第 9 回大学体育スポーツ研究フォーラム
目次

目次・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・ 1
主催，期日，会場，実施内容・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・ 2
フォーラム組織・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・ 3大体連常務理事／研究部長，運営委員長挨拶・・・・・・・・・・・・・・ 4フォーラム日程・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・ 5
参加者へのお知らせ・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・ 6
発表者へのお知らせ・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・ 7
発表プログラム・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・ 8
シンポジウム・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・ 10
発表抄録（事例報告，研究報告）
・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・ 13「大学体育スポーツ学研究」投稿規定・・・・・・・・・・・・・・・・・・ 24-1-

主催，期日，会場，実施内容【主催】

公益社団法人全国大学体育連合【期日】

2021 年 2 月 22 日（月）【会

場】
Zoom によるオンライン開催【実施内容】
シンポジウム，大学体育スポーツに関する研究報告・事例
報告-2-

フォーラム組織【運営委員会組織】
全国大学体育連合常務理事／研究部長
運

木内

営

委

員

委 員 長

田原

亮二（西南学院大学）

副委員長

中山

正剛（別府大学短期大学部）

委

員

小林

雄志（岡山大学）

委員

西田順一（近畿大学）

委員

難波秀行（日本大学）

委

員

佐藤

和

（千葉工業大学）

委

員

園部

豊

（帝京平成大学）-3-

敦詞（筑波大学体育系）

大体連常務理事／研究部長，運営委員長挨拶
全国大学体育連合 常務理事／研究部長
木内敦詞（筑波大学体育系・教授）

コロナ収束の見えないなか，第 9 回目の本フォーラムを開催できますことを，心より嬉しく思います。フォーラム運営委員長･田原亮二先生と副委員長･中山正剛先生と相談の結果，予定されていた全国巡業をオンライン形式に切り替えて開催することとしました。
対面形式よりも経済的に運営でき，より気軽に参加いただけることからすると，正しい判断であったと思います。本フォーラムと論文誌（大学体育スポーツ学研究）が大学体育教員の FD を支える学術活動の両輪として機能し，全国の大学の体育授業や運動部活動の優れた実践に繋がることを願っています。

全国大学体育連合 研究部副部長（大学体育スポーツ研究フォーラム運営委員長）
田原

亮二（西南学院大学・准教授）

第 9 回大学体育スポーツ研究フォーラムを初めてオンライン開催することとなり、運営は元より一般発表の演題が集まるかどうか心配しておりましたが、例年以上の 20 演題の発表申込みを受け付けることができました。シンポジストみなさまと発表者の皆様には心より感謝申し上げます。今回の内容は世相を反映する形
でコロナ関連の話題が多くなっております。With コロナ、アフターコロナという概念が提唱されておりますが、大学体育スポーツ
においては試行錯誤が必要な状況が続くことが予想されます。本
フォーラムが、この苦境を乗り越え大学体育スポーツの更なる発展の契機となれば幸いです。
このフォーラムは大学体育スポーツについてフランクに語り合う場を理想像としています。普段着のまま、ご参加いただき、本質的な深いテーマを茶飲み話のようにディスカッションされることを期待しております。

-4-フォーラム日程
期 日 ：2021 年 2 月 22 日（月）10:10～18:00
会 場 ：Zoom によるオンライン開催

2 月 22 日（月）時

間10:10～10:20

プログラム
諸注意，事前説明
運営副委員長10:20～10:30

10:30～12:00

中山

正剛（別府大学短期大学部）

研究部長

木内

敦詞（筑波大学）

運営委員長

田原

亮二（西南学院大学）

開会式・挨拶

シンポジウム『VUCA 時代の大学体育を探る―学生・教員を対象としたコロナ禍における体育授業の実態調査を踏まえて―』司

会：園部 豊（帝京平成大学）

シンポジスト：西田 順一（近畿大学），木内 敦詞（筑波大学），難波 秀行（日本大学），佐藤 和（千葉工業大学）

13:00～17:46

20 演題

2 会場（A 会場：3 セッション，B 会場：2 セッション）

発表：1 演題 20 分（発表 15 分，質疑応答 5 分）
13:00～14:26

14:40～16:06

16:20～17:46

17:50～18:00①A 研究・事例 1-2

座長：小林

雄志（岡

B 研究・事例 7-8

座長：金田晃一（千 葉 工 業 大 学）

②A 研究・事例 3-4

座長：佐藤敏郎（新潟医療福祉大学）

B 研究・事例 9-10

座長：山本泰明（関 西 外 国 語 大 学）

③A 研究・事例 5-6

座長：中原雄一（福 岡 県 立 大 学）

閉会式・挨拶
編集委員長

西田 順一（近畿大学）

5

山

大

学）

参加者へのお知らせ
1．参加方法
参加申し込みをしていただいた方に Zoom の URL および発表プログラム・抄録集を送信いたします．なお，発表プログラム・抄録集は 2 月 15 日（月）配信予定です．

2．参加費
参加費は以下のようになっております。
発表あり（筆頭発表者のみ）
会員校専任教職員および個人会員：1,000 円（会員校かつ個人会員は無料）
非 会 員：3,000 円
大学院生：1,000 円
発表なし（共同発表者含む）
会員校専任教職員および個人会員：無料
非 会 員：3,000 円
大学院生：無料【重要な変更点】
一般発表者のうち，参加費納入義務は筆頭発表者のみに
2020.2 開催の前回大会（第 8 回フォーラム）より，一般発表者のうち参加費納入義務は筆頭発表者のみとなっております。よって，フォーラムに参加されない第二発表者以降の方の参加費納入は不要です。

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発表者へのお知らせ

研究報告・事例報告

1． 1 演題につき，発表 15 分，質疑応答 5 分の計 20 分間です．10 分，15

分，20 分に合図をします．持ち時間の厳守をお願いいたします．
2． もし，発表時に回線トラブルが発生してしまった場合でも，時間通りに進めさせていただきます．回線速度がより安定している場所での接続をお願いいたします．
3． 発表終了後，PDF 化したスライドを大体連の HP（参加申し込みをした人のみアクセス可能）に 3 月 1 日（月）まで公開いたします．意図としては以下の 2 点です．
・別会場の発表内容を確認できる．
・トラブルなどによって完遂できなかった発表が出てきた場合の発表機会の保証．
※公開後，連絡先を記載し，3 月 1 日まで参加者とのやり取りが可能になります．
4． 発表に関して不明な点は，お気軽にお問い合わせください．お問い合わせ先は，プ
ログラム抄録集担当の中山正剛（9th.forum.2021@gmail.com）まで．

