イスラーム世界研究

第 8 巻（2015 年 3 月）

は幼少期から中東各国を歴訪したが、その影響力が感じられるようになるのは 1992 年にヨルダンへ戻って以降である。そこでは、彼は政権打倒のジハードよりも、まずダアワ（教宣）を重視した。
サウディアラビアでジハードを強調したのは、ワッハーブ主義に連なるサラフィー主義の伝統や下地があると同時に、サウディアラビアでは軍が比較的弱かったからである。それに対してヨルダンにおいては軍が比較的強く、まずはサラフィー主義の教えを浸透させることを優先させたため、このような変化が生じることとなった。そして 1994 年から 5 年間投獄された後、彼はヨルダン国家や穏健な静寂主義者と対抗するのみならず、過激なジハード主義者とも対抗する静寂主義的サラフィー・ジハード主義の立場を明確にするようになった。
本書は、ジハード主義という言葉が概して暴力的イメージを伴うと見る近年の傾向に反対して、ジハード主義が実際には布教による社会変革の側面を持っていることを、主要な思想家に焦点を当てることで説得的に論じている。この点で、現代中東の政治思想を理解するためには非常に意義深い著作であると言えよう。また、本書はアブー・ムハンマド・マクディスィーという一人の思想家について包括的に検証するのみならず、現代中東地域におけるサラフィー主義、ジハード主義についても広く概観する良書である。マクディスィー自身にインタビューを行うなどのフィールドワークによる成果も、本書の価値を高めている。
昨今スンナ派とシーア派の対立がしばしば話題にされるが、スンナ派の思想潮流を研究している評者の立場から見ると、スンナ派内部における対立も極めて重要な問題である。スンナ派内部における思想の違いは、急進派や穏健派、サラフィー主義、ジハード主義などによって様々に定義づけられるが、それらの思想の内的実情も多様であることを示した点において、本書の視座を高く評価したい。しかし、「静寂主義的サラフィー・ジハード主義」という区分けが、本当に的を射ているかどうかは、なお検討の余地がある。マクディスィーは過激なジハード主義者と対立すると同時に、ヨルダン国内の静寂主義とも対立している。著者の区分はそのような彼の立場を表すものであるが、複合語をこのように作る用語法は表現上の矛盾が大きすぎるように思われる。イスラーム復興が顕在化して以降、イスラーム思想は実に多様化しており、それぞれを的確に定義し、区分していく必要がある。この問題は、今後の中東政治思想研究における重要な課題の一つとなるだろう。
（池端蕗子

京都大学大学院アジア・アフリカ地域研究研究科）

Achcar, Gilbert. 2013. The People Want: A Radical Exploration of the Arab Uprising. Berkeley and Los
Angeles, California: University of California Press, xii+328pp.

「アラブの春」はチュニジアやエジプトにおける民主化革命の成功によって世界を驚かせ、民主化への気運と期待を内外にもたらした。しかし、始まって 2 年のうちにアラブにおける危機の様相があらわとなり、民主化どころか軍政の復活や多数の難民を生む内戦などの動乱が発生した。そのような中で「アラブの春」とは一体何なのか、その構造要因が何であったかの十分な究明は進んでこなかったが、ようやく根源的な要因を扱う研究が現れはじめた。本書はそのひとつであり、一貫したラジカルな視点を提供しているきわめて有効な研究書である。
本書は、「アラブの春」発生後すぐに始まった集中的な研究の成果がまとめられたものであり、著者が教鞭をとるロンドン大学の MENA 地域開発問題講座を土台としている。MENA とは Middle East400

