2024年1⽉12⽇
お客様 各位

楽天投信投資顧問株式会社「楽天・プラス」シリーズ「楽天・ＮＡＳＤＡＱ－１００インデックス・ファンド」「楽天・ＳＯＸインデックス・ファンド」
ラインナップ追加（新規設定）のお知らせ
平素は格別のご⾼配を賜り、厚く御礼申し上げます。
この度、弊社では業界最低⽔準※の運⽤コスト（注）を⽬指すインデックス・ファンド「楽天・プラス」シリーズに新しく「楽天・ＮＡＳＤＡＱ－１００インデックス・ファンド（愛称︓楽天・ＮＡＳＤＡＱ－１００）」および「楽天・ＳＯＸインデックス・ファンド（愛称︓楽天・ＳＯＸ）」を追加し、2024年1⽉30⽇（⽕）より設定、運⽤開始することをお知らせいたします。
楽天投信投資顧問は、できるだけ低コストの投資信託を購⼊したいというお客さまからの強いご要望にお応えするために⼀層の努⼒をしてまいります。引き続き弊社ファンドをご愛顧賜りますようよろしくお願い申し上げます。
記① 楽天・ＮＡＳＤＡＱ－１００インデックス・ファンド（愛称︓楽天・ＮＡＳＤＡＱ－１００）
信託報酬率︓年0.198%（税抜0.18%）、設定⽇︓2024年1⽉30⽇② 楽天・ＳＯＸインデックス・ファンド（愛称︓楽天・ＳＯＸ）
信託報酬率︓年0.176%（税抜0.16%）、設定⽇︓2024年1⽉30⽇
販売会社︓楽天証券株式会社（①、➁共に2024年1⽉30⽇より取扱い開始）
以 上※対象範囲︓公募追加型株式投資信託（ＥＴＦ、ＤＣ専⽤、投資⼀任向けを除く）における他社類似ファンド(注)⼀般的に投資信託に係る運⽤コストとしては、信託報酬の他にも売買委託⼿数料やその他費⽤（保管費⽤等）など、投資信託財産を通じて間接的にご負担いただく費⽤があります。信託報酬率につき他社類似ファンドが引き下げを⾏った場合、当ファンドの信託報酬率も⾒直しを⾏い、業界最低⽔準にすることを⽬指します。ただし、これを実現することを保証するものではなく、また、他社類似ファンドが信託報酬率の引き下げを⾏った場合、業界最低⽔準ではない期間が存在する点、ご留意ください。

楽天投信投資顧問株式会社
TEL︓03-6432-7746（営業時間︓平⽇9:00〜17:00(⼟⽇祝・年末年始を除く)）
⾦融商品取引業者登録番号︓関東財務局⻑（⾦商）第1724号
加⼊協会︓⼀般社団法⼈投資信託協会、⼀般社団法⼈⽇本投資顧問業協会＜当資料のお取扱いにおけるご留意点＞を必ずお読みください。
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■□ 商品概要 □■ファンド愛

名 楽天・ＮＡＳＤＡＱ－１００インデックス・ 楽天・ＳＯＸインデックス・ファンド
ファンド
称 楽天・ＮＡＳＤＡＱ－１００

楽天・ＳＯＸ

⽇ 経 基 準 価 額 公 表 プラスＮＤＸ
フ ァ ン ド 形 態
基本⽅プラスＳＯＸ
公募/国内籍/追加型投信/株式投資信託

針 この投資信託は、⽶国の株式市場の動きをとら この投資信託は、⽶国の株式市場の動きをとらえることを⽬指して、Ｎａｓｄａｑ－１００ えることを⽬指して、ＳＯＸインデックス（円換インデックス（円換算ベース）に連動する投資 算ベース）に連動する投資成果を⽬標として運⽤を⾏います。
成果を⽬標として運⽤を⾏います。

主 な 投 資 対 象 「楽天・ＮＡＳＤＡＱ－１００インデックス・ 「楽天・ＳＯＸインデックス・マザーファンド」（以マザーファンド」（以下「マザーファンド」といいま 下「マザーファンド」といいます。）受益証券を主要投資対象とします。
す。）受益証券を主要投資対象とします。
投資態

