Press Release2023 年 8 月 30 日

Z 世代（26 歳以下）の就業意識や転職動向
どこでも通用するスキルを求め、ゼネラリストとしてのキャリア構築を求める傾向～「チャレンジ」と「プライベート重視」の志向が共存、求められる職場の変革～
株式会社リクルート（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：北村 吉弘、以下リクルート）は、Z 世代（26歳以下）の就業意識に関する調査をまとめましたのでご報告します。
※本リリースでは主に 2022 年度の調査データを活用しており、26 歳以下の学生、社会人を Z 世代としています。

Executive summary【働く個人側の動向】■ Z世代の転職が増加している 5年で約2倍に■ Z世代はどの会社でも通用する能力を求め、ゼネラリストとしてのキャリアを求める傾向にある■ Z世代が描く理想は「新しいことへのチャレンジ」と「プライベートも重視できる環境」の共存【企業側の動向】■ 第二新卒をターゲットにする企業も増加 5年で約5.5倍に■ 構造的な人手不足で新卒充足が難しく、第二新卒の採用を拡大する企業が増えている解説者：リクルート

HR 統括編集長

藤井 薫

昨今、「転職」は若年層にとって一般的なものになっています。Z 世代（26 歳以下）の転職は、5 年前の約 2 倍と右肩上がりで増加。2020 年以降、全体との差が広がり、この動きは「終身雇用」のキャリア観とは異なる様相を見せています（リクルートエージェント転職決定者推移）。求人市場においても、若年層を対象に、特定の業務経験を積んでいなくても、ポテンシャルを重視して採用する企業が増えています。若者にとっては、早い段階から自分らしいキャリアを選択していけるチャンスが広がっていく一方、企業側は、多様化する選択肢の中で、変容する若者のキャリア観に向き合わなければ、離職につながってしまうリスクが高まっています。
今回の調査では、Z 世代のキャリア観や働くニーズから、企業が多様な人材を引きつけるためのヒントを探りました。中でも注目したいのは、Z 世代の「どの会社でも通用する能力を求め」、（スペシャリストではなく）「ゼネラリストとしてのキャリアを求める」といった、一見、相矛盾するキャリア志向です。終身雇用を前提としないエンプロイアビリティー（雇用される能力）が身につく「新しいチャレンジ」の機会を求める
Z 世代の「ゼネラリスト志向」。そこには「スペシャリスト経験を複数持ちたい」「変化のスピードが速い社会に対応したい」という、高次のキャリア志向が見え隠れするようにも感じます。今注目の「ジョブ型人事制度」が、狭いキャリアパスとして、誤解・忌避されるリスクもあるかもしれません。若手人材の活躍・定着を目指す企業は、新世代の「ゼネラリスト志向」を持つ、彼ら彼女らの声に耳を傾けて職場づくりを行う必要があるのではないでしょうか。

1

Z 世代の転職が増加している
Z 世代（26 歳以下）の転職は、コロナ禍の影響による一時的な落ち込みを除くと、右肩上がりで増えています。2020 年度まで全体との差分は一定の範囲内にとどまっていましたが、2020 年度以降、全体との差がじわじわと広がりを見せています。今後も若年層の転職は増えていくと見込まれます。
リクルートエージェントにおける26歳以下の転職者推移※2009-2013年度平均を1とする
64.80

5

18-26歳
3.91

43.62全体3.212.92

3

2.91

2.75
2.47
2.08

2.49

2.46

2.04

2.00

1.81

21.54

1.75
11.53

2009-20132014

11.610
2015

2016

2017

2018

2019

2020

2021

2022 年度

Z 世代の学生の就業観の変化
こうした Z 世代の転職増加の背景にはどんな意識が働いているのでしょうか？
就職活動に臨む、学生の就業意識に関する調査データより、Z 世代の 2 つの傾向に注目しました。

企業内特殊能力より、どの会社に行っても通用するスキルを身につけたいと考える学生が増えている
Z 世代の学生は、社会人になってどのような能力を身につけたいと考えているのでしょうか。
大学生を対象とした調査結果では、「その会社に属していてこそ役に立つ、企業独自の特殊な能力」よりも「どこの会社に行ってもある程度通用するような汎用的な能力」を重視する学生が増えています。
働きたい組織の特徴（成長スタイル）について (単一回答)(%)※調査対象は大学生（大学院生除く）

