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消費者行動プロセスおよびブランドと消費者との関わりからみた広告効果の把握
石

目

崎

徹

次

１．はじめに………………………………………………………………………………………………………１
２．問題の所在……………………………………………………………………………………………………１
３．消費者行動の基本プロセスと広告効果……………………………………………………………………２
３―１．消費者行動の基本プロセス……………………………………………………………………………２
３―２．購買前行動への広告効果………………………………………………………………………………２
３―３．購買行動への広告効果…………………………………………………………………………………２
３―４．購買前行動と購買行動への広告効果を統合したモデル……………………………………………３
３―５．購買後行動への広告効果………………………………………………………………………………４
４．ブランドと広告との関係……………………………………………………………………………………５
４―１．広告効果の従属変数としてのブランド構築…………………………………………………………５
４―２．ブランドと消費者との関わりと広告効果……………………………………………………………６
５．消費者行動の基本プロセスとブランドと消費者との関わりから広告効果を把握する意義…………７
６．結びに代えて…………………………………………………………………………………………………８

CORE

１．はじめに
広告効果研究では，AIDMA や DAGMAR などの効果階層モデルの提示をはじめとして，情報処理
パラダイム，関与，認知的反応，感情的反応などさまざまな概念を導入することで精緻化が行われてきた。一方で，こうした精緻化が進めば進むほど，非常に微細な反応の変化を発見することはできても，そうした知見を集大成した広告効果の体系化からは，かえって遠ざかっているのではなかろうか。
そこで本研究では，これまでの広告効果に関する研究を，消費者行動の基本プロセス（購買前行
動，購買行動，購買後行動）と消費者とブランドとの関わりを用いて整理し，消費者行動に影響を与える広告効果としての体系化を試みる。

２．問題の所在
主として，消費者行動の基本プロセスにおける購買前に対する広告効果としての広告情報処理と，購買時における購買情報処理を統合的に把握できるモデルの提案や（仁科 ２００１），購買後における広告効果に関する議論（石崎 １９９７）など，消費者行動のさまざまなシチュエーションから広告効果を見直す動きが高まっている。
一方で，９０年代からの Aaker（１９９
１；１９９６）や Keller（１９９８）に代表されるブランド論からの流れ
で，広告をブランド構築に対する独立変数と考えた，ブランド構築に対する広告効果（たとえば青木，岸，亀井 ２０００）と，ブランド・コミットメント，ブランド・エクイティ，ブランド・リレーション
シップなど，ブランドと消費者との関わり度合いを独立変数とした，ブランドと消費者の関わり度合
いが広告効果に及ぼす影響（たとえば，青木 １
９９１；２００４，木戸 ２００４，石崎 ２００５）の２つの観点で議論がされるようになっている。
以上のことから，これからの広告効果研究に求められることは，次のとおりである。まず，消費者
行動の基本プロセスから広告効果を捉えなおすフレームワークが必要である。特に，購買前，購買，購買後という一連のプロセスの中で，広告効果をどのように捉えるか，そのフレームワーク作りが急務である。
一方で，ブランドと広告との関係は，先述のような議論から，それぞれが独立変数になったり従属
変数になったりするという相互的な関係であると考えられる。したがって，ブランドとの「相互的な」関わりから広告効果を捉えなおすフレームワークが必要である。
さらに，消費者行動の基本プロセスから広告効果を捉えなおす枠組みと，ブランドとの相互的な関わりから広告効果を捉えなおす枠組みを包括して捉えるフレームワークを提示することで，広告効果の全体像を把握する必要がある。

― １ ―３．消費者行動の基本プロセスと広告効果
３―１．消費者行動の基本プロセス
消費者行動の基本プロセスは，大きく分けて３段階に分かれる（図１）。
図１

消費者行動の基本プロセス①購買前行動問題認識

情報探索②購買前行動購買意思決定③購買前行動評価

満足 or 不満（出所） 村松（１
９
９
０）
，１
５
２ページなどを参考に作成。

①の購買前行動は，消費者が購買意思決定を行うのに必要な状況設定を行うための準備プロセスである。
②の購買行動は，特定の製品・サービスを選択，購入する行動プロセスである。
③の購買後行動は，消費者が，購入した製品・サービスを使用ないし利用することによって，ニー
ズ・欲求の充足をはかっているということから，消費者行動の終局点であると考えられる。