書評and North Africa の略で、「アラブの春」は 2010 年 12 月にチュニジアで始まって以来、革命の波となって MENA 地域を飲み込んでいった。この民衆蜂起においてあまりにも有名な、“The people wantto overthrow the regime” というスローガンは本書のタイトルにも引用されており、長い間抑圧されてきた人々が、ついに彼らの要求を主張するために蜂起したのだと容易に想像することができる。
本書は 6 章から成り、導入部ではアラブにおける民衆蜂起の発端と、それが長期的な革命のプロセスであることを説明している。1 〜 3 章では MENA 地域におけるこれまでの社会、経済、政治状況について、経済指標などを用いて他地域と比較しながら説明している。4 章では革命のアクターと要因について述べ、5 章では各国ごとのアラブ蜂起の状況について説明している。6 章では欧米諸国などのアラブ蜂起への介入について言及しており、結論ではアラブ蜂起の展望についての考察をおこなっている。以下、各章の内容を概括する。
第 1 章では「束縛された発展」と題して、マルクスのテーゼを引用しながら、アラブ地域において生産力の発展が妨げられてきたことが社会的な革命をもたらしたのか、という問いを提示している。その問いを考える手がかりとして著者は GDP を挙げ、それをもとに MENA 地域と世界の他の地域の経済成長率の変化を比較している。例えば、2000‒08 年のアフリカとアジアの発展途上地域の GDP の年平均成長率を比較すると、MENA の成長率は南アジア、東アジアだけでなくサハラ以南アフリカよりも低いことがわかる。また、アラブの人々が直面している社会的状況が貧困、不平等、プレカリアート（非正規雇用者や失業者の総称）という 3 つのキーワードを用いて説明される。
第 2 章では、MENA における一人あたりの GDP が、1969 年から 2010 年にかけて明らかに低下傾向にあることを指摘し、それがナショナリズムや地域紛争や石油価格の変動といった政治経済的要因によるものであると説明している。MENA 地域において、人口増加が減速しているにもかかわらず一人当たりの GDP 成長率が低く失業率が目立つのは、固定投資の減退などからおこる当然の結果であると述べられている。アラブ地域において支配的な生産方式のどのような特徴によって、アラブ地域の発展の阻害要因を説明できるのだろうか？著者は、この問いに対する答えが、ア
ラブ蜂起における中長期的な展望のもととなるだろうと述べている。
第 3 章では、アラブ蜂起を地域政治的要因という視点からとらえている。最初にアラブの君主制産油国について記述しているが、その歴史は西洋列強が経済的、政治戦略的にいかに石油を重要視していたかを物語っている。9.11 以降、イラクへの侵攻を正当化するためにアメリカはMENA 地域における「民主化促進」に取り組むようになったが、それによって地域の安定性が脅かされ、以前は独裁によって抑圧されていた民衆の不満が表面化することとなった。アラブのメディアについても言及されており、カタルに拠点を置く衛星テレビ放送局であるアルジャジーラの登場と、それに伴うメディアの隆盛によって、アラブにおける情報環境が大きく変化したことが指摘されている。そのネットワークの広さをもって、アルジャジーラはアラブ蜂起の波及にも大きく貢献したのである。
第 4 章は「革命の要因と媒介変数」と題して、冒頭で再びマルクスのテーゼを取り上げ、社会に革命的な急激な変動を引き起こす生産力の発展と生産関係の間の矛盾が、アラブ地域においては複合的な要因によって引き起こされたことを確認している。そしてこの急激な変動は予測可能であり、実際に予測されていたという。次に、アラブ蜂起の原動力となったチュニジアとエジプトにおける労働運動に焦点が当てられている。アラブ地域では一般的に労働運動が厳しく制限されてきたが、両国においては 2000 年代に労働運動が活発化するようになり、チュニジアではシディ・ブジドの事件を受けてピークに達した市民の反政府感情が「アラブの春」をもたらしたと言える。ま401

