職域における新しい成人歯科健診プログラムの効果

職域における新しい成人歯科健診プログラムの効果
佐々木 健 1），高橋収 2），三上 和恵 3），末永 智美 3），瀧川 裕子 3）

The effect of a new dental health program foradults in occupational settings.
Takeshi Sasaki1），Osamu Takahashi2），Kazue Mikami3）
Tomomi Matsue3），Hiroko Takikawa3）
北海道保健福祉部健康安全局地域保健課，2）北海道北見保健所，3）北海道歯科衛生士会

1）キーワード：成人歯科健診、歯科保健指導、口腔保健行動、目標設定
ジは通常就業しており、治療や予防のために歯科はじめに
北海道における成人の年齢階級別の 1人平均現在歯数をみると、30〜 34 歳で 28.2 本であったもの

医療機関を受診するには、時間の確保をはじめさまざまな困難がある。

が、40〜 44歳は 26.9 本、50 〜 54 歳は 24.0 本、60

こうした背景のもと、北海道では平成 21 年 6月

〜 64 歳は 18.7 本、70 〜 74 歳は 15.2 本、80〜 84 歳に都道府県としては新潟県に次いで 2番目となるは 7.4本と年齢が高くなるにつれて減少し、60歳

歯科保健医療に関する条例（正式名称：北海道

代前半の時点において、80 歳で 20 本以上の歯を歯・口腔の健康づくり 8020 推進条例、以下「条例」

残すという 8020運動の目標本数である 20本を平という。）が施行となった。条例を最も特徴づけ

均本数では下回ってしまう現状にある 1）。ている条文のひとつに成人歯科保健対策の普及に学童期から青年期にかけて歯を失う原因の大半関する第６条があり、事業者および保険者は、被はむし歯であるのに対し、40歳以降の成人におけ雇用者や被保険者に対し歯科健診・歯科保健指導

る歯を失う最大の原因は歯周病である。歯周病は等の機会の確保に努めることが規定された 2）。

適切な口腔清掃や禁煙等を実践することにより十一方、これまで本邦における成人歯科保健対策

分予防できる疾患であるため、成人期における歯は歯科健診を中心に対策が進められてきたところ周病対策を進めることによって、歯の喪失を防ぎである 3）が、歯科健診の効果を示すエビデンスは80 歳で 20本以上の歯を残すという目標の達成の未だ明確とはいえない 4）うえに、歯周病等の歯科可能性を高められると考えられるが、このステー疾患の早期発見・早期処置を促すためのスクリー
ニング目的で実施する歯科健診は実施率および受診率が低い 5）こと、さらには住民等のいわゆる【著者連絡先】〒 060-8588 札幌市中央区北3 条西6丁目
北海道保健福祉部健康安全局地域保健課
佐々木 健
TEL ： 011-231-4111 内線25-504
FAX： 011-232-2013
E-mail：sasaki.takeshi5@pref.hokkaido.lg.jp

ユーザーサイドから支持されているとはいえな
い 6）ことが指摘されている。したがって、今後の成人歯科保健対策の普及に関しては、パラダイムチェンジが必要であり、歯科健診の目的や意義を転換した新しいプログラムを提案することが重要であると考えた。おりしも、歯科疾患の早期発̶ 64 ̶

ヘルスサイエンス・ヘルスケア

Volume 11，No.2（2011）

見・早期処置という２次予防ではなく、質問紙等を用いて環境および行動的なリスクを発見し、それを改善するための保健指導を行うという 1 次予防を中心としたねらいをもつ「標準的な成人歯科健診プログラム・保健指導マニュアル」（別称および以下「生活歯援プログラム」という。）が平成 21 年 7 月に日本歯科医師会で策定された 7）。そこで北海道では、平成 22 〜 23 年度の 2 か年度にわたり、北海道歯科衛生士会に委託して「生活歯援プログラム」に準拠したプログラムを適用した事業（事業名：標準的な成人歯科健診プログラム推

図1

成人歯科健診・保健指導プログラムの流れ進事業）を実施し、職域における有効性を検証することを試みた。著者はすでに平成 22 年度の事業

まえた保健指導によりフォローアップするというの結果を報告した ところであるが、今回、平成手順（プロトコール）が基本型となっている。参22〜 23 年度の 2 か年度分の事業から得たデータを加者自身に目標設定を行ってもらうこと、短期間分析し効果を評価したので報告する。に複数回の保健指導を行う機会を確保し、指導の8）やりっ放しを避けフォローアップすることなど
対象と方法

