質問紙調査による口腔関連指標の妥当性：愛知老年学的評価研究（AGES）プロジェクト

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質問紙調査による口腔関連指標の妥当性：愛知老年学的評価研究（AGES）プロジェクト
山本相田龍生 1），近藤潤 3），中出克則 2），渕田美代 4），平田慎也 1）
幸夫 1）

Validity of self-reported oral health variables : Aichi Gerontological
Evaluation Study (AGES) project
Tatsuo Yamamoto1），Katsunori Kondo2），Shinya Fuchida1）
Jun Aida3），Miyo Nakade4），Yukio Hirata1）
神奈川歯科大学社会歯科学講座歯科医療社会学分野，2）日本福祉大学健康社会研究センター
東北大学大学院歯学研究科国際歯科保健学分野，4）東海学園大学健康栄養学部管理栄養学科

1）
3）

キーワード：質問紙調査、自己申告、現在歯数、咀嚼能力、かかりつけの歯科医院

要 約
口腔内状態の把握のため自記式調査がよく用いられるが、その妥当性の検証はあまりなされていない。
そこで 65歳以上の 42 名を対象に、愛知老年学的評価研究（Aichi Gerontological Evaluating Study ： AGES）プロジェクトで用いた自記式調査による口腔内状態と歯科医師による口腔内診査結果との一致状況を検討することで、基準関連妥当性の検討を行った。また、一部の質問項目については追加の質問との関係をみることで、回答の意味付けを行った。
質問紙調査による自己申告の歯数は、歯科医師診査による現在歯数を基準にした場合の一致率が 64 〜69%、自己申告と歯科医師診査の実数の順位相関係数は 0.81 であった。なお、永久歯の総本数を知らないという対象者がいた。自己申告の咀嚼能力は山本式総義歯咀嚼能率判定表の食品のかめる・かめないを反映していたが、アイヒナーの分類では A1 であっても 31%の者が「かみにくいものがある」と回答した。かかりつけの歯科医院をもっていると回答した者の 85%は 1年以内に歯科医院を受診し、41%の者は受診理由を検診と答えた。義歯とブリッジの有無については歯科医師診査を基準とした場合の一致率は74%であった。
自記式質問紙への回答と歯科医による歯数の相関係数は 0.8 と高かったが、質問に永久歯の総本数を追加することでさらに妥当性が向上すると考えられる。自己申告の咀嚼能力は咬合支持よりもかめる
食品の固さとの関連が強くみられた。自己申告の【著者連絡先】〒 238-8580 神奈川県横須賀市稲岡町 82
神奈川歯科大学社会歯科学講座歯科医療社会学分野
平田幸夫
TEL&FAX：046-822-8838
E-mail： hiratay@kdcnet.ac.jp
受付日： 2012年 1月 29日 受理日： 2012年 3 月 13日

かかりつけの歯科医院ありの回答は定期受診を反映し、自己申告の義歯とブリッジの使用状況は実際の口腔内状態を反映していることが示唆された。

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ヘルスサイエンス・ヘルスケア

Volume 12，No.1（2012）

緒 言トで用いた口腔に関する質問紙で得られた情報

愛知老年学的評価研究（Aichi Gerontologicalが、歯科医師が確認した実際の口腔内状態とどのEvaluating Study： AGES）プロジェクトでは、程度一致するかの基準関連妥当性を検討するこ

質問紙調査によって高齢者の口腔内状態を含む健と、および質問紙の回答の意味するところをさら康状態と、社会的因子、生活状態、心理的因子とに詳細に検討することを目的とした。の関係を検討している 。最近では、歯数などの
1）

対象と方法

口腔内の状態が脳卒中・心筋梗塞や呼吸器疾患による死亡 、要介護認定 、認知症
2）

3）

4）

平成 23 年 10 月と 11 月の延べ 2 日間に AGES プと関連することが報告され、口腔の状態が全身の健康状態とロジェクトの対象地域内の町で行われた「介護予密接に関連することが明らかになってきた。

防のためのお口の健康チェック」に訪れた 65 歳以

しかし、AGES プロジェクトにおける質問紙調

上の住民 42 名（男性： 17 名、女性： 25名）を対査から得た口腔に関する情報の妥当性については象とした（表 1）。「介護予防のためのお口の健康確認ができていない。高齢者が自己申告した歯数チェック」では、まず、本調査を行い、その後や義歯の有無の情報はある程度妥当であるというAGES プロジェクトの研究成果を紹介し、歯周病結果が、欧米を中心に報告されている 5 〜 8）。わが予防のためのブラッシング指導を行った。参加者

