公益社団法人 日本武術太極拳連盟

中長期計画 ２０２４－２０３４
武術太極拳で元気に！楽しく！明るく！美しく！
２０２４年３月版
公益社団法人 日本武術太極拳連盟

ミッション
日本武術太極拳連盟は、武術太極拳の普及振興を図り、もって国民の心身の健全な発達に寄与することを目的としている。

ビジョン
⒈ 強化

武術太極拳の未来のため、国際大会でのメダル獲得を目指す⒉ 育成

武術太極拳を支える役職員・コーチ・選手・審判員を育成する⒊ 普及

武術太極拳人口を増やし、幅広い年齢層への認知を目指す⒋ 生涯スポーツ事業

生涯スポーツとして広く国民の心身の健康に寄与する⒌ 競技スポーツ事業

競技スポーツとしての発展に寄与する⒍ 組

様々な事象に対応できるよう組織を進化させる

織アクションプラン日本武術太極拳連盟は、武術太極拳のより一層の普及・発展を期し、今後の中長期計画の礎となるミッションおよびビジョンを策定しました。本アクションプランはミッションおよびビジョンを将来に向けて達成すべく、主に２０２４年から２０３４年までの１０年間にわたる期間を対象にした具体的な行動計画です。

⒈ 強

化 －

武術太極拳の未来のため、国際大会でのメダル獲得を目指す

マイルストーン・2024年日本開催のワールドカップでの成果
・2026年ダカール夏季ユースオリンピックでの成果
・2026年愛知・名古屋アジア競技大会での成果
・2030年カタール、2034年サウジアラビア開催のアジア競技大会での成果
・世界選手権、アジア選手権、その他国際大会でのメダル獲得

１－１ トップアスリートの強化育成
技術や成績だけでなく目標とする人間性を備えたトップアスリートの育成を目指す。そのために強化拠点である「日本連盟トレーニングセンター」及び「大阪トレーニングセンター」での訓練活動を強化し、国際派遣や国内外の強化合宿、国際大会に合わせた強化策を効果的に実施して競技力向上に取り組む。また、コンプライアンスやアンチ・ドーピング教育に加えて、アスリートとしての意識向上を目的としたアクティブラーニングを取り入れて人間力の向上を図る。加盟団体と選手強化委員会、ジュニア普及委員会が連携して、次世代の若手選手、ジュニア選手の発掘、育成、強化のための事業を展開する。
１－２ 指導体制の構築
競技力向上にむけた指導力の向上や意識改革を図り、その指導を支えるための指導体制を構築する。そのために中国のトップコーチを招聘した指導や国内合宿での若手コーチの研修などによる技術力・指導力の向上を図る。品格・資質を兼ね備えたトップ指導者を養成するため、計画的に各種研修を実施する。
１－３ サポート体制の構築
アスリートセンタード（ファースト）の実現に向け、アスリートが安心して競技を行える環境を整備し、サポートスタッフの育成や施設、用具の改善を図る。スポンサーやサポーターの獲得によりアスリートの多角的な支援を図る。
１－４ 社会貢献活動
アスリート委員会を中心にＳＤＧｓへの取組みを推進して、社会貢献活動を行う。

⒉ 育成 －

武術太極拳を支える役職員・コーチ・選手・審判員を育成する

２－１ 役職員の採用及び育成
組織運営強化のため、役職員の採用及び育成を計画的に図る。役員については、２０２４
年３月現在、理事の構成は理事数２３名のうち、外部理事が３名（１３％）、女性理事が７名（３０％）である。外部理事（２５%以上）及び女性理事（４０%以上）を目標割合に設定し、２０２６年度の改選までに達成を図る。ブロック理事１１名については各ブロックからの推薦理事であり、加盟団体の意思を尊重しているが、目標割合達成に向けて協力を促していく。武術太極拳競技は女性の割合が多く目標達成は難しくないため、特に外部理事の登用を積極的に計画する。
２－２ 全国のコーチ・選手・審判員の育成
日本連盟講師の育成に加え、公認太極拳指導員及び公認長拳指導員の事業を軸に全国のコーチの拡充と資質向上を図る。また、指導員制度と技能検定制度を連動させ、技術の向上を図る。選手強化委員会、ジュニア普及委員会が中心となり、加盟団体や全国の行政組織と連携して選手の発掘、育成、強化のための事業を展開していく。審判員に関しては、計画的に各地で審判研修を実施し、ルールの周知や審判員の資質向上を目指していく。
２－３ 国際人材の育成
国際的に活躍できるグローバルな役職員の育成に取り組む。国際武術連盟、アジア武術連盟の役員、専門委員会委員となる人材を育成し、国際で活躍できる環境を提供する。国際役員や国際大会役員の派遣、国際審判員の派遣・育成支援を実施する。

