環境変動下における陸域変化研究の歩みと将来
Progress and future of land change science under changing environment・石原 正恵 ・渡辺 悌二 ・氷見山 幸夫 ・
柴田 英昭
3
5
6, 7
甲山 隆司 ・占部 城太郎 ・吉村 暢彦
1, 7 ＊

2, 7

1, 7 ＊

3, 7

2, 7

4

3, 7

4

Hideaki SHIBATA, Masae ISHIHARA , Teiji WATANABE , Yukio HIMIYAMA ,3
56, 7
Takashi KOHYAMA , Jotaro URABE and Nobuhiko YOSHIMURA
北海道大学 北方生物圏フィールド科学センター
2
広島大学大学院 国際協力研究科
3
北海道大学 地球環境科学研究院
4
北海道教育大学 名誉教授
5東北大学大学院 生命科学研究科
6
酪農学園大学 環境共生学類
7
全球陸域研究計画（GLP）札幌拠点オフィス
1
Field Science Center for Northern Biosphere, Hokkaido University
2
Graduate School for International Development and Cooperation, Hiroshima University
3
Faculty of Environmental Earth Science, Hokkaido University
4
Professor Emeritus, Hokkaido University of Education
5
Graduate School of Life Sciences, Tohoku University
6
Department of Environmental and Symbiotic Sciences, Rakuno Gakuen University
7
Global Land Project（GLP）Sapporo Nodal Office1摘

要

全球陸域研究計画（GLP）は変動環境下における陸域システムの変化について，人間－環境結合システムに注目し，土地利用・土地被覆および陸上生態系の構造・機能の変化パターンやメカニズムを明らかするための国際共同研究計画である。また，
IGBP と IHDP の共同プログラムとして，持続可能な陸域システムの管理や保全に向けた科学的示唆を創出することを目指している。日本では，日本学術会議が GLP 小
委員会を設置している。また，札幌拠点オフィスが設置されており，陸域システムの脆弱性，回復力，持続可能性に関する国際共同研究の奨励や研究情報交流，シンポジ
ウム・ワークショップの開催，成果出版，トレーニングコース等を通じて GLP に貢献を続けている。今後は，Future Earth における先導的なコアプロジェクトの 1 つとしてさらなる発展が見込まれており，拠点オフィス活動を含む各種研究プロジェク
トを通じた日本の貢献に対する期待は大きい。

キーワード：拠点オフィス，国際共同研究，全球陸域研究計画，土地利用変化，
人間－環境結合システム

Key words：nodal office, international collaborative research, GLP, land use change,
coupled human and environment system

1．はじめに現在，人類はこれまでにないレベルで地球資源を利用し，環境を改変してきている。さらに人間活動による土地利用変化は生物物理過程や水文循環，ランドスケープ機能の変化を通じて，生物圏における生命活動の維持能力に影響を及ぼし，人間社会にも
1）
さまざまな影響を及ぼしている 。
GLP（Global Land Project：全球陸域研究計画）
は，
陸域システムに関する IGBP
（International Geosphere-

Biosphere Programme：地球圏－生物圏国際協同研
究 計 画 ）と IHDP（International Human Dimensions
Programme on Global Environmental Change： 地 球
環境変化の人間的側面国際研究計画）の共同研究計画である。IGBP や IHDP は地球環境研究プログラ
ムとして 2001 年に設立された ESSP
（Earth System
Science Partnership：地球システム科学パートナーシップ）の傘下にあり，独立して行うプロジェクトの他に，共通性のあるテーマをもっている場合にはその相乗効果を期待して，GLP のような共同研究の受付；2015 年 3 月 30 日，受理：2015 年 8 月 19 日＊
〒 060 - 0809 札幌市北区北 9 条西 9 丁目，e-mail：shiba@fsc.hokudai.ac.jp
2015 AIRIES143

