Ⅰ 理 念 ・目 的 ・教 育 目 標

Ⅰ 理念・目的・教育目標
１．大学の理念・目的・教育目標
本学には、教育研究上の理念を明らかにした文章等は格別ないが、基本理念は、創立者が１９００年９月１４日、「女子英学塾」の開校式で述べた言葉を受け継ぎ、発展させてきたものということができる。
式辞は、次のように始まる。
「私が十数年来教育事業に関係いたして居ります間に、強く感じたことが二つ三つあります。第一は本
当の教育は立派な校舎や設備がなくても出来るものであるといふことであります。さう申したとて私はよい教室や書物や其の他の設備を軽んずるといふのではありません。出来ることなら此も完全にしなければなりませんが、真の教育には物質上の設備以上に、もっと大切なことがあると思ひます。それは一口に申せば、教師の資格と熱心とそれに学生の研究心であります。・・・（中略）・・・かういふ精神的な準備さへ出来て居りますならば、物質的の設備が欠けて居やうとも真の教育は出来るものであると、さう私は考へます。
次に感じましたことは、大規模の学校で多数の学生を教へる場合には、十分其の成績を挙げることが出来ないといふことであります。殊に大きい教室で多数の学生を教へてゐては、知識の分配は出来ようけれど真の教育は出来ません。真の教育は生徒の個性に従って別々の取扱いをしなければなりません。
人々の心やその気質はその顔の違うやうに違ってゐます。従って、その教授や訓練は、一人々々の特質にしつくりあてはまるやうに仕向けなくてはなりません。多人数では無理が出来ます。だから私は真の教育をするには結局小人数に限ると思ひます。・・・」
この式辞で創立者が挙げた事項は、上に引用した①教育には何よりも優れた教員と意欲ある学生の存在が大事であること、②学生の個性に則った教育を行なうため少人数の教育が重視されなければならないこと、のほか③英語教員の養成を行ない、女性に高度の職業を与えることとしたいこと、④高い専門性を修得させるとともに、広い教養を身につけさせるようにしたいことの４点であった。
熱情を込めながらも淡々とした言葉のうちには、当時としては極めて先進的な考えが示されているが、同時に周到な心づかいもうかがうことができる。そしてこれらは１００年を経過した２１世紀の今日においても、適切な教育理念であると考える。このような認識に基づいて、本学は急激に変化する社会とグローバル化する世界の状況に応えて、さらにこの理念を発展させ、時代にふさわしい教育・研究を展開することを目指す考えである。

現 状
本学の寄附行為および学則の目的規定は、次のとおりである。
学校法人津田塾大学寄附行為
第１章第３条
この法人は、教育基本法および学校教育法に従い、キリスト教精神に基づく女子の大学を設置することを目的とする。
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津田塾大学学則
第１章第１条
この大学は女子に広く高度な教養を授けるとともに、専門の学術を教授研究し、キリスト教精神により、堅実円満にして自発的かつ奉仕的な人物を養成することを目的とする。
キリスト教精神については、寄附行為および学則にあるとおり、本学で重要な位置付けがされているが、具体的には信者である教職員・学生を中心とした、新入生歓迎礼拝、卒業礼拝、クリスマス礼拝などが行なわれている。また、毎週木曜日には礼拝が行なわれている。しかし、特定の宗派によるものではなく、また各種の行事への参加も、あくまで教職員・学生の自由意思に委ねられている。授業科目のうち共通科目には「キリスト教概論」と「キリスト教史」が開講されているが、これも自由選択である。
卒業生のうちには、社会のために地道な活動を行なっている者が多数存在している。これはキリスト教精神に基づく奉仕を重視する学風の現われであると考えられる。
以上のことから、現在において本学構成員全員が教育・研究の理念・目的・目標としている事項は、以下のとおりである。
（１）女性のための大学であること。
女性の高等教育への進学の途についての不平等はほぼ解消したものの、女性の社会的地位の向上・男女共同参画社会の実現については、近年、制度的に著しく整備がすすめられてきたとは言え、実質的にはいまだ解決すべき課題が多く残されている。さらに２１世紀のさまざまな課題への対応のためには女性が積極的に関与し独自の貢献をすることが求められており、そのような女性を育成するために女子大学がひきつづき果たすべき役割がある。本学は、女性を対象とし、これらの面における理想の実現に資する教育研究を行なうことを期する。
（２）専門教育と並んで幅広い視野を培う教養教育、すなわちリベラル・アーツを重視していること。
「英学」を基幹として発足した本学は、その後、数学科(情報数理科学科の前身)および国際関係学科を設置し、人文科学・社会科学・自然科学の三領域をカバーし、それらを学芸学部一学部に置き、特定の専門と同時に幅広い教養の修得を、均衡を取りつつ行なうことを目指す。
（３）語学教育を重視していること。
広い視野や国際性を培うため、高度な外国語能力の育成に努める。
（４）学生の自主性、自発性の発揮・向上を尊重していること。
（５）規模の拡大を極力抑制していること。
学生の個性、自発性に応じた教育を実施するため、学生数の適正規模の維持に努める。
（６）大学運営、教育研究の実施に当たり、勤勉・堅実・質素の気風の保持に努めていること。
なお、本学は、キリスト教精神の尊重を掲げているが、教育・研究の実施においてはキリスト教と一定の距離を置いており、前述の学風の中でその精神を現実化するよう努めている。