【発表形式】
Zoomとプレゼンテーションソフト（PowerPoint等）を使用した口頭発表です．

【発表抄録の提出について】
2019.2開催の第7回フォーラムより，事前提出抄録は500文字以内の簡易版としています．フォーラム終了1週間以内に，A4版1頁のフル抄録（3月発行の「大学体育スポーツ学研究」掲載用）をご提出いただきます．詳しくは，大学体育スポーツ学研究第17号の「フォーラム報告」をご覧ください．昨年版が掲載されています．

7

発表プログラム【日程】2 月 22 日（月）13：00～17：46【会場】Zoom2 チャンネル（A 会場 3 セッション，B 会場 2 セッション）【内容】2 会場 20 演題（研究報告 10 演題，事例報告 10 演題）＜ A 会場 ＞ 発表 15 分，質疑応答 5 分【第 1 セッション】座長：小林 雄志（岡山大学）【第 2 セッション】座長：佐藤敏郎（新潟医療福祉大学）-8-

【第 3 セッション】座長：中原雄一（福岡県立大学）＜ B 会場 ＞ 発表 15 分，質疑応答 5 分【第 1 セッション】座長：金田 晃一（千葉工業大学）【第 2 セッション】座長：山本泰明（関西外国語大学）-9-シンポジウム

VUCA 時代の大学体育を探る―学生・教員を対象としたコロナ禍における体育授業の実態調査を踏まえて―

2 月 22 日（月）10:30～12:00

≪司

会≫園部

豊（帝京平成大学）【①受講者の学修成果の把握】≪シンポジスト≫西田

順一（近畿大学），木内敦詞（筑波大学）【②教員の授業実践の可視化と提言】≪シンポジスト≫難波秀行（日本大学），佐藤- 10 -

和（千葉工業大学）

≪企画趣旨≫VUCA（ ブ ー カ ）と は ，Volatility（ 変 動 性 ），Uncertainty（ 不 確 実 性 ），Complexity（ 複雑 性 ），Ambiguity（ 不 明 確 さ ）の ４ つ の キ ー ワ ー ド で 構 成 さ れ る 用 語 で あ り ，急 激 に 変 化
し予測不可能な社会環境を表現する言葉として近年使用されている。コロナ禍において，
今 ま さ に 大 学 体 育 は VUCA な 状 態 で あ り ，様 々 な 対 応 が 求 め ら れ て い る 。COVID-19 の 影
響によりこれまでとは異なる形での受講となった学生，オンライン対応で働き方に変化が求められた教員，この状況下で大学体育の質や量を如何に担保できるか投げかけられた 1
年 で は な か っ た だ ろ う か 。本 シ ン ポ ジ ウ ム で は ， VUCA 時 代 の 大 学 体 育 を 探 る こ と を 目 的として，学生・教員を対象としたコロナ禍における体育授業の実態調査の結果を示していく 。さ ら に ，2021 年 度 以 降 や ポ ス ト コ ロ ナ も 見 据 え た 展 望 を 踏 ま え な が ら 、大 学 体 育 の 在り方について考えていきたい。

①受講者の学修成果の把握―授業形態を踏まえた主観的恩恵および身体活動量からの検証―
西田

順 一 （ 近 畿 大 学 ）， 木 内

敦詞（筑波大学）

2020 年 度 の 大 学 等 で は ，面 接 授 業 の 実 施 が 困 難 と 判 断 さ れ る 際 は ，遠 隔 授 業 等 の 実 施 を
検 討 す る 方 針 が 示 さ れ た 。 COVID-19 の 感 染 拡 大 防 止 と 学 生 の 学 修 機 会 確 保 を 両 立 さ せ る
ために他ならないが，緊急の対応に追われ，体育授業も感染状況や受講者数，内容，教育効果等を総合的に考慮し，多様な形態で実施された。本発表ではコロナ禍での一般体育の受講による学生の学修成果について報告する。春学期（前期）に体育授業を受講した国公
私 立 学 生 を 対 象 に Web 調 査 を 実 施 し ，主 観 的 恩 恵（ PBS-FYPE）や 身 体 活 動 量（ IPAQ），授業 で の 学 び 等 に つ い て ， 全 国 各 地 域 約 6,500 名 の 回 答 を 得 た 。 適 切 な 回 答 を 選 定 し た 解 析の 結 果 ，授 業 満 足 度（ ５ 段 階 評 定 ）の 平 均 値 は 2.92 を 示 し ，ま た プ レ コ ロ ナ 期 と 比 し て 学
修 量 は 65%程 度 に 留 ま り ，さ ら に 主 観 的 恩 恵 や 身 体 活 動 量 は 授 業 形 態 等 に よ り 差 異 が あ る- 11 -

こ と が 示 さ れ た 。当 日 は 詳 細 な 情 報 を 提 供 し ，VUCA 時 代 の 大 学 体 育 を 探 る 資 料 と し た い 。

②教員の授業実践の可視化と提言―働きがいと成果からの検証―
難波秀 行 （ 日 本 大 学 ）， 佐 藤和（千葉工業大学）

COVID-19 の 影 響 を 受 け ， 全 国 で オ ン ラ イ ン 授 業 が 取 り 入 れ ら れ た が ， 体 育 実 技 は 遠 隔
では，最もやりにくい授業の一つであったと思われる。オンライン体育実技の課題，教員の 働 き 方 に つ い て Web 調 査 を 行 っ た 。 国 公 私 立 60 大 学 107 人 の 大 学 体 育 教 員 を 対 象 と した 。オ ン ラ イ ン を 含 む か た ち で 全 授 業 開 講 が 91.6%で あ り ，82.3%の 体 育 教 員 が 例 年 に 比 べ
体育実技授業に関する労働時間が増加したと感じていた。成績評価にレポート課題を用いた 割 合 は 58.6％ と 最 も 高 か っ た 。 主 観 的 な 教 育 効 果 の 達 成 具 合 は ， 生 活 習 慣 の 確 立 ， 自 主性や自発性，体力・身体活動の増強は，中程度であったが，協同プレーによるコミュニケーションや学校への適応は極めて低かった。授業にやりがいを感じた教員ほど主観的達成
具合，ワークエンゲージメント，ストレス対処力等が高い傾向にあった。 コロナ禍における体育の課題を見える化し，今後に向けた方策を考えるための話題を提供したい。

