【現行】設計要領 第七集

電気施設編 第 6 編 電線路 平成 29 年 7 月

設計要領

第七集

電気施設編

第６編

電線路

【改定】設計要領 第七集

電気施設編 第 6 編 電線路 令和 6 年 7 月

設計要領

第七集

電気施設編

第６編

電線路

平成２９年７月

令和 6 年７月

西日本高速道路株式会社

西日本高速道路株式会社

備考

【現行】設計要領 第七集

電気施設編 第 6 編 電線路 平成 29 年 7 月

目
１．

総

1－1

【改定】設計要領 第七集

次則

電気施設編 第 6 編 電線路 令和 6 年 7 月

目

次

１．

総

則

適用範囲 ····························································· 1

1－1

適用範囲 ····························································· 11－2

適用基準及び法令等 ··················································· 2

1－2

適用基準及び法令等 ··················································· 2

1－3

使用材料 ····························································· 2

1－3

使用材料 ····························································· 2

２．

配線設計

２．

配線設計

2－1

一般事項 ····························································· 3

2－1

一般事項 ····························································· 32－2

使用ケーブル ························································· 42－2

使用ケーブル ························································· 42－3ケーブルの太さの決定 ················································· 62－3ケーブルの太さの決定 ················································· 6

2－4

使用場所によるケーブル等種別 ········································· 9

2－4

使用場所によるケーブル等種別 ········································· 92－5ケーブル接続材 ······················································· 112－5ケーブル接続材 ······················································· 11

３．

管路等設計

３．

管路等設計

3－1

一般事項 ····························································· 12

3－1

一般事項 ····························································· 12

3－2

表示記号 ······························································ 12

3－2

表示記号 ······························································123－3管種及び管径 ························································· 173－3

管種及び管径 ························································· 17

3－4

土工部管路 ··························································· 25

3－4土工部管路 ··························································· 25

3－5

橋梁高架部管路 ······················································· 31

3－5

橋梁高架部管路 ······················································· 31

3－6トンネル部管路 ······················································· 36

3－6トンネル部管路 ······················································· 36

3－7

ケーブルラック ······················································· 38

3－7

ケーブルラック ······················································· 38

3－8ケーブルトラフ ······················································· 39

3－8ケーブルトラフ ······················································· 39

3－9

情報ボックス ························································· 39

3－9

情報ボックス ························································· 39

3－10

ハンドホール及びボックス ············································· 39

3－10

ハンドホール及びボックス ············································· 39

備考【現行】設計要領 第七集

電気施設編 第 6 編 電線路 平成 29 年 7 月
序【改定】設計要領 第七集

文電気施設編 第 6 編 電線路 令和 6 年 7 月
序

この要領は西日本高速道路株式会社（以下「NEXCO」という。）が施工する道路及びこれらに関連する工事の設計に適用する。

文

この要領は西日本高速道路株式会社（以下「NEXCO」という。）が施工する道路及びこれらに関連する工事の設計に適用する。

なお、この要領は設計のために必要な諸基準及び設計上の考え方を述べたものであり、共通的かつなお、この要領は設計のために必要な諸基準及び設計上の考え方を述べたものであり、共通的かつ一般的なものであるから、具体的設計にあたっては、本来の意図するところを適確に把握し、現地の一般的なものであるから、具体的設計にあたっては、本来の意図するところを適確に把握し、現地の状況等を斟酌の上、合理的な設計となるよう努めなければならない。

状況等を斟酌の上、合理的な設計となるよう努めなければならない。

設計業務の実施に際しては、設備及び構造物の点検や補修が容易となるよう配慮した設計に努めな

設計業務の実施に際しては、設備及び構造物の点検や補修が容易となるよう配慮した設計に努めなければならない。また、長期的な安全性確保に向け、落下による高速道路利用者、高速道路外の交差ければならない。また、長期的な安全性確保に向け、落下による高速道路利用者、高速道路外の交差（並行）道路利用者、交差（並行）鉄道利用者、高速道路沿道居住者、その他高速道路の存在による（並行）道路利用者、交差（並行）鉄道利用者、高速道路沿道居住者、その他高速道路の存在による影響を受ける全ての関係者（以下「高速道路利用者等」という。）への被害を防止するための対策に影響を受ける全ての関係者（以下「高速道路利用者等」という。）への被害を防止するための対策についてもあわせて勘案のうえ、合理的な設計となるよう努めなければならない。

ついてもあわせて勘案のうえ、合理的な設計となるよう努めなければならない。

本要領の適用は以下のとおりである。
西日本高速道路株式会社

平成 29 年 7 月

本要領の適用は以下のとおりである。
西日本高速道路株式会社

令和 6 年 7 月

備考【現行】設計要領 第七集

１．総

電気施設編 第 6 編 電線路 平成 29 年 7 月

則【改定】設計要領 第七集

１．総

本編は、機械、電気及び通信施設における電線路施設の整備に関する一般的技術的基準を定めたもので、自動車専用道路において電線路施設を整備する場合に適用する。

1－1 適用範囲

電気施設編 第 6 編 電線路 令和 6 年 7 月

則

本編は、機械、電気及び通信施設における電線路施設の整備に関する一般的技術的基準を定めたもので、自動車専用道路において電線路施設を整備する場合に適用する。

1－1 適用範囲(1) 道路に付帯する電線路は屋外電線路が主体であり、敷設場所も盛土部、切土部、橋梁高架部及びト(1) 道路に付帯する電線路は屋外電線路が主体であり、敷設場所も盛土部、切土部、橋梁高架部及びトンネル部とその種別も多く、これらは地域性や交通量等により構造的にも形状的にも変化するものでンネル部とその種別も多く、これらは地域性や交通量等により構造的にも形状的にも変化するものであり、電線路の設計にあたっては、これらの特殊性を十分に把握し現地調査等を行って適切に実施しあり、電線路の設計にあたっては、これらの特殊性を十分に把握し現地調査等を行って適切に実施しなければならない。

