ヒューマン・ケア研究
2013年７月 31-56頁

第14巻

Journal of Human Care Studies Vol. 14 No. 1
July 2013, pp 31-56

第１号

報告・資料

東日本大震災におけるこころのケア活動の評価～学会発表データからみた
日本赤十字社のこころのケア活動の分析～
島井

哲志 * ・ 河合

利修 * ・ 遠藤

公久 **Evaluation of psychological care after the Great East Japan earthquake：
An analysis of the activities of the Japanese Red Cross according to abstracts from academic meetings
Satoshi Shimai*，Toshinobu Kawai*，Kimihisa Endo**

Abstract
The aim of the study was to evaluate psychological care following the Great East Japan earthquake．
The
study focused on the psychological care services provided by the Japanese Red Cross（Kokoro no kea
in Japanese）after the earthquake．
A total of 53 abstracts from three academic meetings on medicine andnursing were collected and analyzed．
Results showed that the mobility of the Japanese Red Cross enabled
them to initiate rescue activities immediately after the disaster and continue to render medical services
long afterwards．During these activities，caregivers，most of whom were nurses，provided services suchas hand-massages as part of psychological care，in addition to routine medical care activities（e．g．
，
blood pressure measurement）．Given these observations，the Japanese Red Cross has the potential toprovide effective psychological intervention after disasters．It should be noted，however，that conducting
active listening as part of psychological activities after disasters may hamper the psychological recovery
of survivors，as suggested in a recent systematic review（Hobfoll et al．
，2007）．Therefore，the present
study recommends that post-disaster psychological interventions be evidence-based．
Key words：The Great East Japan earthquake，refugee，supporter，psychological care，Japanese Red
Cross．

はじめに行われてきていたデブリーフィングとよばれる
心理的介入にはまったく効果がないと結論して

災害後にどのような心理社会的な変化が生じる

おり、PTSD 治療の選択として認知行動療法およのかについての研究は、前世紀末から急速に進展

び EMDR 療 法（Eye Movement Desensitization andしてきた。イギリスの NICE（National Institute for

Reprocessing） を 推 奨 し て い る（Gersons & Olff，Clinical Excellence）ガイドラインでは、外傷後ス

2005）。

トレス反応（PTSD； posttraumatic stress disorder）

アメリカでは、NIMH（National Institute of Mentalについて過去のデータを検証し、それまで広く

Health）の支援の下に、専門家のグループによっ* 日本赤十字豊田看護大学（Japanese Red Cross Toyota College of Nursing）** 日本赤十字看護大学（Japanese Red Cross College of Nursing）
受稿 2013.6.23 受理 2013.7.3― 31 ―

ヒューマン・ケア研究 2013 年 第 14 巻 第１号て、過去の研究が網羅的に検証され、災害の直後

対して回避行動がとられ、不安を抑えるために感および中期における介入法に関する５つの原則と情を抑制することで対処している。この記憶が固して、安全、平静化、自己と集団の効力感、連携、定化されれば、むしろ PTSD につながる可能性が希望が提起されている（Hobfoll et al．
，2007）。そあるとされるのである。

の背景には、ストレスを資源の喪失と考える COR

日本では、残念ながら、東日本大震災の前に、（conservation of resources）理論があるが、ここで上記のようなシステマティックな検討が行われても、デブリーフィングという技法には、記憶の固こず、その成果に基づくガイドラインも提案され定化をもたらす可能性があり、避けるべきものとてこなかった。このために、東日本大震災に際し考えられている。

て、多くの専門組織が、応急的にガイドラインや

この Hobfoll ら（2007）の系統的リビューを受けて、TENTS（The European Network for Traumatic

マニュアルを公表してきたというのが実情ではなかったと思われる。

Stress）においては、ヨーロッパ諸国における災害

東日本大震災では、こころのケアに関して、さ後の心理社会的介入に関するガイドラインを示し

まざまなチームが被災地入りし救護活動にあたっている。災害への対策の中に位置づけることを前た。国立病院機構や精神医学の専門集団、臨床提として、時期別に取りまとめると、発災直後の心理士会系の支援団体も活動してきた（内閣府，１週間には実質的援助と情報提供、１か月以内に2012）。日本赤十字社（以下、日赤とする）では、はスクリーニングと希望者に認知行動療法、１か平成 15 年以降に、こころのケア指導者を養成し、ら３か月には専門家によるアセスメントとトラウ

この指導者が、各地で救護班要因や防災ボラン

マの認知療法、３か月以上では専門的アセスメン

ティアにこころのケアの研修を行ってきた。東日トが必要とされている。ここでも、特に単発的な本大震災にあたっては、救護班に、この研修を受

デブリーフィングは避けるべきこととして指摘さけたこころのケア要員を帯同させ、また、こころれている。

のケア指導者を含むこころのケア要員のみで編成

このような研究の流れの中で、スフィア・プロ

されるチームを、大規模に派遣した。合計 718 名

ジェクトにおいても、IASC ガイドラインにおいてのこころのケア要員を派遣して、１万 4000 人以上

も、一般市民や支援者に対して、心理的デブリーを対象に活動したと公表されている（日本赤十字

フィングを行うことは、利益がないか、むしろ害社ホームページ）。

があるとされる。このために、これらでは、過去

ここでは、東日本大震災後のこころのケア活動には広く行われてきた、デブリーフィングをしてを評価する作業のひとつとして、日本赤十字社のはならないこととして、特別に取り上げて、明確活動を取り上げて、2011 年と 2012 年度の４学会のに禁止している。

