短期大学における学生相談と特別な配慮を必要とする学生の支援 37

短期大学における学生相談と特別な配慮を必要とする学生の支援
與久田

巌

A Study on Student Counseling and Support for Students with Special Needs.

Iwao YOKUDA

Abstract
The first purpose of this study is to report on the use of the counseling room usage data during
the past 4 years from 2012 to 2015. The second purpose of this study is to consider the organizationand correspondence of our junior college from the viewpoint of supporting students with special needs
expected to increase in future. From the data of the counseling room, the following was reported. Thatis, ① 3.5% to 7.2% of the student’s enrollment ratio used counseling rooms. ② The actual number ofpeople using monthly trend was increasing.

③ The number of counseling sessions tended to differ byyear. ④ The number of cancellation counseling sessions was on a downward trend. ⑤ The route to visit
the counseling room was the most voluntary visit, the main appeal was psychological problems the most.
For the support of students with special needs, the committee has been established and organizing has
just begun. The role sharing and collaboration with the counseling room and collaboration with faculty
and staff were considered as future tasks.

Keywords；	Student Counseling（学生相談）
Students of Special Needs（特別な配慮を必要とする学生）
Developmental disorders（発達障碍）

１．課題ある（岩田ら，2016）。

日本学生相談学会が定期的に行っている学2016 年 4 月に障害者差別解消法が施行さ生相談機関に関する調査では、学生相談機関

れ、高等教育機関では障害を理由とした差別を設置している高等教育機関が、2009 年にが禁止され、社会的障壁を除去して教育を平は 87.2%、2012 年 に は 93.1%、2015 年 に は等にうける機会を提供する合理的配慮の提供

94.4% と増加傾向にある（岩田・林・佐藤・が、国立大学法人には義務化、私立大学にも奥野，2016）。また、同調査によると、来室

努力義務となった。それを機に高等教育機関

実数や延べ人数、平均来室回数も増加傾向に

では障碍学生支援の組織化が端緒についたと38 大阪夕陽丘学園短期大学

紀要

第 60 号

2017

ころであろう。
日本学生支援機構が 2015 年に行った障害のある学生の修学支援に関する実態調査でキャンパスで、2 学科で構成される生活科学
系の短期大学であり、平成 29 年 5 月 1 日現
在の学生総数は 398 名である。

は、「高等教育機関における障害学生数は本学の学生相談機関の名称は、カウンセリ

21,721 人、在籍率 0.68% であり、そのうち発

ング・ルームという。組織的位置づけは、学

達障害（診断有）」学生が 3,442 人で前年度

生部の学生相談室と並列して存在する。学生より 720 人増と報告されている（日本学生支

相談室は基本的に週 1 回開室し、学生部の学援機構，2016）。その数値は診断がある顕在生生活委員の教員が、“よろず相談”として化した一部であって、実態としてはもっと多相談をうける。本学に 30 年以上も前からあいという指摘も多い。いずれにせよ障害学生るシステムという。カウンセリング・ルーム

は高等教育機関に一定数存在しているにもかは平成 17 年に開設され、筆者が教員兼任のかわらず、支援体制は各大学が模索している専任で 2 人目のカウンセラーである。

段階である。

物理的環境は年度により異なる。2012 年

本学では 2016 年に障がい学生修学支援委

度は本館 1 階の同窓会室を間借りして兼用、員会が立ち上がった。他大学同様、発達障碍2013 年度は記念館 2 階へ移動した学生相談を含む特別な配慮を必要とする学生支援につ室と兼用、2014 年からは記念館 1 階へ移動

いては手探りが始まったところである。

した学生相談室と兼用である。

與久田・ヒューバート・阿津川・中谷（2011）

人的体制としては、学生相談室とカウンセ

は、所属する学生相談機関を 1 つの事例とし

リング・ルームともに室長は学生部長、カウて利用状況の特徴を分析している。また阿ンセラーは筆者１名である。筆者が着任した

津川・ヒューバート・與久田・中谷（2010）2012 年からは、カウンセリングに費やされは、所属する学生相談機関の動向を報告し、る時間を責任コマ数 2 コマ分にカウントされコミュニティ・アプローチの視点から学生相ている。受付やインテーカーなどの職員はお談活動の今後について論じている。本論文でらず、筆者が、受付、初回面接日時の調整、も、本学の学生相談機関を短期大学におけるインテーク面接、利用状況の集計などをすべ

1 つの事例として位置づけて利用状況を報告て 1 人で行う。

する。その後、今後、増加が予想される発達カウンセリング・ルームの開室日は、前後

障碍を含む特別な配慮を必要とする学生支援

期ごとに筆者の授業、会議などが入っていなの観点から、
現状を報告して課題を考察する。

い日時かつ学生相談室の開設日とは重ならな以上を踏まえ、本論文では、筆者が着任しい日時を確認した上で設定し、学生課職員がた 2012 年度から 2015 年度までの過去 4 年間

学内に告知・掲示して開室日時を学生に周知の学生相談機関の個別相談に関する利用状況

している。

を報告することが研究の第 1 の目的である。

予約は、学生が申込用紙に必要事項を記載

第 2 の目的は、今後、増加が予想される特別

して筆者の研究室前に設置されている鍵付きな配慮が必要な学生に対する支援に向けて、ボックスに投函する。筆者が申込用紙を確認

本学の対応状況や組織化の状況について現状したら、用紙に記載された面接希望日時と筆を整理して考察することである。それらを通者の実際の空き枠を確認する。その後、用紙して、今後の本学の学生支援力を高める方向に記載された連絡先へ連絡をとり、初回面接

