Ⓒ2014 The Japanese Society for AIDS Research

The Journal of AIDS Research

研究ノート

東日本大震災の経験から考える災害時の抗 HIV 薬供給と服薬支援策の課題佐藤麻希1），阿部憲介1），伊藤俊広2），諏 江裕3），山本善彦2, 4）

国立病院機構仙台医療センター薬剤科， 同 感染症内科， 株式会社医療経営研究所，
4）
医薬品医療機器総合機構新薬審査第四部

1）

2）

3）

背景および方法：2011 年の東日本大震災の経験をふまえ，災害時の抗 HIV 薬供給と服薬支援の問題点と課題を明確にするために，東北ブロック内エイズ診療中核拠点病院・拠点病院の HIV 担
当薬剤師および震災時に服薬中断者のあった当院の ART 導入患者に自記式質問票による調査を実施した。
結果および考察：抗 HIV 療法実施中の施設の 33.3% で震災直後に処方日数制限がみられた。
85.7% の HIV 担当薬剤師が災害時に備えた抗 HIV 薬の入手方法の整備を必要と考え，患者教育（90.5%），お薬手帳の所持（85.7%）も必要と回答した。一方，被災時に抗 HIV 療法中だった患者は，服薬継続に不安を感じた（39.7%），服薬に支障が生じた（20.7%），服薬中断した（10.3%）を経験し，96.6% が災害時の薬の入手方法が必要と回答した。本結果を受け，県下に災害時抗 HIV
薬供給体制を構築し，服薬支援の備えを開始した。
キーワード：東日本大震災，抗 HIV 薬供給体制，服薬支援，薬剤師間の連携

日本エイズ学会誌 16 : 105-109，2014

背景2011 年 3 月 11 日の東日本大震災では，広範な範囲に，地震・津波・原発事故という複数の災害が同時に発生し調査方法と調査項目
1． 東北ブロック内エイズ診療中核拠点病院・拠点病院
HIV 担当薬剤師調査た。被災直後は，医療機関も大きな被害を受けながら，患2012 年 5 月 1 日から 6 月 30 日にかけて東北ブロック内者対応，治療薬の確保と供給を行った。当院は東北地区のエイズ診療中核拠点病院・拠点病院 42 施設の HIV 担当薬エイズ診療ブロック拠点病院であり，東北地方で最多の剤師を対象に記名・自記式質問票を郵送し回答を得た。

HIV/AIDS 患者が受診している。震災直後から受診する

質問項目は 1）「患者情報（受診患者数，抗 HIV 療法導HIV/AIDS 患者数，必要な薬の量，確保できる薬の量など入者数，抗 HIV 療法レジメン）」，2）「災害に関する質問

予測不可能ななかで入院・外来患者の対応を行った。一般（災害時の影響，災害に備える患者教育の必要性，薬の入に，広域災害時には，被災地域および医療機関ごとに事情手方法の整備）」，3）「薬剤師間の連携（ブロック内の薬剤が異なり一概に患者対応能力を予測することは非常に困難

師間連携の必要性，非常時の情報・流通ネットワークモデである。とりわけ災害時に HIV 感染症など，希少疾患にル）」の 3 項目で構成された。

罹患する患者への対応は各医療機関の判断・配慮に依存す

2． 被災時に抗 HIV 療法を受けていた当院の HIV/AIDSるところが大きい。本研究においては，東北ブロック 6 県患者調査（青森県，秋田県，岩手県，宮城県，山形県，福島県）の2012 年 7 月 1 日から 8 月 30 日にかけて震災時に服薬中

エイズ診療中核拠点病院・拠点病院薬剤師および被災時に断者が発生した当院の HIV 専門外来に通院し，かつ，被抗 HIV 療法を受けていた当院の患者に対し，東日本大震

