【現行】設計要領 第七集電気施設編 第６編 電線路 令和２年１０月

設計要領

第七集

電気施設編

【改定】設計要領 第七集電気施設編 第６編 電線路 令和６年 7 月

設計要領

第七集

電気施設編

第６編 電線路第６編

電線路

令和 2 年 10 月

令和 6 年 7 月

東日本高速道路株式会社

東日本高速道路株式会社

中日本高速道路株式会社

中日本高速道路株式会社

備考

【現行】設計要領 第七集電気施設編 第６編 電線路 令和２年１０月

目
１．

総

1－1

【改定】設計要領 第七集電気施設編 第６編 電線路 令和６年 7 月

次

則

目

次

１．

総

則

適用範囲································································· 1

1－1

適用範囲 ································································ 11－2

適用基準及び法令等 ······················································· 2

1－2

適用基準及び法令等 ······················································ 2

1－3

使用材料································································· 2

1－3

使用材料 ································································ 2

２．

配線設計

２．

配線設計

2－1

一般事項································································· 3

2－1

一般事項 ································································ 32－2

使用ケーブル····························································· 42－2

使用ケーブル ···························································· 42－3ケーブルの太さの決定 ····················································· 62－3ケーブルの太さの決定 ···················································· 6

2－4

使用場所によるケーブル等種別 ············································· 9

2－4

使用場所によるケーブル等種別 ············································ 82－5ケーブル接続材 ··························································· 122－5ケーブル接続材 ·························································· 10

３．

管路等設計

３．

管路等設計

3－1

一般事項································································· 13

3－1

一般事項 ································································ 12

3－2

表示記号································································· 14

3－2

表示記号 ································································· 123－3管種及び管径····························································· 19

3－3

管種及び管径 ···························································· 17

3－4

土工部管路······························································· 28

3－4土工部管路 ······························································ 24

3－5

橋梁高架部管路 ··························································· 35

3－5

橋梁高架部管路 ·························································· 30

3－6トンネル部管路 ··························································· 40

3－6トンネル部管路 ·························································· 35

3－7ケーブルラック ··························································· 43

3－7

ケーブルラック ·························································· 38

3－8ケーブルトラフ ··························································· 44

3－8ケーブルトラフ ·························································· 39

本編において、※は次のとおり適用する。

本編において、※は次のとおり適用する。

※1 東日本高速道路株式会社に適用する。

※1 東日本高速道路株式会社に適用する。

※2 中日本高速道路株式会社に適用する。

※2 中日本高速道路株式会社に適用する。

本編において、下記の語句は各会社により次のとおり読み替えるものとする。

本編において、下記の語句は各会社により次のとおり読み替えるものとする。

・「管理事務所」
・・・東日本高速道路株式会社

・「管理事務所」
・・・東日本高速道路株式会社

中日本高速道路株式会社「管理事務所」「保全・サービスセンター、高速道路事務所」

中日本高速道路株式会社「管理事務所」「保全・サービスセンター、高速道路事務所」

備考

【現行】設計要領 第七集電気施設編 第６編 電線路 令和２年１０月

序

文【改定】設計要領 第七集電気施設編 第６編 電線路 令和６年 7 月

序

この要領は東日本高速道路株式会社、中日本高速道路株式会社（以下「会社」という。
）が施工す

文

この要領は東日本高速道路株式会社、中日本高速道路株式会社（以下「会社」という。）が施工する道路及びこれらに関連する工事の設計に適用する。

る道路及びこれらに関連する工事の設計に適用する。

なお、この要領は設計のために必要な諸基準及び設計上の考え方を述べたものであり、共通的かつなお、この要領は設計のために必要な諸基準及び設計上の考え方を述べたものであり、共通的かつ一般的なものであるから、具体的設計にあたっては、本来の意図するところを適確に把握し、現地の一般的なものであるから、具体的設計にあたっては、本来の意図するところを適確に把握し、現地の状況等を斟酌の上、合理的な設計となるよう努めなければならない。

