ヘルスサイエンス・ヘルスケア Volume 19，No.2（2019）

健康政策を推進するための歯科医療における歯の喪失予防−8020推進財団追跡調査−
嶋﨑義浩，齋藤瑞季

Prevention of tooth loss in dentistry to promote health policy−8020 Promotion Foundation Study−
Yoshihiro Shimazaki，Mizuki Saito
愛知学院大学歯学部口腔衛生学講座

キーワード：歯科医療、歯の喪失、マルチレベル分析
要 旨
1989年に8020運動が始まってから30年が経過したが、その間、日本人の口腔の健康を向上させるために様々な取り組みが行われてきた。その結果、歯科疾患実態調査の結果をみても、日本人の保有歯数は年々増加し、以前に比べて人々が歯を喪失する機会は減少している。しかし、未だに多くの歯を失う人は存在しており、歯の喪失は口腔の健康格差を拡大する主要因になると考えられる。
「歯科医療による健康増進効果に関する調査研究」は、8020推進財団が主体となって行う研究事業として2014年度から開始され、現在も継続して追跡調査が行われている。ここでは、本研究事業の追跡データをもとに、歯科受診患者における歯の喪失に関わる要因を解析した結果から、歯の喪失予防による健康政策を推進するうえで歯科医療が果たす役割について検討する。

はじめにす。特に高齢者における歯の喪失は、咀嚼機能の歯科疾患実態調査の結果から、我が国の成人の低下から低栄養を招き、ADLの低下や認知症に繋喪失歯数は減少傾向にあるものの、高齢者は未だがることから2）、歯の喪失は口腔の健康格差にとに多くの歯を喪失している1）。歯の喪失は、咀嚼どまらず、QOL低下や全身の健康格差に繋がる重機能や会話、見た目などに様々な悪影響を及ぼ要な問題である。
歯の喪失リスクに関しては、これまでに数多くの研究報告がある3）。65歳以上の高齢者に対して【著者連絡先】〒464-8650 愛知県名古屋市千種区楠元町1-100
愛知学院大学歯学部口腔衛生学講座
嶋﨑義浩
TEL：052-751-2561 FAX：052-751-2566
E-mail：shima@dpc.agu.ac.jp
受付日：2019年11月6日 受理日：2019年12月1日

歯の喪失に関連する要因を検討した研究では、収入や教育年数、歯科受診が歯の喪失と関連していることが示されている4）。また、高齢者の歯レベ
ルの歯の喪失リスク要因を検討した研究は、臼歯や補綴装置の支台歯の喪失リスクが高いことを示している5）。できるだけ多くの歯を保持するため
̶ 47 ̶

健康政策を推進するための歯科医療における歯の喪失予防−8020推進財団追跡調査−には、若年層からの歯の喪失リスクを特定するこ時に存在した66,293本の歯のうち968本（1.5％）がとが重要である。そこで、8020推進財団が行った喪失していた。

歯科医療による健康増進効果に関する調査研究の歯単位の歯の喪失を従属変数としたマルチレベ

追跡データをもとに、20歳以上の歯科受診患者をル分析の結果、人レベルの要因のうち、ベースラ対象とした歯の喪失リスクについて、人レベルとイン時の喫煙習慣、歯科受診理由、主観的経済状

歯レベルの要因を検討するマルチレベル分析を

況および現在歯数が歯単位の歯の喪失と有意に関行った報告6）をもとに、歯の喪失予防に対する歯連していた（図1）。

科医療の役割について検討する。

ベースライン時の歯数が多いと歯の喪失リスクが有意に低かったが、歯の喪失により咬合支持が調査研究の概要

減少すると残存歯への負担が大きくなるため、現歯科医療による健康増進効果に関する調査研究

在歯数が少なくなるとさらに歯の喪失リスクが高は、2014年10月に46都道府県の1,216歯科医院でまると考えられる。また、ブリッジの支台歯や義ベースライン調査が実施され、歯科医院を初診ま

歯の鉤歯は喪失リスクが高いことから5）、できる

たは再初診で受診した20歳以上の12,399人に対しだけ歯を失わないようにすることが歯の喪失予防て口腔内診査およびアンケート調査が行われた。

にとって重要である。ただし、歯を喪失した場合このうち、分析に使用するデータが揃っているには、補綴治療などの適切な歯科治療を行うこと12,150人を追跡調査の対象としている。2年後ので残存歯への咬合負担を減らし、定期的な歯科受2016年度の追跡調査では、8,073人（66.4％）の者

診時に支台歯などリスクの高い歯の検査を行うこがアンケートに回答し、3,537人（29.1％）が歯科とで歯の喪失を予防することが重要である。

医院で口腔内診査を受けた。ベースライン時の無喫煙は歯周病の代表的なリスクファクターとし歯顎者およびデータ欠損者を除外し、654歯科医て知られている。喫煙者は歯周治療に対する反応

