(4)

農 業 と 科 学

第三種郵便物認可-司1' 11111111" 司川 11.1111.... 11 ..'1. ， 11四回'・， 11 ，， 11' 噂司川 1..11

平成 1
4
年 5月 1日' ・ .""， 1“， "'1 ，...， 1 ・ III"U'" 岨 \il lIlI l" ・・ .."""11"......"""1 川園..."・ '11 ・川 ....."'11 ・ 1111._1111111111.....1'11111・ '1......" ・・ '"11 ，，..，，川川 1" 園町111 1I 111 1I 1.....'lhJI， lhll....ltllthlll~ 四 11111..11 •1

表 1 1993
冷害年における被害軽減要因(単位:%)(農林水産省)匪

北海道における冷害と施肥因

要
前ホクレン農業協同組合連合会 (JAグループ)
管理本部役員室

地力対策
肥施種口口
口

矢

農学博士関信一郎

はじめに北海道の稲作は明治以来害を受けて来た。しかし3~4 年に一度の冷耐冷性品種の開発と栽培技術の改良によって収量水準は著しく向上している。因みに未曾有の大冷害とされている平成 5発生につながった要因
軽減要因(回答数 196)(回答数 1，297)

育苗
田植え
水管理
防除
収

不量

稲作への取組み
姿勢(意欲)
そ の他

15.
2
22.4
4.4
4.9
3.2
20.8
15.
3
0.8
12.
2

8.7
10.
7
4.1
9.7
2.58.1
14.
3
3.6
34.
2

0.84.1

年 (1993年)は，作況指数 40，収量 203kg/10a、で註被害軽減要因のうちあったが，この収量は大正期 (1912~'25年)の平地力対策‑①土壌改良資材の施用②堆きゅう肥と士改

年収量とほぼ同水準であり，この頃の大冷害，大資材の施用，③堆きゅう肥の適切な施用，④

正 2年 ('13年)の収穫は 12kg/10aで、あった(図深耕，①秋冬耕，1。
)

施肥対策‑①生育診断による追肥の抑制，②基肥の抑制，

図 1.北海道における水稲単収の推移(佐竹)③生育診断による適切な追肥，④基肥と追肥の抑制，①りん酸の多用。
被害発生にかかわった要因のうち地力関係‑①堆きゅう肥の施用，②稲わらの施用。

斗aA q δ玄米収量

5

施肥関係‑①基肥多用によるイモチ病の発生，②画一的

臼つ/ht

な追肥，③緩効性肥料によるイモチ病の発生。

施肥と冷害
北海道において施肥と冷害のかかわりが何時か

1ら注目されたかは明らかでない。開田当初の 5~

19001920平成 5年の冷害の後

19401960198010
年は無肥料であったため見過ごされていた可能年次性もあろう。一方，東北地方出身の開拓者の中に農水省は農家にアンケーは出身地での経験はあったとも考えられる。

トによって冷害対策技術の調査を行っている。こ北海道庁の農務局長を勤めた酒匂常明の「北海明治 25~28年 (1892~ 5年)のの結果のうち被害の軽減及び発生にかかわった要道稲作論」には因をまとめて表 1に示した。軽減要因では施肥対白石試作場の成績がある。この中の肥効試験で，策が最も多く，水管理，地力対策が続いている。

冷害年だった 26年では，練粕を施用した 3つの試

一方，発生につながった要因としても，施肥，地験区の収量が他の年に比べ著しく低くなってい力対策が大きい。この様に地力・施肥は冷害に深る。しかし，乙の著者はこの点について何も言及くかかわっている。

していな t~o 全道的にも殆ど無肥料だった時期だ

ここでは，北海道における稲作の冷害と施肥について現地や岡場試験の事例を中心に述べてみたt~。
なお，施肥，イモチ病，冷害には密接な関係があるがここでは触れない。

けに施肥と冷害の関係は研究者も注目しなかった様である。

0，35，38，39年 (1897，1902，05，06年)
明治 313年)は冷害であったがその後，及び大正 2年 ('昭和 2年 ('15年)を除き大正・昭和初頭を通じ

