情報提供用資料

2023年6月

リフィニティブ・リッパー・ファンド・アワード・ジャパン2023

最優秀ファンド賞に輝く「日本好配当リバランスオープン」の魅力
追加型投信/国内/株式

純資産総額500億円を突破！
（2023年6月9日現在）◆リフィニティブ・リッパー・ファンド・アワード・ジャパン2023 最優秀ファンド賞（株式型/日本/インカム（評価期間3年））
リフィニティブ・リッパー・ファンド・アワードは毎年、多くのファンドのリスク調整後リターンを比較し、評価期間中のパフォーマンスが一貫して優れているファンドと運用会社を表彰いたします。 選定に際しては、「Lipper Leader Rating（リッパー・リーダー・レーティング）システム」の中の「コンシスタント・リターン（収益一貫性）」を用い、評価期間3年、5年、10年でリスク調整後のパフォーマンスを測定いたします。評価対象となる分類ごとに、コンシスタント・リターンが最も高いファンドにリフィニティブ・リッパー・ファンド・アワードが贈られます。詳しい情報は、lipperfundawards.comをご覧ください。Refinitiv Lipperは、本資料に含まれるデータの正確性・信頼性を確保するよう合理的な努力をしていますが、それらの正確性については保証しません。

■ 設定来の基準価額および純資産総額の推移（2005年3月22日～2023年6月9日、日次）※分配金再投資基準価額は、分配金（税引前）を分配時に再投資したものとみなして計算したものです。 ※分配金再投資基準価額は社内データ、日経500種平均株価、TOPIX(配当込み）はBloombergのデータを基にファンド設定日前営業日（2005年3月22日）を100として岡三アセットマネジメントが指数化して作成したものです。
＊日経500種平均株価は配当込み指数ではありません。

■ 受賞ファンドと主な指数の騰落率■ 各資産との利回り比較（2023年6月7日）（参考）

分配金再投資基準価額

TOPIX(配当込み)

設定来223.9%

166.5%

169.6%

10年前

210.5%

160.9%

172.7%

5年前

48.5%

39.2%

31.1%

3年前

71.9%

45.4%

29.5%

日経500種平均株価※騰落率は、2023年6月7日を基準日とし、3年前、5年前、10年前の各6月7日（休業日の場合は翌営業日）との比較です。
※設定来の騰落率について、分配金再投資基準価額は1万口当たりの当初設定元本との比較、各指数は設定日前営業日の終値との比較です。
※分配金再投資基準価額は、分配金（税引前）を分配時に再投資したものとみなして計算したものです。

※当ファンド： 組入銘柄の予想平均配当利回り
日本株式 ： 東証プライム市場全銘柄の加重平均予想配当利回り
日本国債 ： 10年国債の利回り※利回りは小数点以下第2位を四捨五入（出所）本ページ内のグラフはすべて社内データ、Bloombergのデータを基に岡三アセットマネジメント作成

グラフは過去の実績であり､将来の成果を示唆または保証するものではありません。

2023年7月1日付けでSBI岡三アセットマネジメント株式会社に商号を変更し、会社ロゴも変更します。

この資料の最終ページに｢留意事項｣を記載しております。
必ずご確認ください。

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情報提供用資料

2023年6月好パフォーマンス発揮の「ワケ」は？
■ ROEとPBRから見た当ファンド（ROE：％、PBR：倍）■ インフレ進行局面でのパフォーマンス

（2023年6月7日時点）（2021年12月30日～2023年6月7日、日次）

高いROE(株主資本利益率)↓
高品質な配当利回り銘柄
今後の上昇が期待できる割安なPBR1倍割れ銘柄※2021年12月30日を100として指数化※S&P500種指数とNASDAQ総合指数は米ドルベース

長期的にはグロース指数にもバリュー指数にも勝るパフォーマンス
（2013年5月～2023年5月、月次）※2013年5月31日を100として指数化（出所）本ページ内のグラフはすべて社内データ、Bloombergのデータを基に岡三アセットマネジメント作成

