要介護高齢者への医療に対応するための口腔医学教育の試み

要介護高齢者への医療に対応するための口腔医学教育の試み
瀧内 博也，牧野 路子，内藤徹

The developing educational program of oral medicine to adapt
the medical and welfare for elderly who require long-term care
Hiroya Takiuchi，Michiko Makino，Toru Naito
キーワード：歯学教育、要介護高齢者、隣接医学、高齢化、口腔医学
要 旨
わが国の高齢化率は年々上昇しており、今後も上昇するとみられている。高齢化の波は歯科医療の現場においても確実に押し寄せており、歯科医療に従事する我々にとって、要介護高齢者への取り組みは今後より一層避けることのできない大きな課題になると思われる。
通院困難者が増加し、また口腔ケアによって健康寿命の延伸に貢献できる可能性が示されているなか、要介護高齢者を対象とした歯科医療は、在宅や要介護高齢者施設への訪問診療にシフトしていくことが予想できる。また、複雑な全身状態・服薬状態に適切に対応する能力も必要とされる。すなわち、要介護高齢者が今後増加していくなか、これまで以上に要介護高齢者に特化された教育を通し、これらのニーズを満たす歯科医師の養成が社会全体で必要とされていくであろう。
このような社会情勢の変化に対応した歯科医師を養成すべく、福岡歯科大学においてはこれまでの歯科医学教育を再考し、今後の社会に対応できるような歯科医師の養成に焦点をおいた教育を確立するための検討を行ってきた。そこで、歯科教育関係者の考えた今後の歯科医療に求められる教育分野についての調査結果と、現在、福岡歯科大学において実施している要介護高齢者医療・歯科医療に関連した実習の試みについて報告する。

緒 言

年の総務省統計局の人口推計では 25％を超え、今わが国の高齢化率は年々増加しており、平成 26や国民の 4人に 1 人が高齢者である超高齢社会を迎えている 1）（図 1）。高齢化率は今後も増加するとみられ、2050 年には国民の 3 人に 1人が高齢者【著者連絡先】〒 814-0193 福岡県福岡市早良区田村 2 丁目15番 1 号
福岡歯科大学総合歯科学講座高齢者歯科学分野
瀧内博也
TEL：092-801-0411（内線125） FAX： 092-801-4909
E-mail： takiuchi@college.fdcnet.ac.jpになるとも推計されている。また、高齢化の進行とともに国民医療費も増加を続けている 2）（図 2）。
国民医療費を 70 歳未満の医療費と 70 歳以上の医療費とに分け国民一人あたりの年間医療費を算出
してみると、70 歳以上の国民は 70 歳未満のものに対して 10 倍以上の医療費を支出していることが̶ 54 ̶

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分かる。また、70歳未満の医療費が 2001年以降

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見てとれる 3）（図 3）。

ほぼ横ばいであるのに対し、70歳以上の医療費は歯科医療の現場においても高齢化の波は確実に一貫した増加傾向を示しており、国民医療費の増押し寄せている。歯科診療所の外来受診者におけ加は人口の高齢化によるものであることが容易にる高齢者の割合は右肩上がりの推移となっており、平成 23年では約 36 ％、すなわち 3人に 1人は65 歳以上の高齢者という実態となっている 4）（図4）。また、年齢階級ごとの歯科受診率は 75 歳をピークに、それより上の世代では急激に減少している 5）（図 5）。これは、疾病、傷病により要介護者となることで、通院による歯科治療が困難な通院困難者が増加するためである。すなわち、在宅や要介護高齢者施設を中心に、歯科医療を必要としている潜在的な要介護高齢者が多数存在していることを示唆している。要介護認定患者数の推移

図 1 日本の人口と高齢化率の推移（平成 26 年度厚労省高齢者社会白書より）をみてみても、こちらも右肩上がりの増加をみせており 6）、外来および訪問診療における要介護高齢者の割合は今後も増加するものと思われる

図 2 国民医療費の年次推移（平成 25 年度厚労省医療費の動向より）

図4

図 3 1 人あたり年間医療費の年次推移
左カラム：平均、中央カラム： 70 歳未満平均
右カラム： 70 歳以上平均（平成 26 年厚労省医療給付実態調査より）