状況等を斟酌の上、合理的な設計となるよう努めなければならない。

設計業務の実施に際しては、設備及び構造物の点検や補修が容易となるよう配慮した設計に努めな

設計業務の実施に際しては、設備及び構造物の点検や補修が容易となるよう配慮した設計に努めなければならない。また、長期的な安全性確保に向け、落下による高速道路利用者、高速道路外の交差ければならない。また、長期的な安全性確保に向け、落下による高速道路利用者、高速道路外の交差（並行）道路利用者、交差（並行）鉄道利用者、高速道路沿道居住者、その他高速道路の存在による（並行）道路利用者、交差（並行）鉄道利用者、高速道路沿道居住者、その他高速道路の存在による影響を受ける全ての関係者（以下「高速道路利用者等」という。）への被害を防止するための対策に影響を受ける全ての関係者（以下「高速道路利用者等」という。）への被害を防止するための対策についてもあわせて勘案のうえ、合理的な設計となるよう努めなければならない。

ついてもあわせて勘案のうえ、合理的な設計となるよう努めなければならない。

本要領の適用は以下のとおりである。

本要領の適用は以下のとおりである。

東日本高速道路株式会社

令和 2 年 10 月

東日本高速道路株式会社

令和 6 年 7 月

中日本高速道路株式会社

令和 2 年 10 月

中日本高速道路株式会社

令和 6 年 7 月

備考【現行】設計要領 第七集電気施設編 第６編 電線路 令和２年１０月【改定】設計要領 第七集電気施設編 第６編 電線路 令和６年 7 月

１．総 則

１．総 則

1－1 適用範囲

1－1 適用範囲（中略）

1－2 適用基準及び法令等（中略）

1－2 適用基準及び法令等

電線路の設計にあたっては、次の法令及び基準等を適用する。

電線路の設計にあたっては、次の法令及び基準等を適用する。

(1) 電気設備に関する技術基準を定める省令(1) 電気設備に関する技術基準を定める省令(2) 有線電気通信設備令(2) 有線電気通信設備令(3) 電気用品安全法(3) 電気用品安全法(4) 日本産業規格（JIS）(4) 日本産業規格（JIS）(5) 日本電線工業会規格（JCS）(5) 日本電線工業会規格（JCS）(6) 電気学会規格調査会標準規格（JEC）(6) 電気学会電気規格調査会標準規格（JEC）(7) 内線規程及び配電規程(7) 内線規程及び配電規程(8) 設計要領(8) 設計要領(9) 施設機材仕様書集(9) 施設機材仕様書集(10) 機械電気通信設備標準設計図集(10) 機械電気通信設備標準設計図集(11) その他関係法令及び基準(11) その他関係法令及び基準

1－3 使用材料

1－3 使用材料
（中略）

（中略）

備考

【現行】設計要領 第七集電気施設編 第６編 電線路 令和２年１０月【改定】設計要領 第七集電気施設編 第６編 電線路 令和６年 7 月

２．配線設計

２．配線設計

2－1 一般事項

2－1 一般事項
（中略）

（中略）

(5) 電力系電線路の近傍に弱電流電線路が設置される場合は電気的誘導が生じる恐れがあり、特に特別(5) 電力系電線路の近傍に弱電流電線路が設置される場合は電気的誘導が生じる恐れがあり、特に特別高圧電線路あるいは高圧電線路が長区間平行して敷設される場合は、使用管種、使用ケーブル及び施

高圧電線路あるいは高圧電線路が長区間平行して敷設される場合は、使用管種、使用ケーブル及び施工法等について十分な検討を行わなければならない。誘導電圧の大きさは電力系電線路と通信線路の工法等について十分な検討を行わなければならない。誘導電圧の大きさは電力系電線路と通信線路の隔離距離及び関係部分の亘長の他、その場所の大地導電率、電力線路の線路電流及び地絡時の電流等隔離距離及び関係部分の亘長の他、その場所の大地導電率、電力線路の線路電流及び地絡時の電流等により、遮蔽係数及び管路種別毎に計算することができ、その許容値は表 2－1 のとおりとする。