国では歯科医院の患者 や新潟県の地域住民

10，11）の募集は町の各サロン（公民館など、地域住民がにおいて、高齢者の自己申告の現在歯数は歯科医中心となって仲間づくりを進める場）に資料を配師診査による実測値とほぼ等しいが、現在歯数を布して行い、事前登録制とした。

9）

やや過大評価する傾向が指摘されている。

本研究の目的を説明し、同意を得たのち、質問

しかし、対象者の居住する地域、質問に用いた紙（図 1）への記入を依頼した。その後、質問紙文章や選択肢などが異なるため、これらの結果をの回答を知らされていない 1 名の歯科医師が下記

AGES プロジェクトの対象者にそのままあてはめの項目について視診による口腔内診査を行った。

られるかどうかは不明である。また、AGES プロ

1）現在歯数（残根を含む）

ジェクトでは歯数や義歯の有無の他に、咀嚼能力、

2）残根数

かかりつけの歯科医院の有無についても尋ねてお3）アイヒナーの分類

り、これらに関しての自己申告の妥当性はあまり

4）義歯またはブリッジの使用の有無と部位知られていない。AGES プロジェクトにおける質

また、質問紙に回答してもらったのに加え、診問紙調査で得られた情報の妥当性を確認しておく

査終了時に参加者に対して質問内容に関するヒアことは、今後、研究を進めて再調査を行い、成果リングを行った。

を国内外に公表していくにあたって重要である。

まず年齢群別に現在歯数の基本統計量を計算しそこで、本研究ではこれまで AGES プロジェクた。次に質問紙による自己申告の歯数と歯科医師

表1

対象者の性、年齢分布、および現在歯数の基本統計̶5̶

質問紙調査による口腔関連指標の妥当性：愛知老年学的評価研究（AGES）プロジェクト

図1

質問紙̶6̶ヘルスサイエンス・ヘルスケア

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診査による現在歯数の一致状況および相関

リーを順序とみなした Spearman の順位相関は、（Spearman の順位相関）をカテゴリーと実数でみ残根数を含めると質問番号 3 と 11 でそれぞれ 0.384た場合についてそれぞれ検討し、実数の差の平均（p=0.012）、0.394（p=0.010）であり、残根数を除値を算出した。自己申告の咀嚼能力は、山本式総くとそれぞれ 0.482（p=0.001）、0.486（p=0.001）

義歯咀嚼能率判定表であった。

12）における各食品がかめるか否か、および歯科医師診査によるアイヒナー分

自己申告の歯数と歯科医師診査による現在歯数類との関係を検討した。かかりつけの歯科医院のとの Spearman の順位相関係数は 0.808（p<0.001）

有無は歯科医院の最後の受診日および受診理由とであり、歯科医師診査での現在歯数から残根数をの関係をみた。義歯またはブリッジ使用状況につ除くと 0.805（p<0.001）であった。ただし、住民いては自己申告と歯科医師診査による結果の一致状況を検討した。統計分析には IBM SPSS Statistics 19（IBM、東京）を用いた。
本研究を実施するにあたり、被検者からは書面で同意を得た。また本研究計画は、神奈川歯科大学研究倫理審査委員会の承認（第 173番）を受けた。
結 果
本研究対象者の現在歯数の最小値は 5、最大値は 31 であった（表 1）。現在歯数の平均値は年齢が高い群ほど少なかった。
歯科医師診査による現在歯数を基準とした場
合、自己申告の歯数の一致率は、質問紙の質問番号３（AGES2003 年、2006年調査の項目）では69.0%、質問番号 11（AGES2010 年調査の項目）
では 64.2%であった（表 2）。なお、歯科医師診査での現在歯数から残根数を除くと若干一致率が上

図 2 自己申告と歯科医師診査の現在歯数の関係（n=39）
Ａ：歯科医師診査の現在歯数が残根を含む場合
Ｂ：歯科医師診査の現在歯数が残根を除いた場合がり、それぞれ 71.4%、66.7%であった。カテゴ表2

