ヘルスサイエンス・ヘルスケア

Volume 9，No.2（2009）

知的障害者通所施設職員に対する摂⾷・嚥下リハビリテーションに関する調査−⾷事指導 3 年後の知識・意識・態度について−
遠藤 眞美，野本たかと，妻⿅ 純一

A study on the awareness of the facility staffs regarding
dysphagia rehabilitations after helping for eating
Mami Endoh，Takato Nomoto，Junichi Mega
要 約
平成 18年から施設利用者が安全に楽しい⾷事および⾷事介助を受けられる支援体制作りを⽬的に当講座
⻭科医師が施設介助職員に対し⾷事に関する専⾨的指導（⾷指導）を⾏っている某知的障害者通所施設の介助職員に対して摂⾷・嚥下リハビリテーション（摂⾷リハ）に関する知識、意識、態度について事前調査を実施した。介入前に実施した同様の調査結果と比較検討を⾏った。
通所知的障害者更正施設の介助職員を対象に無記名、自記式の質問票調査とした。
調査項⽬は、職員の知識、意識、態度および施設利用者の変化とした。知識は『⽣理機能』、『⾷形態・調理法』、『身体の危険性』、『介助・訓練法』に関する項⽬とした。意識は『⾷環境』、『⾷内容』、『介助・訓練⽅』の項⽬とした。意識および知識については、事前調査との比較を⾏った。態度は『過去』、『現在』、『未来』に分類し、⾷事に関する相談経験、⾷事指導に対する態度（期待、必要性、積極性、周囲への再教育、活用、不安）とした。
知識では、嚥下、捕⾷、咀嚼、摂⾷、過敏、むせ、窒息、誤嚥性肺炎、拒⾷、偏⾷、刻み⾷を 100%が知っていた。特に前⻭咬断が 35%から 86%と増加した。意識に関しては⾷具の選択、栄養摂取、⽔分摂取、介助⽅法、⾷事時間、摂⾷リハの必要性、介助負担および介助⽅法について困っているとの回答が事前調査に比較して有意に低かった（p<0.01）。態度において、摂⾷・嚥下リハに興味がある者は全体の 91%であった。不安を除く⾷事指導に対する態度に関する項⽬、では過去と現在（p<0.05）、過去と未来（p<0.01）との間に有意差を認めた。不安については、少し不安が過去では 32%に認められていたが 5%に減少した。
利用者の変化について、非常に良い変化を認めたが 31%、少し良い変化を認めたが 61%であった。
“姿勢の改善”、“スプーンやフォークによる一口量を知って貰えた”、“むせが減った”などの意見があった。
⾷指導開始 3 年後の知識、意識、態度の調査を⾏ったところ、良好な変化を認めた。自⾷可能な精神遅滞
者は摂⾷・嚥下機能に関して問題がないと考えられるが、具体的な⾷支援によって職員は利用者の問題点を理解し、利用者の良い変化を感じていた。事前調査によって職員の理解不⾜や困っている内容を把【著者連絡先】〒271-8587 千葉県松⼾市栄町⻄ 2-870-1
⽇本⼤学松⼾⻭学部障害者⻭科学講座
遠藤眞美
TEL： 047-368-6111 FAX：047-364-6295

握した上で指導を実施したことが職員に対する円滑な支援につながり、その結果、施設利用者にも良い変化を促すことができたと考えられた。

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知的障害者通所施設職員に対する摂⾷・嚥下リハビリテーションに関する調査 −⾷事指導 3 年後の知識・意識・態度について−

緒 言ることによって、⾷事における多くの問題を解決近年、摂⾷・嚥下リハビリテーションが急速にできると考えた。

普及してきた 。要介護⾼齢者の問題が話題の中

某知的障害者の通所施設では、平成 18 年 2 ⽉か心となっているが、わが国の摂⾷・嚥下リハビリら施設利用者が安全に楽しい⾷事および⾷事介助テーションの歴史は 1979年頃から障害児・者に対を受けられる支援体制作りを⽬的に著者ら⻭科医