災時に抗 HIV 療法を受けていた患者 60 名を対象に無記

災時の抗 HIV 薬供給と服薬支援ならびに抗 HIV 薬の服薬名・自記式質問票による調査を行った。説明文書を用いてに関する調査を行い，ブロック内エイズ診療拠点病院薬剤調査研究内容を説明後，同意の得られた患者に調査票を配部（科）の被災経験を分析することで課題を明らかにし，布し，回答は外来設置の専用回収ボックスにて回収した。

さらに，今後の災害時における「未来への備え」として活

質問項目は 1）「基本属性（年齢，性別，服薬期間）」，2）かすことを目的に考察した。

「災害に関する質問（通院の支障，服薬中断の有無，服薬への支障と理由，服薬継続への不安）」，3）「非常時への備

著者連絡先：佐藤麻希（〒983⊖8520 仙台市宮城野区宮城野 2⊖8⊖8 国立病院機構仙台医療センター薬剤科）
2013 年 9 月 12 日受付；2013 年 12 月 20 日受理

え（薬の予備，お薬手帳，服薬中断方法の理解，薬の入手方法の整備，情報提供，プライバシーの保護，服薬中の抗HIV 薬名の理解）」の 3 項目で構成された。患者への調査

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M Sato et al : Recognition of Problems in AIDS Care Hospitals Pharmacy through the Great East Japan Earthquake

研究は，当院倫理委員会において審理され承認を得たのち実施された（承認番号：倫 24⊖14）。

結果

1． 東北ブロック内エイズ診療中核拠点病院・拠点病院
HIV 担当薬剤師調査
42 施設のうち 34 施設より調査票を回収し，すべてを分析の対象とした（有効回答率 80.9%）。
1） エイズ診療中核拠点病院・拠点病院を受診しているHIV/AIDS 患者情報

1） 対象患者の基本属性
回答の得られた 58 名の性別は，男性 48 名（82.8%），女性 10 名（17.2%）であり，年齢層は 40～49 歳が 19 名（32.8%）と最も多く，ついで 50 歳以上が 18 名（31.0%）であった。
服薬開始からの年数は 10 年以上が最も多く 19 名（32.8%）だった。
2） 災 害 関 連
交通の遮断により通院に支障があった患者は 58 名のうち 14 名（24.1%）であった。12 名（20.7%）で震災直後に，服薬に何らかの支障が出ていた。具体的には，集団生活の回答の得られた 34 施設の患者数（404 名）は，エイズため，薬の保管場所に困った（2 名，3.4%），薬を飲むため動向委員会による東北ブロック内で登録された患者数（477の水の確保が困難であった（5 名，8.6%），食後服用薬であ名，2012 年末時）の約 85.0% に等しく，また，34 施設中 21るが，食事が摂れなかった（2 名，3.4%），集団生活のため，施設が実際に抗 HIV 薬を処方していた。21 施設で導入さ服薬時に人目が気になった（2 名，3.4%），服薬時間が守れれている抗 HIV 療法レジメンは 52 とおり（270 件）であなかった（3 名，5.2%）があげられた（図 1）。服薬中断者

り，抗 HIV 治療ガイドライン1）における初回治療推奨レジは 6 名（10.3%）だったが，服薬の継続に不安を感じた患者

メンは 192 件（71.1%）であった。現在では推奨されないは 23 名（39.7%）であった。

ddI や d4T, IDV を含むレジメンも 7 件（2.6%）でみられた。
2） 災 害 関 連
抗 HIV 療法導入者のいる 21 施設のうち，震災後に抗

3） 非常時への備え薬の予備は 58 名のうち 44 名（75.9%）が所持しており，お薬手帳を知っている患者は 52 名（89.7%）に達したが，HIV 薬の供給に支障が生じた施設はなかったが，7 施設実際に所持している患者は 32 名（55.2%）だった。46 名（33.3%）が抗 HIV 薬に処方日数制限を設けた。震災による（79.3%）の患者は災害時の薬の入手に通常とは異なる不都服薬中断者は当院 1 施設のみ（4.8%）で発生し，10 施設合が生じるのは仕方ないと回答した一方で，56 名（96.6%）（47.6%）が服薬中断者無し，その他 10 施設（47.6%）ではが災害時に備えた臨時的な薬の入手方法の整備が必要と考服薬中断者の有無は不明だった。19 施設（90.5%）が非常え，具体案として，かかりつけ以外の病院や薬局（70.7%：時に備えた患者教育は必要であると回答した一方で，19複数回答），医療支援者・救護班（94.8%：同）があげら施設（90.5%）が具体的な患者教育は行っていなかった。