自己申告の歯の状態と歯科医師診査の現在歯数の関係（人数）̶7̶質問紙調査による口腔関連指標の妥当性：愛知老年学的評価研究（AGES）プロジェクト

は自分の歯の本数を実際よりも少なく見積もる傾向にあったが、A1 でもすべての者が「どんなも向がみられた（図 2）。なお、各対象者の歯科医師のでも、食べたいものをかんで食べられる」と回診査の現在歯数から自己申告の歯数を減じた数の答することはなく、13 名中 4 名が「かみにくいも平均値と標準偏差は 3.1± 4.9 であり、歯科医師診のもあるが、たいていのものは食べられる」と回査での現在歯数から残根数を除くと 2.8± 4.9 で答した（表 4）。
41 名中 39 名がかかりつけの歯科医院があるとあった。
自己申告の咀嚼能力とかめる食品との関係を表答えた（表 5）。かかりつけの歯科医院があると回3 に示した。26名（61.9%）が「どんなものでも、答した者のうち 20名（51.3%）は 3か月以内、33食べたいものをかんで食べられる」と答えた。自名（84.6%）は 1 年以内に通院していた。また、受己申告の咀嚼能力が低い者ほど古たくあんや堅焼

診理由は検診と答えた者が最も多く 16 名（41.0%）

きせんべいといった固い食品がかめると答えるもであった。のが少ない傾向がみられた。また、咀嚼能力が低歯科医師診査による義歯またはブリッジの使用い者ほどアイヒナー分類の B4 や Cの者が多い傾者は 23名（54.8%）であった（表 6）。歯科医師診

表3

自己申告の咀嚼能力と山本式総義歯咀嚼能率判定表のかめる食品との関係

表4

自己申告の咀嚼能力とアイヒナーの分類との関係（人数と%）̶8̶

ヘルスサイエンス・ヘルスケア

表5

表6

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かかりつけの歯科医院の有無と最終受診日および受診理由との関係（人数と%）自己申告と歯科医師診査の義歯またはブリッジの使用状況との関係（人数）査による義歯またはブリッジの使用状況を基準と歯科医師診査の現在歯数から残根数を除くと一致した場合、自己申告の一致率は 73.8%であった。

率が若干増加して 67 〜 71%、実数での順位相関係

カテゴリー変数の相関として Cramerの Vを計算

数では約 0.8 であった。これらの結果から、AGES

すると 0.604（p<0.001）であった。

プロジェクトにおける質問紙調査による自己申告の歯数は実際の対象者の現在歯数をある程度反映

対象者へのヒアリングの中で重要と思われた所
見としては、そもそも永久歯の総本数を知らないしているといえる。という声であった。また、以前の AGES プロジェ

ただし、本研究における現在歯数の一致状況は、

クトにおける質問紙調査で歯数のカテゴリーによ先行研究のそれに比べると好ましい結果ではなる質問があったので、その際、かかりつけの歯科かった。例えば 70 歳以上の 50 名を対象としたア医院で自分の歯が 20本以上あることは確認して記6）
メリカの研究（電話調査と歯科医師診査の比較）入したが、本数は聞いていないのでわからない、

では相関係数が 0.97 であり、本研究よりも高かっという意見もあった。さし歯は自分の歯として数た。また、新潟県の調査 10）においては自己申告えるのかどうかわからないという声もあった。

値と実測値の差は 60〜 69歳（772 名）で 0.1± 4.2（ 平 均 ± 標 準 偏 差 ）、 70 〜 79歳 （ 513 名 ） で −考 察

0.2 ± 4.4、80 歳以上（62 名）で− 0.6 ± 2.7 であり本研究の結果、AGES プロジェクト対象地域の本研究よりも少なかった。本研究が先行研究より65 歳以上の住民 42名において、質問紙調査によも一致率が低かった理由に、質問紙へ記載されたる自己申告の歯数は、歯科医師診査の現在歯数を情報が不足していたことが挙げられる。先行研究基準として、カテゴリーで一致率が 64〜 69％、では調査票に「成人の歯の本数は、全部（親知ら̶9̶質問紙調査による口腔関連指標の妥当性：愛知老年学的評価研究（AGES）プロジェクトずも含む）で 32 本です。」の 1文が記載されてい率判定表 12）との関係を検討し、本研究におけるた 。またアメリカの研究 では電話調査であり、自己申告の咀嚼能力と山本式総義歯咀嚼能率判定10）