度 - マザーファンド受益証券への投資を通じて、 主として⽶国の株式（DR（預託証券）を含みます。）に投資し、Ｎａｓｄａｑ－１００インデックス（円換算ベース）に連動する投資成果を⽬指します。
※マザーファンドにおいては、ベンチマークとの連動性を維持するため、⽶国株式の指数との連動をめざすETF（上場投資信託証券）、⽶国株式の指数を対象とした株価指数先物取引を利⽤することがあります。
※マザーファンドの投資信託財産の規模やマザーファンドへの資⾦流出⼊の規模によっては、ETFや株価指数先物取引への投資割合が相対的に⼤きくなることがあります。
- マザーファンド受益証券への投資割合は、 原則として⾼位を維持します。
- 実質組⼊外貨建資産については、原則とし て為替ヘッジを⾏いません。
- 資⾦動向、市況動向等に急激な変化が⽣ じたとき等ならびに投資信託財産の規模によっては、また、やむを得ない事情が発⽣した場合には、上記の運⽤ができない場合があります。

マザーファンド受益証券への投資を通じて、主として⽶国の株式（DR（預託証券）を含みます。）に投資し、ＳＯＸインデックス（円換算ベース）に連動する投資成果を⽬指します。
※マザーファンドにおいては、ベンチマークとの連動性を維持するため、⽶国株式の指数との連動をめざすETF（上場投資信託証券）、⽶国株式の指数を対象とした株価指数先物取引を利⽤することがあります。
※マザーファンドの投資信託財産の規模やマザーファンドへの資⾦流出⼊の規模によっては、ETFや株価指数先物取引への投資割合が相対的に⼤きくなることがあります。
マザーファンド受益証券への投資割合は、原則として⾼位を維持します。
実質組⼊外貨建資産については、原則として為替ヘッジを⾏いません。
資⾦動向、市況動向等に急激な変化が⽣じたとき等ならびに投資信託財産の規模によっては、また、やむを得ない事情が発⽣した場合には、上記の運⽤ができない場合があります。

ベ ン チ マ ー ク Ｎａｓｄａｑ－１００インデックス（円換算 ＳＯＸインデックス（円換算ベース）ベース）＜当資料のお取扱いにおけるご留意点＞を必ずお読みください。
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■□ 商品概要 □■楽天・ＮＡＳＤＡＱ－１００インデックス・ファンド／楽天・SOXインデックス・ファンド
主 な 投 資 制 限 - マザーファンド受益証券への投資割合には制限を設けません。
- 株式（新株引受権証券および新株予約権証券を含みます。）への実質投資割合には制限を設けません。
- 投資信託証券（マザーファンドの受益証券および上場投資信託証券を除きます。）への実質投資割合は、投資信託財産の純資産総額の５％以下とします。
- 外貨建資産への実質投資割合には制限を設けません。
- 外国為替予約取引は、為替変動リスクを回避する⽬的、もしくはベンチマークとの連動性を維持する⽬的以外には利⽤しません。
- デリバティブ取引（法⼈税法第61条の５に定めるものをいいます。）は、投資の対象とする資産を保有した場合と同様の損益を実現する⽬的ならびに価格変動リスクおよび⾦利変動リスクを回避する⽬的以外には利⽤しません。
信決託期
算間 無期限ただし、⼀定の条件により繰上償還する場合があります。
⽇ 原則として毎年10⽉15⽇（休業⽇の場合は翌営業⽇）※第1期決算⽇は、2024年10⽉15⽇とします。

収 益 分 配 ⽅ 針 毎決算時に、原則として以下の⽅針に基づいて分配を⾏います。
- 分配対象額の範囲は、繰越分を含めた経費控除後の利⼦・配当等収益および売買益（評価損益を含みます。）等の全額とします。
- 収益分配⾦額は、委託会社が基準価額⽔準、市況動向等を勘案して決定します。ただし、必ず分配を⾏うものではありません。
- 留保益の運⽤については特に制限を設けず、運⽤の基本⽅針に基づいた運⽤を⾏います。
収益分配⾦の取扱い - 収益分配⾦は税⾦を差し引いた後、原則として決算⽇から起算して5営業⽇⽬までにお⽀払いします。
- 当ファンドには、「分配⾦受取コース」と「分配⾦再投資コース」があります。なお、お取扱い可
能なコースおよびコース名については、販売会社により異なる場合があります。
取 得 申 込 み の 受 付 - 当初申込期間︓2024年1⽉29⽇- 継続申込期間︓2024年1⽉30⽇〜2025年1⽉15⽇- 取得申込みの受付は、委託会社および販売会社の営業⽇に限り⾏われます。ただし、継続申込期間においては、購⼊申込不可⽇を除きます。
- 継続申込期間の取得申込みの受付は、原則として午後3時以前で販売会社が定める時限までとし、当該受付時間を過ぎた場合の申込受付⽇は翌営業⽇となります。

＜当資料のお取扱いにおけるご留意点＞を必ずお読みください。
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■□ 商品概要 □■楽天・ＮＡＳＤＡＱ－１００インデックス・ファンド／楽天・SOXインデックス・ファンド
申込