３―２．購買前行動への広告効果
消費者行動の基本プロセスに照らして，広告効果を考えてみよう。まずは購買前行動への広告効果である。Oliver（１９９７）が指摘しているように，多くの広告効果研究は消費者の購買前に対するものである。AIDA，AIDMA はもとより，DAGMAR やラビッジ・スタイナー・モデルといった効果階層モデルも，前提は消費者の購買前行動への広告効果である。また，効果階層モデルを批判あるいは発展させたさまざまなモデル，たとえば FCB モデル，精緻化見込みモデル，広告への認知的反応や情緒的反応，広告への態度（Aad）といったモデル（Vaughn １９８０；Petty and Cacioppo １９８６；岸 １９８９；
嶋村 １９８９など）も，主として購買前に対する広告効果を前提としているといえるだろう。
さらに多くの広告効果研究では，意図的に新ブランドあるいは新製品の広告効果研究を狙っているものが多い。実験においても事前接触のない広告と架空ブランドを用いるなどしており，暗黙裡に消費者の購買前に対する広告効果を研究対象としている。

３―３．購買行動への広告効果
購買行動への直接的な刺激を仮定した広告効果モデルの代表例は，市場反応モデルであろう。またこのモデルの範疇に入るものとして，売り上げ／市場シェアを従属変数とした諸研究がある。これら― ２ ―の研究ではシングルソースデータや POS データを用いて，数学モデルを構築し，パラメータ予測を行うのが一般的である。これらの研究からは多くの有用な知見が得られている（１）。
一方で，Vakaratsas and Ambler（1999）によれば，市場反応モデルは，広告に対する市場反応に関する計量経済学モデルであり，（広告露出からの）媒介効果については全く考慮していない。これ
らのモデルは広告，価格政策，そしてプロモーションの尺度を行動（売り上げやブランド選択）の尺
度に結びつけている。これには，客観的な（二次的）データが利用でき，媒介尺度の不確実性を排除できるという長所がある。しかしながら，市場反応モデルは厳密な意味での広告コミュニケーション
効果研究の範疇には入らない。また，多くの広告効果の研究者が論じているように，媒介効果を省略することは，他の効果を誇張することにつながる可能性がある。

３―４．購買前行動と購買行動への広告効果を統合したモデル
購買前の広告効果と購買時に対する広告効果を上手に結びつけるモデルとして提示されたのが，Vakaratsas and Ambler（1999）による EAC 空間モデルや仁科（２００１）によるインテグレーションモ
デルなどである。Vakaratsas and Ambler は２５０以上の文献をレビューして，広告が消費者にどのような影響を及ぼしているか，つまりどのように広告が効くのかということに関して，明らかにされていることと明らかにすべきことについてまとめている。そしてこの論文で提唱された EAC 空間モデルと は，広 告 の 媒 介 効 果 で あ る，E（experience：製 品 経 験），A（affect：感 情 的 反 応），C（cognition：認知的反応）を階層としてではなく，EAC それぞれを軸とする３次元空間で表そうというものである（図２参照）。
図２

感情（A）

EAC モデル

認知（C）

経験（E）
（出所） Vakaratsas and Ambler（１
９
９
９）p．
３
７．
を一部修正。

一方，仁科によるインテグレーションモデルは，消費者が広告に接触して購買に至るまでの広告効
果プロセスを「情報内容」と「心理的反応」の組み合わせで示したものである。このモデルでは，情報処理段階を，広告情報処理，商品・ブランド情報処理，ニーズ情報処理，購買行動情報処理の４つに分け，その相互関係を整理している。従来の広告効果モデルでは，広告情報処理の段階に主眼が置― ３ ―かれていたが，インテグレーションモデルでは，この段階での反応がその後の商品・ブランド情報処理，ニーズ情報処理，購買情報処理にどのように結びついていくのかをモデル化したという点で，高い評価を得ている（図３参照）。
図３