性を探ることを目指す。

の日時を調整する。

さて、本学は大阪市内に所在する都市型

短期大学における学生相談と特別な配慮を必要とする学生の支援 39
短期大学における学生相談と特別な配慮を必要とする学生の支援

２．カウンセリング・ルームの利用状況
２．カウンセリング・ルームの利用状況

こ こ で は、研 究 の研究の第第 1 の 1目の目的にそって、的 に そ っ て、2012
ここでは、

年度から
年度までの44 年間のカウ
年間のカウンセリ
2012 年度から
20152015
年度までのング・ルームの利用状況データに基づいて、本ンセリング・ルームの利用状況データに基づ
学の特徴と傾向を報告する。

いて、本学の特徴と傾向を報告する。
1)利用実人数

1）利用実人数2012 年度から 2015 年度までの 4 年間のカウ表 2．月別の利用実人数の推移と合計（年度別）
表２．月別の利用実人数の推移と合計（年度別）
4 5 6 7 8 9 10 11 12 1 2 3 合月 月 月 月 月 月 月 月 月 月 月 月 計

2012年度 0

4

3

2

7

6

5

6

3

7

51

2013年度 11 8 11 6

2

6

7

3

5

3

5

1

68

2014年度 73

58

2015年度 10 82012 年度から
2015 年度までの 4 年間のカ 年間
ンセリング・ルームの新規実人数の推移、利用実人数の推移および各年度の 5 月 1 日現在
ウンセリング・ルームの新規実人数の推移、

3

5
7

5

9 15 24 10 4

3

4

4

5

66

4

4

6

3

3

82

9

9

学生が 4 月と 5 月、12 月と 1 月にそれぞれ 1

月別の利用実人数は、その月に1 回でも利回利用した場合も、各月に 1 とカウントするの在籍者数を表 1 にまとめて示す。
年間利用実人数の推移および各年度の5月1

ため、年間利用実人数の合計と一致しない。
用した場合に
1 とカウントする。また、同じ日現在の在籍者数を表 1 にまとめて示す。

さて、4
年間で合計
267
人が利用しており、学生が4 月と5 月、12月と1 月にそれぞれ 1
年度に注目すると、増加傾向にある。

回利用した場合も、各月に 1 とカウントする
表 1．カ ウンセリング・ルームの利用状況
表１．カウンセリング・ルームの利用状況
および在籍者数一覧
および在籍者数一覧
年間新規 年間利用 5月1日現在の実人数 実人数
在籍者数
2012年度1212
347
63
2013年度 4 年間の新規実人数合計は
12
21
338人、4 年間の2014年度 利用実人数合計は
24
2787 人である。全学生数に占
373
める利用率を概算するために、
各年度の 5 月 1
2015年度1527392

本学では食物栄養学科 2 年生が 9 月中旬に、ため、年間利用実人数の合計と一致しない。
残りの学生は 9 月下旬に後期が始まるが、こさて、4 年間で合計人が利用しており、こでは便宜的に4 月から267
9 月の6 か月を前期、年度に注目すると、増加傾向にある。
10 月から 3 月の 6 か月を後期と記述する。

2012 年度は前期 17 人に対し、後期は43 人
本学では食物栄養学科
2 年生が 9 月中旬に、と後期の来室者数が前期の 2.5 倍以上と圧倒
残りの学生は
9 月下旬に後期が始まるが、こ的に多い。それ以降は 2013 年度が前期 36 人、こでは便宜的に 4 月から 9 月の 6 か月を前期、後期 32 人、2014 年度は前期 36 人、後期 30

10人、2015
月から 3年度は前期
月の 6 か月を後期と記述する。
48 人、後期 34 人とやや日現在の在籍者数に基づいて割合を算出した。

2012
年度の来室者数は前期17 人に対し、前期が多い。2012年度の前期の来室者数が少年間新規実人数は、2012
4 年間の新規実人数合計は
63 年度が在籍者比率の人、4 年間のない点は、筆者が着任後間もないことが影響し後期は43 人と前期の2.5 倍以上も多い。そ

3.5%、2013 年度は 3.6%、2014 年度は 6.4%、

利用実人数合計は 87 人である。全学生数にた可能性が考えられる。2012
年度を除く
年 人、
れ以降は
2013 年度が前期 36
人、後期3 32

占める利用率を概算するために、各年度の 52014 年度は前期 36 人、後期 30 人、2015 年

月 1 日現在の在籍者数に基づいて割合を算出
また、在籍者数に基づいて年間利用実人数の割度は前期 48 人、後期 34 人とやや前期が多した。年間新規実人数は、2012年度が在籍合を概算すると、2012 年度が3.5%、2013 年

い。2012
年度の前期の来室者数が少ない点
4 年間の傾向をみるために、
年度ごとに月別
表２．月別の利用実人数の推移と合計（年度別）

2015 年度は 3.8%であった。2014 年度が特に高いが、4 年間で微増傾向のように思われる。

度が 6.2%、2014
年度が7.2%、2015年度が者比率の 3.5%、2013
年度は3.6%、2014年度

6.9%であった。筆者が着任した 2012 年度を除

は 6.4%、2015 年 度 は 3.8% で あ っ た。2014

いた 3 年間は 6～7%台で推移している。なお、

年度が特に高いが、4 年間で微増傾向のよう

2012 年度は前任者から引継ぎを受けた学生がに思われる。また、在籍者数に基づいて年間
来室しなかったため、年間新規実人数と年間利利用実人数の割合を概算すると、2012年度
用実人数が同数となっている。