6）

鏡を使って自分の指で口腔内の歯を数えるように表との関係と類似した結果を報告している。なお、指示していた。わが国の歯科医院の患者での調査

本研究結果においてアイヒナー分類 A1 であってでは残っている歯数ではなく失った歯数を聞いても 13名中 4名がすべて何でもかめるとは回答しないた 。本研究対象者へのヒアリングによって、かったことから、自己申告の咀嚼能力が必ずしも通常全部で何本の永久歯がはえるのかを知らない咬合支持を反映していないことも示唆された。という意見があった。今後、質問紙に永久歯の総Fukaiら 14）は主観的な咀嚼・嚥下障害が起こる機

9）

本数（智歯を含めて 32 本）の情報を追加すること

能歯数は年齢が高くなるにしたがって少なくなるでさらに妥当性が高くなると思われる。また、歯ことを指摘しており、今後、例数を増やして年齢科医師診査の現在歯数から残根数を除くと自己申を考慮した分析も必要と思われる。

告の歯数との一致率が若干上がったことから、自己申告でかかりつけの歯科医院ありと回答し「残根も含める」ことも質問紙に追加する方がよ

た者は、その半数強が 3か月以内、8割強が 1 年以いかもしれない。さらに、自己申告の歯数が歯科内に受診しており、約 4 割の者が検診を受診理由

医師診査の現在歯数よりも少ない傾向があり、対に挙げていたことから、かかりつけの歯科医院あ象者からさし歯は自分の歯かどうかわからないとりの回答はある程度の定期受診を反映しているこいう声があったことから、全部鋳造冠やブリッジと が 示 唆 さ れ た 。 Hanibuchiら 15） は AGES プ ロの支台歯を自分の歯として数えていない可能性がジェクトのデータを用いてかかりつけの歯科医院ある。本研究では全部鋳造冠等を数えていないのの有無に関わる要因を検討し、女性において歯科で確認はできないが、それらに関する情報も質問医院までの地理的な近接性が強く影響することを紙に追加する方がよいかもしれない。

明らかにしており、今後、定期受診と地理的近接本研究における一致率が先行研究よりも低かった別の理由として、対象者に無歯顎者が含まれて性の関連をさらに検討することで歯科医療の提供体制に有益な情報が得られると思われる。

いなかったことが挙げられる。無歯顎者における歯科医師診査を基準とした場合、自己申告によ自己申告値と実測値の一致率は有歯顎者よりも高る義歯およびブリッジの使用状況の一致率は 74%

く 5，7）、この集団が本研究の対象者に含まれていと現在歯数のそれよりも高かった。高齢者におければもっと一致率が高かったと考えられる。本研る義歯の自己申告の一致率は 95 〜 100%という報究は、調査の後に AGES プロジェクトの研究成果

告がある 5，7）。本研究で一致率が低かったのはブの紹介と歯周病予防のブラッシング指導を行うとリッジも含めたためと思われる。

いう計画で参加者を募ったために、無歯顎者の参本研究は AGES プロジェクトの対象地域の住民加がなく、比較的現在歯数の多い者が対象になっに対して、既に行っている質問紙調査の歯科に関たと推測される。

する項目の妥当性を検討する目的で行われたが、本研究結果から、AGES プロジェクトにおける対象者が住民の代表として適切であるかどうかに質問紙調査での自己申告の咀嚼能力はかめる食品

ついては疑問が残る。無歯顎者が含まれておらず、の固さをある程度反映しているといえる。Yanag-42 名中 39 名がかかりつけの歯科医院をもっていisawa ら 13）は本研究とは異なる質問「奥歯またはると回答しており、歯科に関心があり、歯科保健義歯でしっかりかみしめることができますか？」

状態の良好な者が対象であった可能性がある。まへの回答（「両方ともかめる：良好」「片方しかかた、対象者数が 42 名と少ないことも問題である。

めない：普通」「両方ともかめない：不良」）に

今後、より多くの対象者を住民からランダムに抽よって自己申告の咀嚼能力と山本式総義歯咀嚼能出するなどして代表性を向上させ、本研究結果を

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確認する必要がある。
謝 辞
本研究にご協力くださいました町の皆様に感謝いたします。本研究の一部は平成 23年度科学研究費補助金新学術領域研究（研究領域提案型）「ソーシャル・キャピ
タルと健康に関する実証的研究」（課題番号： 22119506）の助成を受けて行われました。研究代表者の星城大学竹田徳則教授に感謝申し上げます。