歯科診療所における高齢者の割合の推移（平成 23 年度厚労省患者調査より）

図 5 年齢階級ごとの歯科受診率（平成 17 年度厚労省患者調査より）
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要介護高齢者への医療に対応するための口腔医学教育の試み系の確立と医学・歯学教育体制の再考」戦略連携事業を展開してきた。これまでの歯科医学教育を再考し、今後の社会に対応できるような歯科医師の養成に焦点をおいた教育を確立するための検討を行ってきた 9）。
そこで、本稿においては、福岡歯科大学高齢者
歯科における高齢者の疾患および服薬の実態および「口腔医学の学問体系の確立と医学・歯学教育体制の再考」戦略連携事業の一環として実施した、「歯科教育関係者の考えた今後の歯科医療に求め

図 6 要介護認定者数の推移（厚労省介護保険事業状況報告より）られる教育分野」についての調査結果と、現在、福岡歯科大学において実施している要介護高齢者
医療・歯科医療に関連した実習の試みを報告した（図 6）。このような背景を受け、歯科医療に従事い。

する我々にとって、要介護高齢者への取り組みは今後より一層避けることのできない大きな課題に

１．要介護高齢者を対象とした歯科診療に求められるものなるものと思われる。
医療から見た高齢者の特徴は、非定型的症状を歯科診療所の外来患者のうちの 3 人に 1人は 65

示し、複数の疾患が併存し、慢性疾患が多い（完歳以上の高齢者となっているように 4）、現在の外治しない）ことが知られている。前期高齢者（65

来診療は高齢者への対応なしには成り立たない。

〜 74 歳）では、疾患は増加するが、日常生活に支さらには、口腔のセルフケアが困難となることが障を及ぼすようなことは少なく、身体活動は比較予想される要介護高齢者は、平成 24 年にはすでに的高いため、歯科医療においても中年者と同様の400 万人を超えている 10）。これら要介護高齢者の対応が可能な場合が多い 7）。しかし、後期高齢者

多くは認知症や日常生活動作（ADL ： Activity of（75〜 89歳）や超高齢者（90 歳以上）では、日常Daily Living）の低下により自力での外来への受生活に支障を来す複数の慢性疾患を抱えているこ診が困難なことが多く、在宅や要介護高齢者施設とが多い。また、高齢者は複数の疾患を有するだにおける潜在的な歯科診療の需要は年々増加してけでなく多剤の服用を行っているため、治療がよいる。そのため、今後の歯科医療を提供する場はり複雑となり容易でないケースも多々見られる 。

外来だけでなく、訪問歯科診療のニーズは今後ますなわち、要介護高齢者の歯科治療を行うというすます増加していくものと考えられる。しかし、ことは、目前の患者に合併する疾患の病態生理を訪問歯科診療の周知はまだまだ低く、充分に活用深く理解し、全身状態・服薬状態に応じて適切にさていないのが実情である。また、潜在的なニー

8）対応することが必須である。すなわち、要介護高ズに対して、訪問歯科診療を行う歯科医院が圧倒齢者が今後増加していく中、これまで以上に要介的に足りていないのも現状である。

護高齢者に特化された教育を通し、これらのニーまた、日本を発信源とした要介護高齢者を対象ズを満たす歯科医師の養成が社会全体で必要とさとした研究により、要介護高齢者に対する口腔ケれている。

アは、誤嚥性肺炎の予防に有効であることが強くこのような社会情勢の変化に対応した歯科医師示唆されている 11−15）。また、要介護高齢者に対すを養成すべく、福岡歯科大学では 2007 年より 6歯る口腔ケアや歯科治療によって、要介護度の改善学部および 1 医学部と連携し、「口腔医学の学問体や Quality of Life（QOL）尺度の改善を来したと

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いう報告もみられるようになってきている 16）。そ「口腔医学の学問体系の確立と医学・歯学教育のため、歯科医療が健康寿命の延伸や医療費の削体制の再考」戦略連携事業において連携を行って減に貢献できる可能性が示され、今まで以上に歯いる全国 8大学の教員を調査対象に、Webアン科医療の現場は外来診療から、在宅や要介護高齢ケートを用いた調査を行っており、アンケートの者施設の要介護高齢者を対象としたものにシフト

URLは 1,144名の教員に配信し、647名の有効回答していくと考えられる。よって歯科医師には口腔が得られている（回答率： 56.6%）。アンケートのケア、摂食・嚥下障害の診断とリハビリテーショ