1）する発達療法に基づいた研究が始まりと考えられ師が施設介助職員に対し⾷事に関する専⾨的指導ている 2）。摂⾷機能の発達は⽣後の経験や学習に（以下、⾷指導）を継続している。⾷指導介入前よると理解され、発達に障害のある脳性麻痺や精に職員に対して摂⾷・嚥下リハビリテーション

神遅滞者の多くで摂⾷・嚥下障害や摂⾷⾏動上の（以下、摂⾷リハ）および本指導に関する知識、問題を認める。しかし、通常の⾷事を介助なしで意識、態度について事前調査を実施し報告した 8）。

⾷べている、いわゆる自⾷をしている精神遅滞

そこで、⾷指導開始から 3 年が経過し、再度、施児・者において保護者や介護者はどのような⾷べ設職員に対し同様の調査を実施して効果的な支援⽅をしていても⾷事は自⽴していると考え⾷事にが⾏えているかを評価することを⽬的に本調査を関して問題視していることは少ない。近年では自⾏い事前調査 8）との比較検討を⾏った。

⾷をしている精神発達遅滞児・者においても摂対象および⽅法

⾷・嚥下機能の異常パターン化、情緒面からの機能減退や低栄養状態、窒息など身体の危険を伴う

１．対象および⽅法様々な病態になることが明らかにされてきてい某知的障害者通所施設（定員 75名）の介助職員る。また、問題視をしている保護者や介護者がそ28人を対象とした。⽅法は無記名、自記式の質問の改善を試みても、適切な対応を知らずにその改票調査とした。調査は、⾷指導担当施設職員が平善には困難を極めることも多く、専⾨的な摂⾷・成 21 年 2⽉に配布し 1ヶ⽉後に回収する⽅法とし

嚥下リハビリテーションの必要性が理解され始めた。回収後、職歴 1年未満の 5人を除いた 23人ている 3，4）。

（男性 12 人、⼥性 11 人）の調査結果について統計

精神遅滞児・者を対象にした摂⾷・嚥下リハビ

学的分析を⾏った。

リテーション実施においてはその理解⼒などから、摂⾷・嚥下障害者とその介護者の両者に対す

２．調査項⽬る指導が必要となる。さらに、地域で⽣活してい調査項⽬は、職員の摂⾷リハと⾷事に関する知る障害者にとって、その主介護者には家族だけで識、意識、態度および施設利用者の変化とした。

なく施設職員も含まれる。松⽥ 5）、井上 6）らは、調査項⽬を表 1 に示す。意識および知識について要介護⾼齢者の介護者に対して摂⾷・嚥下リハビ

は、平成 18年に実施した事前調査 8）との比較をリテーションに関する知識および適切な介護法を⾏った。

習得させる⽬的で研修を⾏ったところ介護者の知（1）知識識向上に有意な効果が得られたと報告している。

知識は『⽣理機能』（摂⾷、捕⾷、咀嚼、嚥下、また、松⽥は、研修を受けた主介護者により、要押しつぶし、前⻭咬断、⾷塊形成）、『⾷形態・調介護者の摂⾷・嚥下機能の向上につながったと報理法』（ペースト⾷、流動⾷、軟⾷、刻み⾷、増告している 7）。そこで、要介護⾼齢者の摂⾷・嚥粘剤、トロミ、再調理）、『身体の危険性』（過敏、下リハビリテーションと同様に精神遅滞児・者に逆嚥下、むせ、窒息、誤嚥性肺炎、拒⾷、偏⾷）