評価と問題点、将来への展望
本学の理念は、ひろく社会から支持を受け、その理念に基づく教育・研究についても、本学教職員の長年にわたる努力と学生の熱意の結果、優れた成果を上げてきていると考えている。それは後に述べる入学者選抜における志願状況、学生の就職状況などにも明確に示されている。今後、少子化・高齢化の進行な
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ど、わが国の社会構造の急激な変化、国際状況の見通しの不透明さ、高度に大衆化された高等教育の状
況、学生の気質の変化等、本学ならびに日本の大学全般を取り巻く情勢はこれまでになかった大きな困難に直面しつつあるが、上記の理念の基本を継承しつつ、課題の克服に努力していく考えである。
具体的には、このような状況にあって、引き続き大学の理念・目的をどのように再確認し、継承していくか、あるいは本学と近似した理念・目的を掲げている他大学と比べて、どのように個性化を図っていくのかを、全学的に検討していくことが重要であると考えている。こうした試みとして、２００３年度には現存の英文学科・国際関係学科を横断した新コース「多文化・国際協力コース」を設ける。また、情報数理科学科では英語教育をさらに強化するとともに、２００４年度から、現在の数学コースを、数学コースと数理モデルコースの二つに分け、情報科学コースとあわせて３コース制度を発足させる予定である。「英語」、「国際性」、「進取の気風」といった本学のアイデンティティを受け継ぎ、高度専門教育をさらに発展させていく所存である。
さらには、現代の社会的な要請を踏まえつつ、大学・学部および大学院で本学の理念・目的が実現されているか、常に自ら点検・評価を行なうことが必要であると考えている。

２．学部の理念・目的・教育目標
現 状
本学は、学芸学部１学部だけを有する大学であるので、大学の理念がそのまま学部の理念ということになる。学部に置かれている英文学科、国際関係学科および情報数理科学科は、この大学・学部の理念を実現するため、それぞれ次のような目的を掲げている。
英文学科：本学の創立当初からの歴史を有する学科である。今や世界言語となり、ますます重要性を増した英語能力の高度な育成を基礎とし、英米文学、英米文化、英語学、コミュニケーション理論といった専門を通じて、英語世界における文学・思想・文化・歴史・社会および人間について比較的視点に立った教育・研究を行なう。
国際関係学科：１９６９年に日本の他の大学に先駆けて設立された国際関係の名を冠する学科で、地域に立脚しながら、それらの政治・経済のみならず、社会・文化・歴史などにわたる広領域学の教育・研究を行なうことを目指している。それとともに、英語能力に加えて第２外国語を基盤とし、現代世界に生起するさまざまな問題を国際的な視点から、社会科学的なアプローチをもって、広い視野の中で総合的に考察する。
情報数理科学科：１９４３年、第二次世界大戦のさなかに設置された理科を前身とする。あらゆる事象・現象の数学的解明を目指す教育・研究を行なう。また情報科学の進展に応じて、その分野をも取り込み、１９９６年より現在の名称に改め、より応用的・実際的な教育・研究をも行なうことを期している。
以上の３学科のほか、学生の生涯にわたる身体と精神の健康の保持に関する教育・研究を行なう組織として、「保健体育教室」が置かれている。