グラフは過去の実績であり､将来の成果を示唆または保証するものではありません。

2023年7月1日付けでSBI岡三アセットマネジメント株式会社に商号を変更し、会社ロゴも変更します。

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22023年6月情報提供用資料

販売会社一覧 （2023年6月8日現在）
受益権の募集の取扱い、投資信託説明書（交付目論見書）、投資信託説明書（請求目論見書）及び運用報告書の交付の取扱い、解約請求の受付、買取請求の受付・実行、収益分配金、償還金及び解約金の支払事務等を行います。なお、販売会社には取次証券会社が含まれる場合があります。
加入協会
商号（金融商品取引業者）
岡三証券株式会社
岡三にいがた証券株式会社

登録番号

日本証券業
協会

一般社団法人
日本投資顧問業協会

一般社団法人
金融先物取引業協会

一般社団法人第二種金融商品取引業協会

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アーク証券株式会社
アイザワ証券株式会社
阿波証券株式会社
岩井コスモ証券株式会社
永和証券株式会社
auカブコム証券株式会社
SMBC日興証券株式会社
株式会社ＳＢＩ証券
岡安証券株式会社
香川証券株式会社
極東証券株式会社
寿証券株式会社
三縁証券株式会社
JPアセット証券株式会社
静岡東海証券株式会社
島大証券株式会社
十六ＴＴ証券株式会社
株式会社証券ジャパン
新大垣証券株式会社
株式会社しん証券さかもと大熊本証券株式会社
東海東京証券株式会社
西日本シティＴＴ証券株式会社
ニュース証券株式会社
フィデリティ証券株式会社
二浪証券株式会社
北洋証券株式会社
益茂証券株式会社
松井証券株式会社
マネックス証券株式会社
水戸証券株式会社
むさし証券株式会社
めぶき証券株式会社
山和証券株式会社
楽天証券株式会社
ワイエム証券株式会社
愛媛証券株式会社

関東財務局長（金商）第53号
関東財務局長（金商）第169号
関東財務局長（金商）第1号
関東財務局長（金商）第3283号
四国財務局長（金商）第1号
近畿財務局長（金商）第15号
近畿財務局長（金商）第5号
関東財務局長（金商）第61号
関東財務局長（金商）第2251号
関東財務局長（金商）第44号
近畿財務局長（金商）第8号
四国財務局長（金商）第3号
関東財務局長（金商）第65号
東海財務局長（金商）第7号
東海財務局長（金商）第22号
関東財務局長（金商）第2410号
東海財務局長（金商）第8号
北陸財務局長（金商）第6号
東海財務局長（金商）第188号
関東財務局長（金商）第170号
東海財務局長（金商）第11号
北陸財務局長（金商）第5号
九州財務局長（金商）第1号
東海財務局長（金商）第140号
福岡財務支局長（金商）第75号
関東財務局長（金商）第138号
関東財務局長（金商）第152号
四国財務局長（金商）第6号
北海道財務局長（金商）第1号
北陸財務局長（金商）第12号
関東財務局長（金商）第16４号
関東財務局長（金商）第165号
関東財務局長（金商）第181号
関東財務局長（金商）第105号
関東財務局長（金商）第1771号
中国財務局長（金商）第190号
関東財務局長（金商）第195号
中国財務局長（金商）第8号
四国財務局長（金商）第2号

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三晃証券株式会社

関東財務局長（金商）第72号○

ＪＩＡ証券株式会社

関東財務局長（金商）第2444号○○

野畑証券株式会社

東海財務局長（金商）第18号○○

株式会社SBI新生銀行（委託金融商品取引業者：マネックス証券株式会社）

東北財務局長（登金）第10号○

株式会社きらやか銀行

東北財務局長（登金）第15号○

株式会社静岡中央銀行

東海財務局長（登金）第15号○

株式会社東北銀行

東北財務局長（登金）第8号○

株式会社東和銀行

関東財務局長（登金）第60号○

株式会社東日本銀行

関東財務局長（登金）第52号○

株式会社福島銀行

東北財務局長（登金）第18号○

株式会社北洋銀行

北海道財務局長（登金）第3号

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（登録金融機関）〇○※岡三証券株式会社は、一般社団法人日本暗号資産取引業協会にも加入しております。