おいても、主介護者が摂⾷･嚥下リハビリテー

および『介助・訓練法』（脱感作、ガムラビング、ションに関する知識、⽅法および技術などの研⾆訓練、頬訓練、口唇訓練、顎介助、口唇介助）

修・指導を受け、適切な知識や⼿技などを習得すの項⽬に分類し、“説明できる”、“知っている”、

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表1

Volume 9，No.2（2009）

アンケート調査項⽬

４．⾷指導内容“知らない”について質問した。

平成 18 年 3⽉から著者らを含む摂⾷リハを実施（2）意識
意識は『⾷環境』（机の⾼さ、椅⼦の⾼さ、⾷している専⾨⻭科医師が 1 〜 2ヶ⽉ごとに昼⾷時

事姿勢、⾷具の選択）、『⾷内容』（栄養摂取、⽔間に施設を訪問した。⾷指導開始前に全施設利用分摂取、再調理法、⾷事時間）と『介助・訓練法』

者の昼⾷場面に出向き、独自に作成したアセスメ（介助負担、介助時間の不⾜、介助⽅法の適確さ、ント表を使用して⾷事に関する摂⾷機能獲得段摂⾷リハの必要性）に分類し、“非常に困ってい階 9）にそって機能評価を実施した。その際、担当る”、“少し困っている”、“あまり困っていない”

施設職員に利用者個人の問題点などの記入を依頼

および“全く困っていない”の選択回答とした。

した。
実際の指導は、⽣活班ごとに施設職員に対して（3）態度
態度を『過去』、『現在』、『未来』に分類し、⾷⾷環境・⾷内容・機能訓練の指導を実施した。そ事に関する相談経験、摂⾷リハに対する興味の有の際、事前に記入を依頼した施設職員からの問題

無および興味年数、⾷事指導に対する態度（期待、点に重点をおいた。⾷指導場面をビデオ撮影し、必要性、積極性、周囲への再教育、活用、不安）

昼⾷後に撮影した画像を使用して⽣活班ごとに問とした。
『過去』は⾷指導開始前、『現在』は質問題点の抽出、実際の解決策の相談、機能訓練⽅法票回答時、『未来』は平成 21 年度 4⽉以降とした。の相互実習などを⾏った。施設の⾷形態が決定す『過去』の項⽬では“非常に思った”、“少し思っるまでは、管理栄養⼠も同席した。⾷指導の⽬的た”、“あまり思わなかった“、“全く思わなかっは、職員のスキルアップであるため施設利用者全た”、『現在』については、“非常に思っている”、員に対して指導は⾏わなかった。医療的ケアが必“少し思っている”、“あまり思っていない”、“全要だと思われた摂⾷・嚥下障害者は適切な医療機く思っていない”、『未来』の項⽬では“非常に思関へ紹介した。年に一度は職員研修として講習会う”、“少し思う”、“あまり思わない”、“全く思わを⾏った。
平成 18、19 年度は地域の⻭科医師会に働きかけない”の選択回答とした。

たところ、有志の⻭科医師会会員が見学に来た。
３．統計処理⽅法

平成 20 年度に市⾏政からの依頼先を本講座から⻭

統計処理においては、Scheffe’s F test を用いて多重比較検定を⾏った（p<0.01、p<0.05）。

科医師会へ変更し、⻭科医師会から本講座へ依頼する事業に変更となった。そのため、本指導事業は⻭科医師会会員の研修の場となり、同年度末に

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知的障害者通所施設職員に対する摂⾷・嚥下リハビリテーションに関する調査 −⾷事指導 3 年後の知識・意識・態度について−

表2

は⻭科医師会会員⻭科医師が摂⾷機能のアセスメ知識について“知っている”と回答した割合

ントおよび指導を⾏えるようになった。平成 21年度からは、指導の中心が⻭科医師会会員⻭科医師となり、専⾨⻭科医師はアドバイザーとなった。
継続した⾷指導により⻭科医師会と職員の連携が円滑となり、⻭科医師会の事業として⻭科検診を実施するに⾄った。⾷事の問題という機能面だけでなく⻭科検診という形態面の把握から口腔の問題を容易に理解することが可能となり本事業はより円滑になった。
結 果
調査用紙回収率は、100%であった。
１．知識
知識の 28項⽬について“説明できる”、“知っている”と答えた回答者を“知っている”と回答した者として、本調査および事前調査 8）の結果を表2に示した。増粘剤とトロミ以外の項⽬で事前調査 8）に比較して“知っている”という割合が増加した。
１）⽣理機能他の全項⽬は 100%が“知っている”と回答した。

