（調査研究報告書No.140） サマリー

【キーワード】自己理解の支援

職業リハビリテーション

精神障害者

統合失調症

気分障害

発達障害者

【活用のポイント】
職業リハビリテーションにおける支援対象者の自己理解を促進するために、支援者が取るべき行動を整理し、支援の特徴と工夫について明らかにした。得られた結果は、各機関が支援プログラムを作る際のヒントや支援者が自らの支援を振り返るための指針として活用することが期待される。

2018年4月
独立行政法人高齢・障害・求職者雇用支援機構
障害者職業総合センター
NATIONAL INSTITUTE OF VOCATIONAL REHABILITATION－17－

調査研究報告書

職業リハビリテーション場面における自己理解を促進するための支援に関する研究

№140

１

執筆担当
前原 和明（障害者職業総合センター障害者支援部門２研究員）

研究期間
平成28年度～平成29年度

調査研究報告書

３

報告書の構成
第１章

問題の所在

第２章

職業リハビリテーションで用いられる「自己理解の支援」についての文献調査

№140

（調査１）
第３章

職業リハビリテーションで用いられる「自己理解の支援」の支援行動の構造
（調査２）

第４章

職業リハビリテーション場面における「自己理解の支援」についての事例検討
（調査３）

第５章

支援対象者にとっての「自己理解」をすることの意味に関する研究（調査４）

第６章

総括

巻末資料
４

調査研究の背景と目的
自己理解の支援は、職業リハビリテーション（以下「職リハ」とする。
）において重要な支援事項として認識されてきた。日本職業リハビリテーション学会（編）（2002）の『職リハ用語集第2版』では、「自己概念」の用語を解説する中で、「自己概念は自己理解の産物であり、主観性の入る余地が大きく、他からの評価と不一致になりやすく、不適応へと導くことになる」
として、自己概念の形成を支援することは、「職業リハビリテーションの順調な進行、当事者の自己決定に関しても重要な意味を持つ」と書かれている。また、我が国の職リハの体系化を目指して執筆された松為・菊池（編著）（2006）による『職業リハビリテーション学

改訂第２版』では、「自己決定の支援を適切に行うためには、本人の自己理解や職業に関する理解を図ることが必要」であり、「専門家が本人の状態を把握した後、その結果を本人に説明する方法のみでは自己理解は進まない」と示されている。続く、
日本職業リハビリテーション学会（編）（2012）の『職業リハビリテーションの基礎と実践』においても、「支援を受けるとはいえ本人が主体的に働くことになる職業リハビリテーションでは、情報の収集・整理の段階から、本人が主体的・能動的に関わり、自己理解を深めていけるよう支援することが求められる」と書かれている。
以上から、職リハにおいて自己理解を促進するための支援を提供することは重要なことであり、職リハの支援における基本的な観点であると言うことができる。実際、職リハの支援における実践報告等において、「自己理解」という言葉が多々用いられる状況が確認でき、自己理－18－

解を支援することの重要性が実践現場においても広く共通理解されていると考えられる。しかし、この一方で、自己理解を促進するための支援がどのようなものであり、具体的にどうすればよいのかということについては十分に明らかになっていない。
そこで、本調査研究では、職リハにおける自己理解を促進するための支援行動を整理し、自己理解の支援の特徴と工夫について明らかにするために、以下の４つの調査を実施した。
調査研究の方法（1）調査１：文献調査
職リハにおける実践発表が多く行われる高齢・障害・求職者雇用支援機構主催の職業リハビ
リテーション研究・実践発表会（第22回より、職業リハビリテーション研究発表会から名称変更）の過去５年間（2011～2015年）の全ての発表論文に目を通し、一度でも「自己理解」というキーワードが使用されている発表論文を対象文献として選定し、分析を実施した。
（2）調査２：質問紙調査及びインタビュー調査
2017年６月16日～2017年７月31日に、全国52カ所の地域障害者職業センター（支所を含む）に所属し、第三期研修を修了した障害者職業カウンセラーに対して、質問紙調査への各機関１名以上の協力を依頼した。加えて、全国329カ所（平成29年４月現在）の障害者就業・生活支援センターに所属し、就業支援担当の職に就く者に対して、質問紙調査への各機関１名以上の協力を依頼した。
調査では、基本属性（①年齢、②性別、③就業支援年数）と調査１における文献調査に基づいて作成された計20項目の支援行動の実施頻度及び「自己理解の支援」における特徴や工夫を問う自由回答欄からなる質問紙調査を実施した。
また、結果の分析に向けて、地域障害者職業センター５名及び障害者就業・生活支援センター５名に対するインタビュー調査を実施した。
（3）調査３：事例調査
職リハ及び障害者の就労支援の領域における自己理解の促進のための支援事例（計６事例）を収集した。
（4）調査４：インタビュー調査
2017年7月及び10月に、支援対象者６名（精神障害者３名、発達障害者３名）に対する60分１回の半構造化インタビュー調査を行った。
６

