ヘルスサイエンス・ヘルスケア

Volume 7，No.2（2007）

歯科医師一人あたりの現在歯数からみた高齢者歯科医療ニーズ
吉 野 浩 一

Needs of dental care assessed from number of present teeth per one dentist forelderly people
Koichi Yoshino

キーワード：歯科医師一人あたりの現在歯数、高齢者、歯科医療ニーズ
要 約
高齢者の歯科医療のニーズを歯科医一人あたりの現在歯数の推移から検討することを目的として、過去の歯科疾患実態調査、総務省統計局の推計人口および歯科医師数から現状の需給状態を検討した。その結果、5〜84歳までの現在歯数の合計本数の推移をみると、現在歯数は昭和32年の1,804百万本から増加して、昭和56年に2,363百万本に、平成17年で2,740百万本となった。一方65〜84歳は、人口の増加と共に、現在歯数は昭和56年を境に急激に増加していた。昭和56年で80百万本であったのが、平成17年で323百万本と24年間で4倍に増加した。歯科医師一人あたりでみる永久歯の現在歯数の推移をみると、歯科医師数は50年から直線的に増加して、昭和44年で37千人であったのが、平成17年には97千人と2倍以上になっていた。一方で、歯科医師一人あたりの現在歯数は昭和44年の56.4千本が平成17年で28.2千本と減少していた。年齢群別にみると、5〜64歳群は44年の55.0千本が平成17年で24.9千本と半数近くとなっていた。一方65〜84歳群は、56年で1.38千本が平成17年の5.19本と約2.5倍に増加していた。
今後も歯科医師一人あたりでみる現在歯数が減少傾向にあることが予測される。その中でも特に中年以下の年齢層の現在歯の総本数の割合が減少し、結果として高齢者の現在歯数が大きな割合を占めてきていた。このことは、今後も高齢者の歯科治療のニーズが高まることが予測され、供給側である歯科のスタッフにその対応する能力が求められていると考えられた。
緒 言

65歳以上の高齢者の人口が増加することが予測さ

わが国の人口は2006年の一億二千七百七十四万れている。総務省統計局の推計では、平成15年9人をピークに減少に転じはじめた。その一方で、

月15日現在における我が国の65歳以上人口（推計）は2431万人で、総人口の19.0％を占め、人口、その割合とも過去最高となった。65歳以上人口の割【著者連絡先】〒261-8502 千葉県千葉市美浜区真砂1-2-2
東京歯科大学衛生学講座
吉野浩一
TEL：043-270-3746

合は、今後も上昇を続け、平成27年（2015年）には3277万人で総人口の26.0％と、およそ4人に1人が65歳以上になると見込まれている1）。
また、一人平均の現在歯数も昭和50年から大きく増加している。歯科疾患実態調査2）の一人平均― 115 ―

歯科医師一人あたりの現在歯数からみた高齢者歯科医療ニーズの現在歯数をみると、特に高齢者の現在歯数の増結 果加が著しい。その中で70〜74の年齢群にその変化

図1に5〜84歳までの現在歯数の合計本数の推移が大きく、昭和50年では一人平均6.8歯だったのが、を示した。現在歯数は昭和32年の1,804百万本から平成17年では15.2歯と、2倍以上増加している。

増加して、昭和56年に2,363百万本に、平成17年でこれらのことから、歯科のニーズは大きく変化し2,740百万本となった。てきたと考えられる。しかし、現在歯に焦点をあ65〜84歳の現在歯数の合計本数の推移をみるてて検討した報告はみられない。そこで、高齢者（図2）と、人口が調査年毎に増加していると共に、の歯科診療のニーズを現在歯数の推移から検討す現在歯数は昭和56を境に急激に増加していた。昭ることを目的として、過去の歯科疾患実態調査、和56年で80百万本であったのが、平成17年で323総務省統計局の推計人口および歯科医師数から検百万本と24年間で4倍に増加した。歯科医師数は討した。

50年から直線的に増加して、昭和44年で37千人であったのが、平成17年には97千人と2倍以上になっていた。

方 法１）現在歯数：永久歯の現在歯数の資料として、各年齢群の一人平均現在歯数を歯科疾患実態調
査報告2）の昭和32年、38年、44年、50年、56年、62年、平成5年、11年および17年から用いた。
２）日本の人口：各調査年に相当する総務省統計局の人口推計の総人口3）を用いた。
３）歯科医師数：厚生労働省の医師・歯科医師・薬剤師調査4）の昭和35年、40年、44年、50年、56年、63年、平成6年、12年および18年を用いた。
４）現在歯数の合計歯数の推定値の算出方法：合計歯数＝5歳毎の各年齢層の平均歯数×5歳毎の