⽣理機能に関して、“知っている”との回答は逆嚥下とむせ、窒息、誤嚥性肺炎、拒⾷および偏嚥下、捕⾷、咀嚼、摂⾷で 100%に認められ、全⾷との間に有意差を認めた（p<0.01）。

項⽬が 80%以上であった。事前調査 で 35%の前４）介助・訓練法

8）“知っている”という回答は、⾆訓練で 96%、⻭咬断は 86%、59 ％の⾷塊形成は 81%と“知っている”割合が増加した。⾷塊形成と咀嚼および摂顎介助、口唇介助および口唇訓練で各 91%に認め⾷との間に有意差が認められた（p<0.01）。

られた。また、事前調査 8）で知識を有する者が少２）⾷形態・調理法

なかったガムビングは 6%から 43%、頬訓練は 24%

⾷形態・調理法では、ペースト⾷および刻み⾷から 82%、脱感作は 45%から 70%とその回答率がを 100%が“知っている”と回答した。事前調査 8）増加した。ガムラビングと顎介助、口唇介助、⾆で 62%であった軟⾷が 91%、64%であった再調理訓練および口唇訓練との間に有意差があったが 87 ％と回答率が増加し、トロミが 100％から（p<0.01）。

97％、増粘剤が 72%から 70%と減少した。増粘剤

５）各項⽬間での統計学的検討とペースト⾷、刻み⾷および再調理（ p<0.01）、4項⽬間の統計学的検討を⾏ったところ、介再調理とペースト⾷およびトロミ（p<0.05）、再助・訓練法が全ての項⽬との間で有意に知られて調理と刻み⾷（p<0.01）の間に有意差があった。

いなかった（p<0.05）。

３）身体の危険性
事前調査 8）で 37%のみが“知っている”と回答

２．意識した逆嚥下が本調査では 83%の回答率に増加し、
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意識に関する各項⽬において、“非常に困ってヘルスサイエンス・ヘルスケア

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いる”、“少し困っている”との回答者を“困って。
果、⾷具の選択について有意差を認めた（p<0.01）

いる”と答えた者とすると、介助時間以外の項⽬

２）⾷内容（表 4）について、“困っている”との回答が減少した。

“困っている”との回答が、栄養摂取で 26%、

１）⾷環境（表 3）⽔分摂取で 28%、⾷事時間で 44%に認められた。

“困っている”と回答した割合は、机の⾼さで⾷内容の項⽬間での統計学的検討を⾏った結果、30%、椅⼦の⾼さで 35%、⾷事姿勢で 74%、⾷具再調理法に比較して⾷事時間を“困っている”との選択で 26%であった。⾷環境に関する項⽬におの回答が有意に多かった（p<0.05）。栄養摂取にいて統計学的検討を⾏った結果、⾷事姿勢が⾷具おいては、「肥満者がいる」が 2 人、「好きなものの選択の項⽬に対して有意に困っていたしか⾷べない」が 1人、⾷事時間については、「遅（p<0.05）。机および椅⼦の⾼さについては、「集い人がいる」と「早い人がいる」が各 2人、「以前団で⾷事をするために机の⾼さは変えられないがは困っていたが今は困っていない」と 1人が回答

アドバイスを受け⾜台や椅⼦の⾼さを変えることした。

により⾜底がつき、机の⾼さも改善した」と同様

事前調査 8）との統計学的検討では、栄養摂取、の内容を 6人から得られた。姿勢では、「本人の意

⽔分摂取、⾷事時間において“困っている”との識付けが難しい」、「猫背」、「姿勢を保つことが困解答者が有意に減少していた（p<0.01）。

難」と困っている内容の記載が 10 人に認められた。

３）介助・訓練法（表5）

⾷具の選択に関しては、「指導により適切な⾷具⾷事に関する摂⾷リハの必要性は 10%、介助負に変更することができた」と 2 人から、「正しい箸担 は 4%、 介 助 ⽅ 法 は 17%、 介 助 時 間 は 26%がの使い⽅ができないのに無理に保護者が使わせよ“困っている”と回答した。各項⽬間において統うとして支援が難しい」と 1 人から意見があった。