なければならない。

なお、他事業者が関わる設計にあたっては、関連する協定書等に基づき行なうものとする。

なお、他事業者が関わる設計にあたっては、関連する協定書等に基づき行なうものとする。

(2) 本編は、原則として屋外電線路及びトンネル内電線路について適用するものとし、電線路区分は、(2) 本編は、原則として屋外電線路及びトンネル内電線路について適用するものとし、電線路区分は、

道路の景観及び車両による損傷等を考慮して表 1－1 によることを標準とする。
なお、建築に付帯する屋内電線路については「設計要領第六集建築施設編第 4 編建物内電気通信設備」によることとする。

ンネル換気設備、通信設備等の電線路については本編によるものとする。

表1－1

外

類

電

線

区

路
その他電線路※注

トンネル内電線路

ただし、屋内電線路であっても、受配電設備、自家発電設備、照明設備、トンネル非常用設備、トンネル換気設備、通信設備等の電線路については本編によるものとする。

電線路区分

地中電線路
屋

なお、建築に付帯する屋内電線路については「設計要領第六集建築施設編第 4 編建物内電気通信設備」によることとする。

ただし、屋内電線路であっても、受配電設備、自家発電設備、照明設備、トンネル非常用設備、ト分

道路の景観及び車両による損傷等を考慮して表 1－1 によることを標準とする。

表1－1
分

分

類

区

管 路ケ ーブ ル工 事
ケーブルトラフ工事
管 路ケ ーブ ル工 事

地中電線路
屋

外

電

線

路
その他電線路※注

ケーブルラック工事
管 路ケ ーブ ル工 事
ケーブルラック工事

電線路区分

トンネル内電線路分
管 路ケ ーブ ル工 事
ケーブルトラフ工事
管 路ケ ーブ ル工 事
ケーブルラック工事
管 路ケ ーブ ル工 事
ケーブルラック工事

注）「その他電線路」とは橋梁高架部に添架及び吊下げる電線路をいう。

注）「その他電線路」とは橋梁高架部に添架及び吊下げる電線路をいう。

(3) 電力系電線路のうち特別高圧電線路については本編に準じ、これに個々のケースの特殊性を加(3) 電力系電線路のうち特別高圧電線路については本編に準じ、これに個々のケースの特殊性を加味して設計を行うこととする。

味して設計を行うこととする。

備考

【現行】設計要領 第七集

電気施設編 第 6 編 電線路 平成 29 年 7 月

1－2 適用基準及び法令等【改定】設計要領 第七集

電気施設編 第 6 編 電線路 令和 6 年 7 月

1－2 適用基準及び法令等

電線路の設計にあたっては、次の法令及び基準等を適用する。

電線路の設計にあたっては、次の法令及び基準等を適用する。

(1) 電気設備に関する技術基準を定める省令(1) 電気設備に関する技術基準を定める省令(2) 有線電気通信設備令(2) 有線電気通信設備令(3) 電気用品安全法(3) 電気用品安全法(4) 日本工業規格（JIS）(4) 日本産業規格（JIS）(5) 日本電線工業会規格（JCS）(5) 日本電線工業会規格（JCS）(6) 電気学会規格調査会標準規格（JEC）(6) 電気学会電気規格調査会標準規格（JEC）(7) 内線規程及び配電規程(7) 内線規程及び配電規程(8) 設計要領(8) 設計要領(9) 施設機材仕様書集(9) 施設機材仕様書集(10) 機械電気通信設備標準設計図集(10) 機械電気通信設備標準設計図集(11) その他関係法令及び基準(11) その他関係法令及び基準

電線路の設計にあたっては、「電気設備に関する技術基準を定める省令」等の電気通信施設に関係する

電線路の設計にあたっては、「電気設備に関する技術基準を定める省令」等の電気通信施設に関係する各種の技術基準や法令の規制を受ける他、使用する各種製品についての諸規格も十分遵守しなければな

各種の技術基準や法令の規制を受ける他、使用する各種製品についての諸規格も十分遵守しなければな

らない。

らない。

また、特に道路に付帯する電気通信電線路は地中電線路が多く、これらは道路ののり面や橋梁高架、又また、特に道路に付帯する電気通信電線路は地中電線路が多く、これらは道路ののり面や橋梁高架、又はトンネルに敷設されるので NEXCO の設計要領及びその他の関係基準を良く理解し、電線路の設計を行はトンネルに敷設されるので NEXCO の設計要領及びその他の関係基準を良く理解し、電線路の設計を行う必要がある。

う必要がある。

1－3 使用材料

1－3 使用材料

電線路に使用する材料は「施設機材仕様書集」（以下「機材仕様書」という。
）に定めるものとする

電線路に使用する材料は「施設機材仕様書集」（以下「機材仕様書」という。
）に定めるものとするが、機材仕様書に定めのないものは JIS 規格品及び JIS 規格品と同等品以上のものとする。

が、機材仕様書に定めのないものは JIS 規格品及び JIS 規格品と同等品以上のものとする。

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電気施設編 第 6 編 電線路 平成 29 年 7 月【改定】設計要領 第七集

２.配線設計

２.配線設計

2－1 一般事項

2－1 一般事項

電気施設編 第 6 編 電線路 令和 6 年 7 月

(中略)

表2－1

(中略)

誘導電圧の許容量

誘導の種類

許

表2－1
容

量

誘導電圧の許容量

誘導の種類

許

容

量

常時誘導雑音電圧

1.0ｍ/V※注１

常時誘導雑音電圧

1.0ｍV※注１

常時誘導危険電圧

60.0V

常時誘導危険電圧60.0V

異常時誘導危険電圧

300V、430V※注２又は 650V※注２

異常時誘導危険電圧

300V、430V※注２又は 650V※注２

注１）

回線を 600Ωで終端した時の評価雑音電圧である。

注１）

回線を 600Ωで終端した時の評価雑音電圧である。

注２）

電気鉄道又は送電線地絡事故時に通信線に誘起される電圧である。

注２）

電気鉄道又は送電線地絡事故時に通信線に誘起される電圧である。

なお、650V は超高圧送電線路において位相比較方式又は電流作動方式の保護継電と２サ

なお、650V は超高圧送電線路において位相比較方式又は電流作動方式の保護継電と２サイクル遮断器とを組み合わせて適用する高安定送電線（事故電流の継続時間が確実に 0.06