柴田ほか：全球陸域研究計画の歩みと将来

プロジェクトを実行している。
GLP の研究計画と実施戦略を示す GLP Science
1）
陸域システムの動態，2）
陸域システムPlan では，1）変化の帰結，3）持続可能な陸域システムのための統合モデリングと解析という 3 つの研究課題が設定されている。陸域での人間活動は，生物物理環境を改変し，地球システムに対しフィードバックを引き起
こし，地球環境変化に対する人間社会や生態系の応答を左右すると言われている。そのため，GLP では，
陸域システムを人間－環境結合システム（Coupled
human-environmental system）と捉え，自然科学的側
面と社会的側面の統合を目指している。図 1 には人間－環境結合システムの概念図を示す。人間活動の結果として生じる環境撹乱
（大気汚染，気候変化など）や資源利用（木材利用，天然資源採取など）は生態系の構造や機能を改変し，そのことは生態系から人間社会にもたらされる生態系サービス（供給，調整，文化）の量や質が影響される。ローカルスケー
ルあるいは地域・グローバルなスケールで展開されている人間活動の影響により，陸域システムの土地
2）
利用は長期間にわたり大きく変化し ，その結果と図1

人間－環境結合システムの概念図．

図2

144

して天然資源の減少や損失，生物生産や環境の質が
3）－ 5）
大きく劣化することが懸念されている（図 1） 。
GLP はこれらの問題に対して，自然生態系における生態学的プロセスから，人為の影響で土地利用変化の影響を受けた農耕地生態系，都市域における社会システム問題までの動的な陸域変化システムの解明に向けた研究を展開している（図 2）。
本稿では，本特集で取り上げている IGBP のコア
プロジェクトであり，IGBP と IHDP の共同研究計画として実行されている GLP 設立の経緯，日本におけるこれまでの活動を振り返り，新たな国際フレームワークである Future Earth に向けた取組について述べる。
2．全球陸域研究計画の設立経緯冒頭でも述べたように，IGBP と IHDP の共同コ
アプロジェクトである GLP は，ESSP の傘下で活動を続けてきた（図 3）。ICSU（International Council
for Science：国際科学会議）が進めている ESSP には
IGBP，IHDP の他にも生物多様性の問題を取り扱う
DIVERSITAS，さまざまな水・気候問題に注目している WCRP（World Climate Research Programme：世界気候研究計画）が含まれており，それぞれが相互に連携，協調しながら地球全体の環境問題解決に向けた取組を進めてきた。
GLP は前身の国際協同研究プロジェクトである
GCTE（Global Change and Terrestrial Ecosystem：
地球変化と陸域生態系）および LUCC（Land Use andLand Cover Change Programme：土地利用・被覆変化研究計画）の取組を引き継いだ国際共同研究プロ
グラムである。このプロジェクトは 2001 年にストックホルム（スウェーデン）で開催された Terrestrial
Future Meeting や 2001 年にマインツ（ドイツ）で開

土地利用・土地被覆経度に沿った人間－環境システムの変化 1）．

地球環境 Vol.20 No.2

図3143−150（2015）

Earth System Science Partnership（ESSP）における Global Land Project（GLP）の位置づけ．
GLP は IGBP と IHDP のコアプロジェクトである 1）．