調査研究の内容
質問紙調査の結果、自己理解の支援行動は、表１のように整理することができた。

－19－

調査研究報告書

５

№140

表１

自己理解の支援行動

精神障害者
統合失調症
因子構造調査研究報告書

№140

気分障害

現状認識の促進

現状認識の促進

実体験の提供実体験の提供現状整理の依頼

現状整理の依頼

情報収集機会の設定

情報収集機会の設定

発達障害者
現状整理のための工夫
現状認識の促進
情報収集に基づく振り返り

また、整理された支援行動の例としては、表２及び表３の通りである。
表２

精神障害者（統合失調症・気分障害）に対する自己理解の支援行動の例

現状認識の促進・結果だけに注目するのではなく、この結果に至るまでの過程の中身に注目する・現状を伝える際は、対象者の障害特性や理解の仕方等に配慮する・対象者が自分自身の課題を把握できるように、相談場面等でこれまで経験した就業の状
況や就業する中で発生した困難な状況等について確認する
・支援者として、短所や課題を指摘するのではなく、対象者の強みや長所を伝える
実体験の提供・就業に向けた準備状況（職業準備性及び作業技能等の有無）を支援者から示す
・履歴書作成や面接練習等の就職活動に直結する支援を提供する
・様々な種類の作業訓練に挑戦してもらったり、職場実習等の様々な経験の機会を設定する
現状整理の依頼・相談場面等で過去と比較して変わったことやできるようになったことについて考えることを対象者に依頼する・現在の生活状況の記録を対象者に依頼する・対象者に自分自身の課題を整理してもらうことを依頼する
・現状や課題の整理の相談場面では、支援者が文字や図等を用いて示す等の工夫をする・相談場面等で、これまでの支援の中での状況や結果を基に、これらが対象者にとってどのような意味を持っているかについて考えることを依頼する
情報収集機会の設定
・対象者が働くことについて考えるために、働く上で必要な知識を得るための講習を設定
する
・他者と意見交換をすることのできるグループワークの場面を設定する※因子分析（最小二乗法、プロマックス回転、各因子上位項目）の結果

－20－

表３

発達障害者に対する自己理解の支援行動の例

現状整理のための工夫
・対象者が支援の見通しを持てるように工夫する
・失敗しても大丈夫と感じられるような安心できる環境を提供する
・現状や課題の整理の相談場面では、支援者が文字や図等を用いて示す等の工夫をする
・結果だけに注目するのではなく、この結果に至るまでの過程の中身に注目する・対象者が自分自身の課題を把握できるように、相談場面等でこれまで経験した就業の状
況や就業する中で発生した困難な状況等について確認する
・支援者として、短所や課題を指摘するのではなく、対象者の強みや長所を伝える
情報収集に基づく振り返り

調査研究報告書

現状認識の促進№140・対象者が働くことについて考えるために、働く上で必要な知識を得るための講習を設定する
・現在の生活状況の記録を対象者に依頼する・他者と意見交換をすることのできるグループワークの場面を設定する※因子分析（最小二乗法、プロマックス回転、各因子上位３項目）の結果各障害に対する支援行動の因子構造の特徴として、以下の二つが考えられた。まず、一つ目の特徴は、統合失調症と気分障害の間での因子構造の類似性である。実践現場に対するインタビューでは、介入の具体的な内容面に関して、統合失調症者に対して「本人の持つ就業のイメージと現状の間にあるズレに気づいてもらう」ように関わる一方で、気分障害の人に対しては、「睡眠リズムや波に気づき、体調をマネージメントしていく」といったアプローチの違いを把握することができた。二つ目の特徴は、精神障害と発達障害の間での因子構造の違いである。精神障害者に対する支援行動が実体験の場や情報収集の機会を提供することに力点が置かれている
一方で、発達障害者に対する支援行動は、むしろ、自分自身の現状を把握してもらうだけではなく、それを整理してもらうことを支援するという点でのアプローチの違いが考えられた。これは、図１のように図化できる。
また、結果より、自己理解の支援行動の提供を支える要因として、職リハにおける支援経験と支援を提供するためのプログラム等の枠組みの有無の影響が考えられた。
次に、図２は、調査結果に基づき収集された支援事例から自己理解の支援の提供に向けた具体的方法を取りまとめたものである－21－

類似調査研究報告書

統合失調症

気分障害
自己管理

実体験

№140

違い

整理・対処検討

違い

発達障害

支援行動

アプローチ

図１

自己理解の支援行動の概念図

行動：対象者が自分自身の課題を把握できるように、相談場面等でこれまで経験した就業の状況や就業する中で発生した困難な状況等について確認する。
統合失調症例）上司からのフィードバックや他者に経験を語る機会を持つことを通して自らの状況の振り返りを行う。