イクル遮断器とを組み合わせて適用する高安定送電線（事故電流の継続時間が確実に 0.06

秒以内となるように維持される高安定送電線）に限り適用できる値であり、430V は地絡事故秒以内となるように維持される高安定送電線）に限り適用できる値であり、430V は地絡事故が 0.1 秒以内に遮断される高安定送電線において適用される値である。

が 0.1 秒以内に遮断される高安定送電線において適用される値である。

2－2 使用ケーブル

2－2 使用ケーブル

2－2－1 電力系及び制御系

2－2－1 電力系及び制御系

電線及びケーブルの選定は、原則として次の(1)及び(2)によるものとする。

電線及びケーブルの選定は、原則として次の(1)及び(2)によるものとする。

(1) 地中電線路、ケーブルトラフ電線路及びトンネル内電線路(1) 地中電線路、ケーブルトラフ電線路及びトンネル内電線路

種

種

別

引 込 配 線

幹 線

架橋ポリエチレン絶縁ビニル外装ケーブル
(C.V)
同

その他

上
－

上

①制御 用ビニル絶縁 ビニル外装 ｹｰ ﾌﾞ ﾙ

圧

込

配 線

構

内

配

3 層押出型架橋ポリエチレン絶縁ビニル

低

幹

線

圧

その他

左

架橋ポリエチレン絶縁ビニル外装ケーブル (CV)

同

左

－

①ビニル絶縁ビニル外装ｹｰﾌﾞﾙ(VV)－①制御 用ビニル絶縁 ビニル外装 ｹｰ ﾌﾞ ﾙ
(CVV)(2) 架空電線路
引

込

配

線

高

圧

高圧絶縁電線

低圧

引込用ビニル絶縁電線又は屋外用ビニル絶縁電線

種

別

線
同

外装ケーブル (CVT(EE))(C.V.V)

電力系

電力系

別

同

引

高

①ビニル絶縁ビニル外装ｹｰﾌﾞﾙ(V.V)(2) 架空電線路
種

左

別

制御系

制御系

－

同

電力系

圧

低 圧

電力系

高

構 内 配 線

引

込

配 線

高

圧

高圧絶縁電線

低圧

引込用ビニル絶縁電線又は屋外用ビニル絶縁電線

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電気施設編 第 6 編 電線路 平成 29 年 7 月【改定】設計要領 第七集

電気施設編 第 6 編 電線路 令和 6 年 7 月

(中略)

(中略)

(3) 電磁誘導障害を発生する恐れのある場所に制御ケーブルを敷設する場合は、遮蔽付制御用ビニル(3) 電磁誘導障害を発生する恐れのある場所に制御ケーブルを敷設する場合は、遮蔽付制御用ビニル絶

絶縁ビニル外装ケーブル(C.V.V.S)を使用するものとする。

縁ビニル外装ケーブル(CVVS)を使用するものとする。

(中略)

(中略)

2－2－2 通信ケーブル

2－2－2 通信ケーブル(1) 屋外通信ケーブルは伝送種別に適合したものを選定しなければならない。
(a) 幹線伝送路(1) 屋外通信ケーブルは伝送種別に適合したものを選定しなければならない。
(a) 幹線伝送路

光ファイバケーブル

光ファイバケーブル(b) 幹線伝送路以外の伝送路(b) 幹線伝送路以外の伝送路

伝送種別
データ伝送回線音 声 回 線
画像伝送回線

ケーブル種別適用例

市内対ケーブル

CCP-AP

光ファイバケーブル
市内対ケーブルSM
CCP-AP

光ファイバケーブル又はSM

低損失ケーブル

FB、SFA(2) 屋内用通信ケーブルは構内用ケーブル、局内ケーブル及びＬＡＮ用ケーブルを使用する。
(3) 市内対ケーブル（幹線）の心線数が少ない（概ね 20 対程度）場合は、光ファイバケーブルと市内対ケーブルの複合ケーブルを使用することができるものとする。

伝送種別
データ伝送回線音 声 回 線
画像伝送回線

ケーブル種別光ファイバケーブル又はＬＡＮケーブル又は
市内対ケーブル(2) 屋内用通信ケーブルは構内用ケーブル、局内ケーブル及びＬＡＮケーブルを使用する。
(3) 市内対ケーブル（幹線）の心線数が少ない（概ね 20 対程度）場合は、光ファイバケーブルと市内対ケーブルの複合ケーブルを使用することができるものとする。
(4) 複合ケーブルは低摩擦 LAP シースにより摩擦抵抗を減らした長距離敷設が可能なケーブルとする。

(4) 複合ケーブルは低摩擦 LAP シースにより摩擦抵抗を減らした長距離敷設が可能なケーブル
とする。

(中略)

(中略)

(3) ケーブル保護対策(3) ケーブル保護対策
ケーブルに対して要求される特殊条件として、電磁誘導障害及び静電誘導障害があり、これらの対策

ケーブルに対して要求される特殊条件として、電磁誘導障害、静電誘導障害及び鳥虫獣害があり、こは次の方法により行う。

れらの対策は次の方法により行う。

電磁誘導障害及び静電誘導障害が発生する場合は、一次対策として起誘導側及び被誘導側管路で対策(a) 電磁誘導障害及び静電誘導障害が発生する場合は、一次対策として起誘導側及び被誘導側管路で対策を実施するものとし、計算上において更に障害を及ぼす恐れのある場合に限り表 2-2 に示すを実施するものとする。
ただし、計算上において更に障害を及ぼす恐れのある場合に限り表 2-2 に示す対策を実施する。