評価と問題点、将来への展望「学芸学部」の名称は、学校教育法の大学の目的規定にある「学芸」と同様、「諸科学」・「リベラル・アー5

Ⅰ 理 念 ・目 的 ・教 育 目 標ツ」を意味する。学部の英文名は、Faculty of Liberal Arts であり、伝統的な大学名として Tsuda College を用いている。従って、学部が対象とする専門分野は極めて広く、また、それを分担する３学科・１教室がそれぞれ担当する範囲それ自体も、相当幅広い領域をカバーするものである。
学生に特定の専門を修得させると同時に広い視野を培わせるのは容易なことではない。これらの課題に対応するためには、専門的でかつ総合的なカリキュラムを適切に編成することが必要であり、学科間の壁の低い体制をとっているが、今後、学科間の連携を一層密にし、各学科の専門を学部として一体的に総合するための工夫を更に継続的に進める必要があると考えている。
２００３年度には、この方向を一層推し進める形で新コース「多文化・国際協力コース」を開設する。このコースは、多文化・言語教育、国際協力、国際ウェルネスという３つの新たな分野を研究する英文学科・国際関係学科共通コースである。このコースが目的とするところは、新しい局面を迎えた国内外の社会構造や異文化交流から起こる問題や、国際協力・開発援助などにかかわる諸課題などを現場体験にもとづいて分析・解明し、よりよい共生型社会をめざして新しいアプローチを提案できる人材の育成をしようとするものである。
また、情報数理科学科が新設する数理モデルコースは、カオス、フラクタルなどの新しい数学理論を基礎として、自然現象や社会現象の理解に必須の数理モデルの概念を学び、コンピュータを使用してモデルの解析を行なうことなどを目的としている。
本学の特色を生かしたこれらの新たな試みを充実させていくことが当面の課題である。
なお、１９６９年に国際関係学科が設置されて以来、本学では学科増設が行われていない。新コースなどの進展にもよるが、学科の新設あるいは再編等をどう考えていくかが課題である。

３．大学院の理念・目的・教育目標
現 状
１９６３（昭和３８）年の大学院設置申請では、その目的として本学卒業者のなかに大学院進学希望者が増加していること、社会的にも女性に高度な学識を要求する傾向がますます強まってきたことなどから、大学院を設置し、向学心を満足させ、わが国の学術・文化の進展に寄与したいとのべている。
１９６０年代前半には、女子学生の大学院進学希望者が増え、社会的にも女性により高度な教育をという機運が盛り上がっていたことを背景とするものである。
本学の大学院は、学部の３学科に対応して、それぞれ研究科が構成されていることを特色としている。
大学院学則第１条では、「学部の教育の基礎の上に、専門の学術の理論および応用を教授研究し、その深奥を究めて、文化の進展と人類の福祉に寄与することを目的とする」と定めている。
本学の学部は前述のとおり、複合学部としてそれぞれの学科の専門と同時に幅広い教養を培うことを目指している。これに対し、各研究科においては学部を構成する専門分野について精深に教育・研究を行なうとともに、その成果を学部・学科の教育に反映させることを基本理念としてきたということができる。

評価と問題点、将来への展望
学生に対する指導の面では、博士課程においては３研究科とも高度の研究能力の育成・研究者の養成を目的としている。出身者には、大学の教員等として活躍している者が多く、特に同規模大学の大学院と比較して、多数の研究者を輩出してきている。しかし、博士の学位の授与状況は、日本の他の大学の博士課程と同様、十分とは言いがたい。これを改めていくことが課題である。
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各修士課程は、基本的には博士課程の前期課程の位置付けにあり、後期課程に引き継ぐための指導を中心に行なわれている。
今後の方向性にかかわる課題としては、わが国のこれからの大学院教育が必要としているものを視野に入れ、他大学の大学院改革の動向を十分に把握した上で、第１に本学の伝統と特徴を生かしつつ、さらなる発展を目指すこと、第２にこうした目的を達成するため、修士課程などにおいて高度専門職業人の育成および社会人の受け入れ・再教育など生涯教育への対応に、これまで以上に積極的に取り組む方策を具体的に模索すること、第３に、３研究科が相互の連携を強め、今後模索している方向について、ともに強化・育成できる方策を一定期間内に描きあげることも必要である。

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