れた。プライバシーへの配慮は災害時下であっても 40 名

患者がお薬手帳を所持すること，災害時に備えた臨時的な（69.0%）が期待していると回答し，56 名（96.6%）は，か薬の入手方法の整備はともに 18 施設（85.7%）が必要とかりつけ医療機関のスタッフからあらかじめ非常時の対応回答した。
3） 薬剤師間の連携
34 施設中 18 施設（52.9%）が普段より薬剤師間で連携をとっていると回答し，25 施設（73.5%）が非常時に備えた情報・流通に関する薬剤師間連携を必要と回答した。非常時の具体的な情報共有網のあり方については，「ブロック拠点病院が全施設の情報収集・共有を図る」（16 施設，47.1%），「中核拠点病院が軸となる」（12 施設，35.3%）があげられた。さらに，抗 HIV 薬流通網のあり方については，「ブロック拠点病院に備蓄庫を作り流通する」（10 施設，29.4%），「太平洋側と日本海側に流通拠点を作り流通する」（9 施設，26.5%）であった。
2． 被災時に抗 HIV 療法を受けていた当院の HIV/AIDS
患者調査
研究への参加に同意した患者 60 名のうち全員より調査

図 1

被災による服薬への支障
被災時に抗 HIV 療法を受けていた患者（n＝58）のうち，服薬への支障がみられた患者（n＝12）について，服薬の票を回収し，回答に不備のある 2 名を除く，58 名を分析の継続が困難となった原因として最も近いと思うものを選対象とした（有効回答率 96.7%）。

択し複数回答を得た。

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不所持があげられた（図 3）。

考察

宮城県内の各施設では，震災発生とともにすべてのライフラインが停止した2）。東北ブロック災害拠点病院宮城県基幹災害医療センターでもある当院は，施設と診療体制に大きな被害を受けながらも診療継続した。
2012 年 末 時 点 で の わ が 国 の 累 積 HIV/AIDS 患 者 数 は21,425 人3）であるが，その患者の多くがエイズ診療拠点病院に通院している。しかし，抗 HIV 薬は希少疾病用医薬品（平成 5 年 8 月 25 日付薬発第 725 号厚生省薬務局長通4）知）として位置づけられるが，希少疾患治療薬への配慮

図 2 患者のニーズに合った整備を行うための意志調査
被災時に抗 HIV 療法を受けていた患者を対象とした調査より。患者のニーズを知るために各項目を必要と考えるか，あるいは許容できるかできないかを選択，回答を得た（n＝58）。

は各専門医療機関に依存するところが大きく，HIV/AIDS患者にとって，安定した医療・服薬の継続に対する十分な配慮は，大規模災害時には非常に困難である。
そこで，抗 HIV 薬服用患者の治療継続に支障が生じないよう災害時に備える必要があり，具体的には，①患者が主体になり自己防衛すること，② HIV 担当薬剤師が抗 HIV薬の供給に関してできること，に大別して考えられる。①
自己防衛では，自身が服薬する抗 HIV 薬名と特性の正確な理解，お薬手帳等の所持，災害時の抗 HIV 薬の入手先の確認，当座の抗 HIV 薬を保持，やむを得ず服薬中断するさいの知識などが必要であり，② HIV 担当薬剤師ができることは，抗 HIV 薬の流通と供給の確保，患者への情報提供体制の確保，お薬手帳等の所持と服薬中断方法を含む服薬支援，施設間での情報共有などがあげられる。このように，HIV 担当薬剤師は，服薬支援の延長として個々に服薬に関する患者自身の自己防衛を促し，その一方で抗HIV 薬の確保と供給に対処しなければならない5）。
当院に関しては，震災発生の 2011 年 3 月 11 日時点では
抗 HIV 薬服用患者が 100 名程度と少なく，院外処方率が30% と低かったこと，3 月 11 日は月末と異なり院内在庫が十分確保できていたこと，さらには厚生労働省が薬局や