表2-2
特殊条件

対策を実施する。

表2-2

特殊条件と対策
対策

特殊条件

特殊条件と対策
対策

電磁誘導障害鋼帯又は、アルミシース鋼テープ巻ケーブルの使用

電磁誘導障害鋼帯又は、アルミシース鋼テープ巻ケーブルの使用

静電誘導障害アルミシースの使用

静電誘導障害アルミシースの使用(b) 鳥虫獣害の影響を受けやすい箇所には、HS シース（波付ステンレステープ＋黒色 PE シース）を有する光ファイバケーブルで対策を実施する。

備考

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電気施設編 第 6 編 電線路 平成 29 年 7 月

2－3－3 通信ケーブルの心線径及び心線数【改定】設計要領 第七集

電気施設編 第 6 編 電線路 令和 6 年 7 月

2－3－3 通信ケーブルの心線径及び心線数(1) 心線径(1) 心線径(a) 通信用対ケーブルの心線径は原則として次のとおりとする。

(a) 通信用対ケーブルの心線径は原則として次のとおりとする。

市内対ケーブル

0.65 ㎜以上

市内対ケーブル

0.65 ㎜以上

構内用ケーブル

0.5 ㎜以上

構内用ケーブル

0.5 ㎜以上

局内用ケーブル

0.5 ㎜以上

局内用ケーブル

0.5 ㎜以上

LAN 用ケーブル

JIS X 5150 準拠

LAN 用ケーブル

JIS X 5150 準拠(b) 光ケーブルの規格は原則として次のとおりとする。

(b) 光ケーブルの規格は原則として次のとおりとする。

機材仕様書「光ファイバケーブル標準仕様書」又は光ファイバ通則（JIS C 6820）に準拠

機材仕様書「光ファイバケーブル標準仕様書」又は光ファイバ通則（JIS C 6820）に準拠するものとする。

するものとする。

なお、ＬＡＮ用ケーブルについては、JIS X 5150 に準拠するものとする。

なお、ＬＡＮ用ケーブルについては、JIS X 5150 に準拠するものとする。

(2) 通信ケーブル対数(2) 通信ケーブル対数

ケーブルの対数は、供用 10 年後の設備容量に必要な対数、需要増対数及び予備対数の合計とするが、その合計対数が次の表の最低対ケーブル数に満たない場合は最低対数とする。
なお、合計対数が標準対数と等しくない場合はその直近上位の標準対数とする。

ケーブルの対数は、供用 10 年後の設備容量に必要な対数、需要増対数及び予備対数の合計とするが、その合計対数が次の表の最低対ケーブル数に満たない場合は最低対数とする。
なお、合計対数が標準対数と等しくない場合はその直近上位の標準対数とする。

また、需要増及び予備対数を設計時点において確定することが困難な場合には次の表の需要

また、需要増及び予備対数を設計時点において確定することが困難な場合には次の表の需要増対数及び予備対数に示す計算式により算定するものとする。

増対数及び予備対数に示す計算式により算定するものとする。

ケーブル種別最低対数

需要増対数及び予備対数

ケーブル種別最低対数

需要増対数及び予備対数

市内対ケーブル（幹線）50 対

Ｎ１×0.5

市内対ケーブル（幹線）10 対

Ｎ１×0.5

市内対ケーブル（幹線以外）

20 対

Ｎ２×0.5

市内対ケーブル（幹線以外）

10 対

Ｎ２×0.5

トンネル内対ケーブル

10 対

Ｎ３×0.5

トンネル内対ケーブル

10 対

Ｎ３×0.5

構内用ケーブル（PVC）

20 対

Ｎ４×0.5

構内用ケーブル（PVC）

20 対

Ｎ４×0.5

局内用ケーブル（SWVP）

10 心

Ｎ５×0.5

局内用ケーブル（SWVP）

10 心

Ｎ５×0.5LAN 用ケーブル(平衡ケーブル）

４対－

LAN 用ケーブル(平衡ケーブル）

４対－

LAN 用ケーブル(光ファイバケーブル)

２心－

LAN 用ケーブル(光ファイバケーブル)

２心－

Ｎ１ ～ Ｎ5：供用 10 年後の設備容量に必要な対数

Ｎ１ ～ Ｎ5：供用 10 年後の設備容量に必要な対数

市内対ケーブル（幹線）：道路縦断方向に連続敷設されるメタルケーブル

市内対ケーブル（幹線）：道路縦断方向に連続敷設されるメタルケーブル

市内対ケーブル（幹線以外）：上記以外のメタルケーブル

市内対ケーブル（幹線以外）：上記以外のメタルケーブル(3) 光ファイバーケーブル（幹線）心線数(3) 光ファイバーケーブル（幹線）心線数

光ファイバーケーブル（幹線）の心線数は次の表によるものとする。

光ファイバーケーブル（幹線）の心線数は次の表によるものとする。

No

使用用途

心線数(心)No

使用用途

心線数(心)

１

基本心線

８＋必要数

１

基本心線

８＋必要数

２

光路上設備用心線

４０２

光路上設備用心線

４０

３

幹線ネットワークループ用心線

12×ﾈｯﾄﾜｰｸﾙｰﾌﾟ数

３

幹線ネットワークループ用心線

12×ﾈｯﾄﾜｰｸﾙｰﾌﾟ数

４８

合

合

計（最低）

計（最低）

４８

備考

【現行】設計要領 第七集

電気施設編 第 6 編 電線路 平成 29 年 7 月

2－4－2 通信ケーブル【改定】設計要領 第七集

電気施設編 第 6 編 電線路 令和 6 年 7 月

2－4－2 通信ケーブル

通信ケーブルの絶縁及び被覆材料並びに分岐方法は、原則として次の(1)及び(2)による。

通信ケーブルの絶縁及び被覆材料並びに分岐方法は、原則として次の(1)及び(2)による。

(1) 通信用ケーブルの使用場所における絶縁及び被覆材料は次のとおりとする。

(1) 通信用ケーブルの使用場所における絶縁及び被覆材料は次のとおりとする。

使用場所

絶縁材料

被 覆 材 料

摘

要

使用場所

絶縁材料

被 覆 材 料摘屋 外 用

ポリエチレン系

ポリエチレン系(アルミテープ巻)