発表の抄録を研究資料として、その活動内容を検このように害があると考えられているのは、言討した。これは、学会誌などの論文をして公表さ語化することで被災体験の記憶が増強され固定化れることに先行して、学会発表が行われることがされる場合があるからである。災害後には、フ多いこと、また、査読などのプロセスを経て、公ラッシュバックと呼ばれる、侵入的で生々しい記

表されるには、数年以上かかることから、現時点

憶が非意図的に生じ、恐怖反応が生じることがあで、利用可能な一次資料として適切であると考えり、これを避けるために、さまざまな手がかりにたためである。

1. 本研究は、部分的に平成 24 年度「赤十字と看護・介護に関する研究助成」の支援を受けて実施したものである。

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島

井・河

合・遠

藤：東日本大震災におけるこころのケア活動の評価～学会発表データからみた日本赤十字社のこころのケア活動の分析～

学会発表のうち、論文として公表される割合は度と 2012 年度の学術集会の抄録集から、こころ

それほど多くない。これは、研究としては予備的のケアとストレスに関した発表内容を含んだもの

な内容の場合にも、学会発表をすることがあるたで、著者が日本赤十字社関係者であるものを収集めである。したがって、この分析では、現実の活した。この基準で検討した結果、日赤医学会は、動をより反映している利点がある一方で、分析や2011 年 13 件、2012 年 10 件、集団災害医学会は、考察などでは、やや予備的な内容に偏る可能性が2011 年６件、2012 年７件、災害看護学会は、2011ある。また、抄録は字数も限られているので、十年 13 件、2012 年３件であり、これらの合計 53 件

分に説明できていないことも起こりやすいと考えをここでの分析対象とした。なお、日赤看護学会

られる。

については、内容的に関連する交流集会とワーク

一方、災害に際してのこころのケアは、実験をショップがあったが、抄録には実践の具体的内容

したり再現したりすることができない実践的な内が掲載されていなかったので、今回の分析対象と容であり、様々な科学的な条件を要求される論文

しては除外した。

にすることが難しいという側面がある。したがって、実践的な内容を検討するためには、論文とし（２）分析方法て公表されているものではなく、学会発表のほう

発表者人数を集計し、所属について病院、支部、がふさわしい可能性もある。また、日赤のこころ

大学、専門学校に分類して集計した。さらに、抄のケアでは、こころのケアの対象として、被災者録データから、こころのケア活動について、①活だけではなく、支援者のケアも同時に含まれてお動地域・場所、②活動時期、③活動対象者、④研

り、こころのケア研修でも、発表者自身も含めて、究法、⑤こころのケアに関する主要な知見、⑥今支援者が、こころのケアの対象として重要なもの

後の課題や提案を、抄録に記載されている内容にとされている。

沿って表の形式で整理した。

ここでは、東日本大震災後の日赤のこころのケ

これらについて、まず、ａ）被災者に対するこア活動の実践の中で、被災者と支援者とを対象ところのケア、ｂ）支援者に対するこころのケア、するものが、どのように区分されているのか、どｃ）被災者と支援者の両方のこころのケア、ｄ）のような時期にどのような方法でどのような活動

これら以外の、研修会や記録方法、国際比較などを行ったのかを整理し、また、その活動からの知を取り上げたものに分類し、活動場所や、活動時

見や、その実践がどのように評価されているのか

期、研究方法と主要な知見や提案を系統的に検討を検討した。これにより、より効果的なこころのし、表として整理した。

ケア活動に向かって、今後の実践を考えていくた
めに役に立つ情報を提供することをめざすもので

結

果

ある。
（１）発表者数と第１著者の所属

方法

表１に、発表者数と第１著者の所属を示した。
発表著者数は１名から 12 名で、平均は 3.4 人、標

（１）材

料

準偏差は 2.7 人であった。そして、第１著者の所属

日本赤十字社医学総会、日本集団災害医学会、で分類すると、病院が 40（75％）、支部１（２％）、

日本災害看護学会、日本赤十字看護学会の 2011 年

大学７（13％）、専門学校が５（９％）となり、― 33 ―

ヒューマン・ケア研究 2013 年 第 14 巻 第１号

約４分の３が病院の所属で、その次が大学であっと考えられる。

た。ここで分析しているのが、学術集会の発表であったことによってバイアスがかかっている可能（３）活動地域と活動時期性もあるが、災害救助を指揮する立場にある都道

被災者あるいは支援者へのこころのケアに関す

府県支部による発表は１件のみであり、極めて少る報告 46 件のうち、１件は、ニュージーランド地

なかった。大学所属の発表のうち３件は同一人物

震に際して、2011 年の２月に、邦人被害者と家族で残りの１件は同じグループによるものであった。

支援を行った活動記録であった。また、２件は中病院に所属している人たちの人数も実践活動も越地震に関連する後ろ向き調査研究であったが、多いので、この結果は当然であるものの、指揮命

それ以外は、すべて東日本大震災に関連したここ

令系統の上位にある各支部が、こころのケア活動

ろのケア活動であった。

を含めた救護活動について、どのような方針で実

ニュージーランドと中越を除いた 43 件のうち、施し、その結果をどのように評価しているのか、

被災者を対象とした 22 件の活動地域の内訳とし

また、今後について、何を課題としているのかを、ては、宮城県７件、岩手県４件、この２県のどち何らかの形で公表し、さらなる改善を計画していらかだが明示されていないもの２件、記載なし６