図 3 自身が服薬中の抗 HIV 薬名の理解度
被災時に抗 HIV 療法を受けていた患者に対し , 自身の服薬中の抗 HIV 薬名をすべて記入してもらい , 服薬年数 , 年
齢 , お薬手帳の所持状況別に理解度を示した。抗 HIV 薬を 1 剤のみ記入した場合は不正解とし , レジメンを正しく医療機関同士での緊急時における医薬品融通を薬事法に違反しないと認めた6～8）こともあり，門前薬局と協力し，通院時間が 1 時間未満の場合は 14 日，通院時間が 1 時間以上または沿岸部在住の場合には 30 日分と処方日数に上限を設けることにより，結果的に抗 HIV 薬の供給体制を維記入できた場合のみ正解とした（n＝58）。

持できたと考える。本調査結果で特徴的だったのが，HIV方法について情報提供を求めると回答した（図 2）。

備が必要」と認識し，また，被災した抗 HIV 薬服用患者担当薬剤師の 85.7％が「災害時に備えた薬の入手方法の整やむを得ない場合の服薬中断方法を理解していた患者はの 96.6％が同様の必要性を感じていたことである。しか35 名（60.3%）に留まり，服薬中の抗 HIV 薬の名称を正しし，災害に備えた薬の入手方法の整備を考える前に，本稿く回答できた患者は 36 名（62.1%）であった。自分が服薬では「お薬手帳」の重要性を強調しておきたい。東日本大する抗 HIV 薬名を回答できなかった 22 名（37.9%）では，震災発生の翌日に，厚生労働省は医師の診察や処方箋の交背景因子として 50 歳以上，服薬経験 10 年以上，お薬手帳付を受けることが困難な場合には服用薬情報の提示に基づ

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いて保険薬局による処方箋医薬品の販売授与を可能とする
特例5, 9）を認め，お薬手帳等の提示のみで薬の入手が可能

文献であった。一方，本患者調査では，お薬手帳を所持しない

1 ）抗 HIV 治療ガイドライン．平成 24 年度厚生労働科学

患者が多かったが（所持する患者は 55.2％），災害時の臨研究費補助金エイズ対策研究事業 HIV 感染症及びそ時的抗 HIV 薬入手先の具体案として，医療支援者・救護の合併症の課題を克服する研究班，東京，2013．http : //班（94.8％：複数回答）が，かかりつけ以外の病院や薬局

www.haart-support.jp/guideline.htm（70.7％：複数回答）よりも多くの患者に支持されていたことから，お薬手帳の重要性を認識する必要がある。それ

2 ）眞野成康 : 宮城県における取り組み．日本病院薬剤師会雑誌 47：1120⊖1123，2011.

でも，実際には被災地救護班に自身の服薬情報を示し，入3 ）厚生労働省エイズ動向委員会：平成 24 年度エイズ発

手を相談したが，「特殊な薬なので，かかりつけ医療機関

生動向年報．2013．http : //api-net.jfap.or.jp/status/を受診してください」と対応され，服薬中断した患者もい4 ）厚生労働省：希少疾病用医薬品・希少疾病用医療機器

た。すなわち，今回の特例のうえに服薬情報を提示しての指定制度の概要．http : //www.mhlw.go.jp/general/seido/

も，抗 HIV 薬に関しては取り残されてしまう可能性がある。

iyaku/kisyo/5 ）柴田隼人：医薬品の準備．月刊薬事 9：63⊖66，2011.

