上越教育大学

学部・研究科等の教育に関する現況分析結果
学部・研究科等の教育に関する現況分析結果（概要）１． 学校教育学部
２． 学校教育研究科
３． 教育実践高度化専攻

注）現況分析結果の「優れた点」及び「特色ある点」の記載は、必要最小限の書式等の統一を除き、法人から提出された現況調査表の記載を抽出したものです。

1369上越教育大学

上越教育大学

学部・研究科等の教育に関する現況分析結果（概要）
学部・研究科等

教育活動の状況

教育成果の状況

学校教育学部【２】

相応の質にある【２】

相応の質にある

学校教育研究科【２】

相応の質にある【２】

相応の質にある

教育実践高度化専攻【２】

相応の質にある【２】

相応の質にある- 1 -上越教育大学- 2 -上越教育大学 学校教育学部

１．学校教育学部（分析項目Ⅰ

教育活動の状況･･･････････････････････4）（分析項目Ⅱ

教育成果の状況･･･････････････････････5）- 3 -上越教育大学 学校教育学部

分析項目Ⅰ

教育活動の状況〔判定〕

相応の質にある〔判断理由〕
教育活動の基本的な質を実現している。
〔特色ある点〕○

平成 30 年度から道徳が教科化されることを受け、上越教育大学では初めての寄附研究部門となる上廣道徳教育アカデミーを４月に開設した。道徳教育の現場支援を行うとともに、道徳の授業づくりや評価方法などの基礎・応用の研究等を行い、その成果を本学教員（上廣道徳教育アカデミー統括監督者兼務・同アカデミー所長兼務）が学部・大学院における道徳教育等の授業に活かしている。

○

上越教育大学では、学生の実践力や思考力を高めるために、アクティブ・ラーニングを積極的に取り入れ、学校現場でアクティブ・ラーニングを実践できる教員の養成を目指してきた。取組を推進した結果、全授業科目を対象とした
平成 31 年度のアクティブ・ラーニング導入率は、78.7％（899 科目／1143 科目）となっている。学生アンケートにおいて、アクティブ・ラーニングの多様な授業方法が役立ったという回答等があることからも、学校現場でアクティブ・ラーニングを実践できる教員が養成されたと判断される。

○

上越教育大学では、学生の教員への就職を見据えた、学校でのボランティア活動等の体系化を推進してきた。１年次では「ボランティア体験」、２年次では「学校ボランティア A」、３年次では「学校ボランティア B」、４年次では「総合インターンシップ」の科目を用意し、「教職キャリアファイル」を用いて学修記録を蓄積、学修成果の確認を行うとともに、平成 31 年度に「学校実習・ボランティア支援室」（「学校ボランティア支援室」を改組・拡充）を設置し、地域における学生の多様な学びの機会の充実、活動支援を組織的に行ってきた。その結果、ボランティア参加者総数は、平成 28 年度 463 名、平成 29 年度 491 名、平成 30 年度 509 名、平成 31 年度 532 名と着実に増加した。

○

学校現場に密接に関連した実践的な教育を行うため、教学マネジメントにかかる人事方策の一環として、学校現場での指導経験を持つ大学教員の採用に努めるとともに、学校現場で指導経験のない大学教員に対して「大学教員学校現場研修」を平成 29 年度から開始し、同年度に採用された教員から本研修を実施した。その結果、学校現場での指導経験を有する大学教員の割合は、平成 28 年度 35.9％から平成 31 年度 49.4％へと増加した。

- 4 -上越教育大学 学校教育学部

分析項目Ⅱ

教育成果の状況〔判定〕

相応の質にある〔判断理由〕
現況分析単位の目的に沿った基本的な教育成果が認められる。
〔特色ある点〕○

平成 28～31 年度の卒業生の教員・保育士就職率（卒業生から進学者を除く）は、（平成 28 年度 81.5％、平成 29 年度 80.6％、平成 30 年度 80.9％、平成 31年度 81.0％）の間で推移し、平均値は 81.0％となり、第２期中期目標期間の平均である 78.8％を上回るとともに、中期計画の目標値である 80％をすべての年度において達成した。