⒊ 普及

－

武術太極拳人口を増やし、幅広い年齢層への認知を目指す

３－１ 生涯スポーツ、競技スポーツとしての武術太極拳人口の増加
武術太極拳の生涯スポーツ、競技スポーツとしてそれぞれの特性を生かした普及策の展開を図る。各年代に合わせたプログラムやイベントを創出し、武術太極拳人口の増加を目指す。
３－２ 幅広い年齢層への武術太極拳の認知
武術太極拳を「する」「観る」「支える」という観点で、幅広い年齢層への普及を図る。
メディアとの連携や、ホームページ、ＳＮＳ、動画配信などを使って情報発信を積極的に行うことで、武術太極拳の魅力や価値を伝えていく。普及の観点からも含め、各イベントでのボランティア協力なども取り組みとして行う。

３－３ 太極拳のまちや象徴的な場の創出
平成１５年３月から発足した福島県喜多方市での「太極拳のまち喜多方」をはじめとして、大阪府熊取町、島根県松江市などで市民の健全な余暇活動と健康増進を推進する一環として、行政が主導する太極拳の活動が発展している。
「太極拳のまち」の活動をさらに継続的に進めるほか、全日本大会を開催している「東京体育館」など武術太極拳を象徴する場を創出し、武術太極拳の普及活動につなげていく。

３－４ 国際交流の推進と国際的な武術太極拳の普及発展
国際武術連盟や中国武術協会との連携・協力のもと国際交流事業に積極的に貢献し、国際的な武術太極拳の普及発展に寄与していく。２０２４年の横浜でのワールドカップを開催、２０２６年の愛知・名古屋アジア競技大会開催を契機に、国際大会や各種競技大会の認知度向上を図る。
３－５ オリンピック・パラリンピックでの武術太極拳の正式種目化
武術太極拳競技は１９９０年からアジア競技大会の正式競技として実施され、２０２６年からは「夏季ユースオリンピック」の新競技として実施される。今後も引き続きオリンピッ
クでの正式種目採用に向けて取り組んでいく。

⒋ 生涯スポーツ事業－

生涯スポーツとして広く国民の心身の健康に寄与する

４－１ 年齢を問わない生涯スポーツとしての価値を広める
武術太極拳は、若い世代から高齢者まで年齢を問わず生涯を通じて楽しむことができる生涯スポーツとして発展し、高齢化社会に向かう日本にとって、多世代の交流や介護予防など社会的な価値を創出することができるスポーツである。医科学委員会を中心に科学的、医療的なエビテンスの研究も進め、生涯スポーツとしての価値を広めていく。
４－２ 技能検定をはじめとする事業の拡大１９９４年に太極拳技能検定制度を発足し、２０２３年には太極拳５段位が創設された。
太極拳技能検定制度を一層進展させるために、基礎である５級から１級までの年間級位登録者数をコロナ禍以前の７，０００人程度まで復旧させるためにも、級検定の実施形態を改革、改善することが求められる。今後も全国の都道府県連盟と協力し、新たな愛好者、受験者を獲得していく。

⒌ 競技スポーツ事業－

競技スポーツとしての発展に寄与する

５－１ 魅力ある大会運営「する」楽しさだけでなく、「観る」楽しさを提供する参加者も観覧者も楽しむことができる魅力ある大会の運営を目指す。地域や企業とのイベントやコラボレーションの実現などにより、新たなファンの獲得を図る。多様な人や団体が参加できるイベントを検討する。
５－２ 持続可能な大会運営体制の確立
大会運営の改善やスポンサーの獲得、助成制度の活用、収益源の多様化、ボランティアの採用などに取り組み、持続可能な大会運営体制の確立を目指す。

⒍ 組織－

様々な事象に対応できるよう組織を進化させる

６－１ 組織の整備
柔軟に組織の整備を行うことにより、様々な事象への対応力を強化する。また、必要に応じて専門家の支援を受けるなど、体制の強化を図る。ガバナンス強化とコンプライアンス遵守のため、加盟団体も含め各種研修を計画的に継続して実施する。
６－２ 財務の健全性確保
法人全体としては、特に複数年に渡る資金計画の策定に重点を置く。
具体的には、ワールドカップなどの大規模な大会で予定される多額の支出に備えるため、クラウドファンディングなどの新しい資金調達手段を確保し複数年の資金計画を策定する。
また、スポンサーに関しては、マーケティング体制を強化し、現状の「太極パートナーズ」７社（団体）に加え、２０２４年のワールドカップに向けたマーケティング戦略を策定し、新たなスポンサーの確保を図る。
一方で、単年の資金収支に対しては、当連盟の会費を非常に低く設定してきた歴史があり簡単には変更できない。これに鑑み、会費に準ずる性格の収入を合理的に管理費に充て、法人全体としても公益目的事業としても収支相償の状態を確保する。この収支相償の状態を継続的に確保すべく、常に費用に充てるべき収入の範囲の見直し、費用の削減によって、財務健全化の活動を継続するものとする。
６－３ 事務局業務の効率化
事務局業務効率化のためＤＸの推進や業務体制の見直し、ペーパーレス化への対応などを進める。特に若い世代に向けた事業では、各業務のＩＴ化を積極的に進める。２０２２年度より開始した会員システムの拡張を進め、会員情報の管理のみならず、将来的には各種大会・講習会の開催とも連動したシステムを目標に開発を目指す。
以上