質問項目は 22 項目で、年齢、性別、専門分野などン、栄養指導、筋力・日常生活動作の改善、誤嚥の基本属性、歯科における隣接医学教育のあり方

性肺炎予防、認知症、循環器疾患などの予防にもなどを尋ねている。調査は無記名とし、その後の関与できるような幅広いスキルが要求されること解析に年齢、専門分野などを同時に含めることをとなる。

避け、個人の特定が困難なように配慮が行われて歯科診療において、高齢者は複数の慢性疾患をいる。
調査から得られた結果としては、今後、需要増有するだけでなく 、多剤の服用を行っており、7）治療が容易でないケースも多々見られる 。また加が見込まれる分野として、50％を超えるものが当院高齢者歯科の患者を対象とした調査による「有病者」を挙げていた。また、「訪問歯科」を挙と、訪問診療患者と外来患者の疾患数、服薬数にげたものも 40%を超えていた（表 1）。「歯科医療8）

ついての調査を行ったところ、年齢、疾患数、服には従来よりも高度な医学知識が必要か」という薬数ともに外来患者よりも訪問診療患者のほうが質問に対しては、95.5 ％のものが歯科には従来よ多かった、との報告がされている 17）。訪問歯科診りも高度な医学知識が必要であると考えており、療を視野に入れるためには、より一層疾患の病態「歯学部での隣接医学教育の時間を増やすべきで生理を深く理解し、全身状態・服薬状態に応じてあるか」という質問に対しては、歯学部での隣接医学教育の時間を増やすべきと考える者は 71.6%

適切に対応することが必要とされている。
以上より、今後要介護高齢者を対象とした歯科に上っていた。また、歯科診療に必要な医学一般医療の担い手として、歯科医師にはより高いレベの知識として、「高血圧、糖尿病などの生活習慣ルのスキルが要求されることとなると考える。①
訪問歯科診療への対応、②口腔ケアや摂食・嚥下リハビリテーションなどへの対応、③より複雑化した疾患への対応。これらを包括的に網羅した要介護高齢者に特化された教育を通し、より高いスキルを有した歯科医師の養成が重要である。
２．歯科医療に求められる教育分野
日本では今後さらに深刻化する高齢社会が到来するため、歯科領域においても要介護高齢者への対応についての教育が注目されている。そこで福岡歯科大学では口腔医学プロジェクトチームを立ち上げ、2009年 6 月から 7 月にかけて、医学・歯学教育に携わる教員の隣接医学教育への考え方を調査し、今後の歯学教育のあり方について検討を行ってきた 18）。
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表1

需要増加が予測される分野

要介護高齢者への医療に対応するための口腔医学教育の試み

表2

歯科診療に必要と思われる医学知識意識は必ずしも高いとはいえない。そのため、大学在学時から高齢者医療への理解の向上を図る必要が生じている。
福岡歯科大学においては、1、3、5年次において、大学と同一敷地内にある介護老人保健施設および介護老人福祉施設と積極的な連携を行い、また介護福祉士を養成する福岡医療短期大学保健福祉学科などからの協力を得て、要介護高齢者の医療と福祉への理解を促すための一連の教育を行っている（表3）。
まずは、学部の 1 年次から要介護高齢者とのコミュニケーションの機会を与え、歯学部生として早期に要介護高齢者福祉の環境に暴露させ、高齢者との間の心理的なバリアを取り払うことを目標とした実習を行っている。実習前には、高齢者の病」、「口腔症状と関連する全身疾患」、「救急救命心理やコミュニケーション技法に関する講習を行の対応」、「薬剤の効能と副作用」、「出血傾向」のい、その後、実際に介護老人保健施設または介護順に上位を占めていた（表2）。

老人福祉施設において、介護体験を行っている。

同調査から今後の歯学教育においては、有病3年次では、より具体的に要介護高齢者介護の者・要介護者に対する医療を実践できること、訪現場を知ってもらうため、食事介助、口腔ケア、問診療への対応の可否が重要なポイントとなり、認知症高齢者とのコミュニケーションスキルなど医歯連携の充実などを図るための隣接医学知識のの基本的な介護技術演習を実施したうえで、介護充実を図る必要があることが、歯学部教員に共通施設職員と一緒に 24時間の介護体験を行い、高齢した意識であることが確認された、と報告されて者介護の現場への認識を強化している。これによいる。