図1

5〜84歳における現在歯数の推移（推定値）（歯科疾患実態調査の各年齢群の永久歯の平均現在歯数×各年齢群の総人口）

各年齢層の総人口、とした。歯科疾患実態調査の年齢群に合わせて、現在歯数の年齢は30歳〜84歳までとした。ただし、歯科疾患実態調査の昭和56年の調査までは80〜84歳の区分がないた
め、80歳以上のデータを80〜84歳群として取り扱った。
５）歯科医師一人あたりの現在歯数：４）で算出した各年齢群の合計歯数を歯科医師数の総数で割った。しかし、調査年が必ずしも一致しない
ため、歯科疾患の昭和32年は35年、38年は40年、62年は63年、平成5年は6年、11年は12年、17年は18年の歯科医数を用いた。
６）年齢群別の比較：本研究では高齢者の変化を検討するため5〜64歳と65〜84歳の2群に分けて図2比較検討した。
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65〜84歳における現在歯数の推移（推定値）（歯科疾患実態調査の各年齢群永久歯の平均現在歯数×各年齢群の総人口）

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Volume 7，No.2（2007）

ことを報告している。
これらの報告は欠損が多くなり現在歯数が少なくなると歯科医療のニーズが低くなることを示している。
一方、現在歯数の増加が受診に結びつくことについて、Joshiら8）はニューイングランド州の70歳以上の高齢者を調査している。その結果、現在歯数が多い者ほど、歯周疾患やう蝕になりやすく、そのことより頻繁に歯科を受診すると報告してい図3

歯科医師一人あたりでみる永久歯現在歯数の推移（5〜84歳）る。
さらに医療費からの解析に関して、渡辺ら9）は、高齢者の現在歯数と歯科医療費の関連を調査している。静岡県の62市町村の国民健康保険1999年5

歯科医師一人あたりでみる永久歯の現在歯数の月分を解析した結果、高齢者1人平均現在歯数の推移（図3）は、昭和44年の56.4千本が平成17年で多い市町村で、高齢者の歯科受診率が高く、高齢28.2千本と減少している。年齢群別にみると5〜64

者1人あたり歯科医療費の高いことが認められた

歳群は44年の55.0千本が平成17年で24.9千本と半数ことを報告している。

近くとなっていた。一方65〜84歳群は、56年でこれらのことは、今後現在歯の総本数が増加し、1.38千本が平成17年の3.32千本と約2.5倍に増加し人口構成の変化と共に、歯科医院を受診する年齢ていた。

構成が大きく変化することが考えられる。
1990年にDouglassら10）は、歯科疾病の変化を予考 察測している。その報告で、今後の人口構成の変化

わが国で65歳以上人口（推計）は2,431万人で、1）とともに今後高齢者に多くの歯が残存するので、総人口の19.0％を占めている 。現在歯の総歯数は高齢者において、う蝕の発症や歯周病の罹患のリ人口に比例するものだが、人口の増加と一人平均スク、審美歯科への関心が高まると予測している。の現在歯数の増加から、高齢者の現在歯の総歯数

そのため、今後30年間で診断、予防、成人の保存は今後も増加することが予測される。

修復、固定性の補綴物、歯内療法や矯正治療が増1990年前後に高齢者の歯科医院へ受診が、他の年齢層と比較して低いことが報告されている。こ加する。一方で、子供の保存修復や抜歯および総義歯は減少すると推測していた。

5）のことについて、高江洲ら は、全国678市の国

実際にレセプトを解析した南郷11）の報告は、歯民健康保険を解析し、次の様に報告している。

科診療所における患者の受診状況を1987年、19931989年の歯科の診療分をみると高齢者の1日あた年および2002年において比較している。調査日にりの歯科診療費が低いのは、無歯顎者の受診が減歯科診療室を受診した患者総数は、1987年から少することによるのではないかと考察している。

2002年の15年間に0〜54歳では減少がみられ、706）さらに宮武ら は、1993年の歯科疾患実態調査

歳以上では増加していた。疾患別にみると、すべならびに社会医療診療行為別調査の結果を報告しての年齢階級で経年的に増加が認められたのはている。その中で総義歯になるとそれ以上歯の欠「歯周炎等」であり35歳以上では、1987年の0.08〜損が進まず、次なる治療が減少するのでないかと0.16％が2002年には0.20〜0.34％となっていた。こ考察している。の「歯周炎等」による受診者増が70歳以上の患者
7）