価額 当初申込期間︓1⼝当たり1円
継続申込期間︓取得申込受付⽇の翌営業⽇の基準価額

申込

単位 販売会社またはお申込みコースにより異なります。

申込

代⾦ 販売会社が定める所定の⽇までに販売会社の定める⽅法でお⽀払いください。

換 ⾦ 請 求 の 受 付 - 換⾦請求の受付は、委託会社および販売会社の営業⽇に限り⾏われます。ただし、換⾦申込不可⽇を除きます。
- 原則として午後3時以前で販売会社が定める時限までとし、当該受付時間を過ぎた場合の換⾦請求受付⽇は翌営業⽇となります。
- 投資信託財産の資⾦管理を円滑に⾏うため、⼤⼝の換⾦請求に制限を設ける場合があります。
換⾦

価額 換⾦請求受付⽇の翌営業⽇の基準価額

換⾦

単位 販売会社が定める単位とします。

換⾦代

⾦ 原則として換⾦請求受付⽇より起算して5営業⽇⽬からお⽀払いします。

購 ⼊ ・ 換 ⾦ 申 込 不 可 ニューヨーク証券取引所、ナスダック、ニューヨークの銀⾏の休業⽇に当たる場合は、申込みの受⽇付を⾏いません。
購⼊・換⾦申込受付の 取引所等における取引の停⽌、外国為替取引の停⽌、決済機能の停⽌、その他やむを得ない
中 ⽌ お よ び 取 り 消 し 事情があるときは、委託会社は、受益権の取得申込み・換⾦請求の受付を中⽌すること、およびすでに受け付けた取得申込み・換⾦請求の受付を取消すことができます。
信 託 ⾦ 限 度 額 5,000億円
発 ⾏ （ 売 出 ） 価 額 当初申込期間︓上限1,000億円の総額 継続申込期間︓上限1兆円
設定⽇ 2024年1⽉30⽇

償還条

項 委託会社は、受益権の⼝数が10億⼝を下回ることとなったとき、または、この投資信託契約を解約することが受益者のため有利であると認めるとき、対象指数が改廃されたとき、もしくはやむを得ない事情が発⽣したときは、受託会社と合意のうえ、この投資信託契約を解約し、信託を終了させることができます。

販

売会社 楽天証券株式会社、三井住友信託銀⾏株式会社（⾃⼰資⾦の申込みのみ）＜当資料のお取扱いにおけるご留意点＞を必ずお読みください。
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■□ ファンドの費⽤等 □■＜ファンドの費⽤＞「楽天・ＮＡＳＤＡＱ－１００インデックス・ファンド」
投資者が直接的に負担する費⽤
購 ⼊ 時 ⼿ 数 料 ありません。
信 託 財 産 留 保 額 ありません。
投資者が投資信託財産で間接的に負担する費⽤
運 ⽤ 管 理 費 ⽤ 運⽤管理費⽤（信託報酬）の総額は、計算期間を通じて毎⽇、投資信託財産の純資産総（ 信 託 報 酬 ） 額に年0.198%（税抜0.18%）の率を乗じて得た額とします。
運⽤管理報酬
（信託報酬）の配分

委託会社

年0.1243%（税抜 0.113%）

販売会社

年0.0550%（税抜 0.050%）

受託会社

年0.0187%（税抜 0.017%）※ファンドの運⽤管理費⽤（信託報酬）は⽇々計上され、毎計算期間の最初の6ヵ⽉終了⽇および毎計算期末または信託終了時に、投資信託財産中から⽀弁します。

＜ファンドの費⽤＞「楽天・ＳＯＸインデックス・ファンド」
投資者が直接的に負担する費⽤
購 ⼊ 時 ⼿ 数 料 ありません。
信 託 財 産 留 保 額 ありません。
投資者が投資信託財産で間接的に負担する費⽤
運 ⽤ 管 理 費 ⽤ 運⽤管理費⽤（信託報酬）の総額は、計算期間を通じて毎⽇、投資信託財産の純資産総（ 信 託 報 酬 ） 額に年0.176%（税抜0.16%）の率を乗じて得た額とします。
運⽤管理報酬
（信託報酬）の配分

委託会社

年0.1023%（税抜 0.093%）

販売会社

年0.0550%（税抜 0.050%）

受託会社

年0.0187%（税抜 0.017%）※ファンドの運⽤管理費⽤（信託報酬）は⽇々計上され、毎計算期間の最初の6ヵ⽉終了⽇および毎計算期末または信託終了時に、投資信託財産中から⽀弁します。