くことは、活動の充実のために必要であろう。

件で、残りは、東京都の二次避難所、埼玉県の保育所が各１件、原発事故避難者を対象とした福島
県１件であった。また、被災者と支援者の両方を（２）対象者の種類
こころのケアの対象者についてみると、表２に対象として取り上げた４件の発表では、宮城県２

示したように、対象者が被災者である発表が 19 件

件、岩手県１件であった。これらを合わせると、（36％）、表３に示したように対象者が支援者で26 件中 16 件が宮城県または岩手県であり、全体ある発表が 23 件（43％）、被災者と支援者の両方をの 61％（記載なしを除くと 84％）と大部分であっ対象とした活動に言及している発表が４件（８％）

た。

であり、そのほかには、研修記録が５件（９％）、

これに対して、支援者のみを対象とした発表で業務改善が１件（２％）
、国際比較の総説が１件

は、21 件のうち、宮城県３件、岩手県１件、どち（２％）であった。被災者を取り上げた発表が半らか１件、記載なし４件であり、宮城県と岩手県

数以下であったことは、災害に際しては。緊急性を合わせても 20％弱であり、発表者の所属病院やの高い活動を優先する必要があり、学会発表につ所属機関が 12 件（57％）と半数以上となっていた。

ながる記録や評価活動を充実させることが困難でなお、その他に分類した、研修記録５件と業務改善、国際比較の総説は、ケアの直接的な対象者あるためでもあると考えられる。
ケア対象の人数としては被災者のほうが圧倒的に多数であると考えられるが、支援者へのケアのがいないものであり、研修の発表のうち３件は長野県で実施された研修会の発表であった。

発表が数としては多く、全体の 40％を超えてお支援者も対象となっているものを含む、被災者

り、被災者と支援者の両方に言及した発表を含め対象の発表 22 件では、日付が明示されていないもると半数を超えていた。集団全体のリスク要因へのも含めて 2011 年３月が５件、４月が６件、５月の暴露の経験や程度から考えれば、支援者集団が２件、３か月以降１件、記載なし８件であり、発被災者集団全体よりも、よりリスクの高い集団可災後３か月の間のこころのケア活動に発表が集中能性があることを考えると、当然のことでもある

していることが示された。

― 34 ―

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井・河

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藤：東日本大震災におけるこころのケア活動の評価～学会発表データからみた日本赤十字社のこころのケア活動の分析～

支援者のみが対象の発表 23 件では、2011 年３月

一方、縦断的な評価研究は看護専門学校生を対が９件、４月１件、５月１件で、記載なし 10 件、象とした報告１件だけで、対照条件にあたる群を時期を明示せず支援者の帰還後１週間以内をして置いた、介入効果の評価が可能な計画に基づく研いるものが２件であった。支援者の場合のほう

究発表はなかった。また、日赤という実践を目的

が、より顕著に、発災直後に救援に入った支援者とした団体としては当然でもあるが、介入方法のへの活動に発表が集中していた。

一般性を保証するような、ランダムな標本抽出をしている研究発表も全く見当たらなかった。
これらのことから、保健医療領域で実証的なエ（４）研究法
発表されていた研究法は、実践活動の記述的報ビデンスと呼ぶことのできる、標本抽出や対照群

告が全体のうちの 30 件（65％）と最も多く、ついなどの条件を備えた水準にある研究は、今回の資で多いのが質問紙調査 12 件（26％）、多くが半構成

料においてはまったく含まれていないことが示さ的な方法による面接４件（９％）であった。被災者れた。先にも触れたが、緊急性の高い大災害に際対象の発表では、記述的活動報告が 20 件（87％）

しての活動において、実証的なエビデンスを得ると大部分であり、支援者対象の発表では、質問紙

活動を優先するのは人道的ではないとも考えら調査と記述的活動報告がともに 10 件（どちらもれ、エビデンスの水準にまではいかない経験的な43％）であった。また、面接調査４件はすべて支知見を参考にした活動にならざるを得ないだろう

援者対象の発表であった。

と考えられる。Hobfoll ら（2007）のレビューにおこころのケアの対象者も含めて、災害にあたっての救援活動では、被災者へのケア活動が最優先

いても同様の資料に基づいていることから、これは一般的な傾向であると考えられる。

事項であり、その効果の検証・評価は後回しにならざるを得ないという事情がある。このことに（５）研究による知見と課題

よって、被災者対象の場合には、実践活動の記述

ａ）被災者対象のこころのケア活動的な報告が中心にならざるを得ない事情があると表４に示した、被災者を対象とした発表で想像される。これは後に述べる、研究によって明は、震災に見舞われた普通の人のただそばにいらかになった知見の科学的確実性に関係してくる。

るだけという全人的アプローチが理念としてあこれに対して、支援者を対象とした報告では、げられているが、こころのケア要員の具体的な記述的報告だけではなく、質問紙調査および半構活動としては、避難所などの巡回が多く行わ

造的面接調査が行われている。これは、対象者れ、そこでは、ストレス管理の一つとして、ハが同僚であることのほかに、改訂出来事インパ

ンドマッサージなどのリラクセーションと傾聴

クト尺度日本語版（Impact of Event Scale-Revised，が行われたことが報告されている。巡回では、

IES-R）というような、ある程度標準的な尺度が医療救護班に帯同した場合には、情報交換にあり、東日本大震災後に臨床心理のネットワーク

よってニーズの高い被災者に関わることなどがを通じて使用することが推奨されたことや、対応できた反面、救護班の時間スケジュールにしたのためにリスクのある人のスクリーニングが必要