インテグレーションモデル
商品・ブランド情報処理
評価反応

広告情報処理購買行動情報処理
認知反応
評価反応

評価反応
記憶反応
広告

購買

認知反応

認知反応
ニーズ情報処理

記憶反応

記憶反応
評価反応

認知反応

記憶反応
コミュニケーション効果

消費者行動効果（出所） 仁科（２
０
０
１）
，３
２ページ。

３―５．購買後行動への広告効果
消費者行動の基本プロセスに基づいた時，購買前，購買行動への広告効果研究では不十分であるという指摘が，Wright et al.（1994）によって行われた。特にこの時期は，顧客との長期的な関係の構築を目的としたリレーションシップ・マーケティングが提唱されてきた時である。消費者の購買後評価である消費者満足に対する広告効果について考えようとする Wright et al. の提唱は，時宜にかなうものであった。Wright et al. の提唱による研究領域は，石崎（１９９７）による，（１）購買前の広告接触が購買後にいたるまで影響を及ぼすという考え方と（２）購買後に接触した広告が消費者の認知的不協和を低減させたり，反復購買を促したり，ブランドに関する記憶を再構成するという考え方のうちの（１）にあたる。
この観点の中心となる研究は，消費者満足に対する広告効果であろう。消費者満足に対する広告効
果研究としては，たとえば，コミュニケーション・メッセージによる期待の形成と消費者満足の関係（Wilton and Tse 1983），メッセージの提示方法，訴求内容，および広告内容への関与の高低と負の不一致（Assael and Kamins 1989），消費者行動における満足／不満足と広告の役割（仁科 １９９２），比較基準としてのノルムを考慮に入れた広告効果と消費者満足（Wright, et al. 1994），全体的な満足形― ４ ―成過程の媒介変数としての情報満足（Spreng, Mackenzie, and Olshavsky 1996），広告への消費者意
識における期待の形成と消費者満足（石崎 １９９７），利用満足と受け手のロイヤルティを構築しなければならないという指摘（Franzen 1999），消費者満足に対する広告効果の命題（田中 ２００１），広告の喚起する感情が満足／不満足形成過程に及ぼす影響（藤村 ２００２）などがある（２）。
これに対して，（２）の観点による研究領域としては，古くは Festinger（1957）などによる認知的不協和の低減に関する研究，Ehrenberg（1972 ; 1974）７０年代から主張している，広告は購買前の認知や態度への影響よりも，購買後の満足を維持・強化し，反復購買を促す点で最も効果があるという弱い効果モデルや ATR（Awareness, Trial, and Reinforcement）理論，あるいは Deighton, Henderson,
and Neslin（1994）の主張である，購買後に接触する広告は製品使用経験に特定の意味を付与するという診断的フレーミングなどがある。
ただし二つの観点を含めて，消費者の購買後まで視野に入れた広告効果研究を行う意義は，次のとおりである。実務的には購買前における広告情報処理や，それが具体的な購買行動にどのように結びついていくかということに関心が高いだろう。しかし，消費者満足や購買後の態度形成，あるいはブランドの記憶体系に広告がどのように影響してくるのかということを明らかにすることは，強いブランドを構築する，あるいは顧客との長期的な関係性を構築するという観点からすれば，極めて重要な課題であるといえる。

４．ブランドと広告との関係
４―１．広告効果の従属変数としてのブランド構築
ブランド構築は，広告効果の結果，つまり従属変数として多くの研究がされてきた。すなわち，広告を独立変数，ブランド（あるいはブランド・エクイティ）を従属変数とした諸研究が主要なものである（たとえば Keller 1998；青木，田中，岸 ２０００など）。
たとえば Keller（1998）は顧客ベースのブランド・エクイティの源泉をブランド知識に求め，ブランド知識はブランド認知とブランド・イメージから規定されると主張し，暗黙裡に広告によるブラン
ド構築の有効性を示唆したといわれている（図４参照）。
ブランド認知やブランド・イメージが，主として広告接触から生じると仮定し，ここに消費者行動の基本プロセスを絡めると，３つのルートを見出すことができる。
（１）購買前の広告接触によるブランド構築効果，（２）購買行動時の広告接触によるブランド構築効果，（３）購買後行動時の広告接触によるブランド構築効果である。すなわち，ブランド構築を従属変数としたとき，消費者行動の基本プロ
セスの各局面での広告効果をダイナミックに把握することが可能となる。
消費者行動の基本プロセスの観点から広告効果を把握することにより，購買前の広告情報処理と購買行動との統合，購買後行動への広告の影響のメカニズムを概念化することができる。さらに，広告

― ５ ―

図４

ブランド知識の諸次元

ブランド想起属性

製品関連外

ブランド認知

価格
パッケージ

製品関連

ブランド再認

機能的使用者イメージ
使用イメージ

ブランド知識ブランド連想のタイプ

便益

ブランド連想
の好ましさ

経験的

象徴的

ブランド・イメージ
ブランド連想の強さ

ブランド連想のユニークさ態度（出所） Keller（1998）, p. 94.