- 5 -上越教育大学 学校教育研究科

２．学校教育研究科（分析項目Ⅰ

教育活動の状況･･･････････････････････7）

（

分析項目Ⅱ

教育成果の状況･･･････････････････････8）- 6 -上越教育大学 学校教育研究科

分析項目Ⅰ

教育活動の状況〔判定〕

相応の質にある〔判断理由〕
教育活動の基本的な質を実現している。
〔特色ある点〕○

第３期中期目標にある「21 世紀を生き抜くための能力＋α」を身につけた教員を養成するため、平成 31 年度に学校教育研究科の改組を行い、教職大学院に、学部との連続性を視野に入れた、先端教科・領域開発研究コースを新設した。このコースは、「小学校英語」「プログラミング教育」「教科横断・教科実践開発」「学習支援」など、児童生徒の学習に関わり、先端的かつ専門的な能力や知見を求められる社会的、教育施策上の喫緊の学習領域、教員の指導力が問われる新領域への対応、インクルーシブな学習環境における特別なニーズのある児童生徒の支援に特化したコースである。その時々の学習指導要領では汲み尽くせない最新の学術的知見を学校現場に反映させることのできる教員を養成するため、平成 31 年度は 24 名が学んでいる。

○

学校現場に密接に関連した実践的な教育を行うため、学校現場での指導経験を持つ大学教員の採用に努めるとともに、学校現場で指導経験のない大学教員に対して「大学教員学校現場研修」を平成 29 年度から開始し、同年度に採用された教員から本研修を実施した。その結果、学校現場での指導経験を有する大学教員の割合は、平成 28 年度 35.9％、平成 29 年度 38.0％、平成 30 年度41.4％、平成 31 年度 49.4％と年々増加した。「大学教員学校現場研修」の修了者は、平成 31 年度末までに計５名となっている。

○

教職大学院の「学校支援プロジェクト」は、実践、省察、還元という一連の活動を有機的に関連付け、理論と実践の往還を通して高度な実践的問題解決能力を身につけるものである。「学校支援プロジェクト」では、支援チームを研究者教員と実務家教員が協働で指導することにより、研究者教員と実務家教員とのコラボレーションを組織的に促している。また、複数チームの協働によるリフレクションの推奨や、連携協力校の学校教員を含めた実習先におけるリフレクションの実施を通して、理論と実践の往還の強化を図っている。

○

新潟県や東日本を中心とした国公私立大学等との大学間連携協定の締結を積極的に推進し（平成 31 年度末現在 52 大学と連携）、理工系等様々な分野における学問的な幅広い知識や深い理解を強みとする、教職への意欲と適性を有する学生を上越教育大学の大学院に受け入れ、高度専門職業人としての教員養成に- 7 -上越教育大学 学校教育研究科取り組んでいる。このことにより、学校教育に係る全ての教科はもとより、幼児教育、特別支援教育、臨床心理などを含む教員養成の拠点大学として、教員養成の質的向上と地域社会への貢献等を目指している。平成 31 年度の大学間連携協定校からの入学者は 20 名となっており、学問的な幅広い知識や深い理解を強みとする教員を養成している。

分析項目Ⅱ

教育成果の状況〔判定〕

相応の質にある〔判断理由〕
現況分析単位の目的に沿った基本的な教育成果が認められる。

- 8 -上越教育大学 教育実践高度化専攻

３．教育実践高度化専攻（分析項目Ⅰ

教育活動の状況･･･････････････････････

10）

（

分析項目Ⅱ

教育成果の状況･･･････････････････････10）- 9 -上越教育大学 教育実践高度化専攻

分析項目Ⅰ

教育活動の状況〔判定〕

相応の質にある〔判断理由〕
教育活動の基本的な質を実現している。
〔特色ある点〕○

第３期中期目標にある「21 世紀を生き抜くための能力＋α」を身につけた教員を養成するため、平成 31 年度に学校教育研究科の改組を行い、教職大学院に、学部との連続性を視野に入れた、先端教科・領域開発研究コースを新設した。このコースは、「小学校英語」「プログラミング教育」「教科横断・教科実践開発」「学習支援」など、児童生徒の学習に関わり、先端的かつ専門的な能力や知見を求められる社会的、教育施策上の喫緊の学習領域、教員の指導力が問われる新領域への対応、インクルーシブな学習環境における特別なニーズのある児童生徒の支援に特化したコースである。その時々の学習指導要領では汲み尽くせない最新の学術的知見を学校現場に反映させることのできる教員を養成しており、平成 31 年度は 24 名が学んでいる。

○

教職大学院の「学校支援プロジェクト」は、実践、省察、還元という一連の活動を有機的に関連付け、理論と実践の往還を通して高度な実践的問題解決能力を身につけるものである。「学校支援プロジェクト」では、支援チームを研究者教員と実務家教員が協働で指導することにより、研究者教員と実務家教員とのコラボレーションを組織的に促している。また、複数チームの協働によるリフレクションの推奨や、連携協力校の学校教員を含めた実習先におけるリフレクションの実施を通して、理論と実践の往還の強化を図っている。

分析項目Ⅱ

教育成果の状況〔判定〕

相応の質にある〔判断理由〕
現況分析単位の目的に沿った基本的な教育成果が認められる。

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