2)月間利用実人数の推移
が 3.5%、2013
年度が 6.2%、2014 年度が 7.2%、
2015 年度までの 4 年間のカ2015 年度が 2012
6.9%年度からであった。筆者が着任した
ウンセリング・ルームの月別の利用実人数の推2012 年度を除いた 3 年間は 6 ～ 7% 台で推移
移と年間合計を表 2 にまとめて示す。

している。なお、2012 年度は前任者から引間はやや前期の来室者数が多く、本学のカウン
セリング・ルームの利用ニーズは、前期にやや多いことが推測される。

4 5 6 7 8 9 10 11 12 11に示す。
2 3 合
は、筆者が着任後間もないことが影響した可の値を積み上げグラフにまとめて図月月月月月月月月月月月月 計

能性が考えられる。20122012年度 0 3 5 4 3 2 7年度を除く
6 5 6 3 37 年間
51
2013年度 11 8 11 6 2 6 7 3 5 3 5 1 68
はやや前期の来室者数が多く、本学のカウン2014年度 7 8 7 5 5 4 10 4 3 4 4 5 66
セリング・ルームの利用ニーズは、前期にや2015年度 10 8 9 15 2 4 9 9 4 6 3 3や多いことが推測される。

82

4 年間の傾向をみるために年度ごとに月別の値を積み上げグラフにまとめて図 1 に示す。
40

月別の利用実人数は、その月に 1 回でも利継ぎをうけた学生が来室しなかったため、年用した場合に 1 とカウントする。また、同じ

20

ている。

0

間新規実人数と年間利用実人数が同数となっ
2）月間利用実人数の推移
2012 年度から 2015 年度までの 4 年間のカ
ウンセリング・ルームの月別の利用実人数の推移と年間合計を表 2 にまとめて示す。

4 5 6 7 8 9 10 11 12 1 2 3月 月 月 月 月 月 月 月 月 月 月 月
2012年度
2013年度
2014年度
2015年度

図１．４年間の月別利用実人数の推移
図 1．4
年間の月別の利用実人数の推移

4 5 6 7 8 9 10 11 12 1 2 3 合月月月月月月月月月月月月 計
2012年度 0 3 9 11 5 5 16 16 13 14 6 13 111
2013年度 17 15 21 8 2 8 16 6 7 3 6 2 111
2014年度 10 18 16 11 5 8 21 13 9 10 6 5 132
2015年度 30 15 28 33 4 7 17 14 12 10 7 7 184

40 大阪夕陽丘学園短期大学

紀要

第 60 号

2017

4 年間で来室者数が最も多い月は 10 月 33
人、次いで 6 月 32 人、7 月 30 人、4 月 28 人、80

5 月 27 人の順である。そのことから、後期

60開始後の 10 月に来室者が最も多く、次いで40

前期末試験が近づく 6 月や 7 月、そして新学

20期開始後の 4 月や 5 月の来室者が多いと読み

0

4 5 6 7 8 9 10 11 12 1 2 3月 月 月 月 月 月 月 月 月 月 月 月

とれる。長期休暇の夏期休暇を含む 8 月、9月の合計と、同じく長期休暇の春期休暇を含2012年度
2014年度む 2 月、3 月の合計を比較すると、前者は 28

2013年度
2015年度図２．延べ面接回数の推移
図 2．延べ面接回数の推移

名、後者が 31 名であり、4 年間の合計であることを鑑みると長期休暇中の差はない。
3）延べ面接回数の推移

そして 5 月 51 回、11 月 49 回と続く。

2012 年度から 2014 年度までの 4 年間の延延べ面接回数の傾向は年度ごとに異なって

べ面接回数の推移と年間合計を表 3 に示す。

いたが、4 年間の推移からは前期末試験が近づく 6 月と 7 月、そして新学期開始後の 4 月

表 3．月別の延べ面接の推移と合計（年度別）

表３．月別の延べ面接回数の推移と合計（年度別）
4 5 6 7 8 9 10 11 12 1 2 3 合月月月月月月月月月月月月 計
2012年度 0 3 9 11 5 5 16 16 13 14 6 13 111
2013年度 17 15 21 8 2 8 16 6 7 3 6 2 111
2014年度 10 18 16 11 5 8 21 13 9 10 6 5 132
2015年度 30 15 28 33 4 7 17 14 12 10 7 7 184と 5 月が多く、次いで後期開始後の 10 月と11 月が多いことが読みとれる。
夏期休暇を含む 8 月と 9 月の合計と、春期休暇を含む 2 月と 3 月の合計を比較すると、前者は 44 回、後者が 45 回と差はない。
4）延べキャンセル数の推移
2012 年度から 2014 年度までの 4 年間の延4 年間の合計面接回数は 538 回、各年度の80
合計に注目すると、2012
年度と 2013 年度はべキャンセル数の推移と年間合計を表 4 にまとめて示す。