トンネル内を含む

屋 外 用

ポリエチレン系

ポリエチレン系(アルミテープ巻)

トンネル内を含む

屋 内 用

ﾎﾟﾘｴﾁﾚﾝ系及びビニル系 ビニル系

屋 内 用

ﾎﾟﾘｴﾁﾚﾝ系及びビニル系 ビニル系

(2) 幹線ケーブルの管理事務所及びインターチェンジ等における分岐は次のとおりとする。
(a) 光ケーブルの心線分岐方法

要(2) 幹線ケーブルの管理事務所及びインターチェンジ等における分岐は次のとおりとする。
(a) 光ケーブルの心線分岐方法

必要心線を施設に立ち寄らせる。また、本線から施設間のルートは、出・入の配管及びケーブ

必要心線を施設に立ち寄らせる。また、本線から施設間のルートは、出・入の配管及びケーブ

ルを分離する。ただし、本線からの引き込みルートがケーブルラックを用いた共同溝となる

ルを分離する。ただし、本線からの引き込みルートがケーブルラックを用いた共同溝となる（トンネル電気室等）場合は、同一ケーブル内で出・入の配線をする。

（トンネル電気室等）場合は、同一ケーブル内で出・入の配線をする。

その他の立ち寄らない心線は直進性を保ちインターチェンジ等を通過させる。

その他の立ち寄らない心線は直進性を保ちインターチェンジ等を通過させる。

(b) メタルケーブルの分岐方法
全心線数を施設に立ち寄らせる。また、本線から施設間のルートは出・入の配管及びケーブルを分離する。

(中略)(中略)(b) メタルケーブルの分岐方法
基本的にメタルケーブルは伝送装置のある管理事務所及びインターチェンジ等を越える接続が無いため、全心線を立ち寄らせるものとする。本線から通信機械室間の配管ルートはインターチェ
ンジランプ部等における危険分散を考慮し出・入の配管及びケーブルを分離する。

入

メタ ル ケー ブ ル

出

管路

ＶＤ Ｆ

図2-3

高速道路事務所及びインターチェンジ等におけるメタルケーブルの分岐

備考【現行】設計要領 第七集
3－2

電気施設編 第 6 編 電線路 平成 29 年 7 月

表示記号【改定】設計要領 第七集
3－2

電気施設編 第 6 編 電線路 令和 6 年 7 月

表示記号

設計図書及び契約関係書類において、工法、規格等ごとに同一の記号を使用し、表示記号の統一

設計図書及び契約関係書類において、工法、規格等ごとに同一の記号を使用し、表示記号の統一を行なうものとする。

を行なうものとする。

(1) 管路等を分類すると表 3－1 のとおりである。
表 3－1
分

類

細

管路等の区分

分

土工部管路

管

(1) 管路等を分類すると表 3－1 のとおりである。

路
橋梁高架部管路

表 3－1
分

一般土工部管路
道路横断部管路
中央分離帯路床内縦断部管路
路肩舗装内縦断部管路
路肩路床内縦断部管路
伸縮継手等
ケーブルトラフ
埋設管路
添架管路、吊下げ管路

類

細

分

土工部
管

路

(ケーブルラック含)

橋梁高架部

トンネル部管路

埋設管路
添架管路
ケーブルラック

トンネル部

土工部

プレキャスト製ハンドホール
プレキャスト製マンホール
現場打ちマンホール

土工部

ハンドホール等
橋梁高架部及び
ト ン ネ ル 部

鋼板製ハンドホール
コンクリート製ハンドホール
鋼板製プルボックス
合成樹脂製プルボックス

管路等の区分

ハンドホール等
橋梁高架部及び
ト ン ネ ル 部

一般土工部管路
道路横断部管路
中央分離帯路床内縦断部管路
路肩舗装内縦断部管路
路肩路床内縦断部管路
伸縮継手等
ケーブルトラフ
埋設管路
添架管路、吊下げ管路
ケーブルラック
埋設管路
添架管路
ケーブルラック
プレキャスト製ハンドホール
プレキャスト製マンホール
現場打ちマンホール
鋼板製ハンドホール
コンクリート製ハンドホール
鋼板製プルボックス
合成樹脂製プルボックス

備考

【現行】設計要領 第七集 電気施設編 第 6 編 電線路 平成 29 年 7 月(2) 管路に用いる表示記号は、使用材料及び敷設場所等により表 3－2 のとおり区分する。

【改定】設計要領 第七集 電気施設編 第 6 編 電線路 令和 6 年 7 月(2) 管路に用いる表示記号は、使用材料及び敷設場所等により表 3－2 のとおり区分する。

表3－2 表示記号

注１） 第１の記号は、敷設場所による表示記号であり、添え数字は更にその細部を示す。
なお、管路保護土として砂を入れる場合はこの後にＳの字を付加し、管路防護としてコンクリート巻きする場合はこの後にＣの字を付加する。
E1：地中埋設管路の一般土工部のもの

E1A：地中埋設管路の一般土工部で建物周辺及び SA・PA の園地等

E2

：地中埋設管路の道路横断部のもの

E3：地中埋設管路の中央分離帯路床内縦断部のもの

E4：地中埋設管路の路肩舗装内縦断部のもの

E4B：地中埋設管路の路肩舗装内縦断部(パラペット貫通部)のもの

E5：地中埋設管路の路肩路床内縦断部のもの

E6：地表半埋め込みケーブルトラフの一般土工部のもの

表3－2 表示記号

注１） 第１の記号は、敷設場所による表示記号であり、添え数字は更にその細部を示す。
なお、管路保護土として砂を入れる場合はこの後にＳの字を付加し、管路防護としてコンクリート巻きする場合はこの後にＣの字を付加する。
E1：地中埋設管路の一般土工部のもの