り、医療の対象として高齢者を見るだけでなく、介護の現場の現状について詳細を知り、医療従事３．要介護高齢者医療・福祉への理解を促すプログラム者がこれらの現場にどう関わることができるかを考えることを含めて、今後の社会の変化に対応で高齢化率の上昇とともに、在宅あるいは要介護きる医療者としての心構えや高齢者福祉への正し高齢者施設において歯科治療を行う機会が増えてい理解を得るための体験となるようなプログラム

いる。また、国の保健政策の方向性としても、訪としている。

問診療や病棟での口腔管理に歯科医療従事者を誘さらに 5 年次では、事前に体位変換や歩行介助導すべく、さまざまな方策がとられている。とこなどの介護の専門的なスキルの実習を行い、加えろが、歯科はこれまで外来診療を中心に医療をて口腔ケアの学生相互の実習や嚥下機能スクリー行ってきた背景があるため、歯学教育の内容はおニング手法、嚥下内視鏡検査の基礎演習、認知機もに臨床実習を中心として、外来診療を念頭に置能検査などの演習を実施した後、介護施設におけいたものが多い。核家族化が進行し、要介護高齢る 5 日間の実習を行い、さらに深く要介護高齢者者と家庭でふれあう機会が少なく、社会経験を経の介護・福祉について学ぶ機会としている。

ずして入学する学生が大多数を占める現在の歯学

今後の要介護高齢者の増加に伴い、歯科医療従部学生においては、要介護高齢者の医療に対する事者は外来で患者を待つ姿勢から、在宅・要介護̶ 58 ̶

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Volume 14，No.2（2014）表3福岡歯科大学における要介護高齢者医療に関連した実習

表4福岡歯科大学における要介護高齢者に対応した教育の特長高齢者施設に治療に出向く機会が確実に増加す供の場として外来診療のみならず、在宅や要介護る。その際には、歯科医療と介護福祉のシームレ高齢者施設に幅広く視野を広げていくビジョンがスなサービスを提供できるような歯科医療従事者養われるべきである。より複雑化した疾患への対が求められるようになり、要介護高齢者医療への応が可能であり、要介護高齢者の健康寿命の延伸、理解の深い歯科医療従事者を養成すべくプログラ

QOLの改善に貢献できる歯科医師が育成されていムを構築することが重要と思われる（表 4）。これくことを切に願う。
現在、福岡歯科大学高齢者歯科では実習に嚥下らの実習の効果としては、学生の要介護高齢者への意識の変革などを認めている 。

機能評価、介護技術、認知症高齢者コミュニケー

19）

ションなどを採り入れているが、今後さらに介護４．まとめ

高齢者居住施設や回復期病床などにおいて活躍で我が国では今後も高齢化率は増加し、世界にもきる実力を有した歯科医師養成のための教育を目

類を見ない超高齢化社会に突入する。今後ますま標の一つに置いて、全人的な包括医療の教育の場す要介護高齢者も増加していく中、歯科医療の提として充実させていくつもりである。

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要介護高齢者への医療に対応するための口腔医学教育の試み

謝 辞「口腔医学の学問体系の確立と医学・歯学教育体制の再考」戦略連携事業に連携し、調査にご協力いただきました北海道医療大学、岩手医科大学、昭和大学、鶴見大学、神奈川歯科大学、九州歯科大学、福岡大学、福岡歯科大学の全国 8大学の教員の先生方に深く感謝いたします。同調査は、文部科学省戦略的大学連携支援事業「口腔医学の学問体系の確立と医学・歯学教育体制の再考」の一部として実施致しました。また、要介護高齢者への実習に際して、常に質の高い指導を頂き、貴重な実習の場を提供して頂いている介護老人保健施設サンシャインシティおよび介護老人福祉施設サンシャインプラザの職員の皆様に深く感謝いたします。本研究は、JSPS科研
費基盤研究（C）課題番号 26463203および基盤研究（C）254633277 の成果を一部含みます。