60
同数だが、翌2014 年度には増加傾向、2015

表 4．月別の延べキャンセル数の推移と合計（年度別）

40
年度には50 回以上の急増がみられる。
20 前後期の観点からみると、2012 年度は前0期
33 回に対して後期 78 回と、後期が 2.3 倍

4

5

6

7

8

9 10 11 12 1

2

3

強多い。2013
年度は前期
月 月 月 月月 月 月 71
月回、後期
月 月 月40月回と前期が 1.82012年度
倍弱多い。2014 年度は前期
2013年度 68 回、2014年度
2015年度 年度は
後期 64 回と前後期ほぼ同程度、2015

表４．月別の延べキャンセル数の推移と合計（年度別）
4 5 6 7 8 9 10 11 12 1 2 3 合月月月月月月 月月月月月月 計
2012年度 0 0 5 4 0 0 0 6 2 0 0 1 18
2013年度 1 4 1 4 1 0 3 2 1 1 3 2 23
2014年度 3 0 0 0 0 1 1 2 0 0 0 1 8
2015年度 0 0 0 0 0 0 1 3 0 0 3 0 7

図２．延べ面接回数の推移
前期 117 回、後期 67 回と前期が 1.7 倍強多い。

以上より、延べ面接回数については、年度に4 年間の合計延べキャンセル数は 56 回で15より傾向が異なっており、共通した特徴は認あり、各年度の合計に注目すると、2012 年

められない。

度 と 2013 年 度 は 多 い が、2014 年 度 と 2015

4 年間の傾向をみるために、年度ごとに月別の値を積み上げグラフにまとめて図 2 に示す。
4 年間で述べ面接回数が多い月は 6 月 74
回と 10 月 70 回、次いで 7 月 63 回と 4 月 57 回、

10
5

年度は、前の2 年間の 1/2 ～ 1/3 と少ない。
0
4 5 6 7 8 9 10 11 12 1 2 3
4 年間の傾向をみるために、年度ごとに月月 月 月 月 月 月 月 月 月 月 月 月

別の値を積み上げグラフにまとめて図 3 に示す。

2012年度
2014年度

2013年度
2015年度

延べキャンセル数が最も多い月は 11 月 13
図３．延べキャンセル数の推移

例

神疾患など
型、体臭などど4 5 6 7 8 9 10 11 12 1 2 3月月月月月月 月月月月月月
2012年度 0 0 5 4 0 0 0 6 2 0 0 1
2013年度 1 4 1 4 1 0 3 2 1 1 3 2
2014年度 3 0 0 0 0 1 1 2 0 0 0 1
2015年度 0 0 0 0 0 0 1 3 0 0 3 0

合
計
18
23
8
7
短期大学における学生相談と特別な配慮を必要とする学生の支援 41

本学ではカウンセリング・ルームを利用す
15

る学生数が少ない。また教職員数が少なく、10

筆者は専任教員で学生相談カウンセラーを兼50任していることなどの理由から、来室ルート
4 5 6 7 8 9 10 11 12 1 2 3月 月 月 月 月 月 月 月 月 月 月 月のカテゴリを細分化すると来室者が特定されて守秘義務が脅かされる危険性がある。その2013年度
2015年度ことから、本学ではカウンセラー、教員、職図３．延べキャンセル数の推移
図 3．延べキャンセル数の推移

次に本学の主訴のカテゴリと、主訴の例を2012年度
2014年度員を 1 つのカテゴリとして扱っている。
一覧にして表 6 にまとめて示す。

回と突出して高い。また 8 月、9 月、1 月は各 1 回と非常に低い。もともとキャンセル数が少ないことにも起因し、それ以外には顕著な特徴はみられない。
カウンセリングでは、キャンセルのもつ意味を考察することも重要な側面である。成田・張替・神原（2005）は、カウンセリングの申し込みのうち、インテーク面接を行う前

表 6．主訴のカテゴリと主訴の例

表６．主訴のカテゴリと主訴の例
主訴の
主訴の例
カテゴリ
心理 性格、心的不調、対人関係、精神疾患など
健康 身体不調、身体疾患、不眠、体型、体臭など
就学 勉学、履修、転学、休学、退学など
進路 就職、進学、資格取得など
その他 サークル、バイト、事件・事故、学費などまでにキャンセルとなった事例を分析している。そして申し込みの受付側が可能な配慮やカテゴリの「心理」と「健康」の違いは、工夫、来室までにクライエントが感じる不安

前者が心理的なことが主訴の前面に出ているや逡巡への配慮、クライエントの希望へのこ場合、後者は身体的症状が主訴の前面に出てたえかたなどを論じている。今回の利用状況いる場合である。主訴は、申込用紙に記載さデータは、成田ら（2005）のように初回面接れた内容もしくは初回面接時に語った内容をに至らなかったキャンセルもあるが、面接継カテゴリに基づいて分類している。来室時は続中のキャンセルも含まれる。また、風邪、

身体的症状が前面に出ていても、面接が進む

冠婚葬祭などによるキャンセルも含まれ、一につれて心理面が関係していることはよくあ

概に論じられない。しかし、今後、延べキャる。また、面接が進むにつれて主訴の変遷もンセル数が意味していることも考察の対象とみられるため、あくまで初回面接時の主訴のして視座にいれておく必要があろう。