により、遮蔽係数及び管路種別毎に計算することができ、その許容値は表 2－1 のとおりとする。

また、地中電線路が地中弱電流電線路と接近又は交差する場合は「電気設備の技術基準の解釈」第 1

また、地中電線路が地中弱電流電線路と接近又は交差する場合は「電気設備の技術基準の解釈」第 125 条による離隔距離及び対策を講じなければならない。

25 条による離隔距離及び対策を講じなければならない。

表2－1

誘導電圧の許容量

誘導の種類

許

表2－1
容

量

誘導電圧の許容量

誘導の種類

許

容

量

常時誘導雑音電圧

1.0ｍ/V※注１

常時誘導雑音電圧

1.0ｍV※注１

常時誘導危険電圧

60.0V

常時誘導危険電圧60.0V

異常時誘導危険電圧

300V、430V※注２又は 650V※注２

異常時誘導危険電圧

300V、430V※注２又は 650V※注２

注１） 回線を 600Ωで終端した時の評価雑音電圧である。

注１） 回線を 600Ωで終端した時の評価雑音電圧である。

注２） 電気鉄道又は送電線地絡事故時に通信線に誘起される電圧である。

注２） 電気鉄道又は送電線地絡事故時に通信線に誘起される電圧である。

なお、650V は超高圧送電線路において位相比較方式又は電流作動方式の保護継電と２サ

なお、650V は超高圧送電線路において位相比較方式又は電流作動方式の保護継電と２サイクル遮断器とを組み合わせて適用する高安定送電線（事故電流の継続時間が確実に 0.06

イクル遮断器とを組み合わせて適用する高安定送電線（事故電流の継続時間が確実に 0.06

秒以内となるように維持される高安定送電線）に限り適用できる値であり、430V は地絡事故秒以内となるように維持される高安定送電線）に限り適用できる値であり、430V は地絡事故が 0.1 秒以内に遮断される高安定送電線において適用される値である。

が 0.1 秒以内に遮断される高安定送電線において適用される値である。

備考

【現行】設計要領 第七集電気施設編 第６編 電線路 令和２年１０月
2－2 使用ケーブル【改定】設計要領 第七集電気施設編 第６編 電線路 令和６年 7 月
2－2 使用ケーブル

2－2－1 電力系及び制御系

2－2－1 電力系及び制御系

電線及びケーブルの選定は、原則として次の(1)及び(2)によるものとする。

電線及びケーブルの選定は、原則として次の(1)及び(2)によるものとする。

(1) 地中電線路、ケーブルトラフ電線路及びトンネル内電線路(1) 地中電線路、ケーブルトラフ電線路及びトンネル内電線路

種

別

高

圧

電
力
系 低

幹 線

圧

その他

制
御
系

引 込 配 線

構 内 配 線

架橋ポリエチレン絶縁ビニル外装ケーブル (CV)
同

上

－

圧

左

高

同

上

電
力
系 低

制 御 用 ビ ニ ル 絶 縁 ビ ニ ル外 装 ｹ ｰ ﾌ ﾞ ﾙ
(CVV)

圧

幹 線
その他

制
御
系

引 込 配 線

構 内 配 線

3 層押出型架橋ﾎﾟﾘｴﾁﾚﾝ絶縁ﾋﾞﾆﾙ
外装ｹｰﾌﾞﾙ (CVT(EE))
架橋ﾎﾟﾘｴﾁﾚﾝ絶縁ﾋﾞﾆﾙ外装ｹｰﾌﾞﾙ
(CV)
－

同

左

同

左

ビニル絶縁ビニル外装ｹｰﾌﾞﾙ(VV)
制御用ビニル絶縁ビニル外装ｹｰﾌﾞﾙ

－

(CVV)

(2) 架空電線路(2) 架空電線路

電
力
系

別

同

ビニル絶縁ビニル外装ｹｰﾌﾞﾙ(VV)

－

種

種

別

引 込

配 線

高

圧

高圧絶縁電線

低圧

引込用ビニル絶縁電線又は屋外用ビニル絶縁電線(1) 電力及び制御系ケーブルの種類は非常に多種であり、選定にあたっては、次の(a)から(e)を考慮す
る他、市場の流通性を考慮した総合的見地から選定しなければならない。

電
力
系

種

別

引 込

配 線

高

圧

高圧絶縁電線

低圧

引込用ビニル絶縁電線又は屋外用ビニル絶縁電線(1) 電力及び制御系ケーブルの種類は非常に多種であり、選定にあたっては、次の(a)から(e)を考慮す
る他、市場の流通性を考慮した総合的見地から選定しなければならない。

(a) 導電率が良いこと。
（電気的性能）(a) 導電率が良いこと。
（電気的性能）(b) 使用に耐え得る強度で適度の可とう性を有すること。
（機械的性能及び施工性）(b) 使用に耐え得る強度で適度の可とう性を有すること。
（機械的性能及び施工性）(c) 使用状態で安定であること。
（化学的性能）(c) 使用状態で安定であること。
（化学的性能）(d) 市場性があること。