農 業 と 科 学

平成 14年 5月 1日

第三種郵便物認可(5)..1川川 10 ，.司川"，， 1111."""111111岡田'.， U"II'噂司川 1111111....・A・H・..1 ，.. .."..1 11 ・ 11...0011.""'1"...."“ 1111・・ー‘ 1111"1 11 1 回..."，・ 11・ '.......1 11 11 川u ・ a川1"."'... "， 'I"" Io II....."'.."U. "，...""".Io I "，.""・d ・"..."川 ..11.1"'-""11.1...1liliiii 円 11111.11 11 •平年作が続いた。そのためもあって北海道の水田は限界地帯を拡げていった。昭和 6年 ('31年)以降続いた冷害は，限界地帯に大きな被害を与えるが奨励された。以降 全層と表層の組合せが検討されたが，省力の方向の中での普及は不充分だっと同時に，全道的に多肥傾向にあった本道稲作に冷害と施肥の関係を注目させることとなった。
昭和 10
年代の施肥標準では 冷害出現の危険性

北海道の施肥は全量基肥を原則にしていたが，収量水準が向上し施用量が増加すると冷害の危険性の増大が問題となった。これに対応するため，から地帯を 3段階に分け，施肥量に差をつけてい昭和 38年 ('63年)分施法が施肥標準に導入された。これは施肥標準の窒素基準量の 80%程度を基肥として施用し，天候の見極めがついた後，残りの20%を施用するものである。以降，現在まで水る(表 2。
)
表 2.昭和 10
年代の施肥標準の例
種

冷害の危険多き地方

冷害の危険少なき地方註硫安魚粕大豆粕

別

冷害の危険特に多き地方

(貫/反)

1.5

3.
0

泥炭地

1.02.
0

普通地

2.
04.
0

泥炭地

1.5

3.
0

普通地

2.
54.
0

泥炭地

2.
0

3.
5

￨火山灰地L2Q

3.
5

普通地

1.01.5

りん酸，加里については地方による差はない

更に留意事項として 有機質肥料や石灰窒素は低温下では分解がおそく 肥効の発現が遅れて生育が遅延し，登熱歩合低下のおそれがあるとして~':\る。

また，従来から三要素試験の無りん酸区は冷温年での減収が著しいことから りん酸と冷害の関係が注目されていた。施肥標準の中では，無りん酸区の出穂期，登熱期が冷害年では 3‑4日遅れるとして，冷害対策としてのりん酸施用がすすめられている。
施肥標準と冷害対策
大戦中及び戦後の数年間は肥料不足下での増産が求められ，冷害対策は関心がもたれなかった様である。肥料が潤沢となって来た昭和 28，29，31年 (1953，'54，56年)は冷害年となった。
昭和32年 ('57年)道農務部は新たに施肥標準を設定した。ここでは全道を主として気象条件からたと思われる。

稲施肥の原則となっている。
その後，全国的な流れの中で北海道でも基準量を超える追肥についても検討が行われ，昭和 45年道農務部の指導事項になった。ここでも分施法が原則となっている。この時期

多収と冷害対策を両立させる追肥法として，止葉期追肥法，漸増追肥法なども提案された。
しかし，追肥にせよ，分施にせよ現場での普及は一部に限られていた様で 平 5冷害の被害軽減の優良事例として分施法が改めて紹介されている様である。
現行の施肥標準は平 5冷害の後，平成 7年 ('95年)に設定されたものであるが 良食昧生産を主要な目標としており 冷害対策として特記されているのは分施法だけである。ほかには追肥は不安定性を増し食昧を低下させるとしており，初期生育不良地帯での側条施肥又は表層施肥が推奨されているくらいである。
この後，平成 9年に乾土効果を秋又は春先の採取土壌から推定し 窒素施用量に勘案する方式が採用されている。これらはいずれも良食昧生産のため，減肥を前提とするものであるが，結果的には冷害対策となっている。
冷害と窒素施肥
冷害に及ぼす施肥の影響については，実験的な解析には限界があり 圃場試験などの冷害年と平11地帯に区分し 冷害の危険性を示唆している。
冷害対策は特記していないが ほぼ収量に応じた窒素・カリと対照的に，りん酸は全道ほぼ一律で，これは冷害対策とみることができょう。