そこで，宮城県のエイズ診療中核拠点病院でもある当院

6 ）厚生労働省：東日本大震災関連情報，健康・医療，医の薬剤科は，県薬剤師会と連携し，地理的条件を考慮し薬品等に関するもの，2011 年 3 月 12 日．http : //www.て，災害時下になれば緊急的に利用できる抗 HIV 薬応需

mhlw.go.jp/shinsai_jouhou/iyakuhin.html, 2012 年 11 月 20

薬局を県北，県南，沿岸部に 3 カ所制定した10）。加えて，

日アクセス．

お薬手帳等の所持を患者に求め，緊急時 E-mail アドレス
登録制度を作り，WHO の緊急対応用医療キット11）をモデ

7 ）村井泰介：今回の震災における医薬品の物流について．日本病院薬剤師会雑誌 9：1144，2011.

ルとした緊急対応用抗 HIV 薬キットの作成を地方行政機8 ）厚生労働省：東北地方太平洋沖地震における病院又は関に働きかけている。その前に，多岐にわたる古い抗 HIV診療所の間での医薬品及び医療機器の融通について．

療法レジメンの整理も必要である。

http : //www.mhlw.go.jp/stf/houdou/2r98520000014tr1-

大規模災害を経験した今，われわれは，災害の可能性の高い・低いにかかわらず普段から複数の対応策を準備しておく必要があるということを未来への提言としたい。

img/2r98520000015drb.pdf
9 ）厚生労働省：平成 23 年東北地方太平洋沖地震における処方箋医薬品の取扱いについて．http : //www.mhlw.
go.jp/stf/houdou/2r98520000015nw2-img/2r98520000015nxq.

謝辞
患者の皆様ならびに東北ブロックエイズ診療拠点病院
HIV 担当薬剤師の皆様に厚く御礼申し上げます。

pdf10）国立病院機構仙台医療センター：災害時のお薬の受け取りについて．http : //www.tohoku-hiv.info/images/pamphlet.
pdf11）WHO : The Interagency Emergency Health Kit 2006. http : //www.who.int/hac/techguidance/tools/IEHK2006.pdf

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No. 2

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Recognition of Problems in AIDS Care Hospitals Pharmacy
through the Great East Japan Earthquake
Maki Sato1）, Kensuke Abe1）, Toshihiro Ito2）, Hiroshi Sue3）and Yoshihiko Yamamoto2, 4）
1）

Department of Pharmacy, 2）Department of Infectious Diseases,
National Hospital Organization Sendai National Hospital, 3）Health Care Management Institute,4）
Pharmaceuticals and Medical Devices Agency
Background and Methods : To elucidate problems of insufﬁcient supply of anti-HIV drugs
and pharmaceutical support at the Great East Japan Earthquake in 2011, experiences in thedisaster were surveyed through questionnaires to pharmacist of HIV care hospitals in Tohoku
area and HIV/AIDS patients on anti-retroviral therapy (ART) in Sendai National Hospital.
Results and Conclusions : Surveillance to pharmacist revealed that anti-HIV drugs weresuccessfully supplied in all AIDS care hospitals after earthquake. However, the limits ofprescription number of days (33.3%), necessity of preparation of anti-HIV drug supply (85.7%)
and prescription record note (85.7%) for disasters were pointed out. Interruption of ART wasfound only in patients of Sendai National Hospital, the core AIDS care hospital in Tohoku area.
In HIV/AIDS patient surveillance, experiences of anxiety to continue medication (39.7%),
difﬁculty to take medicine (20.7%), temporal interruption of medicine (10.3%) and recognition ofnecessity of extra medication-supply way for anti-HIV drugs at disaster (96.6%) were elucidated.
We established extra anti-HIV drugs supplying system at local pharmacy for disasters. And westrongly recommend each HIV/AIDS patient to keep the prescription record notes to get anti-HIVdrugs, as well.
Key words : Great East Japan Earthquake, anti-HIV drug supply, medication support, Information
sharing network of pharmacist

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