変数間の関係を分析する手法でな働き方，早期選抜等は，突出した人材，異質である。図表３でみたように，人事施策の 4 変数，

多様な人材を活用する組織風土の醸成を促す。
「ダ

組織風土の 3 変数に関しては，人事施策に対するイバーシティ」に対しては，柔軟な働き方，選抜・志向や，組織風土の醸成に対する態度といった潜評価，人材開発の人事施策が有効である。多様な在因子の影響も考慮した上で，共分散構造分析に人材を活用する組織風土の醸成のためには，それよって変数間の関係と影響の経路を明らかにする。

ぞれのライフスタイルに合わせた働き方や能力向上支援，適正な評価が有効である。熱心な「人材Ⅶ�分析結果育成」の組織風土は，採用と人材開発の施策が影Ⅶ-１���効果

響する。外部人材を採用して育成することは，人材育成の組織風土の醸成につながる。

人事施策，人材開発に関する組織風土と企業業

次に，人材開発に関する組織風土が，人材のタ績の関係は図表 7 の通りであった。統計的に有意イプに与える影響をみると，「異質な才能」「ダイな関係が得られなかった経路を削除しながら，全

バーシティ」「人材育成」のいずれの組織風土も，体のモデルの適合度を考慮しながら解析を行った。

「挑戦・革新型人材」の保有を促す。
「挑戦・革新49

Works Review vol.9（2014），44-53型人材」は，異質な才能を尊ぶ組織風土だけから

する。
一般的に，
新製品や新市場の創出に向けて，生まれるものではなく，ダイバーシティや人材育

イノベーション人材への期待が高まっているが，成もそれに寄与する。
「専門家・プロ人材，市場価

本稿の結果は，「挑戦・革新型人材」の存在は，必値のある人材」は，ダイバーシティや人材育成のずしも新しい製品やビジネスモデルの構築に結び組織風土が有意に正に影響する。

つくものではないことを示唆している。

最後に，企業業績への経路をみると，「専門家・離職率に対しては，「専門家・プロ人材，市場価

プロ人材，市場価値のある人材」は，生産性，新値のある人材」が高いほど，離職率は低かった。

しい製品やビジネスモデルの構築，競争環境への社員の専門性や市場価値を高めることは，社員の適応力のすべてに有意に正に影響するが，「挑戦・流動化ではなく定着につながることがわかった。

革新型人材」は，競争環境への適応力にのみ影響��� �������������������������������

. 27***

採用.29***

異質な才能

.24**

柔軟な働き方

離職率.17*‐.72***.28***
挑戦・革新型人材.24***.28***.14*

ダイバーシティ
選抜・評価.26***.19**.15***.21***

人材育成

生産性

専門家・プロ人材
市場価値のある人材.18**.27*** 新しい製品やビジネスモデルの構築.26***.17**

人材開発.33***

競争環境への適応力

注： # obs = 143, LR‐test Prob>chi2.=0.000, RMSEA 0.152, AIC 5878.975, CFI 0.738*10％，**5％， ***1％で有意．

Ⅶ-��間接効果と，「人材開発」が「人材育成」に影響し（経路a8），「人材育成」が「専門家・プロ人材，市場価

図表８に，図表７の数値（直接効果）とそこか値のある人材」（経路 b4），さらには，「新しい製ら求められる間接効果を記載する。
間接効果とは，品やビジネスモデルの構築」に影響を与える経路経路の係数をかけてすべて足し合わせたものであ（c3）がある。本稿における間接効果とは，これる。例えば，「人材開発」が「新しい製品やビジネ

らの経路の効果をすべて合算したものである3。

スモデルの構築」に与える影響は，「人材開発」がこれによると，「新しい製品やビジネスモデルの「ダイバーシティ」に影響し（経路 a6），「ダイバ

構築」に対しては，四つの人事施策のうち，「人材ーシティ」が「専門家・プロ人材，市場価値のあ開発」の効果が最も大きい。人材開発は，ダイバる人材」（経路 b5），ひいては，「新しい製品やビーシティと人材育成の二つの組織風土を経由して，

ジネスモデルの構築」に影響を与える経路（c3）「専門家・プロ人材，市場価値のある人材」の活

50

論文

人材開発に関する実態・風土と企業業績用を促す。

本稿のモデルの適合度に関する統計量は十分とは次に，「競争環境への適応力」に関しては，人事

いえず4，真のモデルを記述するために必要な変数施策としては「人材開発」「採用」「柔軟な働き方」

が欠落している，用いている変数が精緻ではないの順で有効である。特に，「採用」については，「異（バリエーションに乏しい）などが考えられるが，質な才能」「挑戦・革新型人材」を経由する効果も