分類である。

5）来室ルートと主訴
本学では来室ルートとして 4 つを設定している。来室ルートのカテゴリと、来室ルートの例を表 5 にまとめて示す。

次に 2012 年度から 2015 年度までの 4 年間の来室ルート別の主訴を表 7 に示す。
表 7 の各セルの下段の値は、そのカテゴリ
内の実数を表す。上段の小数点第 1 位まで記された値は、そのルート全体に占めるそのカ

費など

表 5．来室ルートのカテゴリと来室ルートの例

表５．来室ルートのカテゴリと来室ルートの例
来室ルート
来室ルートの例のカテゴリ
本人
本人が自主的に予約／直接来室
家族
家族の連絡から来室につながった
教職員 教職員(カウンセラー含)の連絡から来室につながった
その他 友人や外部機関の連絡から来室につながった

テゴリの割合を表す。主訴を複数抱えて来室する学生もいるため、各セルの下段の値は複数回答の結果であり、月別来室者実数の値とは一致しない。なお、下段の実数は 1 桁の値が多く特徴が把握しずらいため、ここでは上

来室ルート
のカテゴリ
本人
家族
教職員
その他

42 大阪夕陽丘学園短期大学

紀要

第 60 号

2017

表 7．来室ルート別の主訴一覧
表７．来室ルート別の主訴一覧
表７．来室ルート別の主訴一覧

本人
本人
家族
家族
2012
2012
年度
年度

教職員
教職員
その他
その他
主訴全体に
主訴全体に
占める割合
占める割合
本人
本人
家族
家族

2013
2013
年度
年度

教職員
教職員
その他
その他
主訴全体に
主訴全体に
占める割合
占める割合
本人
本人
家族
家族

2014
2014
年度
年度

教職員
教職員
その他
その他
主訴全体に
主訴全体に
占める割合
占める割合
本人
本人
家族
家族

2015
2015
年度
年度

教職員
教職員
その他
その他

主訴全体に
主訴全体に
占める割合
占める割合
4年間の主訴全体
4年間の主訴全体に占める割合に占める割合

心理
心理

健康
健康

就学
就学

46.7
46.7
7
7
33.3
33.3
1
1
14.3
14.3
1
1
0.0
0.0
0
0
36.0
36.0
9
9
50.0
50.0
5
5
50.0
50.0
1
1
42.9
42.9
3
3
0.0
0.0
0
0
47.4
47.4
9
9
42.3
42.3
11
11
100.0
100.0
1
1
25.0
25.0
2
2
0.0
0.0
0
0
40.0
40.0
14
14
31.2
31.2
5
5
0.0
0.0
0
0
60.0
60.0
3
3
0.0
0.0
0
0
33.3
33.3
8
8
38.8
38.8
40
40

26.7
26.7
4
4
33.3
33.3
1
1
28.6
28.6
2
2
0.0
0.0
0
0
28.0
28.0
7
7
0.0
0.0
0
0
0.0
0.0
0
0
14.3
14.3
1
1
0.0
0.0
0
0
5.2
5.2
1
1
7.7
7.7
2
2
0.0
0.0
0
0
12.5
12.5
1
1
0.0
0.0
0
0
8.6
8.6
3
3
6.3
6.3
1
1
50.0
50.0
1
1
0.0
0.0
0
0
0.0
0.0
0
0
8.3
8.3
2
2
12.6
12.6
13
13

13.3
13.3
22
33.3
33.3
11
42.9
42.9
33
0.0
0.0
00
24.0
24.0
66
10.0
10.0
11
50.0
50.0
11
42.9
42.9
33
0.0
0.0
00
26.3
26.3
55
19.2
19.2
55
0.0
0.0
00
25.0
25.0
22
0.0
0.0
00
20.0
20.0
77
25.0
25.0
44
50.0
50.0
11
20.0
20.0
11
100.0
100.0
11
29.2
29.2
77
24.3
24.3
25
25

ルート全体にルート全体に進路
進路 その他
その他 占める割合
占める割合
6.7
6.7
60.0
6.7
6.7
60.0
11
11
15
15
0.0
0.0
12.0
0.0
0.0
12.0
00
00
33
14.3
0.0
28.0
14.3
0.0
28.0
11
00
77
0.0
0.0
0.0
0.0
0.0
0.0
00
00
00
8.0
4.0
100.0
8.0
4.0
100.0
22
11
25
25
40.0
0.0
52.6
40.0
0.0
52.6
44
00
10
10
0.0
0.0
10.5
0.0
0.0
10.5
00
00
22
0.0
0.0
36.8
0.0
0.0
36.8
00
00
77
0.0
0.0
0.0
0.0
0.0
0.0
00
00
00
21.1
0.0
100.0
21.1
0.0
100.0
44
00
19
19
19.2
11.5
74.3
19.2
11.5
74.3
55
33
26
26
0.0
0.0
2.9
0.0
0.0
2.9
00
00
11
25.0
12.5
22.9
25.0
12.5
22.9
22
11
88
0.0
0.0
0.0
0.0
0.0
0.0
00
00
00
20.0
11.4
100.0
20.0
11.4
100.0
77
44
35
35
37.5
0.0
66.7
37.5
0.0
66.7
66
00
16
16
0.0
0.0
8.3
0.0
0.0
8.3
00
00
22
0.0
20.0
20.8
0.0
20.0
20.8
00
11
55
0.0
0.0
4.2
0.0
0.0
4.2
00
00
11
25.0
4.2
100.0
25.0
4.2
100.0
66
11
24
24
18.4
5.8
100.0
18.4
5.8
100.0
19
66
103
19
103