1009029.6

27.7

27.5

28.6

27.3

25.1

70.4

72.3

72.5

71.4

72.7

74.9

2018

2019

2020

2021

2022

2023

n=5,671

n=4,943

n=4,885

n=5,532

n=4,872

n=3,724

80
70
60
50
40
30
20100

その会社に属していてこそ役に立つ、企業独自の特殊な能力が身につく
どこの会社に行ってもある程度通用するような汎用的な能力が身につく

出典：リクルート・就職みらい研究所「大学生・大学院生の『働きたい組織の特徴』」を基に作成

2

長く働き続けることで後々、高い給与をもらえるような制度に魅力を感じる学生が減っている
報酬に対しては、「入社直後の給与は低いが、長く働き続けることで後々高い給与をもらえるようになる」という制度に魅力を感じる学生が減っています。

働きたい組織の特徴（報酬）について (単一回答)(%)※調査対象は大学生（大学院生除く）

100
90

20.8

22.6

25.1

27.427.725.8

79.2

77.4

74.9

72.6

72.3

74.2

2018

2019

2020

2021

2022

2023

n=5,671

n=4,943

n=4,885

n=5,532

n=4,872

n=3,724807060504030
20100

入社直後から高めの給与をもらえるが、長く勤め続けてもあまり給与が増えない
入社直後の給与は低いが、長く働き続けることで後々高い給与をもらえるようになる

出典：リクルート・就職みらい研究所「大学生・大学院生の『働きたい組織の特徴』」を基に作成

企業内特殊能力を身につけることや、働き続けることで徐々に給与が上がり続ける仕組みは、終身雇用型組織の特徴と言えるでしょう。この調査では、終身雇用型組織の特徴を希望する若者が徐々に減少している実情が浮かび上がりました。
Z 世代の社会人が希望するキャリアや職場の形
次に、現在すでに社会人として働いている Z 世代を対象とした就業意識に対する調査結果をご紹介します。

今の会社で定年まで働き続けたいと考える人はわずか約 2 割「現在在籍する会社でどれだけ働き続けたいか」という質問に対し、「定年・引退まで働き続けたい」と回答した人は約 2 割（20.8％）にとどまりました。「20 年」が 5.4％、「10 年」が 13.7％、「5 年」が15.6％と、短期になるほど割合が増加。「2・3 年」と回答した人は 3 割近く（28.3％）に達します。「すぐにでも退職したい」という回答も 16.2％見られました。
数値をまとめると、全体の 7 割強（73.8％）が「現在の会社で働くのは 10 年以下の期間」と認識しています。大手企業在籍の若手ですら「1 社で勤め上げる」という感覚を持つ若者はごくわずかになっている実態が見てとれます。

3いつまでその会社で働きたいか （単一回答）
16.2

20.8

5.4
28.3

13.7
(%)

15.6
定年・引退まで働き続けたい
10年は働き続けたい
2・3年は働き続けたい

20年は働き続けたい
5年は働き続けたい
すぐにでも退職したい※2019年～2021年に就職した者※人口動態と合致するようにウェイトバックして集計

出典：リクルートワークス研究所「大手企業における若手育成状況調査報告書」を基に作成

今の職場での自分自身の成長スピードに懸念を感じる人が約 4 割
そんな、Z 世代の社会人である彼ら彼女らは、職場環境にどういった想いを抱えているのでしょうか。
現在の職場の不安要素に関する質問を行ったところ、3 割～5 割の人が以下 3 つの項目に「そう思う」と回答しました。

現在の職業生活における状況（そう思う計）「自分は別の会社や部署で通用しなくなるのではないかと感じる」……48.9％「学生時代の友人・知人と比べて、差をつけられているように感じる」…… 38.6％「このまま所属する会社の仕事をしていても成長できないと感じる」……35.0％
出典：リクルートワークス研究所「大手企業の新入社員が直面する職場環境を科学する」

このように、自分自身の成長スピードに懸念を感じ、先々への不安や焦燥感を抱く人が 4 割前後に達することが分かりました。

Z 世代はゼネラリストとしてのキャリア形成を重視している
続いて、転職活動者を対象とした人材マネジメントに対する調査結果をご紹介します。
新たな職場（転職後の会社）に希望する人材マネジメントの考え方・組織風土について聞いたところ、Z 世代は「プロフェッショナルとしてのキャリア形成」よりも「ゼネラリストとしてのキャリア形成」を重視する割合が、他世代よりも高い傾向が見られました。
前項の、就業意識に対する調査では、Z 世代の社会人の多くが「自分は別の会社で通用しなくなるのではないか」という不安を抱えていることが明らかになりました。
通常、こうした不安を解決しようとした時、専門的な知識や資格を身につけるなど、スペシャリストとして4のキャリア形成を希望する個人が増えることが想定されます。しかしながら、今回の調査で Z 世代は、「どの会社でも通用する能力を求め」、（スペシャリストではなく）「ゼネラリストとしてのキャリアを求める」傾向にあることが分かりました。このキャリアデザインに対する考え方は、従来の考え方とは趣が異なると同時に、一つの職種に限定するジョブ型人事の企業動向と逆の動きをたどっていると捉えることもできるかもしれません。
ご自身が希望する新しい職場（転職後の会社）の人材マネジメントの考え方や組織風土について、最もよくあてはまるもの (単一回答）【Ａ】ゼネラリストとしてのキャリア形成を重視している【Ｂ】プロフェッショナルとしてのキャリア形成を重視している