がって移動することから、ひとりひとりとゆっであること、帰還後にデブリーフィングなどがあくりと話を聴く時間的な余裕がなかったことがり、調査をする機会があることなどの条件によるあげられている。一方、こころのケア要員だけと思われる。

からなる、こころのケア班としてチームで活動― 35 ―

ヒューマン・ケア研究 2013 年 第 14 巻 第１号

した場合には、時間はあったが、指揮系統や情を分析して、判定基準の妥当性を高めることが報交換を含めて、ほかの活動との連携が課題と必須である。
ハイリスク者には、臨床心理士がボランティ

されていた。
時期に関連したことでは、急性期に被災者がアとして同行している場合には、臨床心理士が求めるのはこころのケアではなく、医療であり役割分担して対応したが、専門家がついている

生活物資であったという指摘があった。そしことで、１日の研修を受けただけのこころのケて、医療救護活動とこころのケア活動を区別しア要員も安心してこころのケア活動できたといないで、身体的医療救護と精神的医療救護を早う意見が報告されている。このことは、こころ期から構築する必要が提案されている。

のケア要員は、当然であるが、臨床心理の専門

また、避難所には様々な活動を行うチームが家とまったく同じ役割はできないこと、災害に少なくなく、ほかのチームと訪問が重なることあたって、役割分担して活動することが効果的

で被災者の負担になるという可能性が指摘されに働く場合があることを示している。また、実ている。さらに、支援の後期には、現地担当者

際に、こころのケアを実施するにあたっては、の活動に円滑に移行するために、日赤のこころ

もう少し長期的な訓練が、支援者にとっても望のケアの巡回の回数を減らすという工夫もさましい可能性を示唆している。

れ、災害各期の特徴を踏まえた組織的な活動を一方で、精神科医による活動が活発に実施されている場合に、精神医療という枠を作らな推進するべきであるとされた。
ややおおざっぱになるが、これらを時間軸でい、血圧測定や体操などの活動を、日赤のここ整理すると、ごく初期には物質的援助や医療救ろのケア活動として実施したという報告もあっ

援が優先課題であり、こころのケアは補足的役た。また、看護の中でも精神看護という専門性

割あるいは医療救援の一部という位置づけがふを積極的に生かして、服薬の助言や精神的査定

さわしい時期があり、その後、医療や物品の供などの活動も行われていた。

給がある程度いきわたると、こころのケアの日赤に所属する臨床心理士としての活動でニーズがある時期があるが、３か月後には地元は、現地のこころのケアセンターのとりまとめへの円滑な引継ぎが主要な課題となるという流役として連絡調整などを行ったことや、二次避れとまとめることができる。

難所の開設から閉鎖までを継続的に支援し、ここれらの、すべての避難者を対象とした活動

ころの相談室を開設して精神科受診につなぐ活と並行して、こころのトリアージと呼ばれるこ動も行われた。精神科医としての診療支援の立ともある、何らかのアセスメントがスクリーニ

場からは、拠点病院への精神科医の常駐化を推ングとして行われ、ハイリスク者を発見する活

進することで、一般診療と精神科医療の連携が動が行われている。こころのトリアージとし円滑になるだろうという提案がある。また、黒て、107 名中５名を精神科対応に分類したとい

タグエリアを中心として、家族の悲嘆へのグう発表もあり、分類の基準の検討も含めて、こリーフケアが行われた。

のような情報を公表し、議論を積み重ねていく

宮城県と岩手県では、病院あるいは支部内にことは重要である。トリアージやアセスメント

こころのケアセンターが設置された。病院での基準についても検討を重ねて、何らかのスク

は、スタッフのためのリフレッシュルームの設リーニングである以上は、敏感度や特異度など

置などの独自の活動を実施したり、ほかの活動― 36 ―

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藤：東日本大震災におけるこころのケア活動の評価～学会発表データからみた日本赤十字社のこころのケア活動の分析～との連携や調整が行われたが、現地の様々な支が感情を揺さぶられやすいことを考慮すると、援活動との連携が円滑である反面、日赤本社やこのことが職種によるものなのか、看護師の多支部との調整のほうが課題となったとされる。

くが女性であることによるものなのかは明確で逆に、支部内にセンターを設置した場合には、はない。

他機関との連携が課題とされている。このこと

こころのケア活動の内容としては、デブリー

から、前線と後方に二つのセンターを置くこと

フィングや同僚と体験を語り合うミーティング

や支援コーディネーターを育成することも提案が行われ、語りの内容は、役割遂行、日々の活されている。

動、避難者との交流であった。また、リフレッ
シュルームなどで、リラックスケアや傾聴も実施された。感情を吐露することによって、爆弾ｂ）支援者対象のこころのケア活動
表５に示した、支援者へのこころのケア活動

から信管を抜き危険性を下げることになぞらえ

では、派遣された看護師を中心的な対象としたデフュージングを重要としている発表もあって、帰還後に実施された、こころのケア活動やた。一方で、単発的なデブリーフィングと同じ

その評価が多く報告されている。先にも紹介しことになるデフュージングの有効性が立証された IES-R というストレスのインパクトの大きさていないことを踏まえて、信頼関係のあるスを評価する自記式尺度も用いられ、ストレス状