- 12 -

発表抄録（事例報告，研究報告）

2 月 22 日（月）13:00～17:46 （計 20 演題）
A 会場：3 セッション（研究報告 6 演題，事例報告 6 演題）
B 会場：2 セッション（研究報告 4 演題，事例報告 4 演題）

A 会場

B 会場

第 1 セッション 4 演題（13:00～14:26）

第 1 セッション 4 演題（13:00～14:26）

研究・事例報告 1-2

研究・事例報告 7-8

座長：小林

座長：金田

雄志（岡山大学）

晃一（千葉工業大学）

第 2 セッション 4 演題（14:40～16:06）

第 2 セッション 4 演題（14:40～16:06）

研究・事例報告 3-4

研究・事例報告 9-10

座長：佐藤

座長：山本

敏郎（新潟医療福祉大学）

第 3 セッション 4 演題（16:20～17:46）
研究・事例報告 5-6
座長：中原雄一（福岡県立大学）- 13 -

泰明（関西外国語大学）

A 会場_発表抄録（事例報告 1-6，研究報告 1-6）

研究報告 1_13:00-13:20

大学教養体育の開講状況およびカリキュラムに関する
世界地図作成の試み〇梶田 和宏，木内 敦詞，長谷川 悦示，Randeep Rakwal（筑波大学）
日本では 2016 年時点で 99.7％の大学で教養体育が開講されており（梶田ほか，2018），諸外国については 1995
年の報告（徳永ほか，1996）以降なく，その現状は不明である．そこで本研究では，諸外国の大学教養体育の開講状況とカリキュラムに関する世界地図作成に向けた調査を行った．2017-2020 年に筑波大学在籍の 50 ヵ国からの留学生と帰国子女 143 名（22.9±6.6 歳）を対象とした．質問紙調査と聞き取り調査を併用し，大学教養体育の開講状況とカリキュラムに関する項目の回答を得た．その結果，大学教養体育を開講しているのは 45 ヵ国/50 ヵ国（90.0％），必修科目として開講しているのは 30 ヵ国/45 ヵ国（66.7％）であった．大学教養体育の 5 つの教育
目標のうち，最も重視されている内容は「体力・身体活動の増強」，最も重視されていない内容は「ストレス対処とポジティブ感情の喚起」であった．成績評価材料には実技テストや出席状況を挙げる事例が多く，筆記テスト
やレポートを課す事例は少なかった．実施種目についてはフィットネス系の種目よりも，スポーツ系の種目を挙げる国が多かった．よって本研究では，諸外国の大学教養体育の開講状況とカリキュラムを概観することができた．

研究報告 2_13:22-13:42

大学野球部員のキャリア成熟と部活動経験の関係〜個人的および組織的経験に着目して〜〇福元孝太郎（筑波大学大学院），木内敦詞，歳森敦（筑波大学）
進路選択に対する個人の準備状況や取り組み姿勢を「キャリア成熟」という．その水準を大学期に高めておくことは，すべての大学生にとって重要な課題である．しかし，学生アスリートは時間的な制約等から，キャリア成熟の水準を十分に高めないまま就職や進学等のキャリア選択に直面する場合がある（清水・島本，2011）．ゆえに，
学生アスリートの競技生活充実とキャリア成熟の獲得レベルを高める教育支援を充実させていくためには，具体的にどのような経験がキャリア成熟に影響を与えるのか同定する必要がある．本研究では，大学野球部員を対象に，キャリア成熟と部活動経験の関係について，個人的および組織的経験，個人の属性や日誌習慣から比較・検討をし，効果的なキャリア教育プログラム編成のための根拠となる知見を得ることを目的とした．キャリア成熟と各時期の組織的および個人的経験の相関分析の結果，キャリア成熟の間で有意な相関の認められたのは，組織的経験よりも個人的経験であり，かつ個人的経験の中でも「努力忍耐」「挑戦達成」といった能動的なスポーツ経験との間に強い関係がある．また，日誌習慣の程度とキャリア成熟との間にも関係があると考えられる．

- 14 -

A 会場_発表抄録（事例報告 1-6，研究報告 1-6）

事例報告 1_13:44-14:04

ウェブアルバムを用いたリモート型ジョグ＆ウォーク授業の試み〇山本泰明（関西外国語大学）
コロナ禍において一般体育授業がオンラインになったため、通常行っているジョグ＆ウォークの授業をリモー
ト形式でのリアルタイムで行った。その際、新たな試みとしてウェブアルバムを活用した。そのことによって、学生の取り組みを活性化する二つの効果が見られた。ひとつは、通常授業ではジョグ＆ウォークといってもほとんどの学生がウォークしか行わないが、今回は実家などそれぞれの場所において個人で行ったことで、友だちの目線が気にならなかったのか、走る学生の割合が明らかに多くなった。もうひとつは、通常授業では LMS としてのブラックボードの掲示板を活用して、ジョグ＆ウォーク中に写真を撮影してそれを学生同士で共有する機会を設けているが、今回ウェブアルバムを活用したことによって、写真の撮影と閲覧に対する学生の反応が通常よりも良くなった。ジョグ＆ウォークは屋外で実施でき、個人あるいは少人数で取り組めるので、コロナ禍にあっても取り組みやすい運動である。まだしばらくコロナウィルスの感染状況が続くと思われるが、オンライン授業
としても対面授業が再開された後も、ウェブアルバムを有効に活用することで学生同士の刺激を促していきたい。