は、これまでの歯科領域における保健指導や健康職域の成人をターゲットとした本事業は、事業教育では十分に採用されてこなかった考え方や技の趣旨に賛同した北海道内の事業所等で実施され法であるといえる。

た。平成 22〜 23年度の 2 か年度で 29の企業等に本プログラムでは、参加者を類型化するためにおいて実施され、計 1,464人が参加した。本事業使用される質問紙が歯科健診の代替となっておで採用した成人歯科健診・保健指導のプログラム

り、質問項目は、① QOL、口腔内の状態・機能、の流れの概要を図 1 に示す。内容は前述した「生②支援的環境、③口腔保健行動、という 3つの領活歯援プログラム」に準拠し、その一部を改変し域 20 問から構成されている。本研究は、図 1 に示たものである。従来の歯科健診において基本的にすとおり、1回目の保健指導の直前に行う当該質必須となる歯科医師が従事する視診型の歯科健診問紙を使った開始時調査（ベースライン）と 3 回は行わず、それに替わるものとして質問紙（問診目の保健指導の直前に行う終了時調査という異な票）を配布し、参加（受診）者は各質問項目に自る 2時点での参加者の回答を前後比較するデザイ

己記入式で回答する。その回答パターンに基づきンにより本プログラムの効果を評価することとし参加者を類型化することによって、参加者に対した。て提供すべき保健指導の大まかな方向性を定めた

実際の事業では、各々の職域によって勤務形態、上で、保健指導従事者が保健指導を行う流れに体制、業務内容等が異なることに配慮し、各職域なっている。具体的には、1 回目の保健指導（面の健康管理担当者と本事業の派遣スタッフである接）の際に保健指導従事者が参加者へ質問、助言、北海道歯科衛生士会所属の歯科衛生士が本プログ

情報提供等を行いながら、参加者各自が口腔保健ラムの展開方法をその都度検討し、プログラムの行動等の改善に向けた目標設定を行う展開へ導く

趣旨を逸脱しない範囲で、当該職域の特性を考慮とともに、1 回目の保健指導の約 1 か月後に 2回目したアレンジを加えることを容認したため、保健の保健指導の機会（通信または面接）を設け、参指導が 1 回目のみ実施となった企業等も少なくな加者が設定した目標の達成度や取り組み状況を踏かった。「生活歯援プログラム」では同一対象者

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結 果に対し複数回の保健指導を行うことを標準としており、そのことが特長でもあることを踏まえ、本（1）歯・口腔に関する自覚症状について研究における分析対象は 2回の保健指導を受けた

歯・口腔に関する自覚症状の変化について表 2参加者とし、そのうち開始時および終了時の 2 回に示す。自覚症状について包括的にたずねる「自の調査の両方において回答が得られた 20歳以上分の歯や口の状態で気になることがありますか」

65歳未満の成人 577名を分析対象とした。2 回目「歯肉の腫れ」および「冷たいものや熱いものがの保健指導は、時間と場所の確保が難しいことも歯にしみる」の 3 項目については、望ましい方向あり 96 ％が通信（レターまたは電子メール）で行へ変化した者が望ましくない方向へ変化した者をわれた。性・年齢階級別の分析対象者数を表 1に上回り、統計学的にも有意であった。一方、「左示す。なお、一部の企業等においては、本事業を右の奥歯をしっかりかみしめられる」および「歯2か年度とも実施したため、本プログラムに 2 度

みがき時の出血」の 2 項目は、望ましい方向への参加した者が存在したが、その場合、初回の参加変化と望ましくない方向への変化との間に有意なである平成22年度のデータのみを分析に用いた。

差がなかった。

統計学的検討については、対応のある検定方法を用い、回答肢が「はい」「いいえ」という 2 択の（2）口腔保健行動等について
口腔保健行動等の変化について表 3 から表 5 に

質問項目については McNemar検定を、回答肢が3択 で 順 位 付 け が で き る 質 問 項 目 に つ い て は示す。10項目のうち 6項目について望ましい方向Wilcoxon の符号付順位和検定を行った。欠損値にへ変化した者が望ましくない方向へ変化した者をついては項目単位で除外した。有意水準は 5 ％と上回り、統計学的にも有意であった。実施頻度でした。