文 献1）近藤克則編：検証「健康格差社会」 介護予防に向けた社会疫学的大規模調査．医学書院，東京，第 1 版，
2008．
2） Aida J, Kondo K, Yamamoto T, et al.： Oral healthand cancer, cardiovascular and respiratory mortality ofJapanese. Journal of Dental Research 90 ： 1129-1135,2011.
3）Aida J, Kondo K, Hirai H, et al.： Association of dental status and incident disability among an older Japanese population. Journal of American Geriatrics Society
60 ：338-343，2012.
4）Yamamoto T, Kondo K, Hirai H, et al.： Association
between self-reported dental health status and onset ofdementia : a 4-year prospective cohort study of older
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5）Könönen M, Lipasti J, Murtomaa H： Comparison ofdental information obtained from self-examination andclinical examination. Community Dentistry and Oral

Volume 12，No.1（2012）

Epidemiology 14： 258-260, 1986.
6） Douglass CW, Berlin J, Tennstedt S： The validityof self-reported oral health status in the elderly. Journal of Public Health Dentistry 51： 220-222, 1991.
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9）川村 誠，笹原妃佐子，岩本義史：喪失歯数に関する患者の主観的評価の妥当性について．口腔衛生学会
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10）安藤雄一，池田恵，葭原明弘：質問紙による現在歯数調査の信頼性．口腔衛生学会雑誌 47： 657-662，1997．
11）安藤雄一，高徳幸男，峯田和彦ほか：新潟県歯科疾患実態調査における調査対象者と歯科健診受診者の特性に関する分析．口腔衛生学会雑誌 51： 248-257，2001．
12）山本為之：総義歯臼歯部人工歯の配列について（その 2）−特に反対咬合について−．補綴臨床 5 ： 395400，1972．
13）Yanagisawa T, Ueno M, Shinada K, et al.: Validity ofself-reported masticatory function in a Japanese population. Journal of Dental Health 60 ： 214-223, 2010.
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15）Hanibuchi T, Aida J, Nakade M, et al.： Geographicalaccessibility to dental care in the Japanese elderly.
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質問紙調査による口腔関連指標の妥当性：愛知老年学的評価研究（AGES）プロジェクト

Validity of self-reported oral health variables: Aichi Gerontological Evaluation
Study (AGES) project
Tatsuo Yamamoto1），Katsunori Kondo2），Shinya Fuchida1），Jun Aida3）
Miyo Nakade4），and Yukio Hirata1）
1）

Division of Sociological Approach in Dentistry, Department of Dental Sociology, Kanagawa Dental College2）

Center for Well-being and Society, Nihon Fukushi University

3）

Department of International and Community Oral Health, Tohoku University Graduate School of Dentistry4）

Department of Nutrition, Faculty of Health and Nutrition, Tokaigakuen University

Key Words : questionnaire survey, self-report, number of teeth present, chewing ability, regular dentists

Validity of self-reported oral health variables that were used in the Aichi Gerontological Evaluation Study(AGES) project was assessed by comparing them with the results of clinical examinations of 42 communitydwelling people aged 65 or over. The significance underlying the self-reported oral health variables was also
explored by comparing them with additional variables related to oral health. When self-reported number ofteeth was categorized into three groups, 0-9, 10-19, and 20-32, agreement with clinical examination was 64%(2010 questionnaire) and 69% (2003 and 2006 questionnaires). Pearson’s correlation coefficient between selfreported number of teeth and actual number of teeth revealed by clinical examination was 0.81. Some participants did not know that the total number of permanent teeth is 32 including third molars. Self-reportedchewing ability was correlated with Yamamoto’s chewing ability test and Eichner’s Index. However, 31% ofsubjects categorized into Eichner’s Index A1 answered“ I can chew most foods with some exceptions”.
Among subjects with a regular dentist, 51% and 85% visited a dental office within the past 3 months and 1year, respectively, 41% visited a dental office for dental health check-ups. Agreement between self-reported
denture- and/or bridge-use and clinical examination was 74%. These results suggest that self-reported oral
health variables were valid and reflected clinical status. Addition of information about total number of permanent teeth to the AGES questionnaire may improve the validity of self-reported number of teeth.
Health Science and Health Care 12（1）： 4 −12，2012

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