計学的有意差はなかった。摂⾷リハの必要性では

本調査と事前調査 の統計学的検討を⾏った結「⻑期⽋席した⽅の捕⾷についてリハビリの必要8）

表3

⾷環境に関する回答率

表4

⾷内容に関する回答率

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知的障害者通所施設職員に対する摂⾷・嚥下リハビリテーションに関する調査 −⾷事指導 3 年後の知識・意識・態度について−性を強く感じる」、介助負担では「かきこみを防導に対する意識を表 6に示す。
“非常に思った”おげない」や「全介助の⽅がむせたり誤嚥するのでよび“少し思った”を“思った”とすると、期待はと怖い」、介助⽅法では「正しい介助法を理解が 71％、必要性が 65％、積極性が 65％、再教育しても対象者が強く拒否するために介助が出来なが76 ％、活用が85 ％および不安が32 ％であった。

い」、介助時間では「周りを気にする利用者がい２）現在る」、「話が止まらない利用者がいる」や「嫌いなメニューだと時間がかかる」などがあった。

摂⾷リハに関して興味があるかとの問いには未記入の 2 人を除いた 91%があると回答し、その興事前調査 8）との検討では、リハビリテーション

味に⾷指導の影響が、“非常にある”は 48%、
“少の必要性、介助負担、介助⽅法においてそれぞれしある”は 39 ％および“未記入”は 13%であっ

統計学的有意差を認めた（p<0.01）。

た。興味を示している年数は、1 〜 3 年が 48 ％、４）各項⽬間の統計学的検討

4 ・ 5 年が 43 ％、10 年以上が 5 ％、未記入が 4 ％⾷環境、⾷内容および介助・訓練法の 3項⽬にであった。
現在の⾷指導における意識を表 7に示す。１）

ついて統計学的検討を⾏ったところ⾷環境と⾷内容（p<0.05）、⾷環境と介助・訓練法（p<0.01）のと同様に分類すると期待は95％、必要性は100 ％、間でそれぞれ有意差を認めた。

積極性は 87 ％、再教育は 73％、活用は 88％、不安は 23 ％に認められた。⾷事指導に関する感想と３．態度

して「介助する上で勉強になった」、「常に⾷事を１）過去意識するようになった」、「当たり前の動作が当た⾷事に関する相談をよくした者が事前調査 8）でり前でないことに驚いた」、「具体的な内容を教えは 36%で、本調査では 67%であった。過去の⾷指てもらえてよかった」、「ポイントを教えてもらえ表5

介助・訓練法に関する回答率

表6

過去の⾷指導に関する態度

表7

現在の⾷指導に関する態度̶ 86 ̶

ヘルスサイエンス・ヘルスケア

Volume 9，No.2（2009）てよかった」、「職員間でも常に意識するように障害の重複化や重症化から肢体不自由の重複障害なった」などの意見が得られた。の利用者を受け入れることになり、利用者の⾷事

３）未来に対する問題点が多様となり一部の職員が摂⾷リ⾷指導について未来の意識を表 8 に示す。１）ハの必要性を認識したことから始まった。本⾷指と同様に分類すると期待が 95 ％、必要性が 96%、導に関して過去の態度 8）では、期待、必要性およ

積極性および再教育が各 100 ％、不安が 5 ％に認び参加の積極性が約 30％程度にのみに認められるめられた。

だけであり、ほぼ同割合で不安だと回答している

４）過去・現在・未来についての比較検討

ことなどから考えると本⾷指導開始時には職員全

不安を除く⾷事指導に対する態度に関する項⽬

員の理解は得られていなかったと想像できる。精について、統計学的分析を⾏った結果を表 9に示神遅滞児・者の摂⾷リハでは、多くの場合、摂す。過去と現在（p<0.05）および過去と未来（p<0.01）