(d) 市場性があること。

(e) 経済的であること。

(e) 経済的であること。

(2) トンネル内電線路については、「設計要領 第七集 電気施設編 第 5 編 トンネル照明設備４－４ 耐(2) トンネル内電線路については、「設計要領 第七集 電気施設編 第 5 編 トンネル照明設備４－４ 耐火対策」、「設計要領 第七集 機械施設編 第１編 トンネル非常用設備 ２－８－３ 耐火対策」及び

火対策」、「設計要領 第七集 機械施設編 第１編 トンネル非常用設備 ２－８－３ 耐火対策」及び「設計要領 第七集 機械施設編第２編 トンネル換気設備 ７－３ 排煙用ジェットファンの耐火対「設計要領 第七集 機械施設編第２編 トンネル換気設備 ７－３ 排煙用ジェットファンの耐火対策」に使用する電線は、消防庁告示に規定された耐火・耐熱電線を使用する。

策」に使用する電線は、消防庁告示に規定された耐火・耐熱電線を使用する。

(3) 電磁誘導障害を発生する恐れのある場所に制御ケーブルを敷設する場合は、遮蔽付制御用ビニル絶
縁ビニル外装ケーブル(CVVS)を使用するものとする。

(3) 電磁誘導障害を発生する恐れのある場所に制御ケーブルを敷設する場合は、遮蔽付制御用ビニル絶
縁ビニル外装ケーブル(CVVS)を使用するものとする。

備考【現行】設計要領 第七集電気施設編 第６編 電線路 令和２年１０月
2－2－2 通信ケーブル【改定】設計要領 第七集電気施設編 第６編 電線路 令和６年 7 月
2－2－2 通信ケーブル(1) 屋外通信ケーブルは伝送種別に適合したものを選定しなければならない。

(1) 屋外通信ケーブルは伝送種別に適合したものを選定しなければならない。

(a) 幹線伝送路(a) 幹線伝送路

光ファイバケーブル

光ファイバケーブル(b) 幹線伝送路以外の伝送路
伝送種別
データ伝送回線音 声 回 線(b) 幹線伝送路以外の伝送路
ケーブル種別適用例

伝送種別

ケーブル種別光ファイバケーブル

SM

データ伝送回線光ファイバケーブル又は市内対ケーブル

CCP-AP音 声 回 線

ＬＡＮケーブル又は

市内対ケーブル

CCP-AP

画像伝送回線

市内対ケーブル

光ファイバケーブル又は
画像伝送回線

ＬＡＮケーブル又は同軸ケーブル(2) 屋内用通信ケーブルは構内用ケーブル、局内ケーブル及びＬＡＮ用ケーブルを使用する。

(2) 屋内用通信ケーブルは構内用ケーブル、局内ケーブル及びＬＡＮケーブルを使用する。

(1) 幹線伝送路とはインターチェンジ間、管理事務所間及び道路管制センター間等の伝送路をいう。

(1) 幹線伝送路とはインターチェンジ間、管理事務所間及び道路管制センター間等の伝送路をいう。

(2) 幹線伝送路以外の伝送路は各種伝送種別に適したケーブルを十分検討して採用する。

(2) 幹線伝送路以外の伝送路は各種伝送種別に適したケーブルを十分検討して採用する。
次の(a)、(b)及び(ｃ)に幹線伝送路以外の伝送種別を示す。

次の(a)、(b)及び(ｃ)に幹線伝送路以外の伝送種別を示す。

(a) データ伝送回線(a) データ伝送回線

路上端末等のデータを伝送する回線をいう。

路上端末等のデータを伝送する回線をいう。

(b) 音声回線(b) 音声回線

300～3,400Hz帯の音声回線をいう。

300～3,400Hz帯の音声回線をいう。

(c) 画像伝送回線(c) 画像伝送回線

CCTV画像を伝送する回線をいう。

CCTV画像を伝送する回線をいう。

(3) ケーブル保護対策(3) ケーブル保護対策
ケーブルに対して要求される特殊条件として、電磁誘導障害及び静電誘導障害があり、これらの対

これらの対策は次の方法により行う。

策は次の方法により行う。
電磁誘導障害及び静電誘導障害が発生する場合は、一次対策として起誘導側及び被誘導側管路で対(a)電磁誘導障害及び静電誘導障害が発生する場合は、一次対策として起誘導側及び被誘導側管路で対策を実施するものとし、計算上において更に障害を及ぼす恐れのある場合に限り表 2-2 に示す対策を実施するものとする。
ただし、計算上において更に障害を及ぼす恐れのある場合に限り表 2-2 に示す対策を実施する。
表2-2
特殊条件