6）

院の2,743人を対象として分析を行った 。

が悪く、歯周基本治療や歯周外科治療の効果が低

口腔内診査の結果から、第三大臼歯を除く健全いことが報告されている7）。また、喫煙は歯の喪歯、未処置歯および処置歯の合計を現在歯数とし失とも関連しており8，9）、喫煙による歯周状態のた。歯周状態については、6点法により各歯のプ悪化が歯の喪失リスクを高めると考えられる。一

ロービングポケットデプス（PPD）、臨床的ア方、過去に喫煙していた者でも、禁煙することタッチメントレベル（CAL）、およびプロービンで歯の喪失リスクが低下することが示されていグ時の出血（BOP）の評価を行った。アンケートる10）。本研究でも、過去の喫煙は歯の喪失との有調査から、喫煙習慣、飲酒頻度、歯磨き回数、間意な関連はみられなかった。喫煙者は非喫煙者と食、既往歴、学歴、主観的経済状況、および歯科比較して歯科受診の頻度が低いが11）、歯科受診習受診理由等についての情報を得た。

慣のない喫煙者に対して地域や職域における保健2年の追跡期間中の各歯の喪失の有無を歯単位事業や健康診断の機会を利用して歯科受診の勧奨の歯の喪失として従属変数として用い、各歯の喪をすることで、口腔保健指導や禁煙指導を行うこ失に関わる要因として人レベルの要因および歯レとができれば、歯の喪失予防に繋がると思われベルの要因を同時に独立変数として用いたマルチる。

レベル分析（一般化推定方程式）を行った。

歯科医院を定期的に受診する者は、受診しない者よりも歯の喪失リスクが低いことが示されてい各歯の喪失に関わる人レベルの要因

る12，13）。定期的な歯科受診により、齲蝕の予防や2年間の追跡期間中に1歯以上の歯を喪失した者早期発見が可能となる。定期的に歯科を受診しては614人（22.4％）であった。また、ベースラインいる者は、歯周病の有病率も低い 14）。本研究で̶ 48 ̶

ヘルスサイエンス・ヘルスケア

図1

Volume 19，No.2（2019）

歯科受診患者の各歯の喪失に関わる個人レベルの要因
Saito M, et al. J Invest Clin Dent 10：e12392，2019より作図

も、定期健診で歯科を受診していた者は、治療の容を促すことが必要であるとともに、歯科保健事ために受診した者よりも歯の喪失のリスクが有意業や歯科医療保険制度の改革も必要であると考えに低かった。定期健診を目的とした歯科受診者にられる。

対して口腔の健康に関する有益な情報を提供することで、患者の口腔保健に対する意識はさらに高各歯の喪失に関わる歯レベルの要因

まると考えられる。

歯単位の歯の喪失を従属変数としたマルチレベ

教育年数や世帯収入といった社会経済的要因は、

ル分析の結果、歯レベルの要因では、歯種、歯の歯の喪失と関連があることが示されている15，16）。

状態および歯周状態が歯単位の歯の喪失と有意な本研究では、主観的経済状況が高い者の歯の喪失関連を示した（図2、4）。

リスクは低かったが、教育年数は歯の喪失と有意歯の喪失リスクを歯種別にみると、大臼歯のリな関連を示さなかった。収入の低い者は、歯の喪スクが最も高かった。これまでの研究でも、単根失の主な原因となる齲蝕や歯周病の有病率が高歯と比較して複根歯で歯周病による歯の喪失リス

い。また、収入の高い者は、定期健診や歯の保存クが高かった 20）。また、齲蝕の感受性は歯種に的治療を受ける傾向があるのに対し、収入の低いよって差があり、大臼歯は前歯と比較して感受性

17−19）。経済状況の差が高い21）。大臼歯部は齲蝕や歯周病によって歯をによる健康格差を縮小するためには、口腔保健教失うリスクが高いことから、歯科受診患者に対し育により国民の口腔保健に対する意識や行動の変て、特に大臼歯部の状態に注意を払う必要がある。

者は抜歯を受ける傾向がある̶ 49 ̶

健康政策を推進するための歯科医療における歯の喪失予防

図2−8020推進財団追跡調査−

歯科受診患者の各歯の歯種・歯の状態と歯の喪失リスク
Saito M, et al. J Invest Clin Dent 10：e12392，2019より作図

本研究において、歯の状態では未処置歯の喪失療することは重要であり、処置歯に対しても二次リスクが最も高かった。また、充填歯やクラウン齲蝕や咬合状態、歯周状態などを精査し、歯の喪処置歯の喪失リスクも有意に高かった。臼歯部修失予防に細心の注意を払う必要がある。