⾷・嚥下障害者本人はもとより保護者や⽣活を共との間に有意差が認められた。不安については、にする施設職員など介護者への指導が必要である

少し不安が過去では 32%に認められていたが 5%ことは言うまでもない。⾷指導開始から 3年が経に減少した。

過し、主な介護者である施設職員の本指導に関する知識、意識および態度を調査して事前調査 8）と４．利用者の変化比較検討を⾏ったところ、本⾷指導は施設職員の⾷事に関する支援による利用者の変化について、非常に良い変化を認めたが 31%、少し良い変スキルアップに良い効果を得ていると考えられた。以下にそれらの詳細な結果を考察した。

化を認めたが 61%、あまり変化なしが 7 ％であった。具体的な記載では、「姿勢の改善」、「むせが１．知識減った」、「スプーンやフォークによる一口量が理解できた」などの意見があった。

本結果から、対象施設職員は⾷事に関する知識を習得していることがわかった。知っているという回答が 50 ％以下であったガムラビングは、口腔考 察

内の感覚機能を⾼め、唾液の分泌を促し嚥下運動

近年、精神遅滞児・者の医療や療育において摂を誘発させる⽅法 3，10）であり、利用者の多くが自⾷リハビリテーションの必要性が理解されてきて⾷をしているような本施設では本訓練法の対象者いるが、その理解は完全に普及しているとはいえが少ない。同様に対象者の少ない訓練法であるガない 1）。対象施設においての⾷事に関する支援も、

ムラビング、使用頻度の少ない増粘剤が 70 ％と他

表8

表9

未来の⾷指導に関する態度

過去・現在・未来間の統計学的有意差

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知的障害者通所施設職員に対する摂⾷・嚥下リハビリテーションに関する調査 −⾷事指導 3 年後の知識・意識・態度について−の項⽬に比較して知識を得ている割合が少なかっ

きずに適さない⾷具の継続使用を余儀なくされるた。一⽅、前⻭咬断は事前調査 8） の 35％からこともあった。摂⾷リハは近年、普及してきたこ86％と知識の増加を認めた。精神遅滞を伴う場合、とからすでに成人を⼦に持つ保護者では、独自の捕⾷機能不全や前⻭咬断が不可能や弱いといわれ⽅法で⾷事を進め、その⽅法に疑問を抱いていなている

いケースが多く⾷具や⾷形態の変更が困難な場合

査11）。本施設の指導前のスクリーニング調

4，9）で全体の 30％が捕⾷機能不全を認め、捕⾷を多く経験した。

訓練や前⻭咬断の訓練を積極的に指導した。この⾷内容について、⾷事時間に関して困っていた。

ように、施設職員は体験を通して知識を習得して自⾷中心の本施設では⾷事時間が本人に任されいる可能性があると推察された。知識の習得にはた。利用者の中には偏⾷ともいえる強い好き嫌い講演だけでなく体験が必要であると推測でき、本や、儀式のように独自のルールで⾷べるために 90活動のような具体的指導はその効果を⾼めると考分程度と極端に⻑い⾷事時間となることもあっえられた。

た。また、適していない⾷具の使用により捕⾷や前⻭咬断ができなかったり、⾷材をうまく口に運２．意識ぶことができないために犬⾷い、かき込みをして意識については、⾷環境が最も困っていること

咀嚼運動が惹起されずに丸呑みとなり短時間で⾷がわかった。⾷環境では⾷事姿勢について困って事が終了してしまう利用者もいた。このように⾷いるとの回答が多かった。姿勢は机や椅⼦の⾼さ事に関する問題⾏動に対して本⾷指導では放置すなどに影響されるが、事前調査 8）時に机や椅⼦をるのではなく、具体的に介助するように指導をし困っているとの回答は少なかったため、指導初期てきた。このことは本調査結果で介助時間についは机と椅⼦の⾼さの指導を⾏った。施設では、1て困っているとの解答を多く認めたひとつの要因