催された専門家会議で発議された。その後，IHDP
始された（その後，オフィスの配置は次節で述べる
や GCTE のコアメンバーらによる各地での会議，メように変化している）。GLP の共同研究や行動計画
キシコでの Open Science Conference（2003 年，モレについては世界各地の研究者 10 数名で組織する SSC
リア）を経て，2004 年に研究計画の初稿が，2005 年 （Scientific Steering Committee：国際科学委員会）のには研究計画書の最終稿が策定され，2006 年より主導で進められている。日本からの SSC は占部城太
IGBP と IHDP のコアプロジェクトとしてスタート郎（東北大学：2006～2008 年），柴田英昭（北海道大した。GLP 発足の母体の 1 つであった GCTE はも
学：2008～2014 年）が担当してきた。国内においてとともと IGBP のコアプロジェクトであり，地球変は日本学術会議のもとに環境学委員会・地球惑星科
化が陸域生態系に及ぼす影響を予測し，そのフィー
学委員会合同 IGBP・WCRP・DIVERSITAS 合同分
ドバック機構を明らかにすることを目的としたもの
科会小委員会として，GLP 小委員会が設置され，分6）である 。我が国においては日本が提案した GCTE
野横断的に関係する国内外の GLP 研究者間の連絡をのコアリサーチとして進められた国際協同研究計画
密にし，GLP 研究を推進するために活動を続けてい「Global Change Impact on Terrestrial Ecosystems inる（現委員長：氷見山幸夫）。GLP 小委員会が中心とMonsoon Asia（TEMA：モンスーンアジア陸域生態なり，日本地球惑星科学連合（JpGU）
大会において毎系における地球変化のインパクト）」が行われ，個
年セッションを開催し，研究者間での情報交換や議葉から群落，生態系，地域スケールまでを含む陸域論を深めるための取組を進めている。また，東日本の炭素吸収能，物質循環，森林の構造や機能に関す
大震災を契機に，土地利用・土地被覆変化と災害と
7），8）
14）
。LUCC の目的は地球環境変る研究が行われたの関わりについての研究にも力を入れている 。
動に大きな影響を及ぼし，おもに人間活動に起因す
3．札幌拠点オフィスの活動
る土地利用・被覆変化について検討することであり，「持続可能な世界への移行に向けた戦略的環境
2015 年 2 月現在，GLP の IPO はブラジルの国立評価」，「生物地球化学過程と生物多様性の変化に対宇 宙 研 究 所（INPE：Instituto Nacional de Pesquisas
する人間社会の適応策」，「土地利用・被覆変化に対に設置され，拠点オフィスは札幌のほか，して危機的な，あるいは脆弱な地域の識別と制御」 Espaciais）
9），10）。2001
北京（中国），台北（台湾），ヨーロッパ（ドイツ），ラについてフォーカスを当てたものである～2002 年には Himiyama らにより，
IGU（International
テンアメリカ（アルゼンチン）に配置されている（http://
Geographical Union：国際地理学連合）と LUCC の共
www.globallandproject.org/；図 4）。そのうち，札幌同研究として世界各地における土地利用・土地被覆
拠点オフィスは GLP 発足当初の 2006 年 11 月に発足
11），12），2015 年までに変化に関する報告書が出版されし，最も長い歴史を有している。IPO は GLP 議長と第 9 巻までの報告書が刊行されている。また日本の共同で，各拠点オフィスと連携しながら GLP 全体活研究者が中心となって，1990 年代から中国の土地利動を管理する役割を果たしている。
13）
用・土地被覆変化研究も盛んに行なわれた 。
GLP 拠点オフィスは特定の地域のみにフォーカス
2006 年に発足した GLP はデンマークのコペンハーを当てたオフィスではなく，研究テーマ・トピック
ゲン大学に IPO
（International Project Office：国際プスに基づいて設置されており（図 4），札幌拠点オフィ
ロジェクト・オフィス）が設置され，後述する札幌
スは「陸域システムの脆弱性と回復性，持続可能拠点オフィスのほか，アバディーン拠点オフィス性」を大テーマに掲げ，おもに以下の 3 点を目的と（英国），北京拠点オフィス（中国）を中心に活動が開している（図 5）。
145柴田ほか：全球陸域研究計画の歩みと将来

図4

GLP オフィスの位置（2015 年 2 月現在）．

国際プロジェクト・オフィス（ブラジル）および各拠点オフィス（日本，中国，ドイツ，台湾，アルゼンチン）．
＜各拠点オフィスのテーマ（http://www.globallandproject.org/）＞
日本（札幌）：Vulnerability, Resilience, and Sustainability of Land Systems
中国（北京）：Land Use and Ecosystem Interactions
ドイツ（ボン）：Land management, land use planning and land use policies
台湾（台北）：Nature of social-ecological linkages and their implications for the resilience of land systems at various scales
アルゼンチン（トゥクマン）：‌Latin American land use change in relation to globalization; environmental services in land use frontiersand transitional zone; land use efficiency