E2：地中埋設管路の道路横断部のもの

E3：地中埋設管路の中央分離帯路床内縦断部のもの

E4：地中埋設管路の路肩舗装内縦断部のもの

E4B：地中埋設管路の路肩舗装内縦断部(パラペット貫通部)のもの

E5：地中埋設管路の路肩路床内縦断部のもの

E6：地表半埋め込みケーブルトラフの一般土工部のもの
地表半埋め込みとは、管路位置が目視にて容易に確認可能なよう、ケーブルト

地表半埋め込みとは、管路位置が目視にて容易に確認可能なよう、ケーブルト
ラフ本体が埋設され、蓋部が地表面に露出した状態をいう
B1：橋梁高架等のコンクリート埋設のもの

B2：橋梁高架等のコンクリート面に露出添架するもの

B3：橋梁高架等の桁等に吊下げるもの

T1：トンネル内の監査路等に埋設するもの

T2：トンネル側壁等に露出添架するもの（中略）

ラフ本体が埋設され、蓋部が地表面に露出した状態をいう
B1：橋梁高架等のコンクリート埋設のもの

B2：橋梁高架等のコンクリート面に露出添架するもの

B3：橋梁高架等の桁等に吊下げるもの

T1：トンネル内の監査路等に埋設するもの

T2：トンネル側壁等に露出添架するもの
（中略）

備考

【現行】設計要領 第七集

電気施設編 第 6 編 電線路 平成 29 年 7 月【改定】設計要領 第七集

電気施設編 第 6 編 電線路 令和 6 年 7 月

備考

3－3 管種及び管径3－3 管種及び管径3－3－1 管種の選定

3－3－1 管種の選定

（中略）

（中略）

(11) 埋設管の受ける荷重は設計要領第二集第８編擁壁・カルバート[Ⅱ]カルバート（7 パイプカルバー(11) 埋設管の受ける荷重は設計要領第二集カルバート建設編

８．パイプカルバートの計算式その他でト）の計算式その他で計算することができるが、掘削方法、埋戻し方法、土壌の性質などが複雑な影響計算することができるが、掘削方法、埋戻し方法、土壌の性質などが複雑な影響を与える。一般的にはを与える。一般的には車両の荷重が及ぼす範囲内の配管は、施工途中、完成後においても土被り 300 ㎜

車両の荷重が及ぼす範囲内の配管は、施工途中、完成後においても土被り 300 ㎜以上とし、300 ㎜未満

以上とし、300 ㎜未満の場合には鋼管を使用する。

の場合には鋼管を使用する。

3－3－2 管径及び条数

3－3－2 管径及び条数
管路の管径及び条数はそれに収容するケーブルの外径及び条数等から決定するものとする。

管路の管径及び条数はそれに収容するケーブルの外径及び条数等から決定するものとする。

(1) 電力用管路及び通信用管路の内径は収容するケーブル外径の 1.5 倍以上となるような管路を(1) 電力用管路及び通信用管路の内径は収容するケーブル外径の 1.5 倍以上となるような管路を選定し、その数値は極力 1.5 倍に近い値となるように設計するものとする。

選定し、その数値は極力 1.5 倍に近い値となるように設計するものとする。
(2) 管径及び条数の決定にあたっては、次の(a)から(e)の条件を満たすものとする。

(2) 管径及び条数の決定にあたっては、次の(a)から(e)の条件を満たすものとする。

(a) 高圧ケーブルは１管１条とする。

(a) 高圧ケーブルは１管１条とする。

(b) 通信幹線ケーブル（光ファイバケーブル・メタル幹線ケーブル）は１管１条とする。

(b) 通信幹線ケーブル（光ファイバケーブル・メタル幹線ケーブル）は１管１条とする。

(c) 上記(a)及び(b)以外のケーブルについては、１管に収容するケーブル条数は最大３条とする。

(c) 上記(a)及び(b)以外のケーブルについては、１管に収容するケーブル条数は最大３条とする。

(d) 60V 以下の制御ケーブル及び通信ケーブルは、電力ケーブルと同一管内に収容しない。

(d) 60V 以下の制御ケーブル及び通信ケーブルは、電力ケーブルと同一管内に収容しない。

(e) 異電圧系は同一管路に収容しない。

(e) 異電圧系は同一管路に収容しない。
(f) 同一軽量トラフ内に通信ケーブルと電源ケーブルを収容する場合はセパレータを用いること。

（中略）

（中略）

(2) ケーブルを管路に収容する場合の管径は下記により求める。

(2) ケーブルを管路に収容する場合の管径は下記により求める。

(a) 1 管に１条敷設(a) 1 管に１条敷設（電力管）

D≧1.5d（通信管）

D≧d+15 （但し、d≧30）
D≧1.7d （但し、d＜30）

D
ｄ

（電力管）

D≧1.5d（通信管）

D≧d+15 （但し、d≧30）
D≧1.7d （但し、d＜30）Dｄ（注 1）D は管路の内径、ｄはケーブル外径（注 1）D は管路の内径、ｄはケーブル外径（注 2）通信幹線ケーブル（光及びメタル）を除く（注 2）仮設ケーブルは管路収容計算式によらず、現地施工が可能なサイズとする。