事例報告 2_14:06-14:26

大学固有の文脈の中での大学体育実技プログラムの再設計〜会津大学における新型コロナウイルス感染症への対応〜〇中澤 謙（会津大学），沖 和砂（会津大学）
4 月7 日の緊急事態宣言の発令を受け, ほぼ全ての大学において新型コロナウィルス感染症対策を前提とした授業の再設計が求められた. 本発表では, 会津大学における体育実技授業の再設計の事例を報告する. 大学体育連
合のネットワークを介した岡大プログラムの提供は, 最も負荷のかかる初動の段階において非常に効果的であっ
た. LMS の課題に組み込めたことで, 学習時間を確保しつつ,並行して Zoom を介した学生一人一人との面接が可能となった. 学生からのヒアリングの内容を踏まえて学内のコンセンサスが得られたことから, 体育実技のみ
例外として屋外での授業が許可された．授業の実施に伴い，早期に実施上の課題を洗い出して具体的な授業の改
善へと繋がった．鈴木久夫先生並びに大学体育連合の関係各位に改めて御礼申し上げたい．

- 15 -

A 会場_発表抄録（事例報告 1-6，研究報告 1-6）

研究報告 3_14:40-15:00

オンライン授業時における大学新入生の生活習慣、活動量に関する調査研究〇田村達也（青山学院大学），藤島遥香（公益財団法人日本オリンピック委員会），
平工志穂（東京女子大学），鈴木明（大東文化大学）【背景】新型コロナウィルス感染拡大の影響により、政府は緊急事態宣言を発令した。そのため、全国の多くの大学では、大学への入構禁止による授業のオンライン化など、かつて経験したことがない措置がとられた。この影響を最も受けたのは、2020 年度に入学した新入生である。
【目的】本研究では、大学新入生を対象に、オンライン授業が心身にどのような影響を及ぼしているか、
また自粛要請が出ていた時期の活動量や健康度を調査し、さらにオンライン授業時のよりよい生活習慣の構築にむけて、また今後の健康教育の授業研究の基礎資料を得ることを目的とした。
【方法】被験者は、大学新入生 143 名であった。Web によるアンケートを用いて、生活習慣（食生活・睡眠・休養、運動）、活動量（歩数、外出時間、運動時間、睡眠時間・質、起床時・就寝時体温、体調、
ストレス）について調査を行った。
【結果】オンライン授業による生活習慣の変化のほとんどは、健康度を低下させる要因に傾いていた。さらに、生活習慣の変化は「やる気が出ない」などストレスにも大きな影響を及ぼしていたため、生活習慣と精神の両面からの指導が必要であると考えられる。

研究報告 4_15:02-15:22

コロナ禍に伴う緊急事態宣言が大学新入生の身体活動状況と精神的健康度に及ぼす影響〇 中原雄一、池田孝博（福岡県立大学）
2020 年に入り世界中に広まった新型コロナウイルス感染症は、多くの人々の生活を一変させ、日本では 4 月に緊急事態宣言が発令される事態となった。それに伴い、大学生においても大きく行動が制約されたが、誰もが経験したことのない状況であるため、その実態は明らかでない。そこで本研究では、緊急事態宣言下における身体活
動状況と精神的健康度について、大学新入生を対象に検討した。大学新入生 161 名に対して、緊急事態宣言下にあった 2020 年 4 月 18 日～24 日の 1 週間にわたって歩数を毎日測定するよう依頼した。また、1 日の平均睡眠時

間、身体活動の頻度、ならびに精神的健康度について web 上にてアンケート調査を行った。その結果、1 週間の平均歩数は 1876.7±1530.6 歩／日であり、先行研究と比較するとかなり少なく、緊急事態宣言発令後、約 77％の学生は身体活動が減少したと回答した。また、精神的健康度は良好とは言えず、約 36%の学生は抑うつ症状を呈していた可能性が示された。一方、睡眠時間は 1 時間程度増加したことが推察された。コロナ禍という外出自粛を伴った特殊な環境は、大学新入生の身体活動や精神的健康度に影響を及ぼすことが明らかとなった。

- 16 -

A 会場_発表抄録（事例報告 1-6，研究報告 1-6）

事例報告 3_15:24-15:44

体育実技はアクティブ・ラーニングか
講義の AL 度を評価する指標（BAL：Barometer of Active Learning）
を用いた講義科目との比較から〇中嶋克成，寺田篤史（徳山大学）
体育実技科目は主体的活動を本旨とするアクティブ・ラーニング(以下 AL)と親和性が高いと思われるが、体育実
技科目が単なる身体活動としてでなくALであるとすればいかなる意味でだろうか。
徳山大学では、
授業の AL 度を可視化するための指標 BAL（Barometer of AL）の開発し、それに基づく授業評価システム（BAL システム）を導入している。本発表では BAL システムを用いて講義科目と体育実技科目との AL 度を比較した。BAL は「学生が何をできるようになるか」を基準として学びの進捗度を階層化した徳山大学 AL ヒエラルキーによって定義され（詳細は発表資料）、①～⑥のヒエラルキーレベルによって構成されている。①～⑥の数値を平均した BAL
値はシステムにより 5 段階で評価・集計される。本 BAL システムをもとに徳山大学の全 352 科目の BAL 値を算出したところ 2019 年度は 3.20 であった。一方体育実技科目の平均は 3.19 であり全科目平均より低く、全科目平均より高値だったのは 2 科目にとどまった。①～⑥のヒエラルキーレベル毎に分析すると、特に⑤「新たな学びへの展開」（2.44）、⑥「学びの総括と他者との共有」（1.96）が低調であり、体育実技科目実施にあたって不足している AL 上の観点であると推測された。

事例報告 4_15:46-16:06

大学体育のＡＬ型授業における教材の工夫－剣道形の授業でのユニバーサルデザイン化に着目して－〇髙瀬武志（桐蔭横浜大学）
本論は、大学体育の授業の中で筆者が担当する「剣道形」の授業における事例報告である。授業における剣道
形は木刀を使用し、二人一組となって決められた形（日本剣道形）を演武する過程で、刀法（技術論）
・呼吸法・
体捌き（足捌き）・理合（相手の関係性など）などを学習する。本論で取り組んだ教材の工夫として、授業内で使用する木刀にユニバーサルデザイン化を目的としたラインを施し、形を演武する際に木刀のどの部分を使用するのかを目視しながら演武できるようにした。また、剣道形の授業で一般的な教師から履修者への一方向的な指導教授を行うだけでなく、ＡＬ型授業として履修者同士が教え合い学び合う双方向型の授業形式を実施した。本授
業内で教材の工夫がどのような学習効果を上げているかを履修した学生へのアンケート調査をもとに調査した。
授業で使用する道具のユニバーサルデザイン化の工夫が剣道未経験者はもとより、剣道経験者（有段者）にも学びにおける「深い理解」の補助をしていることが明らかとなった。授業で実施した工夫や内容についての詳細はフォーラム当日の発表の中で述べることとしたい。