※大熊本証券株式会社は2023年6月19日から取扱い開始です。

※十六ＴＴ証券株式会社は、同社にラップ取引ロ座を開設した場合に限ります。

※マネックス証券株式会社は2023年6月13日から取扱い開始です。

※東海東京証券株式会社は、同社にラップ取引口座を開設した場合に限ります。

※めぶき証券株式会社は2023年6月19日取扱い開始です。

※ワイエム証券株式会社は、同社にラップ取引口座を開設した場合に限ります。

※山和証券株式会社は2023年6月19日取扱い開始です。

※株式会社SBI新生銀行（委託金融商品取引業者：マネックス証券株式会社）は2023年6月13日取扱い開始です。

2023年7月1日付けでSBI岡三アセットマネジメント株式会社に商号を変更し、会社ロゴも変更します。

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情報提供用資料

2023年6月

特色➊ わが国の金融商品取引所上場株式を主要投資対象とします。
➋ 運用にあたっては、日経500種平均株価採用銘柄を予想配当利回りの高い順にランキングし、上位の70銘柄程度を投資対象とします。
➌ 投資にあたっては、各銘柄への資産配分が、概ね等金額投資となることを目標に運用を行います。
❹ 組入銘柄の見直しと各銘柄の組入比率の調整(リバランス)は、原則として、1ヵ月毎に行います。
➎ 年4回、1月、4月、7月、10月の各月7日(休業日の場合は翌営業日)に決算を行い、原則として、分配方針に基づき収益分配を行います。
 将来の分配金の支払いおよびその金額について保証するものではありません。
資金動向､市況動向等によっては､上記のような運用ができない場合があります。
【日経500種平均株価について】
株式会社日本経済新聞社が算出する株価指数で、東証プライム市場上場企業の株式から、売買高、売買代金、時価総額の3指標に基づき500銘柄を選んで算出する指数です。(毎年銘柄の見直しが行われています。)
 「日経500種平均株価」は、株式会社日本経済新聞社によって独自に開発された手法によって、算出される著作物であり、株式会社日本経済新聞社は、「日経500種平均株価」自体及び「日経500種平均株価」を算定する手法に対して、著作権その他一切の知的財産権を有しています。
 「日経」及び「日経500種平均株価」を示す標章に関する商標権その他の知的財産権は、全て株式会社日本経済新聞社に帰属しています。
 本件投資信託は、投資信託委託業者等の責任のもとで運用されるものであり、株式会社日本経済新聞社は、その運用及び本件受益権の取引に関して、一切の責任を負いません。
 株式会社日本経済新聞社は、「日経500種平均株価」を継続的に公表する義務を負うものではなく、公表の誤謬、遅延又は中断に関して、責任を負いません。
 株式会社日本経済新聞社は、「日経500種平均株価」の構成銘柄、計算方法、その他「日経500種平均株価」の内容を変える権利及び公表を停止する権利を有しています。

投資リスク
投資者の皆様の投資元本は保証されているものではなく､基準価額の下落により､損失を被り､投資元本を割り込むことがあります｡ 投資信託は預貯金と異なります｡投資信託財産に生じた利益および損失は､すべて投資者の皆様に帰属します｡ファンドは､国内の株式等値動きのある有価証券等に投資しますので､組入れた有価証券等の価格の下落等の影響により､基準価額が下落し､損失を被ることがあります。
ファンドの主な基準価額の変動要因としては､｢株価変動リスク｣､｢信用リスク｣があります。
※「基準価額の変動要因」は、上記のリスクに限定されるものではありません。