図5

GLP 札幌拠点オフィスのおもな研究フォーカス．

（http://www.glp.hokudai.ac.jp/）

目的 1：陸域システムの脆弱性が生じるプロセスを明らかにする
目的 2：さまざまな摂動現象（perturbation）に対する適応能力の質を明らかにする
目的 3：陸域システムの回復力を強化する上でガバナンス（統治）が果たす役割について評
価するそれらの目的を達成するために，シンポジウム，
セミナー，出版物などを通じて，内外の研究者，研究グループにより GLP 関連の研究プロジェクトの推進を促すことが GLP 札幌拠点オフィスの中心的な活動である。GLP 札幌拠点オフィスを運営するためには，スタッフ人件費や事務経費が必要であるため，GLP の全体的な研究目標に親和性のある関連プ
ロジェクトと連携することでオフィスの運営が維持されてきた（IGBP や IHDP から GLP 札幌拠点オフィ
スへの直接的な財政支援は無い）。発足当初の数年
146

間は文部科学省科学技術振興調整費・戦略的研究拠点育成「サステイナビリティ学連携研究機構」の支援を受け（2005～2009 年度），北海道大学サスイテナ
ビリティ・ガバナンス・プロジェクト（Sustainability
Governance Project：SGP）の一環として運営された。
その期間においては専任ディレクターである Ademola
Braimoh（北海道大学）が中心となり，ワークショッ
プやセミナー，能力開発や促進プログラム，政策関連のシンポジウムなどの開催のほか，文理連携の学
際的研究プロジェクトである「アジアにおける生態系サービス管理のための国際共同研究」などが実施
15），16）。2011～2013 年度からは北海道大学北された
方生物圏フィールド科学センター，北海道大学環境科学院グローバル COE プログラム「統合フィール
ド環境科学の教育研究拠点形成（IFES-GCOE）」の支援を受けて，北方生物圏フィールド科学センターに
17）
オフィスを移した 。現在は北海道大学の渡辺悌二
18）
がディレクターを務め，活動を継続している 。GLP
科学計画の日本語版も札幌拠点オフィスが中心となって翻訳し，Web 上に公開している（図 6）。
2011 年に札幌で開催された国際長期生態学研究ネッ
トワーク（International Long-Term Ecological Research：
ILTER（http://www.ilternet.edu/））の年次総会を GLP
札幌オフィスとの合同で開催し，陸域生態系の変化を中心とした国際共同研究の立案に向けた議論が行19）
われた。それが契機となり，ILTER は GLP の承認
ネットワークとして連携を深めることになり，人間－環境結合システムにおける窒素循環と環境変化

地球環境 Vol.20 No.2

143−150（2015）

bility of Land Systems in Asia」と題した書籍が出版5）されている 。また，2014 年には「Trends and Directions of Land Change Sciences towards：Regional
and Global Sustainability」 を テ ー マ と し て Global
Environmental Research 誌に特集号を出版し，GLPに関連した国内外の研究者による論文が 11 編掲載
26）
されている 。
GLP 全 体 と し て 実 施 さ れ た 二 回 の GLP OpenScience Meeting（2010 年アリゾナ（米国），2013 年ベルリン（ドイツ））や，GLP 台北拠点オフィスとの合同で開催した GLP アジア会議（2014 年台北（台湾））
において，GLP 札幌拠点オフィスによるセッション
運営や研究発表を通じた情報発信・研究交流の促進に向けた取り組みを行っている。
図6‌GLP 札幌拠点オフィスが翻訳・出版した
GLP サイエンスプラン・実行戦略．

（日本語版（http://www.glp.hokudai.ac.jp/GLP/pdf/GLP_Sapporo_
Office_Brochure.pdf））

図7‌
人間－環境結合システムにおける窒素サイクルの概念図．

（Shibata et al . 21）を一部改変）（図 7）に関する国際共同研究へと発展を続けてい20）
る 。窒素汚染の問題は，食糧・エネルギー問題と21）
密接な関係があり ，すでに Planetary boundary を超えた深刻な地球環境問題として位置付けられてお22）
23）
り ，さらなる国際連携研究が必要とされている 。
また，ILTER と GLP の共同開催として，北海道大学 GCOE-IFES の支援を受けて，世界各地の大学院生を対象とした国際サマースクールが実施された。北海道大学のフィールド拠点他を活用して，人間－自然相互作用系における現在の課題や研究手法，将来の研究テーマに関する実習，グループ討
論，プロポーザルトレーニングなどが 2009～2012 年
24）にかけて計 4 回行われた 。また，GLP 札幌オフィ
スでは Web 版のニュースレターを配信し，GLP 関連の研究情報を国内外に広く発信するための取り組
25）
みも続けている 。
成果出版物に関しては，GLP 札幌拠点オフィスと北京拠点オフィスが合同で開催したシンポジウムでの研究発表を元に，Wiley-Blackwell 誌から「Vulnera-