- 17 -

A 会場_発表抄録（事例報告 1-6，研究報告 1-6）

研究報告 5_16:20-16:40

大学院体育授業における週 1 回短時間の持久的トレーニングの効果〇福崎千穂（東京大学）
本研究は、学部時代より運動実践の機会が減少しがちな大学院生を対象として、体育授業内での短時間持久的ト
レーニングの効果を検証すること、またその効果の初期値―増加率関係について検討することを目的とした。大
学院男子学生 205 名を解析対象とした。授業内の持久的トレーニングは、最高心拍数の 75%（75％HRmax）を目
標心拍数とする 2 ㎞のランニングとし、8 週間実施した。また授業内では講義と筋力トレーニングを並行して実施した。トレーニング期間前後でランニングテストを行い、75％HRmax 時の走速度を推定した。8 週間のトレーニ
ング後、75%HRmax 時の走速度は有意に上昇し（p < 0.001）、また初期値とトレーニングによる変化率との間に有意な負の相関関係が認められた（p < 0.001）。これらの結果から、週 1 回、1 回 2 ㎞のランニングを 8 週間という低頻度・短時間の持久的トレーニングであっても、持久力向上の効果があること、そしてこの効果は初期値が低
い人ほど高いことが明らかとなった。また体育授業の実践は、これまで検証されてきた学部学生だけでなく、大学院生にとっても有効な運動実践の機会であることが明らかとなった。

研究報告 6_16:42-17:02

大学の水泳授業の全国的実態と授業実施の問題点に関する調査○山中裕太（筑波大学大学体育スポーツ高度化共同専攻），高木英樹（筑波大学体育系）
大学水泳授業には学習指導要領のようなガイドラインは存在しないが，水泳授業をより良いものにするためには，
現在の授業実態を把握するとともに，授業実施の問題点を明らかにする必要がある．本研究では，学習内容や実施状況を把握するためにオンラインによるシラバス調査とアンケート調査を実施した．シラバス調査の結果，780の大学を調査したうちの， 244 の大学で水泳の授業が実施されており，約 8 割が専門体育として開講されている
ことが明らかになった．授業においては，泳法習得に関する内容が専門体育と教養体育の両者において最も多かった．特に専門体育では泳法の習得や指導法に関する学習と水中安全に関する学習が多く，教養体育では泳法以
外に水球，シュノーケリング，アクアビクスなどが多く実施されていることがわかった．授業実施の環境は各大学で異なるものの，授業の問題点として，最も多く指摘されたのはプール環境についての問題であり，次いで，授業時間，指導内容，受講人数といった授業内容についての問題が多く指摘されていた．これら実態を踏まえ，以上の問題点を解決することにより，より充実した大学体育の水泳授業が展開できるものと考えられる．

- 18 -

A 会場_発表抄録（事例報告 1-6，研究報告 1-6）

事例報告 5_17:04-17:24

大学体育における対面・オンラインのハイブリッド型授業の設計
東京大学「身体運動・健康科学実習」の事例報告〇宮田紘平，竹下大介，佐々木一茂（東京大学）
新型コロナウィルス感染症（COVID-19）の感染拡大は、これまで対面を基本としてきた大学体育の新たな授業形式を模索する機会となり、大学体育の意義を見つめ直す機会となった。そして、感染リスクを抑えるため、多くの大学でオンラインまたはオンデマンドによる遠隔授業形式への変更を余儀なくされた。遠隔授業は感染リ
スクを下げられるものの、実習を基本とする体育授業の性質から、期待される学習効果は低下することが懸念される。本学では、感染リスクを抑えつつ、体育授業「身体運動・健康科学実習」を実施するため、対面・オンラ
インのハイブリッド型授業を設計した。ハイブリッド型授業では、対面授業に参加する学生の数を減らすため、
各コマ約 350 人の学生を授業回の奇数回又は偶数回に対面授業を行う 2 グループに分け、対面授業でない回ではオンライン授業（Zoom を利用したライブ形式）を行った。本発表では、本学における大学体育の教育目標に照らし合わせて、対面・オンライン授業形式の長所と短所を整理する。そして、それぞれの長所を活かした対面とオンラインのハイブリッド型授業の工夫・取り組み、そして浮かび上がった問題点について紹介する。

事例報告 6_17:26-17:46

鹿屋体育大学での入学試験で得た活動的な若者の運動能力について〇藤田英二（鹿屋体育大学），高井洋平（鹿屋体育大学），長島未央子（鹿屋体育大学），
幾留沙智（鹿屋体育大学），山本正嘉（鹿屋体育大学）
鹿屋体育大学では 2003 年から，一般入試の入学試験において運動能力検査を実施している．本検査の受験者数
は，2019 年の時点で 1,538 名（男子 1,246 名，女子 292 名）となった．そこで，本検査結果を集計し，当該年代の標準値との比較や経時変化について公表することとした．その結果，体格では男女とも身長は同世代とほぼ同じであったが，体重は重く，BMI も高かった．経時変化では，男女ともに体格では目立った変化はなかった．運
動能力では，下肢の発揮パワーを反映する垂直跳び跳躍高，ならびに敏捷性を反映する反復横跳びの値が同世代と比較して優れていた．しかしながら，全身持久性体力は同世代と比較して標準的，もしくはやや劣る結果となっており，受験勉強による影響などが示唆された．また，下肢の筋腱複合体による伸張－短縮サイクル（SSC）の遂行能力を反映するリバウンドジャンプは，同世代の陸上選手で報告された値との比較では劣っていた．運動能力の経時変化では，男子は全身持久性体力，リバウンドジャンプ，反復横跳びの値が，女子では垂直跳び跳躍
高，反復横跳びの値が増加する傾向にあった．

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B 会場_発表抄録（事例報告 7-10，研究報告 7-10）