ケーブルに対して要求される特殊条件として、電磁誘導障害、静電誘導障害及び鳥虫獣害があり、策を実施する。
表2-2

特殊条件と対策
対策

特殊条件

特殊条件と対策
対策

電磁誘導障害鋼帯又は、アルミシース鋼テープ巻ケーブルの使用

電磁誘導障害鋼帯又は、アルミシース鋼テープ巻ケーブルの使用

静電誘導障害アルミシースの使用

静電誘導障害アルミシースの使用(b) 鳥虫獣害の影響を受けやすい箇所には、HS シースを有する光ファイバケーブルとする。

備考【現行】設計要領 第七集電気施設編 第６編 電線路 令和２年１０月【改定】設計要領 第七集電気施設編 第６編 電線路 令和６年 7 月

３．管路等設計

３．管路等設計

3－1 一般事項

3－1 一般事項
（中略）

（中略）

3－2 表示記号

3－2 表示記号

設計図書及び契約関係書類において、工法、規格等ごとに同一の記号を使用し、表示記号の統一を

設計図書及び契約関係書類において、工法、規格等ごとに同一の記号を使用し、表示記号の統一を行なうものとする。

行なうものとする。

(1) 管路等を分類すると表 3－1 のとおりである。

(1) 管路等を分類すると表 3－1 のとおりである。

表3－1
分

管

類

路

細

表3－1
分

一般土工部管路
道路横断部管路
中央分離帯路床内縦断部管路
土
工
部
管
路
路肩舗装内縦断部管路
路肩路床内縦断部管路
伸縮継手等
埋設管路
橋 梁 高 架 部 管 路
添架管路、吊下げ管路
埋設管路
ト ン ネ ル 部 管 路 添架管路
ケーブルラック土

ハンドホール等

管路等の区分

工

分

類

工

路

(ケーブルラック含)

プレキャスト製ハンドホール
部 プレキャスト製マンホール
現場打ちマンホール

鋼板製ハンドホール
橋 梁 高 架 部 及 び コンクリート製ハンドホール
鋼板製プルボックス
ト ン ネ ル 部
合成樹脂製プルボックス

細土管管路等の区分

橋

梁

高

架

ト

ン

ネ

ル

土
ハンドホール等工分

一般土工部管路
道路横断部管路
中央分離帯路床内縦断部管路部
路肩舗装内縦断部管路
路肩路床内縦断部管路
伸縮継手等
埋設管路
部 添架管路、吊下げ管路
ケーブルラック
埋設管路部 添架管路ケーブルラック

プレキャスト製ハンドホール
部 プレキャスト製マンホール
現場打ちマンホール

鋼板製ハンドホール
橋 梁 高 架 部 及 び コンクリート製ハンドホール
鋼板製プルボックス
ト ン ネ ル 部
合成樹脂製プルボックス

備考

【現行】設計要領 第七集電気施設編 第６編 電線路 令和２年１０月【改定】設計要領 第七集電気施設編 第６編 電線路 令和６年 7 月(2) 管路に用いる表示記号は、使用材料及び敷設場所等により表 3－2 のとおり区分する。
表3－2
土
布設場所
管路材料