文 献1）内閣府政策統括官共生社会政策担当：平成 26年度
高齢社会白書http://www8.cao.go.jp/kourei/whitepaper/w-2014/
gaiyou/pdf/1s1s.pdf
2）厚生労働省：平成25年度医療費の動向
http://www.mhlw.go.jp/topics/medias/year/13/dl/
iryouhi_data.pdf
3）厚生労働省：平成 26年度医療給付実態調査
http://www.mhlw.go.jp/stf/seisakunitsuite/bunya/
iryouhoken/database/zenpan/iryoukyufu.html
4）厚生労働省：平成23年度患者調査の概況．
http://www.mhlw.go.jp/toukei/saikin/hw/kanja/11/index.html
5）厚生労働省：平成17年度患者調査の概況．
http://www.mhlw.go.jp/toukei/saikin/hw/kanja/11/index.html
6）厚生労働省：介護保険事業状況報告．
http://www.mhlw.go.jp/toukei/list/84-1.html
7）子島 潤：後期高齢者歯科医療に欠かせない全身状態の把握と対応．老年歯科医学，23： 285-296，2008．
8）牧野路子，内藤 徹，円林彩子ほか：高齢者歯科外来における疾患および服薬の実態に関する実態調査．
福岡歯科大学学会雑誌，39 ： 95-99，2013.
9）田中健藏：歯科医学教育の将来像．大道学館出版部，
福岡，1 版，2011，7-14．
10）内閣府政策統括官共生社会政策担当：平成 23年度
高 齢 社 会 白 書 http://www8.cao.go.jp/kourei/whitepaper/w-2011/gaiyou/23pdf_indexg.html
11）Yoneyama T, Hashimoto K, Fukuda H, et al： Oralhygiene reduces respiratory infections in elderly bedbound nursing home patients. Arch Gerontol Geriatr,
22（1）： 11-19，1996.
12）Yoneyama T, Yoshida M, Matsui T, et al： Oral careand pneumonia. Oral Care Working Group. Lancet，354（9177）： 515，1999.
13） Adachi M, Ishihara K, Abe S, et al： Effect of professional oral health care on the elderly living in nursing homes. Oral Surg Oral Med Oral Pathol Oral Radiol Endod，94（2）： 191-195，2002.
14）Ohsawa T, Yoneyama T, Hashimoto K, et al： Effectsof Professional Oral Health Care on the ADL of Elderly Patients in a Nursing Home. The Bulletin of Kanagawa Dental College，31（1）： 51-54，2003.
15）Yoneyama T, Yoshida M, Ohrui T, et al： Oral Care
Working Group. Oral care reduces pneumonia in older
patients in nursing homes. J Am Geriatr Soc., 50（3）：430-3，2002.
16） Naito M, Kato T, Fujii W, et al： Effects of dental
treatment on the quality of life and activities of dailyliving in institutionalized elderly in Japan. Arch Gerontol Geriatr，50（1）：65-68，2010.
17）牧野路子，野口哲司，森田浩光ほか：訪問歯科診療と外来診療における基礎疾患と服用薬剤の比較．第24 回日本有病者歯科医療学会総会抄録集，145，2013．
18）内藤 徹，大星博明，小島 寛ほか：歯学部における隣接医学教育の重要性に関する Web調査．日本歯科医学教育学会雑誌，28 ：12-17，2012．
19）野口哲司，牧野路子，内藤 徹：歯学部生の介護保険実習前後の高齢者に対する印象の変化について．日
本歯科医学教育学会雑誌，30 ： 27-33，2014．

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Volume 14，No.2（2014）

The developing educational program of oral medicine to adapt the medical andwelfare for elderly who require long-term care
Hiroya Takiuchi，Michiko Makino，and Toru Naito（Section of Geriatric Dentistry, Department of General Dentistry, Fukuoka Dental College）
Key Words : dental education, frail elderly, adjacent medicine, aging of society, oral medicine

Aging rate in Japan is still growing. Due to the growing aging population, oral healthcare professionals
have to be more conscious about the geriatric medicine and the care for medically compromised frail elderly
population.
Aging society also leads to the growing number of elderly who cannot attend dental office by their own
bootlaces. So that, the demands for visit dental care or oral management services at long-term care facilities
are also dramatically increasing. It is pointed that the necessity of well-developed dental education systemthat focused on the medicine and welfare for medically compromised elderly people or for patients whorequire special care.
In this report, our recent trial for the oral medicine education in dental schools and dental education programs related to medical and welfare for medically compromised elderly people or elderly who require special care in Fukuoka Dental College are described. These programs were for 1st, 3rd and 5th grade dental
students. Currently, these programs worked very efficiently to promote dental students to facilitate understanding social and medical situation of highly advanced aging society in Japan. The education in dentalschools at the extremely progressed aging society should promote a medical-dental coalition or partnershipto provide high quality oral healthcare for elderly population.
Health Science and Health Care 14（2）：54 −61，2014

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