ケーブルを管路内に敷設する場合、上記算出式を適用する。

（中略）

（中略）

【現行】設計要領 第七集

電気施設編 第 6 編 電線路 平成 29 年 7 月

3－3－4 電磁誘導対策【改定】設計要領 第七集

電気施設編 第 6 編 電線路 令和 6 年 7 月

3－3－4 電磁誘導対策

強電線路（鉄道あるいは超高圧送電線など）の近傍に通信線路を敷設する場合においては、送電線

強電線路（鉄道あるいは超高圧送電線など）の近傍に通信線路を敷設する場合においては、送電線の地絡時に大地に大電流が流れ、付近に接近平行している通信線路に危険電圧が発生する恐れがあの地絡時に大地に大電流が流れ、付近に接近平行している通信線路に危険電圧が発生する恐れがある。この危険電圧を予測計算する方法については次によるものとする。

る。この危険電圧を予測計算する方法については次によるものとする。

(1) 電磁誘導対策の対象区間はメタルケーブルが完全に縁切り出来る光端局装置間で誘導電圧(1) 電磁誘導対策の対象区間はメタルケーブルが完全に縁切り出来る光端局装置間で誘導電圧を計算し、対策の可否を判断するものとする。その場合の許容値は本編「2-1 一般事項」のを計算し、対策の可否を判断するものとする。その場合の許容値は本編「2-1 一般事項」の表 2-1 に示すとおりとする。

表 2-1 に示すとおりとする。

(2) 電磁誘導対策は恒久対策として行うことを原則とし、対策及び対策の優先順位は次の①から③のとおりとする。

(2) 電磁誘導対策は恒久対策として行うことを原則とし、対策及び対策の優先順位は次の①から③のとおりとする。

①

鋼管による対策①

鋼管による対策②

鋼帯外装ケーブル等による対策②

鋼帯外装ケーブル等による対策③

アレスタによる対策③

アレスタによる対策

ただし、①及び②の対策で不十分な場合に限り、③の対策を検討する。
(3) 電磁誘導対策区間における計算はカーソンポラチェック算式を用いることを原則とする。

ただし、①及び②の対策で不十分な場合に限り、③の対策を検討する。
(3) 電磁誘導対策区間における計算はカーソンポラチェック算式を用いることを原則とする。
(4) 軽量トラフの場合は、トラフ内で(2)①もしくは②の対策を検討する。

（中略）

（中略）

備考

【現行】設計要領 第七集

電気施設編 第 6 編 電線路 平成 29 年 7 月

3－4－2 埋設深さと保護土等(1) 埋設深さ

管路の埋設深さ、保護土及び埋戻材については、次の(1)、(2)及び(3)による。
(1) 埋設深さ

埋設場所
般

土

工

用 途
部

電力用
通信用

一般土工部(半埋め込み)道

電気施設編 第 6 編 電線路 令和 6 年 7 月

3－4－2 埋設深さと保護土等

管路の埋設深さ、保護土及び埋戻材については、次の(1)、(2)及び(3)による。

一【改定】設計要領 第七集

路

横

断

部

中央分離帯・路床内縦断部
路 肩 舗 装 内 縦 断 部
路 肩 路 床 内 縦 断 部

土被り
600 ㎜以上
300 ㎜以上
300 ㎜以上
半埋め込み
露 出

備
考
建屋周辺、歩道部分、SA・PA の園地等
上記以外
路床内にあっては路床からの深さである。
敷設位置が目視により確認可能なこと

路床からの深さ。駐車場も含む。
(ただし、路面から最低600 ㎜は確保する)
300 ㎜以上 路床からの深さ
100 ㎜以上 舗装からの深さ
300 ㎜以上 路床からの深さ
300 ㎜以上

通信用

埋設場所
一

般

土

工

部

用 途

土被り

電力用

300 ㎜以上

通信用

300 ㎜以上 路床内にあっては路床からの深さである。
半埋め込み
敷設位置が目視により確認可能なこと
露 出

一般土工部(半埋め込み)
道
路
横
断
部
中央分離帯・路床内縦断部
路 肩 舗 装 内 縦 断 部
路 肩 路 床 内 縦 断 部

備

考

300 ㎜以上
300 ㎜以上
100 ㎜以上
300 ㎜以上

路床からの深さ。駐車場も含む。
路床からの深さ
舗装からの深さ
路床からの深さ

車両荷重

保護土

備

無

無

掘削土で埋戻し。

有有

鋼管で１段積の場合は保護土無し。

通信用(2) 保護土(2) 保護土
埋 設 場 所
一般土工部
道路横断部

保護土

無

無

掘削土で埋戻し。

有有

鋼管で１段積の場合は保護土無し。

有

有

道路横断部

有

有

中央分離帯・路床内縦断部

有

有

路肩舗装内縦断部

有

無路肩路床内縦断部

有有

中央分離帯・路床内縦断部

有

有

路肩舗装内縦断部

有

無路肩路床内縦断部

有有備

埋 設 場 所

車両荷重

考

鋼管＋コンクリート巻き

一般土工部

考

鋼管＋コンクリート巻き(3) 埋戻材(3) 埋戻材
埋 設 場 所
舗装内縦断部

埋戻材

コンクリート備考

既供用路線で使用する。

埋 設 場 所
舗装内縦断部

埋戻材

コンクリート備考

既供用路線で使用する。

(1) ケーブルトラフが使用できない場合は管路を使用するものとし、埋設深さは 0.6ｍ以上を確保する(1) ケーブルトラフが使用できない場合は管路を使用するものとし、埋設深さは 0.3ｍ以上を確保するものとする。なお、0.6ｍを確保できない場合は埋設標示を行うものとし、管路の上 0.1ｍ以上の位置ものとする。なお、0.3ｍを確保できない場合は埋設標示を行うものとし、管路の上 0.1ｍ以上の位置に埋設標示シートを敷設するものとする。また、300 ㎜以上を確保できない場合は鋼管を使用し、路に埋設標示シートを敷設するものとする。また、0.3ｍ以上を確保できない場合は鋼管を使用し、路