タッフとの語りや体験の言語化の共有が有効に態が把握されるとともに、その結果が本人に働いているとする発表があった。また、出動前

フィードバックされて自己理解にも用いられに、災害サイクルの時期を理解し、自分のミッた。支援者の災害経験による二次的なストレス

ションをイメージすることの重要性も指摘されは業務災害であり、このために派遣した機関のていた。

組織的なケアが大切であるという立場である。

専門家の関与としては、初期の派遣では、被派遣の時期の比較からは、支援者のストレス

災者の精神神経症状が強い場合や精神医学的アは初期のほうが高いことが示されている。今回セスメントなどのために、心理士が必要と考えの報告の中には、初期の内容として、特に、自られていた。黒タグエリアの対応でも心理士に

分自身の生命の危機を感じたことによる心理ダ支えられたことが言及されていた。一方で、スメージがあげられていた。また、派遣の初期にタッフへのサポートには、すべての期間を通じは、準備備品や生活上の問題、家族と連絡が取て心理士が必要とされていた。事前の災害救護れないことがあげられたが、後期には医療ニー訓練についても、こころのケアは、支援者にズが減少し役割がないことや虚無感がストレスとって役立つ内容と評価されていた。

とされている。ストレス障害傾向について、時期を比較した発表では、一貫して初期のほうがｃ）こころのケア研修その他の内容
こころのケア研修については震災後には目標高かった。
また、ほかのスタッフよりも看護師が感情をがより明確であったこと、内容に高齢者支援をゆすぶられることが多いことが報告され、看護加えることに効果があったことなどが発表され師のこころの変化の整理からは、家族と連絡がている。こころのケアのカルテを身体のものの取れない、悲惨な現場の目撃による不安などが裏面に付けるなどの工夫による情報管理上の効要因になると考えられた。一般に、女性のほう果も報告されている。国際比較では、日本では― 37 ―

ヒューマン・ケア研究 2013 年 第 14 巻 第１号

ハンドケアやマッサージを介した支援が行われえ方が正しいのか、そもそもこころのケアをどうているが、国外では、遊びや歌、信仰や祈りの定義するのかなどを議論することにはあまり意味

儀式などが用いられるという違いがあることがはない。なぜなら、ここでみてきた学会発表の内指摘されている。ストレス緩和や安心感の回復

容を考えてもわかるように、精神科医療としてのは、支援者の活動から直接的にもたらされるも「こころのケア」とすべての被災者を対象とするのではなく、その活動を通した心理的プロセス「こころのケア」は全く別のものであるわけではの中で生じると考えられ、それぞれの文化的特なく、広い意味での災害後の「こころのケア」あ

徴を背景として、ハンドケアであったり、遊び

るいはメンタルヘルスや心理社会的ウェルビーイ

や宗教など、柔軟に活動を選択することが提案

ングを支える活動の様々な側面のひとつだからでされている。

ある。
黒タグエリアでの臨床心理士の活動は、こころ

考察のケア活動に含まれるはずであり、こころのケア
チームに同行した専門家としての臨床心理士の活（１）こころのケアの対象者とケアの担当者

動も、こころのケアに含まれるはずである。専門

ここでは、３つの学会発表の２年間の抄録集の家による、こころのケアを推進しようとするから中で、日本赤十字社に関連する組織に所属する人

こそ、東日本大震災に際して、臨床心理士の活動たちが著者となっている、災害時のこころのケアを援助し、協働して活動することが計画されたのや災害ストレスを取り扱った発表を、こころのケであろう（斎藤ら，2012）。

アに関するものとして取り上げてきた。日赤の関臨床心理士という専門家と一緒に行動すること

連機関に所属する発表者の中には、看護師や事務で、日赤のこころのケア要員が安心して活動でき

職、臨床心理士、精神科医というさまざまな立場たという声がある（斎藤ら，2012）。これは、臨床の人たちがおり、特定の職種の活動だけに、ここ心理士が、対応の難しい被災者や不登校の子どもろのケアを限定する必要がないからである。

を担当するなど役割分担をしたということでありここで取り上げた発表の中にも示されている（渡邉，2012）、日赤のこころのケア活動においてが、日赤では、「こころのケア」活動はすべての被も、一般の人への予防的な援助から、知識や技術災者を対象とすると考えており、そこでは、専門のある専門家による治療的援助を含む、幅広い活的治療ではなく心理社会的な介入が活動の中心で動が求められており、実際にそれに応えた場合もあるとされる（尾山，2012）。一方、「こころのケあったことを意味している。

ア」という名称の活動が、精神科医療とほとんど

今回の資料の第１発表者について職種は明確に同じものを意味するという場合がありうる。一般

示されてはいないが、所属から推測できる職種を医療に対して精神科医を中核とする組織が実施す分類すると、看護師が 52％で、心理士が 19％、

る「こころのケア」では、そのような立場をとる

医師と教員が 13％、支部職員２％であった。このことになる（佐藤ら，2011）。

時、医師の場合、精神科医、心療内科医、救急医な

この場合、この二つの立場で用いる「こころのど、看護師の場合も、精神看護師や災害看護師なケア」という言葉が意味する内容には大きな違い

ど、災害に際して生かすことができる、さまざまがある。しかしながら、ここで見てきた日赤の活な専門技能をもっていることもあるだろう。日本

動を考える場合にも、どちらのこころのケアの考

赤十字社の提供するこころのケアの主要な担い手― 38 ―

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合・遠

藤：東日本大震災におけるこころのケア活動の評価～学会発表データからみた日本赤十字社のこころのケア活動の分析～は看護師であるとされているが（前田，2012）、専う、こころの安定が含まれる必要があるだろう。