0

全体

2010

Aに近い

8070

10090

10.9

30.6

29.8

31.4

n=121

それ以外
n=919

60

34.3

34.3

20.5

26歳以下

50

40308.3+7.3pt19.0

どちらかといえばAに近い

11.2

34.8

34.9

どちらかといえばBに近い

Bに近い（％）

出典：リクルート「転職活動者調査」を基に作成

Z 世代が描く理想は「新しいことへのチャレンジ」「プライベートも重視できる環境」
一方で「専門性を極めながら働く」ことを理想とする人の割合は、他世代と比較して極端に低い「理想とするキャリア」に関する質問でも、他世代とは異なる Z 世代の特徴が浮き彫りとなりました。
転職活動をしている人を対象に、理想とするキャリアに近いタイプについて、まず「特に理想に近いもの 3つまで」、次に「最も理想に近いもの 1 つだけ」を聞きました。
「回答 1 つ」では、「安定した環境で働く」という回答割合は他世代と同様に高い一方、「チャレンジできる環境」を求める人の割合は Z 世代が突出しています。
また、「プライベートも重視できる環境」「自分のペースやスタイルを貫く」を理想とする人の割合が、Z 世代は他世代より高いことが分かりました。
一方、「専門性を極めながら働く」ことを理想とする人の割合は、他世代と比較して極端に低いことも分かりました。前項でお伝えした「ゼネラリスト重視のキャリア形成志向」がこちらの調査でも垣間見えており、他世代との差異が最も大きく表れています。

5

あなたが思うご自身の理想のキャリアに近いタイプをお選びください
最も理想に近いと思うもの1つだけ（n=1,040）(%)
25+1.6pt
21.5
20.1 19.9

19.6 19.0 19.7

20+5.5pt-8.5pt1511.6

15.7
14.3

15.7

+2.0pt9.4

9.1

1014.4

12.6

10.910.28.3

7.4

6.5

6.3

5.9 5.8 5.9

4.15

1.8 2.5 1.70

全体

26歳以下(n=121)

それ以外(n=919)

出典：リクルート「転職活動者調査」を基に作成

次に、「特に理想に近いもの 3 つまで」の回答を見ると、さらに Z 世代と他世代の差が明らかになりました。
「プライベートも重視できる環境」を選んだ割合は、「回答 1 つ」では他世代との差が 1.6 ポイントだったのに対し、「回答 3 つ」では 7.0 ポイントもの差がついています。つまり、理想とするキャリアについて、「プライベート重視」を 2 つ目・3 つ目に選んでいることがうかがえます。
また、「将来の独立や起業を見据えて働く」も、他世代との差が大きかった項目です。
Z 世代には、「チャレンジ」と「プライベート重視」の志向が共存していると言えそうです。
あなたが思うご自身の理想のキャリアに近いタイプをお選びください
特に理想に近いと思うもの3つまで（n=1,040）(%)
6050.450-8.6pt
40
33.2
3020

25.6
21.8 22.3
18.2

34.2

44.8 45.4
40.5

44.2
38.3 38.0+7.0pt

43.4

38.3
33.9
31.1 30.7+5.0pt23.1
18.7 18.1

20.2 20.7 20.1

10
1.8 2.5 1.7
0全体

それ以外(n=919)

26歳以下(n=121)

出典：リクルート「転職活動者調査」を基に作成
6

第二新卒をターゲットにする企業も増えている
ここからは、企業側の動向に関してご紹介します。
まず、企業側の採用動向にも目を向けてみましょう。足元では、第二新卒をターゲットとして採用を行う企業が大幅に増加しています。

リクルートエージェントにおける「第二新卒歓迎と記載がある求人」の推移※2009-2013年度平均を1とする
7063.5
60

50

40

28.3

30

27.9

19.0

16.52011.7
7.9

101

2.1

2009-2013

2014

4.00

2015

2016

2017

2018

2019

2020

2021

2022

年度

そして、採用にあたり、「本人の潜在的成長力や伸びしろ」を重視することが重要であると答えた企業は半数を超えました。
かつての中途採用といえば、経験や専門性を持つ即戦力採用が主流でしたが、ポテンシャルを重視して採用する企業が増加。経験が浅い若者にとって、キャリア選択の機会が広がっていると言えそうです。