段のパーセンテージに注目して特徴と傾向を2009）、本学も同傾向といえる。本学では自みていく。

主来室が全体の約 2/3、教職員ルートが全体

来室ルートに注目して 4 年間の合計でルーの約 1/4 を占め、その 2 つで全体の 90% 強

ト別の割合を算出すると、「本人」が全体のを占める。各年度に注目すると、「本人」ルー

65.0% と最も多く、次いで「教職員」26.2%、「家トが 52.6%（2013 年度）～ 74.3%（2014 年度）族」7.8%、「その他」1.0% の順である。学生と最も多いものの、4 年間で明確な増減傾向

相談の利用者は、自主来室が一番多いことは認められない。次いで多いのが「教職員」が知られており（山下・福留・吉良・高野，ルートで 20.8%（2015 年度）～ 36.8%（2013

短期大学における学生相談と特別な配慮を必要とする学生の支援 43年度）だが、これについても 4 年間で増減傾が低い可能性があること、ひるがえって考え向は認められない。山下ら（2009）は、「主

ると、教職員は社会的スキルの低い学生をカ

体的に悩めず、自分が陥っている『困った』ウンセリング・ルームへとうまくつなげてい事態に直面することから目を逸らし」、「彼らる可能性があるのかも知れない。

の存在に気付いた周囲の人間が相談機関へと藤原（1992, 1993）は、学生相談のカウンつなぐ」（P.65）来室者が増加していること

セラーが講義を教える場合、学生相談でカウを指摘している。本学の過去 4 年間の推移でンセラーが行っているかかわりの視点を活か

は、自主来室の減少や教職員ルートの増加とすことができると論じ、それを「学生相談的いった傾向は認められないことから、本学で機能」と称している。その指摘は筆者も全くは山下ら（2009）の指摘する学生像と違うこ同見解である。専任の教員が学生相談のカウとがうかがわれる。

ンセラーを兼任していることのメリットと考本学は 30 年以上前から担任制を取り入れているといわれる。また、職員も窓口対応をえており、それらも教職員ルートの数値を押し上げているのではないだろうか。

通して日常的に学生を支援している。今回の結果は、本学が学生支援風土としてもっている“面倒見の良さ”の証左といえるのかも知れない。

３．本学における発達障碍を含む特別な配慮が必要な学生の支援の現状と課題
研究の第 2 の目的にそって、今後、増加が與久田（2012）
は、本学の女子学生を対象に、予想される特別な配慮が必要な学生の支援に援助要請行動という観点から、誰に、どのよ向けて、本学の対応状況や組織化の状況につうな内容の援助要請を行っているかを調査しいて現状を記述し、今後の課題を考察する。

ている。学生の日常生活から援助要請を把握

本学では、特別な配慮を必要とする学生をしようとした試みであるが、教員と専門家（カ

支援する組織として 2016 年に障がい学生修

ウンセラーなどを含む）に対する援助要請頻学支援委員会が設置された。しかし物理的環度が極端に低く、分析から除外している。今境としての支援室といった専用の部屋はな

回はカウンセリング・ルームの利用状況といい。人的環境としては、開設年度は学生生活

う専門家への援助要請の結果の特徴を報告し委員の教員が、今年は臨床心理士の資格をもている。與久田（2012）の研究は一時点でのつ筆者が委員長を務めている。構成員は教務横断的調査結果であり、今回のデータとは性委員、学生生活委委員からの各 1 名と学生課

格が異なる。しかし２つをあわせて解釈する職員であるが、筆者は学生生活委員も兼任しと、学生の日常生活の観点からは教職員や専ていることから、実質 3 名の人的体制である。

門家への援助要請は極少数であるが、教職員

筆者は本学で唯一の心理学系の教員で学生相の来室ルートの多さからすると、教職員が的談カウンセラーと障碍学生の支援を兼任して確に学生のニーズをキャッチして専門家へついる。また、定期的に相談日を開設している

なげていることがうかがえないだろうか。

わけではなく、必要に応じて対応している状

與久田・太田・高木（2001）は、女子大学生を対象とした援助要請行動の調査におい況であり、専任の専門教員や職員を配置してはいない。

て、専門家への援助要請が高い群は、社会的以上のような状況にある本学では、発達障

スキルが低いことを報告している。その結果

碍の疑いのある学生支援は、これまでカウンを踏まえると、本学において教職員ルートでセリング・ルームにおけるカウンセリングに来室につながっている学生は、社会的スキル

おいて支援をしていたという側面がある。し44 大阪夕陽丘学園短期大学

紀要

第 60 号

2017

かしながら、組織が立ち上がったことから、なく、組織として連携・役割分担してかかわ

人的資源としては同様であったとしても、森るシステムづくりが課題である。

（2017）が指摘しているように、カウンセリ

現状では発達障碍を専門とする専任の教職ング機能とコーディネート機能をうまく組員の配置は難しく、人的資源が限られた中でみ合わせた支援を行っていくことが必要であの組織づくりが求められる。その方向性の１