門領域をもつ看護師も含めて、多くの専門職も、災害の規模によって事情が異なるであろうが、少それぞれの専門性を生かした活動が可能であり、なくとも直後の１週間以内に、こころのケアだけ

精神看護の活動にもあるように、実際に専門的活に特化した活動を行うことには意味がないのでは動を実践している。そして、そうであるなら、対ないかと考えられる。そして、東日本大震災後の

象集団としても、多少ともそのような専門的援助活動でも、実際にはそのように柔軟に展開されてを必要とするような集団も含まれることになる。

いたはずである。もちろん、以前から通院や投薬なお、支援者に対するこころのケアは、災害救を受けていた精神疾患のある人たちへの医療援助

援を継続して実施するために必要な活動であり、は直後から必要である。

また、派遣されている支援者にとっては業務災害

身体的な医療支援が行き届き、援助物資が供給という性質のものでもあり、支援者を派遣していされて、日々の生活の安定が実現してくると、死る立場からすれば当然行うべき業務の一環である

別や財産、仕事の喪失など、災害によって受けてので、ここでは、別の文脈にあるものと位置づけいる問題に対応することが求められるようになて、最後に取り上げることにする。

る。ここでも、可能な限り、その問題を解決する
ことを支援する活動が中心で、そのような具体的支援をすることによって、恐怖や不安を低減させ（２）こころのケアのニーズと活動の時期
日赤が実施してきた医療救護では、発災の直後て、こころの安定をはかるべきである。死別のよに現地に入り、救命救急活動を中心として、現地

うに、具体的支援がなさそうにみえても、その地の医療が対応するまでの間に救護を行う。今回分

域社会の日常生活で死別にあたって取られている析した発表の中でも、理念としては、日赤のここ

葬送の儀式を厳かに守ることを支援することが可

ろのケアは、医療救護と同じように、早期から継能である。災害の時には、そのような儀式を守る

続的で切れ目なく広範囲に行うべきものと主張さことが難しい場合もあるからである。

れている。さらに、こころのケア活動では、医療

しかし、物質的および時間的な資源の相互の援救護よりも長期的な支援が必要であるとも主張さ助ということができる、このような支援は、そのれている。

地域社会の守ってきた絆や持続していく人間的な現実には、災害から時間が経っていないほうつながりの中で維持されていくものである。そうが、ある程度、落ち着いてからよりも、こころのでなければ、その地域社会が維持されないからでケアを必要としている人たちが多いことが示されある。したがって、災害時に提供される、こころている。したがって、当然のこととして、全体とのケア活動による支援は、あくまで緊急時の一時しては、災害から時間が経つにつれて、こころのしのぎであり、心理的救急法（Psychological First

ケア活動を少なくするように計画されるべきであAid）という位置づけといえる。発表にあるようる。

に、発災の３か月後に、日赤が実施するこころの災害の後にニーズが高いといっても、発表の中ケア活動を減少させて、地元のコミュニティシスにあるように、発災直後には、医療や物資の援助

テムが回復することをめざしたことは、適切な対が強く求められている。この時期には、医療や物応であったと考えられる。

資の援助に加えて、生活の安定をはかる活動の中一般論としては、被害の規模と状況によって、に、安全な場所を確保することで安心するとい一律に時期を適用するわけにはいかないであろう― 39 ―

ヒューマン・ケア研究 2013 年 第 14 巻 第１号

が、安全な環境を確保するために、物質的およびられている。

医療支援が何にもまして最優先である状態が終

TENTS のガイドラインでは、初めに述べたよ

わった後に、地元の相互支援システムが十分な力

うに、デブリーフィングを禁止しているが、傾聴を発揮するまでに時間的間隙がある場合に、ここ（active listening）というデブリーフィングでも重ろの安定を支援する働きが、外部からの援助とし要と考えられるスキルについては一切触れられててのこころのケア活動であるということになるだ

いない。一方で、支持的であることや受容的であろう。

ることは明確に重要と記されているので、災害に際して話を聴くということの危険性に配慮したた
め、傾聴を推奨していないと考えられる。

（３）こころのケア活動の内容
今回、日赤のこころのケア活動では、血圧測定

日本赤十字社で研修にあたって用いているマのような身体的ケアを行い、また、ハンドマッ

ニュアル「災害時のこころのケア」では、被災者

サージや体操などが実践されてきた。このようなに対する接し方として、「傾聴」が主要な項目としさまざまな活動によって、被災者の気分が平静化てあげられているわけではないが、デブリーフィ

されて、リラックスをもたらすなど、不安やうつングを行うことは禁じられてはいない。こころの状態の改善につながるものとなったのではないか

ケア指導者の研修マニュアルでは、体験の事実をと考えられる。

聴き、記憶の整理を助けることが、傾聴の説明と一方で、発表の中でも多く触れられており、活されていることを考えると、ここでの発表内容と動の中の中核のひとつとなっていた傾聴（active

して、日赤のこころのケア活動のかなり多くの発

listening）は、相手の話しを遮らず、その内容を否表で「傾聴」という言葉が用いられているのは憂定せずに受け入れて、共感と関心をもって受け入慮するべきことであると考えられる。