つの机で 3 〜 6 人が⾷事をするため机の変更は難であるかもしれない。障害の特徴としてこのようしい。そこで椅⼦に注⽬し、クッションなどで座に⻑期間にわたるこだわり⾏動や誤学習による結面部の⾼さをあげ、⾜底が接地するように⾜台を果を改善するのは困難である。従ってその問題が置き机と⾼さの良好な位置づけをした。座位が可軽度である幼児期からの療育的支援に摂⾷リハが能な場合、摂⾷時の姿勢は体幹の安定や口腔周囲重要な役割があると考えられた。

筋の良好な動きのために可能な限り⾜底を接地することが望ましいとされている 11，12）。肘の位置が３．態度および利用者の変化

悪くて猫背になりやすい場合は机に肘あてを作成

未来の⾷指導に関して期待、必要性、積極性おして対応した。しかし、自閉症など場所や物にこよび再教育の項⽬全てに“そう思う”と回答した

だわる場合には、「本人の意識付けが難しい」な割合が⾼かった。過去・現在・未来について統計どの記載にもあるように改善が困難であるために学的検討を⾏うと、過去に比べて現在および未来困っている割合が⾼いと推察された。⾷具の選択との間に有意差を認め、将来の不安についても減は、事前調査に比較して有意に改善していた。

少していた。また、施設職員は本指導を通して利具体的には、機能評価に基づき箸をスプーン、平用者に良い変化があると実感ており、摂⾷リハに1）皿をすくいやすい自助皿に変更することなどを興味を抱くきっかけとなっている。したがって、⾏った。また、スプーンの柄を把持する⼒が弱い

職員は本事業や摂⾷リハに対するモチベーション

場合は、把持部を太くし、把持⼒の向上に伴ってが向上していると考えられた。施設職員の本事業

再度、細く変化させるなどの工夫などの指導をしへの理解や積極的な態度は、効果的な事業継続にた。しかし、姿勢と同様に本人の⾷具へのこだわつながるといえる。そのような背景から当初、5りや、保護者からの強い希望で変更することがで年度計画で予算申請されていた本事業であるが、̶ 88 ̶ヘルスサイエンス・ヘルスケア

Volume 9，No.2（2009）4）野本たかと，中⼭博之，妻⿅純一，他：知的障害児の摂⾷機能障害に関する研究 捕⾷時における⼿と口の協調動作について，⽇障誌，20： 174-183，1999．
5）松⽥明⼦：摂⾷・嚥下障害者の症状の改善をめざした主介護者に対する教育介入研究，⽇本摂⾷・嚥下リ
ハビリテーション学会誌，126-133，2002．
6）井上真由美，森脇由美⼦，⼤川敏⼦,他：痴呆症患者の主介護者の負担に対する教育介入の効果について，看護研究，32 ： 53-59，1999．
7）松⽥明⼦：在宅の摂⾷・嚥下障害者をもつ主介護者施設は⾏政に予算を新たに申請し継続事業に決定した。また、平成 22 年度から本事業に参加している⻭科医師会も本事業の重要性、地域連携の必要性から、追加予算を計上し⾏政の事業と⻭科医師会の合同事業となり年間回数が増加した。
結 論
⾷支援を⾏っている精神遅滞を対象とした施設の職員に対して⾷指導開始 3 年後の知識、意識、態度の調査を⾏ったところ、良好な変化を認めた。
自⾷可能な精神遅滞者は摂⾷・嚥下機能に関して問題がないと考えられるが、具体的に⾷支援を⾏うことで職員は利用者の⾷事に関する良い変化を感じることができていた。事前調査 8）によって職員の理解不⾜や困っている内容を把握した上で指導を実施したことが職員に対する円滑な支援につながり、その結果、施設利用者におも良い変化を促すことができたと考えられた。
文 献1）野本たかと，妻⿅純一：接触・嚥下リハビリテーション−臨床の現場から地域連携まで− <その 1>，
⽇本⻭科医師会雑誌，60： 697-656，2007．
2）向井美惠，⾦⼦芳洋：⻭科領域，⽇本摂⾷・嚥下リハビリテーション学会誌，9 ： 17-22，2005．
3）才藤栄一，向井美惠 編：摂⾷・嚥下リハビリテー
ション，医⻭薬出版，東京，第二版，1998年： 202，321-328．