年との比較が中心となる。従って，種々な解析が可能なデータは少ない。こ乙では，北農試※が昭昭和 34年?戦後普及していた全量全層施肥を，初期生育を遅らせるとして一部を表層施肥することLE。なお，この圃場の土壌は湿性火山灰土，供試

和44年 (1969年)からほぼ 15年間に実施した種々な施肥試験成績のいくつかを取り上げ，紹介した※北海道農試，現(独)農業技術研究機構，北海道農業研究センター。

農 業 と 科 学(6) 第 三 種 郵 便 物 認 可

平成 14年 5月 1日~I'''"IIII'' 喝川川 10"." ・N・d ・，"町四 11 ， 11"" ，喝司 1111111111. ‘，， 1，，'."'，. ...'1 川 1"11......'.111 11 1" ・・ 4川 '"11"ー‘ 1111 ・H ・"ー ~IIII" ・・E・ "."'1刊川・ a 川1・ 11111"''''''lllh.d.. "，，，・H 川 1 ，.......'・a・ .1111....川 11.1・ "~"II ，， "llhll ，，， .1‘ 111 1."，，，，四'"， 1 ， 11".

5
年のうち，した品種は中晩性のユーカラである。 1

窒素用量に対しほぼ直線的に増加している。稔実

'
69，'
71，'
76，'
80，'
81，'
83
年が冷害年である。
図 2.窒素用量と収量一冷害年と平年の対比一(1969‑81)69
年では窒素用量と共に著しく歩合は，障害型の '71年では全体と低下しているのに対し 遅延型の 'しては低いものの，窒素用量に対しては，平年とほぼ同様な傾向を示している。一方，登熱歩合では， '71年も窒素用量と共に低下が著しく，平年との差が明らかである。

8.
0
収量凶)
(t/

図 4.窒素用量と収量，収量構成要素の関係
玄米収量

2.
0

N用量 (kg/ha)

240

図3. 止葉期の茎葉の窒素含量と稔実歩合の関係

‑.
d.
.
.
.
.
.
・ー‑‑..~ .
.
司 i̲‑.

稔実歩合

80%

60~_4214籾321。
稔実歩合(%)

だった '71年は N4‑20区迄ほぼ同じ水準である。
(ここでは屑米も収量している)。この様に施肥限界も冷害型によって異なって来る。

53数(叩 /m基肥窒素施用量を 0‑200kg/haとし， 40kg毎に5区を設けた。 '69‑'81年の収量を図 2に示す。
平年で、は 160kg/ha区(以下N16区)で最高収量を得ているのに対し 冷害年では N4‑12区でほぼ同水準， N16以上の区では NO区より低くなる年もあった。この結果からでは，基肥施用量は 12kg/10aが限界となる。
1969‑72年の 4年間で， '70，'72年が平年， '69，71年は遅延型の冷害年であった。図は障害型の， '3に示す様に窒素用量に対する反応は，冷害の型によって著しく異なっている。収量でみると，障9年では N4‑8区が最も高く，遅延型
害型の， 6( t /包ハUAUυ
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20040

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由，、、、司-.~h ι‑‑嘱ーー・ー嘱

604020、靴、‑.
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制嘱

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1.52.
0

2.
53.
0

40

窒素含量(%)

収量を構成要素でみると図 4の様になる。まず，籾数の年次間差は高窒素レベルでややふれるが20。

4080

120 1
60 200基肥窒素施用量 (kg/ha)

平成 14年 5月 1日

農 業 と 科 学(7)