れることとされる。これは、カウンセラーの基本

被災者のそばにいて安心感を与えること、関心的スキルであるとされており、クライエントからを持っていることを示すこと、感情を受け止める

情報を得て信頼関係を築く重要な技術である。

ことなどは、こころのケアのめざすものであり、一方で、特に、PTSD について考えれば、その主

安心感の醸成や感情の平穏化に貢献するものであ

症状のひとつは、思い出そうと思わないのに記憶る。しかし、被災者が悲惨な記憶を生々しく思いがよみがえってくるということがあり、強烈な記

起こし、それによってネガティブな感情を伴うよ

憶を思い起こして話すことは、この症状を悪化さうな「話を聴く」経験をさせることは避けるべきせることがあると考えられている。したがって、であろう。

傾聴によって、思い出したくない記憶を固定化す

こころのケア要員として活動した報告の中でることがあれば、症状を悪化させる可能性が強い。

も、涙を流して、震災の様子を生々しく話す被災

これは阪神淡路大震災の時期には明確ではな

者が多かったことが示されている（井嶋，2012）。

かった。しかし、その後の研究成果による大きなしたがってデブリーフィングを明確に禁止してい変化として、災害によるストレスに対して、手続ないので、日赤の傾聴を行うというケア活動できとしてデブリーフィングすることは、その時点

は、被災者が、悲惨な経験を話し始めて止まらなで、被災者の不安を強める可能性があることがあくなるような状態になったことも多かったのではり、さらに、将来的にも被災者に利益があるとはないかと想像されるのである。

言えない、あるいは、害がある場合があると考え― 40 ―

この活動内容を指導する役割にあったと思われ

島

井・河

合・遠

藤：東日本大震災におけるこころのケア活動の評価～学会発表データからみた日本赤十字社のこころのケア活動の分析～

る、前田・斎藤・槙島（2012）の日赤のこころの（４）支援者へのこころのケア

ケア活動の展開の概説では、活動内容として、傾

災害救援に従事するすべての支援者は、こころ聴については、傾聴・支持・共感という態度をのケア活動の対象であると考えられる。特に、災もって話し相手になることに言及されているだけ

害直後に被災地入りする場合には、自分自身の生であり、デブリーフィングについては触れられて命の危険を感じることもあり、また、悲惨な光景

いない。しかし、上記のような実態があったとすを目にすることも少なくない。東日本大震災でれば、今後、そのような活動を行わないようにすは、死亡者数が多いことから遺体を扱う支援者もるために、IASC ガイドラインやスフィア・プロ

多く、また、直後に、原子力発電所の爆発があっ

ジェクトのように、明確にデブリーフィングを禁たことで支援者が強い恐怖を感じるなど、これまじるメッセージを示すことが必要である。

でにもまして、こころのケアのニーズがあったと

東日本大震災においては、精神医学や心理学の考えられる。

学会・団体による精神医療や心理支援や、地域の支援者が受けるストレスも考慮されたためと思

精神保健福祉センターを中心とする精神保健活動

われるが、災害援助にあたっては、固定したチーとしてのこころのケア活動が同時に行われた。発ムが構成され、活動する期間もほぼ１週間以内の表の中では、ほかの団体と訪問が重なって、被災

比較的短期間とされている。このことで、過大な者の負担になる可能性も考慮されている。

ストレスにさらされ続けることなく、チーム内でおそらくは、このような状態を避けるために、援助しあいながら、見通しをもって活動すること

何らかの地区割りなどをすることで、役割分担がができ、帰還後の職場復帰を容易にしていると考行われたのではないかと考えられるが、このようえられる。

な役割分担やその調整の作業などのために地元の

今回、地方自治体から被災地に長期派遣され貴重な人的・時間的資源が用いられてしまうことている職員のおひとりが自殺したという残念なを避けるためには、あらかじめ専門家や行政の実

ニュースもあった。これについての詳細を知らな施するこころのケアの活動内容について情報交換

いが、大規模な災害では、地元のすべての人が何を緊密に行うことで、役割分担を明確に計画してらかの被災者であるのに対して、支援者としてのおくことが必要である。

自分自身は被災者ではないことへの罪悪感が生じ

こころのケアは、どのような団体が実施していたり、地元コミュニティーの一員ではないことにる場合にも、基本的に人道的活動である。したより、意識のささいなずれが軋轢を生んだりするがって、日赤のこころのケア活動の実施に当たっことなど、支援者は、困難な復興活動以外に多くても、他の諸団体との連携することが基本であろの課題をかかえこんでしまう可能性がある。

う。この時、多くの団体のガイドラインではデブ

短期的な派遣の場合には、深刻な状態になるこ

リーフィングは行わないことが原則とされておりとは少ないと考えられるが、今回の発表の中でも（東京都保健福祉局，2008）、日赤の活動でもデブ指摘されているように、初期に派遣された支援者

リーフィングを明確に禁止すれば、他の団体と協のほうが一貫してストレスが高く、こころのケ

働していくことがより容易になるだろうと思われアを手厚くする必要がある。活動としては、デる。

フュージングという呼び方には疑問があるものの、信頼関係のある同僚と体験を語り合うミー
ティングは有効であるとされている。

― 41 ―

ヒューマン・ケア研究 2013 年 第 14 巻 第１号

一方、帰還後には、すぐに復帰した職場でも体験を言語化してグループで共有することが行われ活動、必要な場合には専門的介入が計画されるべきである。

ており、これがこころのケアとして、派遣活動中

最後に、今回検討した発表の中にも、日赤以外のミーティングのように十分に機能しているかどの組織に所属している支援者として、行政職員のうかは不明であるが、次に派遣される人たちに