に対する教育効果，⽇本摂⾷・嚥下リハビリテーショ
ン学会誌，7： 19-27，2003．
8）遠藤眞美，野本たかと，他：某施設職員に対する摂⾷・嚥下リハビリテーションに関する調査−⾷事指導前の知識・意識・態度について−，ヘルスケアヘルス
サイエンス，7 ： 29-35，2007．
9）向井美惠：摂⾷機能療法−診断と治療法−，⽇障誌，
16： 145− 155，1995．
10）向井美惠、⼭⽥好秋 編：⻭科学⽣のための摂⾷・嚥下リハビリテーション学，医⻭薬出版，東京，第 1
版，2008年： 12411）野本たかと，遠藤眞美，他：某知的障害者更正施設における摂⾷・嚥下指導介入後の評価 3 年経過後の機能評価および問題点について，⽇障誌，30 ： 292，2009．
（抄）12）⾦⼦芳洋 編：⾷べる機能の障害 その考え⽅とリハビリテーション，医⻭薬出版，東京，第 1版，2003
年： 92 − 95．
13）石川健太郎，⼤岡貴史，他：⾜底の接地が重心動揺と最⼤咬合⼒に及ぼす影響，⽇障誌，27： 555-559，
2006．

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知的障害者通所施設職員に対する摂⾷・嚥下リハビリテーションに関する調査 −⾷事指導 3 年後の知識・意識・態度について−

A study on the awareness of the facility staffs regarding dysphagia
rehabilitations after helping for eating
Mami Endoh，Takato Nomoto，and Junichi Mega
（Department of Special Needs Dentistry, Nihon university school of dentistry at Matsudo）

Key Words : dysphagia rehabilitation, facility staff, training programme

Objectives : Since 2008, we have supported the staffs in teaching help for eating in a facility for individuals
with mental retardation. We surveyed the awareness of the facility staffs regarding dysphagia rehabilitation
after our project.
Methods : The participants were 23 caretakers (12 males and 11 females) from a facility for the individuals
with mental retardation. The data were collected by obtaining responses to distributing questionnaires. The
questionnaire items consisted of knowledge, consciousness and attitudes regarding dysphagia rehabilitation.
The items related to knowledge were assessed on the basis of from questions on mechanisms of eating, foodtypes and cooking methods, risks associated with dysphagia, and training methods. The items related to consciousness regarding dysphagia rehabilitation included questions on food environments, food content, andfunctional training. Attitudes toward dysphagia were classified as futuristic，present, and past. The attitude
items included expectation, necessity, interest, participation, reeducation, application, and anxiety.
Results : In the concerning knowledge, the percentage of participants who were well informed of the training methods involved in dysphagia rehabilitation was significantly lower than that of participants who were
well informed of the other items. In the items concerning food environments, a significantly high percentageof participants reported the position of selecting tablewear (p < 0.01). Ninety one percent of the subjects hadinterests in dysphagia rehabilitation.
Conclusion : We concluded that there is a lack of proper knowledge, consciousness, and attitude regarding
dysphagia rehabilitation among the caretakers. These results will contribute to the improvement of the training program for the facility staff.
The results suggested that the caretakers had sufficient knowledge, consciousness and attitude regarding
dysphagia rehabilitation after teaching help for eating, and that these questionnaires were useful methods tocontribute to the improvement of the project.
Health Science and Health Care 9（2）：81 −90，2009

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