みると、「1日の歯みがき回数」は、「3回以上」が開始時の 29.7 ％から終了時に 38.7 ％に、「歯間ブラ表1分析対象者（性・年齢階級別）シまたはフロスの使用」については「毎日使用する」が 10.4 ％から 20.6 ％に、「普段、職場や外出先で歯をみがく」は 25.0 ％から 33.8 ％に、「フッ化物配合歯磨剤の使用」は 40.6 ％から 80.2 ％に、「歯科医院等で歯みがき指導を受けたことがある」は66.0 ％から 74.0 ％に、「ゆっくりよく噛んで食事をする」は 21.3 ％から 33.1 ％に改善した。これらに

表2歯・口腔に関する自覚症状

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対し、「間食する」、「たばこを吸う」、「毎日、夜、Volume 11，No.2（2011）（3）家族や周囲の人々の歯の健康への関心と自分寝る前に歯みがきをする」および「年に 1 回以上の歯への自信等は歯科医院で定期健診を受けている」は、望まし「家族や周囲の人々が歯の健康への関心がある」

い方向への変化と望ましくない方向への変化とのおよび「自分の歯には自信または人からほめられ間に有意な差がなかった。

たことがある」は、どちらも望ましい方向へ変化した者が望ましくない方向へ変化した者を上回り、統計学的にも有意であった。
表3

1 日の歯みがき回数（N=558）

表4

歯間ブラシまたはフロス（糸ようじ）の使用（N=577）

表5

口腔保健行動／食行動／喫煙／歯科受診行動等の変化

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表6

周囲の関心や自分の歯に自信等

考 察

加者自身が積極的に話をすることが重要と考え、（1）口腔保健行動と保健指導について参加者が話をしやすいような場の設定に配慮した

本研究では「生活歯援プログラム」に準拠したことである。保健指導を行う空間を個室〜半個室プログラムを適用した事業に参加した成人に対化し、他者からは保健指導を実施している場面がし、保健指導に際して使用する質問紙を用い開始

見えないようなレイアウトとすることや、保健指時と終了時の２回調査を行い、調査項目の前後変導の際、歯科衛生士と参加者が真正面から向き合化を分析することによって事業の効果を評価しわず、90 度の角度で対面するなどにより、参加者た。事業に適用したプログラムは、参加者の主体が話しやすいような環境づくりを行った。2 点目

性を引き出す保健指導により、口腔保健行動等のはコミュニケーション技法である。端的にいうと、改善を促すことを主たるねらいとすることから、表７に示す健康教育の 2つの型 10）のうち、学習援質問紙における口腔保健行動等の前後変化が最も助型のアプローチをとることを原則とした。具体重要な評価項目と考えた。口腔保健行動等に関し的には、例えば、1 回目の保健指導に際しては、ては、口腔清掃関連 5 項目、歯科受診行動関連 2

短い時間で信頼関係を築けるよう、参加者が話す項目、摂食関連 2 項目および喫煙の計 10 項目があスピードや声の大きさを意識し波長を合わせ、相り、これらのうち口腔清掃関連 4 項目、歯科受診槌や言葉のフィードバックをするなど受容をし、行動関連 1 項目および摂食関連 1 項目の計 6 項目に参加者の話に対して否定的な反応は避けるなどのおいて、望ましい方向への行動変容を認めた。保

配慮をした。その上で、指導従事者からの説明や健指導や健康教育の効果は、一般的に期待されて提案は指示・命令形にならないように気をつけアいるほど高くない 9）という指摘もある中、今回こサーティブに伝えることを心がけた。また、２回のような比較的良好な成績が得られているのは、目の保健指導は通信で実施することがほとんどで保健指導の際の技法として、参加者自身に行動変あったが、1 回目の保健指導を担当した者がその容の目標を自己選択させる手法を用い、参加者に際の保健指導や会話の内容を踏まえ、当該参加者主体性をもたせたことが最も大きい要素であるとに対するオーダーメイドのコメントを手書きで記考えている。このほか、保健指導に従事する歯科入してメッセージとした。さらに、終了時調査の衛生士に対し派遣前に一定のトレーニングを受け直後に 3回目の保健指導の場が設定できた場合、ることを義務づけるなどして、保健指導の展開を目標が達成できたケースでは、目標達成へのプロある程度標準化するよう努めたことも有効であっセスにおいて小さなことでも一歩前へ踏み出したたといえる。なお、トレーニングにより標準化をことを共感し喜び、努力を認め励まし、改善した図った主な点は以下のとおりである。1 点目は参行動が継続できるよう対応した。その一方で、目加者の主体性を引き出すには、保健指導において標が達成できなかったケースでは、改善の障害と指導従事者が一方的に説明をする展開を避け、参なったことを聞き出し、その対応策を話し合い、