事例報告 7_13:00-13:20

コロナ禍におけるスポーツ実技科目の授業形態による学修成果の検討〇藤林真美、横山喬之、瀧千波、近藤潤、瀬川智広、河瀬泰治（摂南大学）
本学のスポーツ実技科目は、2020 年度前期は全て遠隔に、後期は対面と遠隔の選択制とした。対面は３密を回避した運動を実施、遠隔は毎回、実技動画と講義教材を作成しオンデマンド型で配信した。授業期間終了後に、学びの成果などについてアンケートを実施した（摂南大学人を対象とする研究 2020-045）。得られた 1,084 件の回答
を、対面、遠隔、対面と遠隔授業いずれも受講の 3 群に区分した。ここでは対面(n=125)と遠隔(n=517)の 2 群について、各設問(4 択)の平均値を比較した結果を報告する。本科目の到達目標は、①健康の維持・増進、②運動技能向上、③マナーやルールの理解、④コミュニケーション能力やリーダーシップの養成としている。4 つの到達目
標に関する全ての設問において、対面群が遠隔群よりも有意に高い値を示した。とりわけ大差を認めた項目は、コミュニケーション(3.6±0.6 vs. 1.7±0.8, p<.01)とリーダーシップ(2.8±0.7 vs. 1.7±0.7, p<.01)であった。自由記述には、家族に高齢者や医療従事者がいる学生から、対面と遠隔の選択制にしてもらえてありがたかったとの回答がみられた。

事例報告 8_13:22-13:42

通信制大学における教養科目としてのスポーツ―コロナ禍における授業の工夫―〇髙木由起子（星槎大学），渋谷聡（星槎大学）
通信制課程である本学は、印刷教材による学び以外にも、実技科目では会場に担当教員と学生が集まって行う
授業（以下、対面授業とする）を実施している。その中で、教養科目としてのスポーツは、学位取得に必要であるとともに、教員免許法施行規則（66 条の 6）にも位置付けられ、毎年多くの学生が履修している。通常、この科目は、様々な生涯スポーツによる体験を通して、健康の保持増進や体力向上と関連づけた内容となっている。
本稿では、2020 年 4 月より新型コロナウイルス感染症の拡大によって本学の対面授業が、全てオンライン（Web
会議ツールである Zoom を使用）となったことから、自宅受講における授業の新たな試みを報告する。具体的には、各学生が健康の保持増進に必要だと考える運動（畳一畳分でのストレッチや自宅周りのウォーキングなど）を実践し、グループワークによって持続可能な方法を検討した。また、障がいの有無による生涯スポーツの課題について学び、対象者のニーズや実態に合わせてルールや道具等を工夫するインクルーシブスポーツを考案した。
これらの試みが、通信制大学のスポーツ科目における学びの可能性を広げたと考えられる。

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B 会場_発表抄録（事例報告 7-10，研究報告 7-10）

研究報告 7_13:44-14:04

大学体育授業における場所選択行動から把握できる学習者の適応感－異なる履修形態に着目して－〇鳥井淳貴（宝塚医療大学），中須賀巧（兵庫教育大学）
本研究の目的は，大学体育授業において，学習者の場所選択行動と適応感を履修形態別に検討することであった． 4年制大学で体育授業を受講する学生139名を対象に，質問紙調査を実施した．調査内容は体育授業における場所選択行動と適応感（学校適応感尺度，体育適応感尺度）であった．場所選択行動を利用頻度が多かった3区域（手前・真ん中・奥）に分割し，尺度得点ごとに二元配置分散分析と単純主効果の検定及び多重比較を行った．
本研究で得られた結果は以下の通りである．（1）奥区域を選択する必修群は「居心地の良さの感覚」「課題・目的の存在」「被信頼・受容感」が選択群より低値を示した．（2）手前区域を選択する必修群は「被信頼・受容感」
が選択群より低値を示した．（3）必修群の手前区域を選択する者は「居心地の良さの感覚」「被信頼・受容感」
が奥区域を選択する者より高値を示した．（4）選択群の真ん中区域を選択する者は「被信頼・受容感」が，手前区域・奥区域を選択する者よりも低値を示した．以上のことから，屋外体育授業における場所選択行動から推測される学習者の適応感は，履修形態によって異なることが示唆された．

研究報告 8_14:06-14:26

大学生における体力・学業と生活状況との関係の性差〇佐藤敏郎，武田丈太郎，下門洋文，吉松梓，鵜瀬亮一，高田大輔（新潟医療福祉大学）
本研究は，大学生における体力水準，学業成績と生活状況との関係の性差を明らかにすることを目的とした。
対象は，2017・2018 年度に N 大学において基礎教養科目「スポーツ・健康」（1 年次必修）受講生のうち研究同意の得られた男女 906 名であった。体力水準の評価は，文部科学省の新体力テストの総合得点を用い，学業成績
は各年度終了時の GPA（Grade Point Average）を用いた。さらに，生活状況調査は，大学のポータルサイトを使用
し回答を得た。分析は 6 項目の生活状況調査における体力総合得点，GPA との関係の性差を二要因分散分析を適用し，有意差が認められた場合，多重比較検定（Tukey の HSD 法）を行った。本研究の統計的有意水準は 5%とした。分析の結果，有意な交互作用が認められた項目は，「金銭的なゆとり」における学業成績のみであった。また，各分析における主効果から全体的に体力総合得点は男子が優れ，一方，学業成績は女子が優れていた。さらに，性差に関係なく男女に共通して「体力への自信」のある学生は体力，「毎日朝食を食べる」学生は学業成績，「読書をしない」学生は体力が優れ，「内向的」な学生の方が，学業成績が優れ，体力は低い結果となった。

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B 会場_発表抄録（事例報告 7-10，研究報告 7-10）