によるブランド構築を購買前，購買，購買後の観点からより体系的に説明できる可能性がある。

４―２．ブランドと消費者との関わりと広告効果
しかし，広告を独立変数，広告効果としてのブランド構築を従属変数とするとらえ方には限界がある。現実を考えたとき，一人の消費者は確かに購買前，購買，購買後という行動をとっていると考えられるが，あるブランドのある広告に接触する消費者を考えた場合，そこにはノンユーザーもいれば
ミドルユーザーやヘビーユーザーもいる。ノンユーザーは真の購買前段階での情報処理を行っていると考えられるが，ミドルユーザーやヘビーユーザーは，すでに購買経験や消費経験を有しており，いわば購買後行動を経験している。また，ブランドとの関係性の強弱も人によって異なり，それが広告反応に影響するだろう。
ユーザー別の広告反応に関しては，Raj（1982）によるブランド・ロイヤルティの高いユーザーと低いユーザーでの広告反応の違い，Franzen（1999）による広告とブランド使用の相互作用効果，石崎，水野，広瀬（２００２）によるノン・ユーザー，ユーザー，および過去にブランド使用経験があり，現在は使用していない中止者別による広告効果の検討，Franzen（1999）のユーザー段階間で広告反応にいかなる違いが生じるかを実証した石崎（２００３；２００５a）などがある。
一方，ブランドと消費者との関わりを考慮に入れた研究には，たとえば事前の製品関与が広告反応― ６ ―に影響を及ぼすという研究（青木 １９９１），ブランドに対する事前知識（ブランド知識＝Brand Knowledge）がマーケティング反応（広告反応を含む）に影響を及ぼすという指摘（Keller１９９８）などが代表的なものであり，ブランド体験がブランド連想を形成し，当該ブランドの広告評価に影響を与えるという因果関係の実証もある（木戸 ２００４）。また石崎（２００５b）では，ブランド・リレーション
シップの強度が広告反応に影響を及ぼすことを実証している。
したがって，よりダイナミックに広告効果をとらえるためには，ユーザー別の広告反応やブランドと消費者との関わりを考慮に入れた広告効果研究を踏まえたフレームワーク作りを行う必要がある。

５．消費者行動の基本プロセスとブランドと消費者との関わりから広告効果を把握す
る意義
図５は，広告効果について，消費者行動の基本プロセスとブランドと消費者との関わりから把握する分析フレームワークである。このフレームワークでは９つの矢印を仮定している。
（１）は購買前行動に対する広告効果であり，多くの広告効果研究で扱われてきた領域である。
（２）は購買行動に対する広告効果であり，主として売り上げ効果などの領域である。
（３）は購買後における広告接触による効果の領域である。（４）は購買前の広告接触の購買行動への効果であり，（１）の効果が購買行動に及ぼす影響を仮定している。（５）は購買前あるいは購買行動時の広告接触の購買後行動への効果であり，（１）あるいは（２）の効果が購買後行動に及ぼす影響を仮定している。
（６）（７）（８）は，それぞれ購買前の広告接触によるブランド構築効果，購買行動時の広告接触によるブランド構築効果，購買後行動時の広告接触によるブランド構築効果であり，広告接触が独立変数，ブランド構築が従属変数となる，いわゆる広告によるブランド構築効果の諸領域である。最後に（９）はブランドと消費者との関わり度合
いによる広告効果であり，広告あるいは他のマーケティング変数によって構築されたブランドとの関わり度合いが広告への反応に及ぼす影響を領域とするものである。
まず，消費者行動の基本プロセスから広告効果を把握する意義は，広告効果研究によりダイナミッ
クな時間軸を導入できることである。もちろん，効果階層モデルなど，購買前行動への広告効果でも時間軸は想定されている。しかし，効果階層モデルなどが広告という刺激をどういう順番で情報処理していくのかということに議論の中心を置いているのに対して，前者は，消費者の意思決定プロセスという時間の流れの中で広告の効果を把握しようということになる。さらに前者の把握の仕方によって，広告によるブランド構築効果をより体系的に説明できる可能性がある。最も強いブランド構築効
果は，消費者の購買後，たとえばあるブランドを購買した結果，満足したかどうかといった要因で生み出されると考えられるが，ブランドとの関わり効果は，消費者の購買前に対する広告からも生じると，当然のことながら考えられる。消費者行動の基本プロセスから広告効果を把握するということ
は，さまざまな観点からブランド構築効果をとらえることが可能になるともいえる。