り、今後そのような方向性を目指すことが１

つとしては、筆者が発達障碍に関する専門的つの道であろう。

なスキルアップをはかっていくことが求めら

また、教員兼学生相談カウンセラーのメれているといえる。しかしながらまた同時に、リットとして考えているのは、筆者が専任教

誰かが過重な負担を負い、疲弊することにな

員として、授業担当者、クラス担任、学科会らないような組織づくりを行っていくことも議構成メンバー、教授会構成メンバー、学生

課題であろう。

生活委員などの各種委員会構成メンバーとい特別な配慮が必要な学生に対する合理的配うことがある。複数の役割を担っているが故慮の提供という点では、阿津川ら（2010）がに、日頃から教職員と情報共有することが可指摘するように、予防的な観点からアウト能であり、専属の学生相談室付のカウンセ

リーチ的なかかわりも必要である。

ラーとして特定の部屋に貼り付けられた体制

援助要請の観点から考えると、問題解決にの位置づけであったとしたら、入手しにくい向けて専門家へ援助要請する頻度は極端にであろう情報が、日常的に入ってくる。與久

低い（與久田，2012; 與久田・太田・高木，田（2005）は、中学校のスクール・カウンセラー

2011）。それを踏まえるならば、支援体制のとして、いじめに対する特別な注意配慮が必組織づくりにおいては、クラス担任制のシス要である生徒に対するアプローチとして、クテムや窓口業務にあたる職員の力も大きい。

ラス担任、教科担任、生徒指導担当教員、教本学は小規模短大であり、そのことを活かし育相談担当教員、養護教諭など関係教諭とのた組織づくりを考えていく必要がある。

日頃からの情報共有と配慮が、いじめ解決に

なお、他大学では、特別な配慮が必要な学役立ったと論じている。
学生相談とスクール・

生支援に関連して、紛争防止・解決のプロセ

カウンセリングにおける違いはあるものの、ス化が始まっている。本学では、合理的配慮

日頃から行う情報共有のメリットは大きいと決定のプロセスはフローチャートが作成されいう点では同じである。しかしながらまた、

たが、紛争防止・解決に向けての検討はなさ與久田（2005）が指摘しているように、役割れていない。整備という観点からは、取り組分担・連携が難しく、集団守秘義務の内容やんでおくべき課題であろう。

範囲についての課題が絶えずついてまわる難
しさも抱えているともいえる。

さらに、出口支援という点では、特別な配慮を必要とする学生の就職支援の在り方、そ

本学では長年、クラス担任制をとっており、して入口支援という点では、入学前・入学期“面倒見の良い”教職員の教育力に基づいての環境調整支援についても、取り組んでいく

学生支援を行ってきた風土がある。カウンセ

必要性があるだろう。

リング・ルームや障がい学生修学支援委員会

特別な配慮の必要がある学生の支援体制をは、その風土がある土台の上に専門家として整えていくことで、何らかの課題を抱える学

カウンセリング有資格者が加わったといえよ

生が、他の学生と同様に学生生活を過ごしてう。しかしながらまた、これまでのような教いけることは意義ある環境づくりといえる。

職員の教育力や指導力に基づく個別対応では

しかしながら、合理的配慮を提供する学生数

短期大学における学生相談と特別な配慮を必要とする学生の支援 45が増加するほどに、筆者をはじめ、他の教職発達障碍を含む特別な配慮を必要とする学員も含めて組織全体が疲弊することがないよ

生への支援は、特別なニーズをもつ学生に特うな組織づくりが課題である。

化した課題ではなく、学生がもつ多様な個々

筆者の時間の空き枠と学生の時間割の空きのニーズへ応える学生全般の支援につながる枠を調整して面接する現状のカウンセリン

課題である。その点で特別な配慮を必要とす

グ・ルームの面接日時の調整に限ってみても、る学生への支援は、ユニバーサル・デザイン

告知・掲示内容とは、ほぼ合致しない。そのと言われるのであり、今後、本学が学生ファー

現状に加えて兼任で配慮が必要な学生の支援

ストの組織づくりを行っていく際に必要な視を行うことは、人的資源の不足である。

点であろう。

しかしながらまた、そうであるとはいえ、それらの支援体制をすべて揃える、すべてに引用・参考文献

備える、完璧を期する体制化を目指すのでは

1 ）青野透（2017）発達障害学生と大学教育なく、できる範囲でできるところから行って―職員対応要領を中心に―，大学教育学

いくという姿勢が必要なのであろう。

会誌，39, 48-52．

伊藤（2017）は、学生相談機関の有効活用

2 ）青野透・片岡美華・山中淑江・岩田淳子・に向けて、学生にとって馴染みのあるイン

橋場論・加藤洋子（2014）発達障害学生

ターネットを介したウェブサイトからの情報への学生支援，大学教育学会誌，36, 45-

発信の有効性について報告している。そのよ

49．

うな取り組みは、
比較的ハードルが低いため、3 ）阿津川令子・ヒューバート眞由美・與久

本学でも取り組みが可能な方向性の１つでは

田巌・中谷ふみ（2010）学生相談活動のないだろうか。

実践報告―主にコミュニティ・アプロー

また人的資源の不足という点では、ピア・サポートを活用することが１つの方法であるチの視点から―, 立命館経済学（立命館大学経済学会），59, 82-97.