工
中央

一般

道路

分離帯

土工部 横断部 路床内
縦断部

表3－2
橋 梁 高 架

路肩

路肩

舗装内

路床内

縦断部

縦断部

トンネル部

埋設

添架

吊下げ

埋設

外面二層ﾎﾟﾘｴﾁﾚﾝ被覆

E1-VE
E1A-VE
E1-FP
E1A-FP
E1-PS

E2-VE

E3-VE

E5-VE

B1-VE

T1-VE

E4-PS

E5-PS

T1-PS
B2-SC

内面塗装

B3-SC

B1-S
E2-CP※1

多孔陶管結束型合成樹脂

フレキシブル電線管

分離帯

土工部 横断部

路床内

T2-SC

E1-VE

E2-VE

波付硬質合成樹脂管

E1-FP

E2-FP

E1-PS

E2-PS

舗装内

路床内

縦断部

縦断部

埋設

E3-VE

E3-PS

E5-VE

添架

吊下げ

E4-PS

B1-VE

埋設

T1-PS
B2-SC

T1-CP

可とう電線管樹脂製ケーブルトラフ

フレキシブル電線管

B3-SC

B1-S

T2-SC
T1-S

※1

多孔陶管
結束型合成樹脂

添架

T1-VE

E5-PS

外面一層ﾎﾟﾘｴﾁﾚﾝ被覆

T1-S

E1D-TRF
B2-SUSFX

路肩

T2-SUS

硬質塩化ビニル電線管

ビニル被覆SUS 製

B1-SUSFX

路肩

トンネル部

T1-G

内面塗装

T1-FEPS

可とう電線管ビニル被覆SUS 製

道路

橋 梁 高 架ケーブル電線管

鋼
管
E3-PS

一般

部

ステンレス製

外面二層ﾎﾟﾘｴﾁﾚﾝ被覆

E2-FP
E2-PS

中央

表示記号

厚鋼電線管
T2-SUS

外面一層ﾎﾟﾘｴﾁﾚﾝ被覆

樹脂製ケーブルトラフ

管路材料

T1-G

ケーブル電線管

鋼
管

添架

工

縦断部

ステンレス製

波付硬質合成樹脂管

土
布設場所

厚鋼電線管

硬質塩化ビニル電線管(2) 管路に用いる表示記号は、使用材料及び敷設場所等により表 3－2 のとおり区分する。

表示記号

部

備考

E2-CP

T1-CP
T1-FEPS

E1D-TRF
B1-SUSFX B2-SUSFX

B3-SUSFX

B3-SUSFX

注１） 第１の記号は、敷設場所による表示記号であり、添え数字及びＡ、Ｂ、Ｄは更にその細部を示す。なお、管路保護土として砂を入れる場合はこの後にＳの字を付加し、管路防護としてコンク
リート巻きする場合はこの後にＣの字を付加する。
E１：地中埋設管路の一般土工部のもの
E1A：地中埋設管路の一般土工部で建物周辺及び SA・PA の園地等
E1D：土工部の橋梁接続部に限定したもの
E２：地中埋設管路の道路横断部のもの
E３：地中埋設管路の中央分離帯路床内縦断部のもの
E４：地中埋設管路の路肩舗装内縦断部のもの
E５：地中埋設管路の路肩路床内縦断部のもの
B１：橋梁高架等のコンクリート埋設のもの
B２：橋梁高架等のコンクリート面に露出添架するもの
B３：橋梁高架等の桁等に吊下げるもの
T１：トンネル内の監査路等に埋設するもの
T２：トンネル側壁等に露出添架するもの
注２） 第２の記号は、管路の材料による種別及び管径の種別表示記号であり、この後（ ）内に
敷設条数を記入する。
G：厚鋼電線管VE ：硬質塩化ビニル電線管
FP ：波付硬質合成樹脂管

注１） 第１の記号は、敷設場所による表示記号であり、添え数字及びＡ、Ｂ、Ｄは更にその細部を示す。なお、管路保護土として砂を入れる場合はこの後にＳの字を付加し、管路防護としてコンク
リート巻きする場合はこの後にＣの字を付加する。
E１：地中埋設管路の一般土工部のもの
E1D：土工部の橋梁接続部に限定したもの
E２：地中埋設管路の道路横断部のもの
E３：地中埋設管路の中央分離帯路床内縦断部のもの
E４：地中埋設管路の路肩舗装内縦断部のもの
E５：地中埋設管路の路肩路床内縦断部のもの
B１：橋梁高架等のコンクリート埋設のもの
B２：橋梁高架等のコンクリート面に露出添架するもの
B３：橋梁高架等の桁等に吊下げるもの
T１：トンネル内の監査路等に埋設するもの
T２：トンネル側壁等に露出添架するもの
注２） 第２の記号は、管路の材料による種別及び管径の種別表示記号であり、この後（ ）内に
敷設条数を記入する。
G：厚鋼電線管VE ：硬質塩化ビニル電線管
FP ：波付硬質合成樹脂管

【現行】設計要領 第七集電気施設編 第６編 電線路 令和２年１０月【改定】設計要領 第七集電気施設編 第６編 電線路 令和６年 7 月

PS ：外面二層ポリエチレン被覆鋼管
SC ：外面一層ポリエチレン被覆鋼管
S：内面塗装鋼管
CP ：多孔陶管
FEPS：結束型合成樹脂可とう電線管
TRF ：樹脂製ケーブルトラフ
SUSFX ：ビニル被覆 SUS 製フレキシブル電線管
SUS ： ステンレス製ケーブル電線管
注３）