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ヘルスサイエンス・ヘルスケア

表7

Volume 11，No.2（2011）

健康教育における指導型と学習援助型の特徴

目標達成に再度チェレンジするように促すなどの（2）自覚症状について歯・口腔に関する自覚症状のうち、「自分の歯支援を行った。
さらに、派遣前のトレーニングに加えて、事業や口の状態で気になることがありますか」というを開始してから指導従事者用の保健指導ふり返り包括的な質問に対する「気になることがある」とチェックシートを作成し、指導の質を自己チェッする者については、望ましい方向へ変化した者がクできるようにするとともに、指導従事者がお互望ましくない方向へ変化した者を上回った。本プ

いに意見交換を行い保健指導についてピアレ

ログラムへの参加により、普段から気になっていビュー（peer review）するなどの工夫を行ったこたことや疑問に思っていたことに対して解決策やとである。

情報が得られたことが示唆される。この他の具体保健指導に採用した技法と保健指導の質の均一的な自覚症状については、「自分の歯または入れ化への努力により、前述したような参加者の望ま歯で左右の奥歯をしっかりとかみしめられる」おしい方向への行動変容がみられたと考えるが、有よび「歯肉の腫れ」は有意に改善し、「歯みがき意に改善した行動は口腔清掃関連が中心であり、時の出血」および「冷たいものや熱いものが歯に間食や喫煙行動に有意な変化はなかった。これらしみる」は有意な変化がなかった。もともと短期の保健行動は、口腔清掃関連の行動と比較して改間での評価であることから、本プログラムにより善の難易度が高いことに加え、本プログラムにお歯・口腔に関する具体的な自覚症状の改善が期待

ける保健指導には間食の回数や量を減ずることやできるか否かに結論を出すのは困難ではあるが、禁煙のために特化した具体的な働きかけの技法ま口腔清掃関連の行動が望ましい方向に変化したこ

では含まれていないことが影響していると考えらとから、これらの変化の影響を受けやすい口腔内れる。の症状については、今後、改善が期待できるといまた、歯科受診行動関連のうち、歯科医院におえる。

ける定期歯科健診については有意な変化がなかったが、この指標の変化をみるには今回の調査は短（3）周囲の関心や本人の自信期間であったといえる。「歯科医院等で歯みがき健康づくりには、家族や職場の同僚等の周囲の指導を受けたことがある」については有意な改善態度や協力が影響すること、口腔保健行動等のセがみられたが、今回のプログラムへ参加したこと

ルフケアの実践や継続には本人の「自信」や周囲により「歯みがき指導を受けた」に該当すると評からの励ましが影響することなどから、「生活歯価した者が多かったに過ぎない可能性も指摘して援プログラム」における問診票には「家族や周囲おきたい。このように歯科受診行動関連についての人々は、日頃歯の健康への関心がありますか」は、今回の結果のみで断定的に解釈するのは避け

および「自分の歯には自信があったり、人からほた方がよいといえる。

められたことがありますか」という質問が設けてある。本プログラムでは両項目とも有意に改善し̶ 69 ̶

職域における新しい成人歯科健診プログラムの効果た。受けた保健指導等の内容や身につけたことをのと考えられるが、職域において「生活歯援プロ家族に話したり、一緒に参加した職場の人同士でグラム」の標準である複数回の保健指導の機会を影響を及ぼしあっている可能性、また、口腔保健確保すること自体が多くの職域では簡単ではない行動の目標達成により歯の健康への自信を高めたことも明らかとなった。今後の「生活歯援プログり、他者からほめられたりする機会が増えた可能ラム」の普及のためには、職域と地域の歯科医療性があると思われる。

機関（主に開業歯科医）の連携や役割分担により複数回の保健指導の機会を確保することや定期的（4）本プログラムの効果や意義な歯科健診を受診する成人の増加に向け歯科医療「生活歯援プログラム」に準拠した本プログラムを職域に適用したところ、参加者の口腔の健康との連携のあり方を検討していく必要があると考える。