＜当資料のお取扱いにおけるご留意点＞を必ずお読みください。
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■□ ファンドの費⽤等 □■＜ファンドの費⽤＞「2ファンド共通」
そ の 他 の 費 ⽤ - 以下の費⽤・⼿数料は、原則として受益者の負担とし、投資信託財産中から⽀払われます。
・⼿数料
・信託事務の処理に要する諸費⽤・投資信託財産にかかる監査報酬
・法定書類の作成・印刷・交付にかかる費⽤（注）・その他投資信託財産の運営にかかる費⽤（注）・組⼊有価証券の売買の際に発⽣する売買委託⼿数料
・外貨建資産の保管に要する費⽤・貸付有価証券関連報酬 等- 監査報酬は⽇々計上され、毎計算期間の最初の6ヵ⽉終了⽇および毎計算期末または信託終了時に⽀払われます。貸付有価証券関連報酬は、毎計算期間の最初の6ヵ⽉終了⽇および毎計算期末または信託終了時に⽀払われます。それ以外の費⽤・⼿数料等はその都度⽀払われます。
(注) 該当業務を委託する場合のその委託費⽤を含みます。
※委託会社は、投資信託財産の規模等を考慮して、当該費⽤・⼿数料等の⼀部もしくはすべてを負担する場合があります。
※これらの費⽤・⼿数料等については、運⽤状況により変動するものであり、事前に料率や上限額を表⽰することができません。
※ 費⽤・⼿数料等の合計額は、保有期間や運⽤の状況などに応じて異なり、あらかじめ⾒積もることができないため表⽰することができません。

＜税⾦＞「2ファンド共通」
税⾦は、下表に記載の時期に適⽤されます。
以下の表は、個⼈投資者の源泉徴収時の税率であり、課税⽅法等により異なる場合があります。
時期分

配項⽬

税⾦

時所得税および地⽅税配当所得として課税されます。
普通分配⾦に対して20.315%

換⾦（解約）時
お よ び 償 還 時

所得税および地⽅税譲渡所得として課税されます。
換⾦（解約）時および償還時の差益（譲渡益）に対して20.315%※ 少額投資⾮課税制度「愛称︓NISA（ニーサ）」をご利⽤の場合
NISAは、少額上場株式等に関する⾮課税制度です。
NISAをご利⽤の場合、⼀定の額を上限として、毎年、⼀定額の範囲で新たに購⼊した公募株式投資信託などから⽣じる配当所得および譲渡所得が無期限で⾮課税となります。ご利⽤になれるのは、販売会社で⾮課税⼝座を開設し、税法上の要件を満たした商品を購⼊するなど、⼀定の条件に該当する⽅が対象となります。詳しくは、販売会社にお問い合わせください。
※ 外国税額控除の適⽤となった場合には、分配時の税⾦が上記と異なる場合があります。
※ 法⼈の場合は、上記と異なります。
※ 上記は、2024年1⽉1⽇現在のものです。税法が改正された場合等には、税率等が変更される場合があります。税⾦の取扱いの詳細については、税務専⾨家等にご確認されることをお勧めします。

＜当資料のお取扱いにおけるご留意点＞を必ずお読みください。
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■□ 投資リスク □■＜基準価額の変動要因＞「2ファンド共通」
ファンドがマザーファンドを通じて実質的に投資する有価証券等（外貨建資産には為替変動リスクもあります。）の値動きにより、基準価額は変動します。投資信託は預貯⾦と異なります。投資信託財産に⽣じた利益および損失は、すべて受益者に帰属します。投資家の皆様の投資元本は保証されているものではなく、基準価額の下落により損失を被り、投資元本を割り込むことがあります。投資家の皆様には、ファンドが有するリスクについてご理解のうえ投資判断をしていただくようお願いいたします。

○主な変動要因
株 価 変 動 リ ス ク 当ファンドが実質的に投資する株式の価格は、国内外の政治・経済情勢、発⾏企業の業績、市場の需給関係等の影響を受け変動します。当該株式の価格が下落した場合には、基準価額の下落要因となります。
為 替 変 動 リ ス ク 当ファンドは実質的な外貨建資産について原則として為替ヘッジを⾏わないため、為替レートの変動により基準価額は変動します。為替レートが円⾼⽅向に変動した場合には、基準価額が下落する要因となります。
流 動 性 リ ス ク 当ファンドが実質的に投資する有価証券等の流動性は、その需給、市場に対する相場⾒通し、経済・⾦融情勢等の変化や、当該有価証券等が売買される市場の規模や厚み、市場参加者の差異等の影響を受けます。当該有価証券等の流動性が低下した場合、市場実勢から期待できる価格で売買が実⾏できず、不利な条件での売買を強いられる可能性があり、その場合、基準価額が下落する要因となります。
また、これらにより、換⾦の申込みの受付が中⽌となる可能性や換⾦代⾦の⽀払いが遅延する可能性があります。
信⽤リス