本稿では，調査票の把握範囲の限界や，変数の追ある。

加はサンプルサイズの減少を招くおそれがあるこ

ただし，これらの結果には留保が必要である。

とから，ここまでの分析で留めることとする。

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直接効果

人事施策から
組織風土へ

組織風土から
人材のタイプへ

人材のタイプから
企業業績へ

経路

係数

標準偏差

a1

異質な才能 ← 採用

0.269

0.096

ｚ値
2.81

***

a2

異質な才能 ← 選抜・評価

0.166

0.085

1.95

*

a3

異質な才能 ← 柔軟な働き方

0.239

0.117

2.05

**

a4

ダイバーシティ ← 選抜・評価

0.193

0.081

2.38

**

a5

ダイバーシティ ← 柔軟な働き方

0.283

0.108

2.61

***

a6

ダイバーシティ ← 人材開発

0.151

0.058

2.61

***

a7

人材育成 ← 採用

0.285

0.108

2.63 ***

a8

人材育成 ← 人材開発

0.331

0.059

5.65

b1

挑戦・革新型人材 ← 異質な才能

0.281

0.059

4.78 ***b2

挑戦・革新型人材 ← 人材育成

0.206

0.051

4.05

b3

挑戦・革新型人材 ← ダイバーシティ

0.238

0.066

3.63 ***

b4

専門家・プロ人材、市場価値のある人材 ← 人材育成

0.260

0.064

4.04

***

b5

専門家・プロ人材、市場価値のある人材 ← ダイバーシティ

0.255

0.079

3.24

***

c1

離職率 ← 専門家・プロ人材、市場価値のある人材-0.720

0.265

-2.71

***

c2

生産性 ← 専門家・プロ人材、市場価値のある人材

0.178

0.075

2.36

**

c3

新しい製品やビジネスモデルの構築 ← 専門家・プロ人材、市場価値のある人材

0.269

0.059

4.52

***

c4

競争環境への適応力 ← 挑戦・革新型人材

0.144

0.079

1.82 *

c5

競争環境への適応力 ← 専門家・プロ人材、市場価値のある人材

0.173

0.075

2.30

***

***

**

間接効果

人事施策から
企業業績へ

a1, b4, c3

新しい製品やビジネスモデルの構築 ← 採用

0.020

a5, b5, c3

新しい製品やビジネスモデルの構築 ← 柔軟な働き方

0.019

a3, b5, c3

新しい製品やビジネスモデルの構築 ← 選抜・評価

0.013

a6, a8, b4, b5, c3

新しい製品やビジネスモデルの構築 ← 人材開発

0.033

a1, a7, b1, b2, b4, c4, c5

競争環境への適応力 ← 採用

0.032

a3, a5, b1, b3, b5, c4, c5

競争環境への適応力 ← 柔軟な働き方

0.029

a2 a4, b1, b3, b5, c4, c5

競争環境への適応力 ← 選抜・評価

0.022

a6, a8, b2, b3, b4, b5, c4, c5 競争環境への適応力← 人材開発��インプリ�ーション

0.037を持った人材を活用する組織風土は，「挑戦・革新型人材」の獲得と，「競争環境への適応力」を高め日本企業において，
国内市場が成熟化する中で，るものの，新しい製品の創出には寄与しておらず，新しい製品やサービスによるイノベーションが求新製品や新しいビジネスモデルの創出のためには，められているが，その推進力となるのは，「専門

ダイバーシティや人材育成の組織風土を高めるこ

家・プロ人材，市場価値のある人材」である。さとによって「専門家・プロ人材，市場価値のあるらに経路を遡ると，それは仲介メカニズムとして人材」を確保することが効果的である。

の「ダイバーシティ」，「人材育成」さらには「人ただし，この解釈には，いくつかの留保が必要

材開発」
，
「採用」
，
「柔軟な働き方」，「選抜・評価」である。まず，「挑戦・革新型人材」と「専門家・を進める人事施策に起因していた。つまり，新しプロ人材，市場価値のある人材」を対置しているい製品やビジネスモデルの創出のために，異質なが，これらの相互作用もありうる。例えば，「専門