事例報告 9_14:40-15:00

ゲートボールの教材開発に関する研究〇松元剛，加藤聡（筑波大学）
ゲートボールは「日本発祥のスポーツ」で、高齢者向きのスポーツとして 1960 年代から全国各地へと普及していった。しかし、競技者の高齢化により、近年、競技人口が減少し続けていることを受けて、日本ゲートボール
連合では「ゲートボール再生プロジェクト“beyond2024”」を始動した。これまでの高齢者を中心とした競技スポーツから、全世代の多様な人々が、さまざまな形で参加できるスポーツへと生まれ変わるためのプロジェクトである。そこで、本研究では現状のルールにおけるゲートボールの競技特性を考慮しつつ、簡易型ゲームへの転換を図るためのルールの修正案を提案することを目的とした。研究方法として、ゲートボール未経験者および熟練者の試合を対象として、ゲートボールにおける戦術的行動について分析を行った。ぞの結果、「ショット」および「スパーク打撃」の成否において未経験者と熟練者との間に有意な差が認められた。これにより、簡易型ゲーム
としての修正ポイントとして、「ショット」および「スパーク打撃」の簡易化を図るとともに、ゲーム人数やコー
トサイズのスモール化を意図した「イージーゲートボール」を提案するものである。

事例報告 10_15:02-15:22

コロナ禍で笑顔をつなぐ「ダンス」～リアルタイム双方向型授業を通して～○矢渡理奈（福岡大学非常勤講師）
2020 年度における大学等の授業形態は、新型コロナウイルス感染症への対応策として主に遠隔授業で実施された。筆者は大学 3 校に非常勤講師として勤務しそれぞれ異なる遠隔授業の形態（リアルタイム双方向型・オンデ
マンド型（対面型併用）
・リアルタイム記述型）を経験した。ダンス授業における教材の 1 つの試みとして、YouTube
限定公開によるオリジナルのダンス動画を作成した。作成コンセプトとしては「簡単で楽しく繰り返し技術習得ができる」であった。本研究では、Ｆ大学スポーツ科学部 1 年次対象のリアルタイム双方向型授業の取り組みを報告する。

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B 会場_発表抄録（事例報告 7-10，研究報告 7-10）

研究報告 9_15:24-15:44

Negative energy balance of Japanese university students
during COVID-19 epidemic〇Jingwei Ding, Atsushi Saito (Kyushu University)
The early identification of the energy balance may help to identify an individual’s diet and physical activity. To investigate
the state of energy balance among male and female university students in Japan during the COVID-19 epidemic. Self-reported
three-day food and activity records were collected from 457 university students (age, 18–24 years). The energy intake variables
included the calorie intake, number of meals, and calories per meal. Energy expenditure was calculated as a sum of restingenergy expenditure and physical energy expenditure. Information on academic major and living status were obtained.
This study showed that both males and females had a negative energy balance, which was caused by an insufficient energy
intake. High levels of physical activity aggravated the negative energy balance. Efforts should be made to promote healthful
and appropriate dietary patterns in young adults especially in individuals with higher physical activity levels. Subjects who
were living alone showed significantly decreased total energy intake and total energy expenditure, although no significant
difference was observed for energy balance. Attention should be paid to the possible insufficient energy intake and level of
exercise in young adults who are living alone.

研究報告 10_15:46-16:06

大学教養体育オンデマンド授業による社会人基礎力の変化〇佐藤 和, 引原有輝, 畑誠之介, 金田晃一, 川西範明, 森田 啓（千葉工業大学）
廣瀬伸良, 中村 充（順天堂大学），古川 覚（東洋大学）
今年度, 新型コロナウィルス感染拡大の影響により多くの大学体育授業は, 急遽オンライン化を求められた.
現在まで報告されている大学教養体育オンライン授業に関する先行研究は「e ラーニング教材」として授業教材の一部として扱われたものが多い. それゆえ今年度のような全授業をオンライン化した際の授業効果を検討する
ことは, 今後の授業改善のための一助となりうる可能性が考えられる. 近年, 様々な大学教養体育の授業効果が報告されてきている中, 大学教養体育の受講により社会人基礎力が向上されるという報告が蓄積されてきた. そこで本研究では, 教養体育全授業をオンデマンド教材で実施した際の教育効果について, 社会人基礎力を指標として検討することを目的とした. 全 13 回中のオンライン授業において, pre 調査を第 2 回目, post 調査を第 12 回目に実施した. その結果, 社会人基礎力 12 要素のうち「働きかけ力」「創造力」「規律性」における post 調査値が pre
調査値とくらべて有意に高値を示した. このことから, 大学教養体育授業においてオンデマンド教材を効果的に使用することは, 一部の社会人基礎力要素の向上に貢献できる可能性が示唆された.

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「大学体育スポーツ学研究」投稿規定「大学体育スポーツ学研究」投稿規定
1.本誌の名称： 本誌の名称を，「大学体育スポーツ学研究 (Japanese Journal of Physical Education andSport for Higher Education」とする。本誌は，公益社団法人※1全国大学体育連合（以下「この法人」という）が2003年〜2018年に刊行した「大学体育学（第1号〜第15号）」を引き継ぐものである。 ※1：2011年12月までは社団法人全国大学体育連合。

2.本誌の目的： 本誌は，高等教育機関で行われる体育およびスポーツ（以下「大学体育スポーツ」という）における教育活動の発展を目的に，この法人が発行する学術雑誌である。競技力向上に関する基
礎科学的な研究は，本誌の範疇に含まれない。
3.投稿資格： 本誌には，この法人の会員と非会員を問わず，論文を投稿することができる。ただし，投稿料および掲載料については，19項に定めるとおりとする。本誌編集委員会（以下「本委員会」という）は，論文投稿を依頼することができる。
4.投稿可能な原稿： 投稿論文は完結した未発表のものであり，他誌へ投稿中でないものに限る。ただし，学会発表抄録や科研費等の研究報告書の内容を充実させた論文，各種研究助成金の交付を受けた研究をまとめた論文，発表済みの結果であっても新たな観点から再考察した論文は，投稿することができる。
5.投稿論文の種類： 表1のとおりとする。
表1 投稿論文の種類，内容，制限頁数
種 類