と考えている。本学ではピア・サポート制度4 ）藤 原勝紀（1992）「学生相談機能」を考がなかったが、今年度の前期末試験を控えたえるためのひとつの枠組み，九州大学教時期に、図書館の取り組みとして、初めて養部カウンセリング・リポート，4, 23-

チューター制度が試みられ、成果があったこ

47．

とが報告されている。本来ならノートテイク5 ）藤原勝紀（1993）教育指導における学生といった特別な配慮が必要な学生に向けての相談的機能，九州大学教養部カウンセリ

ピア・サポート制度づくりが、より良い形態

ング・リポート，5, 21-27．

ではあるが、それがない現状では、今ある人

6 ）萩原豪人（2010）特別支援教育を受けて的資源として、チューター制度を根づかせ、きたアスペルガー症候群の学生の支援

その制度を援用していくことも１つの方向性

体制―入学時の環境調整及び支援ネッ

かも知れない。

トワークの構築―，学生相談研究，30,

各教職員の経験や教育的配慮に基づく対処

167-178．

療法的な個別対応だけでは限界があり、今後

7 ）濱野清志（1992）授業を通じた学生相談

は組織的対応体制を整える必要性がある。し機能を考える，九州大学教養部カウンセ

かしながらまた、本学にみあった方向性や組織化とはどのようなものなのか、今後も模索をしながら構築していくしかない。

リング・リポート，4, 35-49．
8 ）伊藤直樹（2017）ウェブサイト上における日・米・英・台の学生相談機関の情報

46 大阪夕陽丘学園短期大学

紀要

第 60 号

2017

発信，心理学研究，88, 79-85．

17）成田ひろ子・張替裕子・神原ひかり（2005）

9 ）岩田淳子・林潤一郎・佐藤純・奥野光（2016）

援助過程における「キャンセル問題」の2015 年度学生相談機関に関する調査報

一考察―相談申し込み後のキャンセルを告，学生相談研究，36, 209-262．

めぐって―，カウンセリング研究，38,

10）葛西康子（2007）特別なニーズをもつ大119-127．

学生への支援：教育的発達的観点から精18）日 本学生支援機構（2016）平成 27 年度

神障害・発達障害の就学支援を考える，（2015 年度）障害のある学生の修学支援

障害者問題研究，35, 11-18．

に関する実態調査．

11）吉良安之（1992）カウンセラーとしての

19）齋 藤暢一郎（2016）2015 年度における講義の経験，九州大学教養部カウンセリ

学生相談界の動向，学生相談研究，37,

ング・リポート，4, 28-34．

49-59．

12）楠本和彦（1999）小規模女子短期大学に20）高城絵里子（2009）専任教員による学生

おける兼任カウンセラーの学生相談の特相談カウンセラー兼務に関する一考察―

徴と限界に関する一考察―本学における短期大学の場合―，学生相談研究，29,

学生相談の自己点検を兼ねて―，人間関240-249．

係（南山短期大学人間関係研究センター編），16, 227-239．
13）楠本和彦（1999）女子短期大学の学生相談における兼任カウンセラーの工夫と留21）高 石恭子（2012）「第 1 章

発達障害という視点が学生相談にもたらしたもの」（高石恭子・岩田順子（編）『発達障害と学生相談』），9-28．学苑社

意点に関する試論―「日常と非日常の重22）渡部千世子（2010）発達障害が疑われるなり」と女性の「共に抱え、共に育む」

学生に出会ったとき―「疑われる」こと関係を中心に―，人間関係（南山短期大をどう扱ったらよいか―，学生相談研究，

学人間関係研究センター編），16, 227-

31, 121-132．

239．

23）山下親子・福留留美・吉良安之・高野直14）前田由貴子・黒川清・青野明子・木村真子（2009）近年の学生生活就学相談への人・亀井歌苗・中川拓也（2016）大学の来談学生の動向とその推移―1998 年度

学生相談室における発達障害学生支援の～ 2000 年度の活動報告をもとに―，九取り組み，国際研究論叢（大阪国際大学

州大学学生生活・就学相談室紀要，10,

紀要），30, 137-143．

51-63．

15）森麻友子（2017）発達障害学生に対する24）與久田巌（2005）問題行動のある中２男

学生相談（カウンセリング機能）と障害

子および関係教諭との連携によっていじ

学生支援（コーディネート機能）を組みめが解決した事例，沖縄国際大学人間福合わせた支援の検討―中規模大学の障害

祉研究，4, 125-144.

学生支援室における実践から―，学生相談研究，38, 12-22．

25）與久田巌・ヒューバート眞由美・阿津川
令子・中谷ふみ（2011）学生相談室の利

16）村部妙美（2017）学生相談機関が有効活

用状況の分析―立命館大学びわこ・くさ

用されるための新入生ガイダンスの工夫

つキャンパスの事例―, 社会システム研と入学期の学生支援の利点について―２

究（立命館大学社会システム研究所紀大学の臨床実践の経験から―，杏林大学

要），22, 95-109.

研究報告書（教養部門），34, 15-24．

26）與久田巌・太田仁・高木修（2011）女子

短期大学における学生相談と特別な配慮を必要とする学生の支援 47

大学生の援助要請行動の領域、対象、頻度と大学生活不安および社会的スキルとの関連 , 関西大学社会学部紀要，42,
105-116.
27）與久田巌（2012）女子短大生における援助要請と大学生活不安との関連 , 大阪夕
陽丘学園短期大学紀要，55, 11-17.
28）與 久田巌（2012）特別選抜入学者に対する 2011 年度の支援プログラムの実践 ,2011 年度立命館大学学生サポートルー
ム報告書，4, 48-54.
29）吉武清實（2016）発達障害学生支援の諸課題―学生相談カウンセラーの視点から―，大学教育学会誌，38，62-66．