本表に示す以外の敷設場所、材料又は工法がある場合は、注１）及び注２）の記載方法に準じて記号の追加等を行うものとする。

(3) 前記(2)による表示例は次のとおりである。

PS ：外面二層ポリエチレン被覆鋼管
SC ：外面一層ポリエチレン被覆鋼管
S：内面塗装鋼管
CP ：多孔陶管
FEPS：結束型合成樹脂可とう電線管
TRF ：樹脂製ケーブルトラフ
SUSFX ：ビニル被覆 SUS 製フレキシブル電線管
SUS ： ステンレス製ケーブル電線管
注３）

本表に示す以外の敷設場所、材料又は工法がある場合は、注１）及び注２）の記載方法に準じて記号の追加等を行うものとする。

(3) 前記(2)による表示例は次のとおりである。

（中略）(4) 管路付帯工事に用いる表示記号は表 3－3 のとおりとする。

（中略）(4) 管路付帯工事に用いる表示記号は表 3－3 のとおりとする。

（中略）(5) ハンドホール及びプルボックスの表示記号は本体と蓋との組合せによって区分することとし、表 3－
4 のとおりとする。

（中略）(5) ハンドホール及びプルボックスの表示記号は本体と蓋との組合せによって区分することとし、表 3－4 のとおりとする。

（中略）

（中略）

備考

【現行】設計要領 第七集電気施設編 第６編 電線路 令和２年１０月【改定】設計要領 第七集電気施設編 第６編 電線路 令和６年 7 月

3－3 管種及び管径

備考

3－3 管種及び管径3－3－1 管種の選定

3－3－1 管種の選定
（中略）

（中略）

3－3－2 管径及び条数

3－3－2 管径及び条数
（中略）

（中略）

(2) ケーブルを管路に収容する場合の管径は下記により求める。

(2) ケーブルを管路に収容する場合の管径は下記により求める。

(a) 1管に１条敷設(a) 1管に１条敷設（電力管）

D≧1.5d（通信管）

D≧d+15 （但し、d≧30）
D≧1.7dD（電力管）

D≧1.5d（通信管）

D≧d+15 （但し、d≧30）

ｄ（但し、d＜30）D≧1.7d（注 1）D は管路の内径、ｄはケーブル外径Dｄ（但し、d＜30）（注 1）D は管路の内径、ｄはケーブル外径（注 2）通信幹線ケーブル（光及びメタル）を除く
ケーブルを管路内に敷設する場合、上記算出式を適用する。

(b) 1管に２条敷設(b) 1管に２条敷設D≧1.5(d1＋d2)

D

ｄ2

d1

（注）D は管路の内径、ｄ１、ｄ２はケーブル外径。

D≧1.5(d1＋d2)

D

ｄ2

d1

（注）D は管路の内径、ｄ１、ｄ２はケーブル外径。

(c) 1管に３条敷設(c) 1管に３条敷設挿入されるケーブルの最大径の2.85倍の内径を選定し、その挿入されるケーブルの最大径の2.85倍の内径を選定し、その数値は極力2.85倍に近い値とする。

数値は極力2.85倍に近い値とする。

ｄ３≧ｄ２≧ｄ１の場合

D
d1
１1

Ｄ＞2.85×ｄ３（注）Ｄは管路の内径、ｄ１、ｄ２、ｄ３はケーブル外径。

3－3－3 幹線管路の線形d2d３ｄ３≧ｄ２≧ｄ１の場合

D
d1
１1

Ｄ＞2.85×ｄ３（注）Ｄは管路の内径、ｄ１、ｄ２、ｄ３はケーブル外径。

3－3－3 幹線管路の線形（中略）

3－3－4 電磁誘導対策（中略）

3－3－4 電磁誘導対策
（中略）

（中略）

d2

d３

【現行】設計要領 第七集電気施設編 第６編 電線路 令和２年１０月
3－4 土工部管路【改定】設計要領 第七集電気施設編 第６編 電線路 令和６年 7 月
3－4 土工部管路3－4－1 埋設位置