留意事項
 ファンドのお取引に関しては､金融商品取引法第37条の6の規定(いわゆるクーリングオフ)の適用はありません。
 投資信託は預金商品や保険商品ではなく､預金保険､保険契約者保護機構の保護の対象ではありません｡また､登録金融機関が取り扱う投資信託は､投資者保護基金の対象とはなりません。
 ファンドは、大量の解約が発生し短期間で解約資金を手当てする必要が生じた場合や主たる取引市場において市場環境が急変した場合等に、一時的に組入資産の流動性が低下し、市場実勢から期待できる価格で取引できないリスク、取引量が限られてしまうリスクがあります。これにより、基準価額にマイナスの影響を及ぼす可能性や、換金申込みの受付が中止となる可能性、換金代金の支払が遅延する可能性があります。
 分配金は､預貯金の利息とは異なり､ファンドの純資産から支払われますので､分配金が支払われると､その金額相当分､基準価額は下がります｡ 分配金は､計算期間中に発生した収益を超えて支払われる場合があるため､分配金の水準は､必ずしも計算期間におけるファンドの収益率を示すものではありません。
また､投資者の購入価額によっては､分配金の一部または全部が､実質的には元本の一部払戻しに相当する場合があります｡ファンド購入後の運用状況により､分配金額より基準価額の値上がりが小さかった場合も同様です。
 取引所における取引の停止､その他やむを得ない事情があるときは､購入･換金申込みの受付を中止することや､すでに受付けた購入･換金申込みの受付を取消すことがあります。
 詳しくは､｢投資信託説明書(交付目論見書)｣の｢投資リスク｣をご参照ください。

お客様にご負担いただく費用
お客様が直接的に負担する費用
購入時
購 入 時 手 数 料 購入金額(購入価額×購入口数)×上限3.3％(税抜3.0％) ◆詳しくは販売会社にご確認ください。
換 金 手 数 料 ありません。
換金時
信 託 財 産 留 保 額 ありません。
お客様が信託財産で間接的に負担する費用
運用管理費用(信託報酬)
保有期間中純資産総額×年率0.913％(税抜0.83％)
監査費用：純資産総額×年率0.011％(税抜0.01％）

その他費用・手数料有価証券等の売買に係る売買委託手数料､投資信託財産に関する租税､信託事務の処理に要する諸費用等を投資信託財産でご負担いただきます。(監査費用を除くその他費用･手数料は､運用状況等により変動するため､事前に料率･上限額等を示すことはできません｡)〇お客様にご負担いただく費用につきましては､運用状況等により変動する費用があることから､事前に合計金額もしくはその上限額またはこれらの計算方法を示すことはできません。
〇詳しくは､｢投資信託説明書(交付目論見書)｣の｢手続･手数料等｣をご参照ください。
商 号 等 ：岡三アセットマネジメント株式会社
金融商品取引業者 関東財務局長(金商)第370号
加 入 協 会 ：一般社団法人投資信託協会、一般社団法人日本投資顧問業協会

ー本資料に関してご留意いただきたい事項ー■本資料は､情報提供を目的として岡三アセットマネジメント株式会社が作成したものであり､ファンドの投資勧誘を目的として作成したものではありません。■本資料に掲載されている市況見通し等は､本資料作成時点での当社の見解であり､将来予告なしに変更される場合があります。また､将来の運用成果を保証するものでもありません。■本資料は､当社がこの資料の最終ページに｢留意事項｣等を記載しております。
信頼できると判断した情報を基に作成しておりますが､その正確性･完全性を保証するものではありません。■投資信託の取得の申込みに当たっては､投資信託説明書4(交付目論見書)をお渡ししますので必ず内容をご確認のうえ､投資判断はお客様ご自身で行っていただきますようお願いします｡
2023年7月1日付けでSBI岡三アセットマネジメント株式会社に商号を変更し、会社ロゴも変更します。
必ずご確認ください。