また、同様に安藤 も無歯顎者の受診率が低い総数を大きく増加させていた。さらに1994年と― 117 ―歯科医師一人あたりの現在歯数からみた高齢者歯科医療ニーズ

年，62年，平成5年，11年，17年），口腔保健協会，東京，1957，1963，1969，1975，1981，1889，1995，2001，2007.
3）総務省統計局：人口推計，http://www.stat.go.jp/
data/jinsui/（2008年2月１日アクセス）
4）厚生労働省大臣官房統計情報部：医師・歯科医師・薬剤師調査（昭和35年，40年，44年，50年，56年，63年，平成6年，12年，16年，18年）厚生統計協会，東京
5）高江洲 尚、横山英世：都市部における歯科医療費

2002年とを比較したレセプト1件あたり診療報酬額の変化を年齢階級別にみると、0〜14歳、15〜34歳および55〜69歳まではそれぞれ−19.9％、−1.4％、−0.8％と減少していた。一方で35〜54歳で5.7％、70歳で8.3％と増加していた。
これらのことから、高齢者にう蝕や歯周病の発病が増加し、高齢者の受診が多くなことが予測される。
歯科医師数の変化について、平成16年末現在における全国の届出歯科医数は95,197人で、14年に比べ2,323人、2.5％の増加している4）。今後も歯科医師数が年に1,200人程度増加すると予測される。
一人平均の現在歯数は今後増加するとしても、わが国における人口は減少傾向にあり、歯科医師一人あたりでみる現在歯数が今後も減少傾向にあることが予測される。さらに、昭和50年を境として、中年以下の年齢層の現在歯の総本数の割合が減少し、結果として高齢者の現在歯の数が大きな割合を占めてきていた。今後も高齢者の歯科治療のニーズが高まることが予測され、供給側である歯科のスタッフにそれに対応する能力が求められていると考えられた。
文 献1）厚生統計協会：国民衛生の動向．厚生の指標848：
38，2007.
2）厚生省（厚生労働省）健康政策局歯科衛生課：歯科疾患実態調査報告（昭和32年，38年，44年，50年，56と社会・経済要因との関連の検討．日大医誌 53：599-608，1994.
6）宮武光吉，嶋村一郎，桟 淑行ほか：橋義歯（ブリッジ）および義歯の診療報酬評価の改善に関する研究．医療経済研5：31-47，1998.
7）厚生科学研究「口腔保健と全身的な健康状態の関係」
運営協議会編：伝承から科学へⅡ 口腔保健と全身的な健康状態の関係について 8020者のデータバンクの構築について，口腔保健協会，東京，第1版，2000，
12-43.
8） Joshi A, Douglass CW, Feldman H et al. : Consequences of success: do more teeth translate into moredisease and utilization? J Pub Health Dent 56： 190197，1994.
9）渡辺 猛，安藤雄一，金崎信夫ほか：高齢者の現在歯数と歯科医療費の関連−市町村別データによる検討−．口腔衛生会誌55：32-40，2005.
10） Douglass CW, Furino A : Balancing dental service
requirements and supplies : Epidemiologic and demographic evidence. J Am Dent Assoc 121： 587-592，1990.
11）南郷里奈：わが国における歯科受診状況および診療内容の推移．口腔衛生会誌55：586-599，2005.

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Volume 7，No.2（2007）

Assessing the dental care needs of the elderly from number of present teeth perdentist
Koichi Yoshino（Department of Epidemiology and Public Health, Tokyo Dental College）

Key Words : number of present teeth per one dentist, elderly people, needs of dental care

The purpose of this study was to determine the number of present teeth per dentist in Japan, in order toassess the dental care needs of elderly people. Data from the National Survey of Dental Disease was used inthis study, along with national census results and the total number of dentists.
In the 5-84 age group, the total number of present teeth (PT) increased from 1.804 billion in 1957 to 2.363
billion in 1981. In 2005, PT was 2.74 billion. In the 65-84 age group, PT was 80 million in 1981 and 323 millionin 2005, a rapid increase. PT in 2005 was 4 times higher than in 1981. The number of dentists increased from37,000 in 1969 to 97,000 in 2005. In the 5-84 age group, PT per dentist (PT/D) decreased from 56,400 in 1969
to 28,200 in 2005. In the 5-64 age group, PT/D decreased from 55,000 in 1969 to 24,900 in 2005. However, inthe 64-84 age group, PT/D increased from 1,380 in 1981 to 3,320 thousand in 2005.
These results reveal the changing dental care needs of the elderly in the past three decades. It is necessary for dental professionals to provide dental care for elderly people in clinics, homes, and hospital
Health Science and Health Care 7（2）：115−119，2007― 119 ―