4．陸域変化研究のプロジェクト例
GLP には関連する研究プロジェクトを GLP 承認
プロジェクト（Endorsed project）として登録するシステムを有している。申請された研究プロジェクト
は，SSC メンバーによる審査を経て，承認プロジェ
クトに登録される。承認プロジェクトというメカニズムを設定することで，個別プロジェクトと GLP との関係を形成し，個々の研究成果を比較・統合することによって，GLP 全体目的に沿った新たな科学知を創出しようとしている。これまで，日本が主導している多数の研究プロジェクトが GLP 承認プロジェ
クトとして成果を挙げている。
「アジアにおける生態系サービス管理のための国際共同研究（ECOSMAG：Ecosystem Services Management in Asia）（研究代表；Ademola Braimoh）」では，
東南アジア地域における生物多様性の現状，生物多様性劣化を引き起こす人間活動，気候影響について
総合的に評価した。その結果，国際貿易に関連した
オイル・パームへの土地利用拡大が生態系・生物多様性に及ぼす影響や，東南アジア地域において急速に拡大する都市化・バイオマス燃料との関連性につ4）
いて明らかにしている 。
「インドネシアの泥炭・森林における火災と炭素管理（研究代表者；大崎満）」では，インドネシア中部カリマンタン州における統合的炭素管理システムを構築し，開発途上国の自立的，持続的な発展を支27）えるための国際共同研究として実施された 。その結果，湿地帯の土地利用変化に伴う地下水の排水に起因する泥炭土の乾燥化が，温暖化影響下における泥炭火災をさらに助長している傾向があることなどを明らかにした。泥炭湿地林における森林火災影響の問題については，現地観測，リモートセンシン
グ，プロセスモデル研究などを統合し，持続的な泥28）
炭炭素管理を目指している 。
総合地球環境学研究所「環境意識プロジェクト：
流域環境の質と環境意識の関係解明（研究代表者；
147

柴田ほか：全球陸域研究計画の歩みと将来吉岡崇仁）」では，集水域生態系を研究対象として，生態系のもつ価値について自然科学的手法と社会科学的手法を組み合わせて総合的に理解することを試29）
みた総合プロジェクトである 。集水域における環
境変動について生態系プロセスモデル等を活用して30），その結果とシミュレートし（Katsuyama ら など）
住民への環境意識アンケート，住民会議等の聞き取り調査を組み合わせて，環境のもつ価値や，人々の選好等を総合的に評価する手法を開発しようとしたものであった。
中国とロシアの国境を流れるアムール川はオホー
ツク海に流れ込み，その生物生産を支えている。総合地球環境学研究所「アムール・オホーツクプロ
ジェクト（研究代表者：白岩孝行）」は，海の生物生産を支える微量必須元素としての鉄の役割に着目し，その供給メカニズムの解明や，陸面での土地利
用変化，森林火災のインパクトについて総合的な研究が実施された。その結果，オホーツク海の生物生産を維持するのに重要と考えられている溶存鉄成分
は，アムール川の中下流に広がる広大な湿地の地下から溶存有機物と共に供給されていることなどが明31），32）。
らかにされている
土地利用変化が生態系プロセスに及ぼす事例研究
としては北海道北部の天塩川における現地観測やモデル研究が行われ，中下流域における農地からの窒素溶脱により河川の硝酸態窒素濃度が上昇すること
33）
や ，集水域全体の水・栄養塩動態のプロセスモデ
ルに基づいた生態系サービスの総合評価などが行わ
34）
－ 36）
。現在は，石狩川集水域における総合的生れた態系サービスの変化パターンと要因抽出について，
環境省環境研究総合推進費 S - 9 プロジェクトの一環として解析が進められている。
モンゴルとマレーシアを研究サイトとして実施された「人間活動下の生態系ネットワークの崩壊と再生（研究代表者：酒井章子）」では，生態系ネット
ワークという視点からモンゴルでの草原劣化とボル
ネオの熱帯雨林の減少に関する問題を多角的に捉え，生態系や生態資源の特徴，それに伴って生じる環境問題とそのメカニズムの共通点や相違点を整理
37）
し，問題の解決へと結びつけることを試みている 。
5．Future Earth に向けて
現在，地球規模での持続可能性に向けた国際共同
研究プラットフォームとして，Future Earth の取組
38）が進められている 。GLP はその科学プランの中で
人間－環境結合システムに着目した学際的な研究アプローチを進めている。したがって，ESSP 傘下にある IGBP/IHDP の共同コアプロジェクトという位置づけから，現在は Future Earth のコアプロジェク
トへと移行した。新たなサイエンスプランの構築（現在，検討中）や，これまでの研究成果の取りまと
148