才能を持った人材の活用を求める声があるが，本家・プロ人材，市場価値のある人材」の中から「挑稿の「経路」に関する分析によれば，異質な才能

戦・革新型人材」が育成できるかもしれない。フ51

Works Review vol.9（2014），44-53

ォーマルな「人事施策」ではなく，インフォーマ

�．おわりにルな取り組みも企業文化や風土を醸成する。本稿の経路分析の背後にあるインフォーマルでソフト

本稿では，「ワークス人材マネジメント調査

な人材マネジメントが企業業績に対する真のドラ2013」の個票データを用いて，日本企業におけるイバーとなっているおそれもある。

個のマネジメントや人材開発に関する実態や風土

これらに留意した上で，なぜ「挑戦・革新型人と企業業績との関係を明らかにした。
具体的には，

材」が新しい製品やビジネスモデルの構築に影響

人事施策が人材育成の風土や業績に与える影響のしていないかを考えてみよう。日本の製造業の場

経路の定量的な分析を行った。その結果，「挑戦・合，イノベーションがプロセスイノベーション，

革新型人材」よりも「専門家・プロ人材，市場価

漸進的な摺り合わせタイプのイノベーションであ値のある人材」の方が，新しい製品やサービスのったことが大きく影響している可能性がある。プ

創出に寄与すること，そのために，「人材育成」やロダクトイノベーションのような抜本的なイノベ「ダイバーシティ」の組織風土を醸成する人事施ーションが重視されれば，「挑戦・革新型人材」を策が有効である一方，「異質な才能」を持った人材

効果的に活用できるようになるかもしれない。まの活用風土は，新製品の開発よりも，競争環境へ

た，「競争環境への適応力」
が求められる業種では，の適応力に資することがわかった。

「挑戦・革新型人材」が活躍していると解釈する

これらの結果には，いくつかの留保・課題があことができる。今後，あらゆる業種で事業のスピる。まず，本稿の分析で用いたデータのサンプルード感が増し，環境変化への対応を迫られるようサイズが小さく，より大きなデータで再検証するになれば，「挑戦・革新型人材」の活用の場面が増ことが望まれる。また，共分散構造分析の適合度

えると予想される。
「専門家・プロ人材，市場価値の低さは，モデルに取り入れるべき変数の欠落をのある人材」を中心とした新製品やビジネスモデ

示唆している。他のデータセットとの接合等によルの創出は，現時点での日本企業の勝ちパターン

り，人材育成に関する他の情報を連続変数としてといえるが，冒頭で示したような「個性化の時代」

取り入れる方法もあろう。本稿では，業績に関すがさらに進展すれば，「異質な才能」を活用する組

る代理変数に関して，競合他社との比較という主織風土と「挑戦・革新型人材」が生み出す価値を

観的変数を用いたが，上場企業のデータの利点を企業業績につなげる経路を開拓する必要が生じる

活かして，より長期的な財務データや株価の情報だろう。この点は今後も注視すべきである。

を用いて企業の平均利益率や生産性を計測して，もう一点，分析において，「挑戦・革新型人材」
が，新しい製品やビジネスモデルの構築に対して有意に影響しなかった理由として，作成に用いた変数の偏りが影響している可能性がある。設問 35
では，「イノベーションを起こす人材は，Ａ．たくさん生まれてくる，Ｂ．なかなか生まれてこない」と質問しているが，Ｂ寄りの回答が約 60％を占めている。つまり，イノベーション変数のバリエー
ションは他の変数より乏しいため，イノベーショ
ンの効果を適切に測定できなかったおそれがある
点は補足説明しておきたい。

52

それを業績変数として分析することも可能である。
これらについては，今後の課題としたい。

論文

人材開発に関する実態・風土と企業業績

注1

業種の分類は，以下の通りである。メーカー：食品，エネルギー
資源，建設・資材，素材・化学，医薬品，自動車・輸送機，鉄鋼・非鉄，機械，電機・精密，非メーカー：情報通信・サービスその他，電力・ガス，運輸・物流，商社・卸売，小売， 銀行，金融（除く
銀行）
，不動産。
2
企業業績を財務指標とする場合には，一時的なショックに影響されないように，やや長い期間の業績をみることが望ましいが，「人
材マネジメント調査 2013」はクロスセクションデータであるため，平均的な財務状態を把握できない。また，財務指標に関しては無回答が少なくないため，分析に用いた場合のサンプルサイズの減少も懸念される。このため，本稿では，回答で得られた財務指標を分析に用いないこととした。
3
本来は，「人事施策」から「企業業績」につながる直接的な経路を直接効果と呼ぶが，本稿のモデルでは，直接効果の数が多く複雑になり過ぎて，最尤法で収束しないため，この直接効果の経路は省
略して，間接効果の経路の分析に限定している。
4
モデルに企業業績を含まない場合，適合度検定の結果は良好であった。したがって，本モデルでは，業績指標と人事施策・組織風土のつながりがよくないといえ，業績指標を改善することが望まれる。

��文�
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