復物の残存期間に関する研究において、処置歯は歯周状態に関しては、PPD値はCAL値よりも歯健全歯と比較して歯の残存期間が短い22）。処置歯の喪失リスクとの関連が強く、PPDおよびCALのは二次齲蝕発生のリスクがあるため歯の喪失リス値が同じ場合にはBOP（+）の歯の喪失リスクが23）クが高まると考えられる 。クラウン処置歯は根高かった（図4）。CALは適切な歯周治療後にも残管治療が行われていることが多いが、根管治療歯ることが多いが、PPDは現在の歯周組織の炎症状

24）は喪失リスクが高いことが示されている 。ま態との関連が深い。BOPは歯周ポケットの炎症のた、固定式補綴装置の支台歯は歯周病進行のリス有無を反映することから、歯周基本治療の再治療クが高いことから25）、クラウン処置歯の喪失リスの指標としても用いられる 26）。また、BOPは歯クが高い原因として、根管治療の既往や歯周状態周病の進行と関連していることが報告されていの悪化が影響していると考えられる。歯科疾患実る27，28）。PPDの減少に加えてBOPを減らして歯周態調査の結果では、成人の保有歯数に占める未処組織の炎症をコントロールするためには、歯科受置歯の割合はそれほど高くはないが、クラウン処診患者に対して口腔衛生指導を含めた適切な歯周置歯は中高年者の歯数のうちの高い割合を占めて治療を定期的に行うことが重要である。

いる（図3）。歯科受診患者の未処置歯を早期に治̶ 50 ̶

ヘルスサイエンス・ヘルスケア

Volume 19，No.2（2019）

図3 1人平均健全歯数・処置（F）歯数（処置の内容別）
・未処置（D）歯数の年齢階級別（5歳以上・永久歯）の推移
歯科疾患実態調査結果（平成17年、23年、28年）より作図

図4 歯科受診患者の各歯の歯周状態と歯の喪失リスク
Saito M, et al. J Invest Clin Dent 10：e12392，2019より作図

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健康政策を推進するための歯科医療における歯の喪失予防

おわりに今回、歯科受診患者を対象とした追跡調査結果から、2年間の歯の喪失状況とそれに関わる要因について検討した。追跡期間中の歯科治療内容や歯科受診状況、また歯の喪失原因は不明であるが、歯科受診患者の歯の喪失には人レベルおよび歯レベルの様々な要因が関与していることが明らかとなり、歯科受診患者の歯の喪失リスクに関する有益な情報が得られた。特に、未処置歯やクラウン処置歯、炎症を伴う重度の歯周炎は歯の喪失のリスクが高いことから、かかりつけ歯科医はそれらに注意深く対処して管理する必要がある。また、変容可能な個人レベルの危険因子として、禁煙や定期的な歯科健診が歯の喪失リスクの抑制に繋がることが示された。これからの国民に対する健康政策の推進において、歯の喪失の危険因子を認識したうえで、必要な治療や保健指導を行いながら定期的に歯科受診患者の口腔の健康を管理し歯の喪失を予防することは、口腔機能の維持や全身の健康維持にも繋がると考えられる。
2019年6月に内閣府が示した「経済財政運営と改革の基本方針2019」29）において、口腔の健康は全身の健康にも繋がることから、エビデンスの信頼性を向上させつつ、生涯を通じた歯科健診やフレイル対策にも繋がる口腔健康管理など、歯科口腔保健の充実に取り組む必要性が示されている。
健康寿命を延伸してより健康的な社会を目指すう
えで、歯の喪失を予防し、国民の口腔保健の向上を図ることは欠かせないものであり、そのために歯科医療が果たす役割は今後益々重要になると思われる。
文 献
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−8020推進財団追跡調査−

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https://www5.cao.go.jp/keizai-shimon/kaigi/cabinet/
2019/2019̲basicpolicies̲ja.pdf

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健康政策を推進するための歯科医療における歯の喪失予防−8020推進財団追跡調査−

Prevention of tooth loss in dentistry to promote health policy−8020 Promotion Foundation Study−
Yoshihiro Shimazaki，Mizuki Saito（Department of Preventive Dentistry and Dental Public Health, School of Dentistry, Aichi Gakuin University）

Key Words : Dental care, Tooth loss, Multilevel analysis

Thirty years have passed since the start of the 8020 movement in 1989. During that time, various efforts
have been made to improve the oral health of Japanese people. As a result, the number of teeth in Japaneseis increasing year by year, and the chances of people losing their teeth are decreasing compared to before.
However, many people still lose their teeth, and many teeth loss is thought to be a major factor in widening
oral health disparities.
Survey research on the health promotion effect of dental care

was started in 2014 as a research project

led by the 8020 Promotion Foundation and is still being followed up. Here, based on the follow-up data of thisresearch project, we will examine the role of dental care in promoting health policy by preventing tooth loss
from the results of analyzing the factors related to tooth loss in dental patients.
Health Science and Health Care 19（2）：47−54，2019̶ 54 ̶