めや情報発信，GLP 教育プログラム，オンライン教
材の開発など，SSC を中心とした議論が活発に続けられている。
日本においても札幌拠点オフィス，日本学術会議
GLP 小委員会等を通じて，アジア地域並びに全球ス
ケールでの陸域システムの持続性に向けた研究をさらに進め，災害に対する陸域システムの脆弱性評価など，日本の置かれている状況や可能性を十分に活用し，さらなる国際的なリーダーシップを発揮することが期待されている。
謝辞

全球陸域研究計画（GLP）の札幌拠点オフィスでの活動を進めるにあたり予算面でのサポートを頂いた
文部科学省科学技術振興調整費（戦略的研究拠点育成「サステイナビリティ学連携研究機構」），北海道
大学サスイテナビリティ・ガバナンス・プロジェク
ト（SGP），北海道大学 GCOE-IFES プロジェクト（文部科学省），環境省環境研究総合推進費 S-9 に謝意を表する。また，組織的支援を頂いた北海道大学サス
テイナビリティ学教育研究センター，北海道大学北方生物圏フィールド科学センター，北海道大学院環境科学院に御礼申し上げる。GLP 札幌拠点オフィスの初代ディレクターであった Ademola Braimoh 博士に謝意を表する。同札幌拠点オフィスでの経常業
務，プロジェクトの推進にあたり，庄山紀久子博士，塩寺さとみ博士，津久井成美氏，雪野奈津子氏にご貢献，ご協力頂いたことに心より感謝申し上げる。
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the Amur River Basin and its conservation for thethe need for long-term and site-based research.

sustainable future of the region. Global Environmental

149

柴田ほか：全球陸域研究計画の歩みと将来

Research, 18, 125-132.

Networks with Human Activity, Global Environmental

33）Ileva, N. Y., H. Shibata, F. Satoh, K. Sasa and H. Ueda

Research, 18, 133 - 144.

（2009） Relationship between the riverine nitrate-38）植松光夫・安成哲三・小池勲夫・甲山隆司（2015）

nitrogen concentration and the land use in the Teshio

生命を育む地球環境の変動：将来予測と適応を目指River watershed, North Japan. Sustainability Science,

して．地球環境，20, 127-134.

4, 189 - 198.

参照 URL34）Fan, M. and H. Shibata（2014a）Water yield, nitrogenand sediment retentions in northern Japan（Teshio

Global Land Project.

river watershed）: land use change scenario analysis.

〈http://www.globallandproject.org/〉

Mitigation and Adaptation Strategies for Global

Global Land Project Sapporo Nodal Office.