― ７ ―

図５

広告効果研究に関する分析フレームワーク

広告露出
（1）

（3）
（2）
（4）

（5）
購買

購買前

購買後

（7）
（6）

（8）
ブランド
構築
（9）

広告効果

（１） 購買前行動に対する広告効果（２） 購買行動に対する広告効果（３） 購買後行動に対する広告効果（４） 購買前の広告接触の購買行動への効果（５） 購買前あるいは購買行動時の広告接触の購買後行動への効果（６） 購買前の広告接触によるブランド構築効果（７） 購買行動時の広告接触によるブランド構築効果（８） 購買後行動時の広告接触によるブランド構築効果（９） ブランドと消費者との関わり度合いによる広告効果

一方，ブランドと消費者との関わりから広告効果を把握する意義は，より現実に近い状況の中で，ブランドとのリレーションシップの強弱やユーザーとしての程度という視点から，広告効果の違いを見ていくことができるところにある。これは消費者行動の基本プロセスから広告効果を把握することによってブランド構築効果が体系的に把握できるのに対し，その結果であるブランドと消費者との関わり度合いを独立変数として，広告効果の強弱を把握することができ，双方の把握の仕方を統合する
ことにより，より動態的な広告効果に関するフレームワークを構築できる可能性が高まるということである。

６．結びに代えて
本稿では広告効果研究について，消費者行動の基本プロセスからとらえる方法と，ブランドと消費者との関わりからとらえる方法についてレビューを行い，両者を統合的に把握する分析フレームワー― ８ ―クを提示した。それにより，消費者行動に影響を与える動態的で体系的な広告効果モデルを構築できる可能性を指摘した。
本稿の貢献としては次のようなことが考えられる。まず，消費者行動プロセスから広告効果をとらえることで，広告効果研究の視点を広げた。また，現実の状況に近いブランドと消費者との関わりを導入することで，消費者行動プロセスから広告効果をとらえる限界をクリアーすることができた。さらに，消費者行動の基本プロセスから広告効果を把握することによってブランド構築効果が体系的に把握できるのに対し，その結果であるブランドと消費者との関わり度合いを独立変数として，広告効
果の強弱を把握することができ，双方の把握の仕方を統合することにより，より動態的で体系的な広告効果モデルを構築できることが指摘できた。
一方で，本稿で残された研究課題としては，体系的な広告効果モデルを構築することが最大であるが，それへの掛け橋として，製品使用経験をどのように扱うかを指摘しておきたい。現実の状況において，広告からのみブランド構築がなされたりするよりは，そこに製品使用経験が加味されてきている場合が多いのは経験的に理解できることだろう。また，ブランド・コミットメントやブランド・リ
レーションシップは，やはり製品使用経験から生じていることが多いはずである。このようにより動態的で体系的な広告効果モデルを構築するためには，広告「だけ」で説明しようとするのではなく，製品使用経験との相互作用効果も導入することが必要なはずであり，事実，海外ではこうした研究を最近目にする機会が多くなってきている（Hoch and Ha 1986 ; Deighton, Henderson, and Neslin,
1994 ; Spreng, Mackenzie, and Olshavsky 1996 ; Braun 1999 ; Vakratsas and Ambler 1999 ; Hall 2002 ;Chang 2004 ; Braun-LaTour, LaTour, Pickrell, and Lofus 2004 ; 木戸 2004 ; Braun-LaTour and LaTour
2005）。
これらの研究の成果として，たとえば Deighton, Henderson, and Neslin（1994）は，購買前に接触する広告は，ブランドに対する期待を形成するという「予期的フレーミング」と購買後に接触する広告は，製品使用経験に特定の意味を付与するという「診断的フレーミング」を主張している。また，
Braun（1999）は，製品使用経験後に接触する広告は，その使用経験に関する客観的な感覚と情緒的な構成要素の双方の記憶を変換し，製品使用経験と広告から得た情報が記憶内で統合されて，ブランドに関する記憶が再構成されると主張している。さらに，Chang（2004）は，製品クラスの知識の高い方が，広告接触により形成される期待と製品経験による期待の不一致，製品属性に対する思考，
Aad，ブランドへの態度，購買意向に影響が大きいと主張している。
こうした研究成果を取り入れる一方で，製品使用経験と広告接触の相互作用効果を検討するにあたり，本稿で取り上げてきたブランド・コミットメントやブランド・リレーションシップといった変数を導入することで，より体系的で動態的な広告効果モデルを構築できる可能性が高まると考えられ
る。

― ９ ―

［注］
（１） 日本におけるこの研究のレビューとしては石崎（２０００）を参照のこと。
（２） １
９９８年までの消費者満足に対する広告効果研究については，石崎（１９９８）で詳しいレビューが行われている。
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＊本研究は平成１６年度専修大学研究助成による研究成果の一部である。記して感謝申し上げます。

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