ク 当ファンドが実質的に投資する有価証券等の発⾏体の倒産、財務状況または信⽤状況の悪化等の影響により、当該有価証券等の価格が下落した場合は、基準価額が下落する要因となります。

カ ン ト リ ー ・ リ ス ク 当ファンドは、実質的に海外の⾦融・証券市場に投資を⾏うため、当該国・地域の政治、経済および社会情勢の変化により⾦融・証券市場が混乱した場合には、基準価額が⼤幅に下落する可能性があります。
※基準価額の変動要因は、上記に限定されるものではありません。

＜当資料のお取扱いにおけるご留意点＞を必ずお読みください。
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■□ 投資リスク □■＜その他の留意点＞「2ファンド共通」
 当ファンドは、対象指数の動きに連動する投資成果をあげることを⽬指して運⽤を⾏いますが、主として次のような要因があるため、基準価額の動きが対象指数と完全に⼀致するものではありません。
・対象指数の構成銘柄のすべてを対象指数の算出⽅法どおりに組⼊れない場合があること
・運⽤管理費⽤（信託報酬）、売買委託⼿数料等の費⽤負担
・株式売買時の約定価格と基準価額の算出に使⽤する株価の不⼀致
・対象指数の算出に使⽤する株価と基準価額の算出に使⽤する株価の不⼀致
・上場投資信託証券と対象指数の動きの不⼀致（上場投資信託証券に投資した場合）
・株価指数先物と対象指数の動きの不⼀致（先物を利⽤した場合）・株式、上場投資信託証券および株価指数先物取引の最低取引単位の影響
・株式、上場投資信託証券および株価指数先物の流動性低下時における売買対応の影響
・対象指数の構成銘柄の⼊替えおよび対象指数の算出⽅法の変更による影響※要因は、上記に限定されるものではありません。
 有価証券の貸付取引等において、取引先リスク（取引の相⼿⽅（レンディング・エージェントを含みます。）の倒産等により契約が不履⾏になる危険のこと）が⽣じる可能性があります。
 投資対象とするマザーファンドにおいて、他のベビーファンドの資⾦移動等に伴う売買等が⽣じた場合等には、当ファンドの基準価額に影響を及ぼす場合があります。
 当ファンドの取引に関しては、⾦融商品取引法第37条の6の規定（いわゆるクーリングオフ）の適⽤はありません。
 当ファンドは、⼤量の解約が発⽣し短期間で解約資⾦を⼿当てする必要が⽣じた場合や主たる取引市場において市場環境が急変した場合等に、⼀時的に組⼊資産の流動性が低下し、市場実勢から期待できる価格で取引できないリスク、取引量が限られてしまうリスクがあります。
これにより、基準価額にマイナスの影響を及ぼす可能性や、換⾦の申込みの受付が中⽌となる可能性、換⾦代⾦のお⽀払いが遅延する可能性があります。
 当ファンドに関連する法令・税制・会計等は、今後、変更される可能性があります。これに伴い、当ファンドの基準価額に影響を及ぼす場合があります。
 市況動向や資⾦動向等によっては、投資⽅針に沿った運⽤ができない可能性があります。

＜当資料のお取扱いにおけるご留意点＞●当資料は楽天投信投資顧問が作成したものであり、⾦融商品取引法に基づく開⽰書類ではありません。
●ご購⼊のお申込みの際は最新の投資信託説明書（交付⽬論⾒書）の内容を必ずご確認のうえ、ご⾃⾝でご判断ください。
●投資信託は値動きのある有価証券等（外貨建資産には為替変動リスクを伴います。）に投資しますので基準価額は変動します。したがって、投資元本や利回りが保証されるものではありません。ファンドの運⽤による損益はすべて投資者の皆様に帰属します。
●投資信託は預貯⾦や保険契約とは異なり預⾦保険機構および保険契約者保護機構等の保護の対象ではありません。
また、証券会社以外でご購⼊いただいた場合は、投資者保護基⾦の保護の対象ではありません。
●当資料は信頼できると判断した各種情報等に基づき作成していますが、その正確性、完全性を保証するものではありません。また、今後予告なく変更される場合があります。
●当資料中の図表、数値、その他データについては、過去のデータに基づき作成したものであり、将来の成果を⽰唆あるいは保証するものではありません。
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