状態を示す主観的な症状の一部や、口腔保健行動等のうち、口腔清掃に関する行動を中心に望まし

文 献

い変化がみられた。保健行動の改善を主たるねら

1）北海道保健福祉部：平成 23 年道民歯科保健実態調
査，北海道，2012．
2）佐々木 健：北海道歯・口腔の健康づくり 8020推
進条例がもたらした施策へのインパクト，保健医療科
学，60： 373-378，2011．
3）歯周疾患検診マニュアル作成委員会編：老人保健法による歯周疾患検診マニュアル．第 2 版，日本医事新報社，2000．
4）米国予防医療研究班（福井次矢，箕輪良行監訳）：
予防医療実践ガイドライン．医学書院，1993．
5）青山 旬，安藤雄一，花田信弘：老人保健法に基づく歯周疾患検診の受診率について，ヘルスサイエン
ス・ヘルスケア，4，42-43，2005．
6）佐々木 健：なぜ，歯科健診を受ける成人が少ないのか，ヘルスサイエンス・ヘルスケア，1，23-26，2002．
7）日本歯科医師会：「標準的な成人歯科健診プログラ
ム・保健指導マニュアル」，2009.
8）佐々木 健：対象者の主体性を尊重した歯科保健プ
ログラムの効果〜「標準的な成人歯科健診プログラ
ム・保健指導マニュアル」を適用した成人歯科保健事業の展開例〜，ヘルスサイエンス・ヘルスケア，10，
63-69，2011．
9）Kay EJ, Locker D： Is dental health education effective? A systematic review of current evidence，Community Dent Oral Epidemiol，24 ： 231-235，1996．
10）吉田 亨：健康教育と栄養教育（2）指導型の教育と学習援助型の教育，臨床栄養，85（5）： 621-627，1994．
11）岩本 彩，石川裕子，八木 稔，ほか：リスク発見・保健指導重視型の成人歯科健診プログラムにおける口腔保健行動の変化．口腔衛生学会雑誌，62： 33-40，
2012.（in press）

いとし、そのための技法が保健指導に組込まれていることが的確に効果に反映されていると考えられる。岩本ら 10）は「生活歯援プログラム」を適用して実施した 4都県 4 事業所・組織での事業における参加者の行動変容を分析しているが、本研究で有意な改善が認められた行動は同研究においても有意に改善していることから、「生活歯援プログラム」は再現性があるといえよう。職域における成人歯科保健活動の有力な選択肢として、今後、北海道内の各方面に PRし普及を図っていきたいと考えている。
（5）本研究・本プログラムの問題点
本研究での効果の評価は、プログラムを適用した同一集団の前後を比較した前後比較デザインであり、対照群としてプログラムを適用していない集団を設定し同一期間に追跡することは行っていない。したがって、厳密に効果を評価するためには、今後、何らかの対照群を設定し、同一期間内の変化を介入群と対照群の両群間で比較することが必要である。また、事業への参加者数 1,464人のうち分析対象者は 577人と 40 ％弱である。本人
ではなく職域の事情で保健指導が 1回のみになったケースが多いため、保健指導を受けた回数が 1回の群と 2回の群の間に大きなバイアスはないも

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Volume 11，No.2（2011）

The effect of a new dental health program for adults in occupational settings.
Takeshi Sasaki1），Osamu Takahashi2），Kazue Mikami3）
Tomomi Matsue3），and Hiroko Takikawa3）
1）

Division of Community Health, Department of health and welfare, Bureau of Health and Medical Affairs, Organizationof Hokkaido Prefectural Government.

2）

Kitami Health Center of Hokkaido Prefectural Government.

3）

Hokkaido Dental Hygienists’
Association

Key Words : dental check-up for adults, dental health education, oral health related behavior, goal setting

The present study evaluated the effect of a new dental health program for adults comprised a self-reported questionnaire and multiple sessions of individual health education. The program included behavior change
strategies and goal setting processes by participants. It was delivered to individuals by dental hygienists
whereas clinical dental examinations by dentists was not included in the program. Participants completed
the questionnaire comprised variables on dental health related behaviors and subjective symptoms of dental
disease at the baseline and several months after the first session. Data from the questionnaire were analyzedby using McNemar's test or Wilcoxon signed-rank test to evaluate the impact of the intervention. The analyzed subjects comprised 577 in Hokkaido Prefecture, aged 20 to 64 yr. The reported toothbrushing frequency and reported frequency of use of interdentalbrush or dental floss were significantly improved, also several
items of subjective symptoms of dental disease were significantly increased. In conclusion, our findings suggest the program with the intent of changing employees’oral health related behaviors can be recommended
for general use in occupational settings.
Health Science and Health Care 11（2）： 64 − 71，2011

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