内 容

制限頁数※2

総 説
Review

大学体育スポーツに関する特定の内容や主題について，関連文献や資料に基づいて総括的に論評した論文。

12頁

原 著
Original Research

大学体育スポーツの発展に寄与しうる研究論文で，高い独創性と学術性を備えたもの。

10頁

研究ノート
Research Note

原著に求められる独創性と学術性の水準に満たないものの，大学体育
スポーツの発展に寄与しうる知見や取組等をまとめた報告や資料。

10頁

フォーラム報告
Forum Report

大学体育スポーツ研究フォーラムで発表した内容(一般発表，ラウンドテーブル，ワークショップ，特別講演など）の抄録。

1頁

その他
Miscellaneous

編集委員会からの依頼原稿や、他国の言語で掲載された論文の二次出版論文など。

特に定めない※2：図表等を含めた刷り上がり頁数（文字のみの場合の1頁は約2,300字）

6．原稿の書式： 原稿は，図表も含めて1つのWordファイルにまとめたものとそのPDFファイルの両方で提出することとする。書式はA4版縦置き･横書きで全角40字×30行，余白は上下左右35mm，フォントは明朝体10.5ポイント，英数字はすべて半角とする。表紙，抄録，本文までの通し頁番号を各頁のフッター中央部に，各頁にも1から始まる行番号を左余白に，それぞれ付すものとする。
7．原稿の使用言語： 投稿原稿における使用言語は，日本語または英語とする。

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「大学体育スポーツ学研究」投稿規定

8．原稿の構成： 表2のとおりとする。
9．抄録： 和文論文には英文抄録を，英文論文には日本語抄録をつける。抄録はネイティブ･スピーカ
ーのチェックを受けたものとする。
表2 投稿原稿の構成と順序
項目
内容
表紙 表題
簡潔かつ明瞭なもの。副題をつける場合はコロン（：）で続ける（和英両方）
ランニングタイトル
25字以内
論文の種類
表1から適切なものを選択
図表の数
図と表それぞれの数を記載
文字数
本文、文献、注の合計文字数
抄録とキーワード
300-400語の英文抄録（改行なし）とその和訳文，和英3-5語のキーワード
本文 （「論文 Origina Article」は以下の構成で、他の種類の原稿はこれに準じた形式で、それぞれ執筆する）
緒言
先行研究との関連から，研究の目的と必要性を述べる。「問題と目的」「はじめに」なども可方法研究の妥当性･信頼性の評価ができるように，研究方法を具体的に述べる
結果
目的と方法に沿って得られた結果を要約し，考察や結論の論拠を示す
考察
結果の評価と解釈を述べる
結論
省略可，「まとめ」「要約」なども可
注
必要な場合は記載する
付記、謝辞
論文受理後に追記する
文献
後述の「10.文献リスト」に従い、著者名のアルファベット順に一括する
図表
フォントは明朝体とする。本文頁の右横の空白に，図表等の挿入箇所を指示する

10．文献リストおよび本文中での文献記載： 文献リストは，著者名のアルファベット順に並べ，本文の後に一括する。雑誌名は和洋ともに略記しない。文献リストおよび本文中の文献記載方法は，一般社団法人日本体育学会発行の「体育学研究」投稿の手引き（最新版）を参照する。
11．研究参加者の取り扱い： 人を対象とする研究遂行に際して，研究対象者の人権尊重や社会的影
響等について配慮した点を論文中に明記する。研究倫理については，一般社団法人日本体育学会
研究倫理綱領（最新版）を参照する。
12．投稿原稿返却の例： 以上 2〜11 に従わない原稿（本誌の目的に沿わないもの，書式に著しい不備のあるもの）や水準の著しく低い原稿については，本委員会の判断により，審査を行わない場合がある。
13．投稿原稿の提出方法： 原稿は，この法人の事務局（info@daitairen.or.jp）宛てに，件名を【大学体育スポーツ学研究への投稿論文】としたEメールの添付書類として投稿する。その際，以下8項目【①著者名（著者全員），②所属機関名（著者全員），③代表著者の氏名･電話番号･e-mailアドレス，④表題，⑤ランニングタイトル，⑥論文の種類，⑦和文抄録，⑧和文キーワード】をEメール本文として同時に送信する。また，本連合ホームページに掲載されている「投稿時チェックリスト」へ必要事項を記入のうえ，
添付書類とあわせて提出する。
14．論文投稿の締切日： 論文投稿は随時行えるものとする。投稿後，審査を経て論文掲載可（受理）25「大学体育スポーツ学研究」投稿規定となるまでは，通常，最低 3ヶ月を要する。
15. 再提出の期限：

本委員会より訂正を求められた投稿原稿の提出期限は，訂正通知日から28日以内とする。 また，それを超えた場合は新規投稿原稿として審査を行う。
16．投稿論文の採否： 投稿論文の採否，加除訂正の要求，校正（初校は著者）などは本誌編集委員会（以下「本委員会」という）が行い，著者へ連絡する。
17．論文受理証明書の発行： 本委員会により掲載承認された受理論文については，著者の希望により論文受理証明書の発行を行う。
18．論文公刊の時期： 原則として1月末までに掲載承認された受理論文は，同年3月にこの法人のホームページ上でPDFファイルとして公開される。なお，論文掲載可となった論文原稿は，版組完了後，本連合ホームページへ早期公開論文として掲載される。
19．投稿料および掲載料： 著者全員がこの法人の会員の場合は，投稿料･掲載料ともに無料とする。
著者に非会員が含まれる場合は論文1編につき1万円の投稿料を，掲載料については刷り上がり1頁あたり3千円を，投稿者が負担する。表1に示す制限頁数超過の場合は、会員･非会員を問わず，1頁につき3千円を投稿者が負担する。なお、本誌では，会員校の大学院生を会員と同様の扱いとする。
20．論文の著作権： 本誌に掲載された論文の著作権の一切（著作権法第27条及び第28条の権利を含む）は，この法人に帰属または譲渡されるものとする。ただし、論文の内容に関する責任は当該論文の著者が負う。
21．各大学等の機関リポジトリコンテンツ登録に係る著作権： 本誌掲載論文を著者の所属する大学等の機関リポジトリへ登録するために，本誌では著作権のうち複製権および公衆送信権の行使を各機関（の付属図書館）に対して認める。
22．本規定の改廃： 常務理事会にて行う。
附 則
本規定は，平成15年 6月14日より適用する。
本規定は，平成18年 4月 1日より適用する。
本規定は，平成20年 9月19日より適用する。
本規定は，平成24年 2月 6日より適用する。
本規定は，平成25年 7月26日より適用する。
本規定は，平成27年 5月29日より適用する。
本規定は，平成29年 2月21日より適用する。
本規定は，平成30年 5月18日より適用する。
本規定は，平成31年 2月 7日より適用する。
本規定は，令和 3年 2月 9日より適用する。

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