Change.（Online）〈http://www.glp.hokudai.ac.jp/〉35）Fan, M. and H. Shibata（2014b）Spatial and temporal

総合地球環境学研究所プロジェクト「人間活動下の生態

analysis of hydrological provision ecosystem services

系ネットワークの崩壊と再生」．

for watershed conservation planning of water〈http://www.chikyu.ac.jp/rihn/project/D-04.html〉

resources. Water Resources Management, 28, 3619
- 3936.
36）Fan, M. and H. Shibata（2015）Simulation of watershedhydrology and stream water quality under land use
and climate change scenarios in Teshio River
watershed, northern Japan. Ecological Indicators, 50,
79 - 89.
37）Ishii, R., S. Sakai, N. Fujita, T. Itioka and N. Yamamura（2014） Collapse and Restoration of Ecosystem柴田

英昭／Hideaki SHIBATA

北海道大学北方生物圏フィールド科学センター教授。1996 年に北海道大学農学研究科にて博士（農学）を取得後，同農学部附属演習林助手，同北方生物圏フィー
ルド科学センター准教授を経て，2011 年より現職。専門は生物地球化学，
土壌学，
生態系生態学。森林生態系を中心に物質循環や水質形成に関する研究を行っている。著書に『森林集水域の物質循環調査法』（単著 2015：共立出版）など。

石原

正恵／Masae ISHIHARA

広島大学大学院国際協力研究科 講師。
京都大学農学研究科修了，農学博士。自然環境研究センター研究員，京都大学特定研究員，北海道大学博士研究員を経て，2014 年より現職。専門は森林生態学で，樹木の生態から種多様性，生態系機能，生態系サービスまで幅広く研究している。また，データーペー
パーを発表し，生態データの保存・公開にも関わってきた。

渡辺

悌二／Teiji WATANABE北海道大学大学院地球環境科学研究院・教授。高山の地理学，地生態学を専門として，ヒマラヤ，カラコルム，パミー
ルなどで人と自然の関係について調査を行っている。ジオ多様性保全や自然保護
地域に興味を持ち，日本では環境省と協力して大雪山国立公園の管理に関わっている。全球陸域研究
計画（GLP）札 幌 拠点オフィス・ディレクター。Erdkunde,Environments, Himalayan Journal of Sciences 誌などの編集委
員を担当。

150

氷見山

幸夫／Yukio HIMIYAMA

1949 年新潟県柏崎市生まれ。北海道教育大学名誉教授。東北大学物理学科卒，同大学大学院理学研究科博士課程前期課
程（物理学）
修了，カリフォルニア大学ロサンゼルス校物理学修士課程修了，ロンドン大学キングズカレッジ博士課程（地
理学）修了，1980 年 Ph.D.
（地理学）。1980 年 12 月より北海道教育大学に勤務，1989 年 10 月から 2015 年 3 月まで同大学教授，同年 4 月から同大学名誉教授。現在，国際地理学連合副会長，日本学術会議会員，日本地球惑星科学連合地球人間圏
科学セクションプレジデント。土地利用変化，
地球環境問題，
防災，環境地図教育に関する著書・論文多数。

甲山を研究している。

隆司／Takashi KOHYAMA

東京都立大学卒業，京都大学大学院修了，理学博士。鹿児島大学助教授，京都大学助教授を経て，1994 年から北海道大学教授（大学院地球環境科学研究院）。専門は植物生態学・群集生態学。特に，自然林で多くの樹種が共存するメカニズム

占部

城太郎／Jotaro URABE

東京都立大学理学研究科博士課程，千葉県立中央博物館研究学芸員，東京都立大学大学院理学研究科助手，京都大学生
態学研究センター助教授を経て，2003 年から東北大学大学院生命科学研究科教授。専門は生態学，陸水学。主な著書に，『湖沼近過去調査法：より良い湖沼環境と保全目標設定のために』（編著，共立出版），『地球環境と生態系：陸域生態系の科学』（編著，共立出版）など。

吉村暢彦／Nobuhiko YOSHIMURA

酪農学園大学特任研究員。2000 年に北海道大学農学院環境資源学専攻を修了後，NPO 法人 EnVision 環境保全事務所，環境省北海道環境パートナーシップオフィ
ス，北海道大学環境科学院 GCOE コー
ディネーターを経て，2013 年より現職。
専門は森林学および GIS，リモートセンシング。現在は，
REDD＋等への GIS，リモートセンシングの活用促進，生態系サービスの可視化手法の研究等を行っている。