肩舗装内縦断部においてはコンクリート防護を行う。

肩舗装内縦断部においてはコンクリート防護を行う。

（中略）

（中略）

備考

【現行】設計要領 第七集

電気施設編 第 6 編 電線路 平成 29 年 7 月【改定】設計要領 第七集

3－5 橋梁高架部管路

3－5 橋梁高架部管路

3－5－1 管路施工位置の選定

3－5－1 管路施工位置の選定

電気施設編 第 6 編 電線路 令和 6 年 7 月

橋梁高架部の管路は現場の施工条件を十分に考慮の上、配管位置を決定し適切な設計を行わな

橋梁高架部の管路は現場の施工条件を十分に考慮の上、配管位置を決定し適切な設計を行わなければならない。

ければならない。
橋梁部の配管は壁高欄内とし、管路の条数は通信用２条、電源用１条、予備１条の４条を基本とする。また、上下線の路肩両側への整備を基本とする。

（中略）

3－5－3 添架管路

（中略）

3－5－3 添架管路

（中略）

（中略）

(4) 橋梁遊間部及び橋台部等の橋梁移動部においては、レベル２地震動に対する橋梁本体の変位量(4) 橋梁遊間部及び橋台部等の橋梁移動部においては、レベル２地震動に対する橋梁本体の変位量等を十分に考慮して敷設工法を検討する。

等を十分に考慮して敷設工法を検討する。
(5) 保守性を考慮し、橋梁上からの点検や点検通路等からの点検が可能な位置を選定する。
なお、これに寄りがたい場合においても、橋梁点検車などの車両の使用を想定する場合は、デッキが近づける位置への設置が必要であり、また、一般道からの点検を想定する場合は、一般
道の規制作業等の考慮が必要である。
（中略）
（中略）

備考

【現行】設計要領 第七集

電気施設編 第 6 編 電線路 平成 29 年 7 月【改定】設計要領 第七集

3－7 ケーブルラック

3－7 ケーブルラック

3－7－1 一般事項

3－7－1 一般事項

ケーブルラックは、ケーブル条数及び周囲環境等から管路方式より有利な場合に適用する。

3－7－2 ケーブルラックの幅及び支持間隔

電気施設編 第 6 編 電線路 令和 6 年 7 月

ケーブルラックは、ケーブル条数及び周囲環境等から管路方式より有利な場合に適用する。

3－7－2 ケーブルラックの幅及び支持間隔

ケーブルラックは、敷設するケーブルの規格及び条数により必要ラック幅を決定し、ケーブル重ケーブルラックは、敷設するケーブルの規格及び条数により必要ラック幅を決定し、ケーブル重量、ケーブルラック重量及びケーブルラックの強度を考慮して支持間隔を決定する。

量、ケーブルラック重量及びケーブルラックの強度を考慮して支持間隔を決定する。

なお、必要ラック幅の算定にあたっては、収容するケーブルを段積みせずに計算するものとし、なお、必要ラック幅の算定にあたっては、収容するケーブルを段積みせずに計算するものとし、必要ラック幅は、ケーブル外径、バインド余裕及びラック両端の余裕幅の総和とする。

必要ラック幅は、ケーブル外径、バインド余裕及びラック両端の余裕幅の総和とする。

(1) 必要ラック幅の算出(1) 必要ラック幅の算出必要ラック幅（W）≧計算値

必要ラック幅（W）≧計算値

Ｗ＝Σ（ｄ１＋３）＋Σ（ｄ２＋６）＋Ｓ

Ｗ＝Σ（ｄ１＋３）＋Σ（ｄ２＋６）＋Ｓ

ｄ１：27 ㎜以下のケーブルの仕上がり外径（㎜）ｄ１：27 ㎜以下のケーブルの仕上がり外径（㎜）ｄ２：27 ㎜を超えるケーブルの仕上がり外径（㎜）ｄ２：27 ㎜を超えるケーブルの仕上がり外径（㎜）Ｓ ：ラック両端の余裕幅（㎜）Ｓ ：ラック両端の余裕幅（㎜）

注１）27 ㎜以下のケーブル外径の場合、ケーブル間隔（バインド余裕）は 6 ㎜とする。

注１）27 ㎜以下のケーブル外径の場合、ケーブル間隔（バインド余裕）は 3 ㎜とする。

注２）

27 ㎜を越えるケーブル外径の場合、ケーブル間隔（バインド余裕）は 6 ㎜とする。

注２）

27 ㎜を越えるケーブル外径の場合、ケーブル間隔（バインド余裕）は 6 ㎜とする。

注３）

ラック両端の余裕幅は片側 15 ㎜とする。

注３）

ラック両端の余裕幅は片側 15 ㎜とする。

(2) ケーブルラックの屈曲部及び分岐部の曲率半径はケーブルラックに敷設する最大ケーブルの許容曲率半径を考慮する。
(3) トンネル、地下道等の屋外で使用するケーブルラック及びケーブルラック支持金具の仕様について
は、「ケーブルラック及び支持金具標準仕様書」によるものとする。

なお、樹脂製ケーブルラックの場合は、余裕幅として、片側 25mm 以上加算するものとする。
(2) ケーブルラックの屈曲部及び分岐部の曲率半径はケーブルラックに敷設する最大ケーブルの許容曲率半径を考慮する。

(4) ケーブルラックの支持間隔は、ケーブル重量、ケーブルラック重量及びケーブルラックの強度に応(3) トンネルで使用するケーブルラックおよびケーブルラック支持金具の仕様については「樹脂製ケー

じて機材仕様書の関係規定により算定のうえ、ケーブルラック及びケーブルラック支持金具等の総合

ブルラック標準仕様書」によるものとし、地下道等の屋外で使用するケーブルラック及びケーブルラ

的な経済性により支持間隔を決定するものとする。

ック支持金具の仕様については、「鋼製ケーブルラック及び支持金具標準仕様書」によるものとする。
(4) ケーブルラックの支持間隔は、ケーブル重量、ケーブルラック重量及びケーブルラックの強度に応じて機材仕様書の関係規定により算定のうえ、ケーブルラック及びケーブルラック支持金具等の総合的な経済性により支持間隔を決定するものとする。

備考