第三種郵便物認可司川川 111 圃司 11111.h.I_9 11 1I ， 11111 四回'・， 11 ，， 11' 噂司 1111111111.... ・ '111.. 111 ，. .....111'1"11.......\'11" ・ V・...，， 11 11 11" ー‘川川I' II...~IIII" ・ III.....IIU ・ 1111 ・ a川 1""".....'. ，川・・ '1.....11 ・ II"U ，..."， tllllllll 園町Illh..IIII.....lt..'lllhl'....lllllh... -，四 1111111111"の窒素基肥量は 80kg/ha (N8)で，追肥はされて低温の被害は障害型で著しいことから，不稔発いない。

生に関する研究は寒地稲作の中心的な課題となっている。この結果多くの成果が出されているが，この様に土壌中の有効態りん酸がある水準以下

稲体の窒素栄養一窒素施用量と冷害との関係につでは，りん酸施肥，多用の効果が認められる。特いては全面的な解明に至っていない。に低温条件下では土壌りんの有効化が遅れるこ

一方，不稔発生機構の研究から，穂ばらみ期のともあって施肥りんの効果は高いと推定される。

深水潅減が不稔発生防止に有効であることが立証

しかし，現在土壌中の蓄積りん酸が高まり， 10mgされた。そこで

畦畔をかさ上げして穂ばらみ期乾土(トルオーグ)以上とされている中で/100gの水位を 20cm程度によげる技術が普及した。まは有効性は高くない。北海道でも冷害年のりん酸

た，現在，北海道では良食昧米生産の上から窒素

60年以前の報告に多い。
施用効果については '減肥が奨励されており

カリ

これは結果として冷害対冷害とカリ，特に障害型冷害との関係について策になっている。

は従来から見解が分かれている。すなわち，カリ冷害とりん酸の施用が不稔発生を抑制する

冷害年におけるりん酸施用の効果は前述の様に三要素試験の成績から注目され助長するの両論が1993年)ではあるが試験例は少ない。平 5冷害 (りん酸多肥は冷害対策技術とされていた。

三要素区無力リ区に不稔が多かったとの報告があり注目されている。

冷害のうち障害型冷害にはりん酸多用の効果す

堆肥と冷害

なわち，不稔発生防止効果のないことが，実験的冷害の被害調査でに証明されている。
一方，遅延型についての圃場試験のデータを図

被害を軽減した技術として堆肥の施用があげられることが多い。研究として

5に示した。この試験はりん酸残効試験区を含むも実験的に堆肥施用が不稔率を低下させたとする

種々な試験区の幼穂形成期の土壌中の有効りん酸報告はある。

濃度(ブレイ No2) と止葉期の稲体のりん酸含量及び収量を調べたものである。土壌中

表 3. 冷害年における収量に対する堆肥の効果(北海道・東北地域) (久津那， 1987;大山， 1985)の有効りん酸濃度が上昇する

堆肥と茎葉のりん酸含量も高くな

0mg/100g
乾土， 0.9%るが， 3北海道で頭打ちとなる。
収量も同様で、 4.
5t/haが限界である。なお，この試験区

東北++平均収量(指数)(t/ha)

変動係数(%)

冷害年の収量(指数)(t/ha)

4.
86(100)14.
44.
32(100)1962~1983年，冷害年

5.
21(106)15.
14.
55(105)

94試験地の平均

5.
38(100)12.
15.
13(100)1975~1984年，冷害年

5.
64(106)

11.1

105)
5 1(4.

514試験地の平均. 土壌リン酸 (P20S)と稲体リン酸含量
図5および収量
冷害年

す I ‑トメン0.
8トIn酸4ふI

員 0.
6トI

主豆~.
.
.
.
.