保健師に対するこころのケア活動の報告があった

とっては、良い準備になったことは間違いないと

点は試みとして注目するべきである。現在の活動考えられる。

の枠組みの中には、地域の支援者へのこころのケ

また、ストレス尺度なども用いてスクリーニン

ア活動は明確に位置づけられておらず、その内容

グをすることによって、個別の介入や専門家のケも固まっていないが、今後検討する価値があるとアが必要な人への対応を行うことが試みられてい考えられた。

るようである。十分に成果を上げているかどうかは不明であり、今後の発表が待たれるところであ

まとめと今後の課題

るが、組織的な情報収集と的確な情報集約が必要である。

ここでは、2011 年と 2012 年に開催された３学支援者を対象としたこころのケアは、支援マ会の発表抄録を手がかりに、日本赤十字社のここニュアルでは、「援助者のストレス処理」というタろのケア活動について検討してきた。これは、発イトルでまとめられており、支援者自身が救援活

災の初期から開始できるという日赤のもつ機動力動にあたって気を付けることや、自分自身のストと、長い間蓄積されてきた日赤の救護活動への信レスに対する気づきを高める内容になっている。

頼に支えられたものである。そして、主として看このストレスのセルフケアは重要なことである護師であるこころのケア要員が、その専門性を生が、この内容は、災害援助活動を行うすべての人

かして血圧管理やハンドマッサージなどの活動をに必要なことであり、むしろ、災害救助活動の研行うことによって、被災者に受け入れられる活動

修内容に含めるべきである。

となっていた。活動時期や活動内容など、このよ

そして、災害時のこころのケアのマニュアルにうな特徴をより明確にすることで、特徴をもったは、リスクの高い状況にある支援者を援助するた

日赤のこころのケア活動を展開することができる

めの、こころのケア活動について、いつ行うのか、ことが期待される。一方で、明確に許可されてい誰が誰を対象に行うのか、どのような内容を行う

るわけではないが、他の団体では禁じられているのかを整理して示すことがよい。そして、最も効

デブリーフィングが、傾聴を推進するという形で果の高い方法を選択して、それを実行するように実施されていると考えられ、大きな問題である。

組織的に取り組む必要があるだろう。

また、日赤のこころのケアは、諸団体によって内容としては、おおむね、派遣前は、所属機関開発されてきている、災害時等における、こころ

によりストレスの気づきを高め予防するための活の救急法（Psychological first aids；PFA）を中核に計動を、派遣中には、医療班のチームのメンバー間画されているものである。日本でも、現在、WHOの信頼関係の構築のもとに経験の共有、および、による PFA と、米国子どもトラウマティックスト

こころのケア要員による、リラクセーションなど

レス・ネットワークによる PFA とが公開されていのストレスマネジメント活動、派遣終了後には、る。また、オーストラリア赤十字社では、オース所属機関によるスクリーニングとフォローアップ

トラリア心理学会と共同開発した PFA を公開し

― 42 ―

島

井・河

合・遠

藤：東日本大震災におけるこころのケア活動の評価～学会発表データからみた日本赤十字社のこころのケア活動の分析～ている。
日赤のこころのケア活動は、現在は、これらのPFA とは独立した内容になっているが、研修などにおいても、このような資源を有効に活用するよ
うに展開することによって、これらの PFA をもとに活動している国内の諸団体と協働して、スムー
ズにまた適切に役割分担することが可能になると考えられる。

― 43 ―

表１

東日本大震災における日本赤十字社のこころのケア活動の学会発表の演題名、発表者名、書誌事項、所属の一覧

ヒューマン・ケア研究 2013 年 第 14 巻 第１号― 44 ―

島

井・河

合・遠

藤：東日本大震災におけるこころのケア活動の評価～学会発表データからみた日本赤十字社のこころのケア活動の分析～― 45 ―

ヒューマン・ケア研究 2013 年 第 14 巻 第１号― 46 ―

合・遠藤：東日本大震災におけるこころのケア活動の評価～学会発表データからみた日本赤十字社のこころのケア活動の分析～

被災者を対象とした日赤のこころのケア活動：その活動地域と場所、活動時期、記述の対象者、研究法

井・河

表２

島

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ヒューマン・ケア研究 2013 年 第 14 巻 第１号― 48 ―

合・遠藤：東日本大震災におけるこころのケア活動の評価～学会発表データからみた日本赤十字社のこころのケア活動の分析～

支援者を対象とした日赤のこころのケア活動およびその他の研究：活動地域・場所、活動時期、対象者と研究法

井・河

表３

島

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ヒューマン・ケア研究 2013 年 第 14 巻 第１号― 50 ―

合・遠藤：東日本大震災におけるこころのケア活動の評価～学会発表データからみた日本赤十字社のこころのケア活動の分析～

被災者を対象とした日赤のこころのケア活動：主要な知見と課題や提案

井・河

表４

島

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ヒューマン・ケア研究 2013 年 第 14 巻 第１号― 52 ―

合・遠藤：東日本大震災におけるこころのケア活動の評価～学会発表データからみた日本赤十字社のこころのケア活動の分析～

支援者を対象とした日赤のこころのケア活動およびその他の研究：発表の主要な知見と課題や提案

井・河

表５

島

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ヒューマン・ケア研究 2013 年 第 14 巻 第１号― 54 ―

島

井・河

合・遠

藤：東日本大震災におけるこころのケア活動の評価～学会発表データからみた日本赤十字社のこころのケア活動の分析～― 55 ―

ヒューマン・ケア研究 2013 年 第 14 巻 第１号

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http://www.bousai.go.jp/taisaku/hisaisyagyousei/pdf/― 56 ―に示したので、文献には再掲しない。