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た、新しい情報通信技術（SNS）の役割が論じられている。多くのアラブ諸国においてインターネッ
トは若年層に普及しており、若者たちの間のネットワークが「アラブの春」の波及において大きな役割を果たしたことがわかる。アラブ地域における政治的支配に影響を与えてきたものとして、部族主義、宗派主義、地域主義の 3 つが挙げられ、イブン・ハルドゥーンが確立したアサビーヤ（部族結合）という概念が今でも有効であると述べられている。
第 5 章では、アラブ蜂起において主要な 6 カ国、すなわちチュニジア、エジプト、イエメン、バハレーン、リビア、シリアについて、分析と比較がされている。本書ではクーデタを大きく 4 つのカテゴリーに区別して説明しているが、それは政治体制を根本的に変容させることをめざす革命的クーデタ、根本的な断絶を引き起こさずに確立された体制の修正を求める革新的クーデタ、政治の不安定性に対して秩序を維持しようとする保守的クーデタ、根本的な変化を求める運動を抑えつけようとする反動的クーデタの 4 つであると言う。チュニジアやエジプトにおける蜂起は反動的クーデタを誘発するのではないかとの恐れもあったが、両国においては西洋と共謀した保守的クーデタとなったと述べている。
第 6 章は、アラブ蜂起への外側からの勢力の介入と、それらがどのようなアプローチをとってきたかということについて記述されている。ここでは、アラブ蜂起はアラブ地域におけるアメリカの覇権が分解したことによって起こったと述べられ、オバマ政権の曖昧な対応についても触れている。また、リビアに介入した NATO について、シリアに介入しきれない理由を説明している。欧米諸国は、アサド政権への対応や経済的な理由などから、シリアへの介入に踏み切れない代わりに反体制派に武器を供給している。一方イランとロシアがシリアの体制側の武器を補給しており、これらの武器によってシリアに戦乱が広がることとなった。
結論では、政治面、経済面において成功しているトルコの公正発展党（AKP）と、「アラブの春」以降チュニジアで政権を獲得したナフダ党と、エジプトのムスリム同胞団との違いについて言及している。これはチュニジアとエジプトでの動きが、トルコで 2001 年に設立され、翌年には選挙に勝利し政権をとった AKP の経験を喚起するものであったからである。
「イスラームこそが解決である」とするエジプトのムスリム同胞団と、オリエンタリストに典型的なイスラーム国家の見方「イスラームこそが問題である」に対し、著者はイスラームはそのどちらでもないと述べる。では、危機のさなかにある多くのイスラーム国家が、真の解決にたどり着くための条件とは何なのか。アラ
ブ諸国を苦しめている発展の問題は、目先の利益を求め、雇用の成長を促しうる長期的な生産投資を作り出すことに興味を示さない資本主義がそもそもの原因であり、発展のためには国や公共部門が指揮をとり、積極的な課税と国有化という手段によって国の資源をこの優先的な課題に集中させる必要があるとされる。最後に著者は、アラブ蜂起が達成したのは、その地域の人々が「欲する」ことを学んだことであると述べる。つまり、人々が最も基本的な方法で、自らの民主的な意思を表現できるようになったのである。
以上、本書の内容を簡単に概括してきたが、アラブ蜂起が何であるかということを考える際に、本書の視点を通じて大きく次の三点に注目することができるだろう。
一点目は、アラブ蜂起が発生するに至った地域における政治・経済・社会の構造的な要因である。著者は、アラブ蜂起以前から社会政治的な変動が起こることを予想し、自身が大学で受け持つコースにおいて、「（変動を）うながす 4 つの担い手」として発展（成長と雇用）の問題、女性解放の問題、民主主義と基本的自由の問題、文化の問題を挙げていた。アラブ蜂起は実際に、これらすべての問題を要素として含んでいる。
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書評

二点目は、アラブ蜂起のアクターは誰なのかということである。独裁体制とそれに対して蜂起した民衆だけでなく、周辺国や欧米諸国、さらにシリアを例に挙げると「テロ組織」の介入など、対立構図が複雑になっている。それぞれの勢力が何を目指してどのように動いているのか注意深く見ることが、アラブ蜂起の構造を理解する上で重要であると考えられる。
三点目は、アラブ蜂起がどのように展開してきたかという点である。チュニジアやエジプトにおいては独裁政権が倒され、選挙を実施し新たな大統領を選出するなど、市民の要求が目に見える形で表れてきている。しかしエジプトではその後、クーデタにより軍政が復活したし、シリアにおいては 3 年にわたって内戦が展開され、現在も混沌とした状況が続いている。著者の言葉を借りると、
我々は歴史の転換点におり、アラブ地域は出口のまだ見えない大きな変化の途上にあると言える。
シリア内戦の構造的な要因を研究している評者にとって、本書はアラブ蜂起に関してアラブ世界全体を包括した視点を与えてくれるものであり、深刻な状況下にあるシリアが孤立した存在ではないと再確認することができた。しかし、チュニジアで発し他国に波及した「アラブの春」と、内戦に陥ったシリアでの蜂起は同じ構造なのだろうか。本書は全体的に見たアラブ蜂起の根本的な要因を扱う研究ではあるが、国ごとの蜂起の構造はより複雑であり、全体的な視点を持ちつつそれぞれの国に焦点を絞った研究が必要であろう。
アラブ蜂起のスローガン “The people want” に表わされるように、これは希望を原動力とした民衆の蜂起である。独裁政権のもとで長い間、自由な意思を表現することを恐れて暮らしてきたアラブ地域の人々がついに、権力は独裁者ではなく市民の手のなかにあると気づき始めた。しかし、シリア内戦は終結の兆しが見えず、すでに失われた人命の数の甚大さを考えると、たとえ民主化を達成できたとしてもその代償はあまりにも大きすぎると言わざるをえない。果たしてシリア内戦はどこに帰着するのか、そして市民が権力を手にすることはできるのか。アラブ地域に新しい時代のうねりをもたらしたアラブ蜂起であるが、長い目で今後の展開を見る必要があるだろう。
（村中美菜子京都大学大学院アジア・アフリカ地域研究研究科）

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