行動：現状や課題の整理の相談場面
では、支援者が文字や図等を用いて示す等の工夫をする。

気分障害例）うつ病発症時や離職時の状況の振り返りに基づく整理と対処方法の検討を行う。

統合失調症

行動：様々な種類の作業訓練に挑戦してもらったり、職場実習等の様々な経験の機会を設定する。

例）相談内容と流れの視覚的提示

気分障害

現状認識の促進統合失調症例）具体的な作業活動を通して、自らの作業能力や作業遂行上の特徴を把握してもらう。

実体験の提供現状整理の依頼

気分障害例）作業訓練及び企業での実習等を通じて、自分自身の体調変化や作業耐性についてモニタリングしてもらう。

情報収集機会の設定

発達障害
現状整理のための工夫
現状認識の促進
情報収集に基づく振り返り行動：他者と意見交換をすることのできるグループワー
クの場面を設定する。
統合失調症例）心理教育プログラムを通じて、症状の整理と自らの行動特性を把握する。
気分障害例）当事者同士で経験を共有し、問題解決の具体的方法を検討する。

図２

行動：現在の生活状況の記録を対象者に依頼する。
統合失調症例）作業の持続時間やミスの回数等の客観的指標を用いて現状把握を促す。
気分障害例）定期的な体調確認と共に、これまでの自らの働き方についての振り返りをする。

自己理解の支援行動の具体的方法－22－

行動：対象者が自分自身の課題を把握できるように、相談場面等でこれまで経験した就業の状況や就業する中で発生した困難な状況等について確認する。
例）相談場面で得られた生活上の困難さと検査結果を結びつける。加えて、把握された強みをフィードバックする。

行動：対象者が働くことについて考えるために、働く上で必要な知識を得るための講習を設定する。
例）障害当事者の書いた書籍から、自分にとって必要な支援や工夫等について検討する。

支援対象者に対するインタビュー調査の結果は、表４及び表５のように整理できた。
表４

精神障害者に対する調査結果

大分類

小分類
生活リズムの取り戻し

体調についての理解

体調変化に対する対処の検討

自己理解の再構築に向けた取組
具体的体験を通した現状理解

挑戦を支える
自信の再獲得
実体験を通じた現状把握
就業を通した視野の広がり

働くことを通した自己理解の変化

考えの整理と不安感の解消
就業に向けての現状理解

表５

発達障害者に対する調査結果

大分類
自己理解の捉え直し

小分類
自分についての認識変更
職業上の課題としての捉え直し
振り返りに基づく対処の検討

働くことを通した現状理解

具体的に捉える
診断と困難さの間の乖離
未知の環境に対する不安特性を分かってもらうことの難しさ

自己理解に基づく支援

職場側からの関わり配慮の必要性の認識
支援者による悩みの解消と整理

支援対象者に対するインタビュー調査からは、様々な支援を受ける中で支援対象者が得ることができたと感じていることや支援対象者が抱える困難さに関する語りを得ることができた。
また、支援対象者の語りから、自己理解の支援の有効性が確認できた。その上で、診断等に基づく自らの障害認識及び支援を受ける中での職業上の課題としての捉え直しといったような語りに表れた支援対象者にとっての認識変化のタイミングや、主体的な課題解決及び取組への支えといったような語りに表れた支援対象者の挑戦への思いを理解して支援することが重要になることが結果から示唆された。自己理解の支援においては、支援者側からのみの観点ではなく、この認識変化にまつわる機微に配慮した支援が行われる必要があると考えられた。

－23－

調査研究報告書

生活面の現状理解№140

以上を踏まえた本調査研究の要点は以下の通りである。
◦ 職リハにおける自己理解の支援は、支援対象者の機会の不足により自らの障害理解が困難な場合に提供される。
◦ 支援者は、自己理解の支援を提供することで、就業支援の提供に向けた準備及び資料等作調査研究報告書りをすることができ、就業支援において有効に機能する。
◦ 自己理解の支援は、実践上、障害毎に異なる介入の観点とアプローチで提供をされている。
◦ 自己理解の支援の提供に向けては、職リハにおける支援経験と共に、支援を提供するためのプログラムや制度があることが有効に機能する。そのため、支援経験を補完するための№140研修等や機関間の連携が有効である。
◦ 支援対象者は、就業経験が無いことでの不安や就業に向けての課題整理の困難さを感じており、自己理解の支援を受けることにより、その不安及び困難さを解消することができる可能性がある。
◦ 自己理解の支援においては、支援対象者の認識変更に係る心理的側面の機微に配慮することが必要である。
７

関連する研究成果物
精神障害者に対する「自己理解の支援」における介入行動に関する基礎調査 , 資料シリーズ
No.91,2016.

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