ムハ

‑; 0‑~0:0 i

I弘 0・.
4，;;;‑‑，司、，%0減したとするものは少ない。表 3は北海道及び東北地域において各道県農試の堆肥施用試験区と対(t/加)収量

しかし，多くの圃場試験のデータでは，特に軽5432，

考収量

葦1.0ト

備

ば，北海道では堆肥施用の増収効果は平年と冷害照区の収量差を比較したものである。これによれ年に差がなく，変動係数もほぼ同じである。このことは堆肥には冷害抑制に特別な効果が認められないことを示している。東北地域でもほぼ同様で

E

3050100150
土壌リン酸 (Pzu5mg
/100g
乾土)

ある

D

いくつかの堆肥連用試験成績の解析の結果，堆農 業 と 科 学(8) 第 三 種 郵 便 物 認 可平成 14年 5月 1日

崎川川 1".. 司川 IIdlll-9'".II..11同四 111".11 11 噂司 1111 ，， 11 1 ・ ....・ .111.."' ，. ...'1川 II'U'" 岨 \1111 11 1'・.....""'・H・.....， .11 ・H ・"同....， 1 1 ."・ 1""IIIIIII'ltlIIIU._IIIIIIIII''''''''JI・ s・， .1.....11 ・h・ 11 ， -...."".11"...'・・・・ .1........llhd..h.I.. ，. .'IUI・ III~ 四 1111111 ， 1'.

肥施用の効果とされているものの殆どが養分供給て，不稔歩合を低下させるものでないことを示唆で説明がつくとされている。冷害についての効果している。
従って，稔実粒数は堆肥区が多くなり，出稔後もほぼ同様なことと考えられる。
稲体の窒素含量の窒素供給が有効に作用すれば増収の可能性はを高め，着粒数を増加させる。図 6に稲体の窒素ある。しかし，これも窒素供給量の増加で説明で堆肥施用は窒素供給量を増し

図6. 無機質肥料窒素 (O.
.
.
.
.
.
20kg/10a)施用区と堆肥 (1.
.
.
.
.
.
3t/10a) 併用区の止葉期におけるイネ茎葉窒素，含量と稔実歩合きょう。
おわりに現在，北海道の生産現場の窒素施用量は前号で述べた様に急減しており，平成 11年現在，施肥標稔実歩合(%)

80

1976年

準を下まわっている。これは食味向上のためであ(障害型冷害年)るが，結果としては冷害対策となっている。
北海道では平 5冷害以来 8年，冷害年はな t'1060

これは気象条件が比較的良好なことが主であるが，良食昧米として採用された「きらら 392Jが40耐冷性であること
20

障害型冷害対策として深水潅減が普及したことがあげられよう。

0 無機質肥料窒素・堆肥併用

当分の間，良質米生産下でこの様な消極的な冷害対策が続くことになるものと思われる。

1.02.
5
止葉期茎窒素含量(%)

図 7慣籾数と稔実歩合に及ぼす有機物の影響
稔実歩合(%.
:880

匂60ー・o有機物施用

20・有機物無施用

ハUnu1である。

‑
•。
.
、参考文献
明治農書全集第一巻 (1983) 収録

00 0O 可3•2
全籾数 (X104粒 1m)

耕読舎 (
1896)

・酒匂常明:北海道稲作論".
，，.
0.石塚喜明監修・星野達三編著:北海道の稲作

856含量と不稔発生の関係を示した。 1976年の障害型
冷害年においてや省力のための直播区画拡大緩効性肥料などには冷害対策が未検討のものが多く，今後の課題

・・

40

しかし，堆肥多用を前提とする環境保全型農業

止葉期の茎葉の窒素含量と不稔歩合の関係をみると堆肥施用の有無にかかわらずほぼ同一線上にあり両者に特に差はない。図北農会 (1994)‑農林水産省:冷害と稲作技術
全国農業改良普及協会 (1994).北農会:北海道における水稲栽培の特質
北農会 (1972)‑北海道農業教育研究会:北海道の水稲栽培法

7に全籾数と稔実歩合の関係を示した。この場合

淳文書院 (1941)

も堆肥区と無施用区はほぼ同じ直線上にあり有意-北海道農政部:施肥標準 (1957~ 195)'
10 このことは差はな t‑関矢信一郎:水稲冷害と土壌肥料

堆肥施用の効果は全籾数を増すこと一室素供給増で説明されるーであっ土肥誌

66巻6号 (1995)