採用にあたって本人の潜在的成長力や伸びしろを重視しているか (n=2,761 単一回答)
1.8
7.1
14.0
非常に重要である
重要である
どちらともいえない
重要ではない
全く重要ではない

46.5

30.5

(%)
※従業員規模30人以上

出典：リクルート「企業の人材マネジメントに関する調査 2023」を基に作成

7■新卒採用の採用数の計画に対する充足状況【12月時点】（該当卒年の採用実施企業※「充足・計」は「計画よりかなり多い」「計画より若干多い」「計画通り」の合計※「未充足・計」は「計画より若干少ない」「計画よりかなり少ない」「選考中につき、未定」の合計

構造的な人手不足で新卒充足が難しく、第二新卒の採用を拡大する企業が増えている

こうしたポテンシャル採用の背景にあるのは、「新卒採用の充足難易度の上昇」です。新卒採用計画を満た
計画より

凡例

計画より

計画より

計画通り

計画より

現在選考中にかなり多い
若干多い
若干少ない
かなり少ないつき、未定せなかった企業では、第二新卒採用で補おうとするケースが多く、そうした企業は今後も増えていくかもし採用数について計画を立てていないれません。
2023年卒

1.3

10.0

29.1

38.2

18.6

n=1,5142022年卒

1.4

13.0

37.8

32.6

■新卒採用の採用数の計画に対する充足状況【12月時点】（該当卒年の採用実施企業/単一回答）
n=1,529※「充足・計」は「計画よりかなり多い」「計画より若干多い」「計画通り」の合計※「未充足・計」は「計画より若干少ない」「計画よりかなり少ない」「選考中につき、未定」の合計

2021年卒

2.4

14.6

38.9

30.8

（％）

n=1,333

凡例

2023年卒1.3

計画より

計画よりかなり多い

若干多い

10.0

計画通り

計画より

計画より

現在選考中に採用数について若干少ない

かなり少ないつき、未定

計画を立てていない

29.1

38.2

その他

18.6

1.5 0.9 0.5

n=1,5142022年卒

1.4

13.0

37.8

32.6

11.6

2.2 0.7

0.7

n=1,5292021年卒

2.4

14.6

38.9

30.8

10.1

2.5 0.5 0.2

n=1,333

出典：リクルート

就職みらい研究所『就職白書 2023』を基に作成

今回は、Z 世代のキャリア観や働くニーズから、企業が多様な人材を引きつけるためのヒントを探りました。
若手人材の活躍・定着を目指す企業は、彼ら彼女らの価値観変化を理解し、ニーズを踏まえた採用や職場づくりに取り組む必要があると言えるでしょう。

データ分析担当：リクルート

HR 横断リサーチ推進部

研究員

菊池 満帆

新卒でパナソニック株式会社に入社し、機構設計エンジニアとして特に熱設計および CAE を用いた熱シミュレーション業務に従事。その後株式会社リクルートキャリア（現：株式会社リクルート）に入社し、ハイキャリア・グローバル・コンサルティング部に配属。営業およびコンサルタントとして、ハイキャリア領域の製造業分野の企業および求職者の支援に従事。現在は中途、新卒、アルバイト・パート領域等 HR 全般の市場調査やデータ分析を担当。

8調査概要●企業の人材マネジメントに関する調査 2023
調査方法：インターネット調査
調査対象：全国の人事業務関与者（担当業務 2 年以上）
有効回答数：5,048 人※ただし、従業員規模 30 人以上の企業に勤める 2,761 人を集計対象とした。

（従業員規模 30～99 人：753 人、100～299 人：605 人、300～999 人：540 人、1,000 人以上：863 人）
調査実施期間：2023 年 3 月 29 日（水）～2023 年 3 月 31 日（金）調査機関：インターネットリサーチ会社●転職活動者調査
調査方法：インターネット調査
調査対象：転職活動中の方
有効回答数：1,040 人
調査実施期間：2022 年 12 月 13 日（火）～12 月 14 日（水）調査機関：インターネットリサーチ会社

本件に関するお問い合わせ先

https://www.recruit.co.jp/support/form/

リクルートグループについて
1960年の創業以来、リクルートグループは、就職・結婚・進学・住宅・自動車・旅行・飲食・美容などの領域において、一人ひとりのライフスタイルに応じたより最適な選択肢を提供してきました。現在、HRテクノロジー、マッチング＆ソリューション、人材派遣の3事業を軸に、60を超える国・地域で事業を展開しています。リクルートグループは、新しい価値の創造を通じ、社会からの期待に応え、一人ひとりが輝く豊かな世界の実現に向けて、より多くの『まだ、ここにない、出会い。
』を提供していきます。
詳しくはこちらをご覧ください。
リクルートグループ：https://recruit-holdings.com/ja/

リクルート：https://www.recruit.co.jp/

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