3－4－1 埋設位置
（中略）

（中略）

3－4－2 埋設深さと保護土等

3－4－2 埋設深さと保護土等

管路の埋設深さ、保護土及び埋戻材については、次の(1)、(2)及び(3)による。
(1) 埋設深さ(1) 埋設深さ
埋設場所

一

般

土

工

用 途

部

土被り

路

横

断

備

考

600 ㎜以上 建屋周辺、歩道部分、SA・PA の園地等

電力用

300 ㎜以上 上記以外

通信用
道

管路の埋設深さ、保護土及び埋戻材については、次の(1)、(2)及び(3)による。

300 ㎜以上 路床内にあっては路床からの深さである。

部

300 ㎜以上

埋設場所
一

般

土

工

部

道

路

横

断

部

用 途

土被り

備

電力用

300 ㎜以上

通信用

300 ㎜以上 路床内にあっては路床からの深さである。
300 ㎜以上 路床からの深さ。駐車場も含む。

路床からの深さ。駐車場も含む。

中央分離帯・路床内縦断部

300 ㎜以上 路床からの深さ(ただし、路面から最低600 ㎜は確保する)

路 肩 舗 装 内 縦 断 部 通信用

100 ㎜以上 舗装からの深さ

路 肩 路 床 内 縦 断 部

300 ㎜以上 路床からの深さ

中央分離帯・路床内縦断部

300 ㎜以上 路床からの深さ

路 肩 舗 装 内 縦 断 部 通信用

100 ㎜以上 舗装からの深さ

路 肩 路 床 内 縦 断 部

300 ㎜以上 路床からの深さ

考(2) 保護土(2) 保護土
埋 設 場 所

車両荷重

保護土

無

無

掘削土で埋戻し。

有有

鋼管で１段積の場合は保護土無し。

道路横断部

有

有

中央分離帯・路床内縦断部

有

有

路肩舗装内縦断部

有

無路肩路床内縦断部

有

有

一般土工部

備

埋 設 場 所

車両荷重

保護土

無

無

掘削土で埋戻し。

有有

鋼管で１段積の場合は保護土無し。

道路横断部

有

有

中央分離帯・路床内縦断部

有

有

路肩舗装内縦断部

有

無路肩路床内縦断部

有

有

埋

戻 材

考

鋼管＋コンクリート巻き

一般土工部

備

考

鋼管＋コンクリート巻き(3) 埋戻材(3) 埋戻材
埋 設 場 所
舗装内縦断部

埋戻材

コンクリート備考

既供用路線で使用する。

(1) 通信用管路の埋設深さについて、300mm 以上を確保できない場合は鋼管を使用し、路肩舗装内縦断部においてはコンクリート防護を行う。
(2) 保護土は管路の保護及び裏込め材として使用するもので、その材質は転石等の混入していない良質の土砂、山砂又は川砂とする。
(3) 舗装内縦断部の管路敷設は、工事工程上の問題から供用中の路線において通信管路を新設する場合に適用し、道路建設段階では採用しないものとする。
(4) 管路の掘削土量等については現地の土砂区分を考慮のうえ設計に反映する。

埋 設 場 所
舗装内縦断部

コンクリート備考

既供用路線で使用する。

(1) 管路の埋設深さについて、300mm 以上を確保できない場合は鋼管を使用し、路肩舗装内縦断部においてはコンクリート防護を行う。
(2) 保護土は管路の保護及び裏込め材として使用するもので、その材質は転石等の混入していない良質の土砂、山砂又は川砂とする。
(3) 舗装内縦断部の管路敷設は、工事工程上の問題から供用中の路線において通信管路を新設する場合に適用し、道路建設段階では採用しないものとする。
(4) 管路の掘削土量等については現地の土砂区分を考慮のうえ設計に反映する。

備考

【現行】設計要領 第七集電気施設編 第６編 電線路 令和２年１０月
3－5 橋梁高架部管路【改定】設計要領 第七集電気施設編 第６編 電線路 令和６年 7 月
3－5 橋梁高架部管路

（中略）

（中略）

3－6 トンネル部管路

3－6 トンネル部管路

3－6－1 一般事項

3－6－1 一般事項

トンネル内の管路は原則として次の方法による。
種

孔

陶

多

管

結

束

型

可

と

厚

鋼

合

トンネル内の管路は原則として次の方法による。
工

管

対

象

場

所

埋

込

監

査

廊

下

埋

込

監

査

廊

下

脂

線

管

線

管

添 架 及 び 埋 込

管

添 架 及 び 埋 込

管

埋

込

ビ

ステンレス製ケーブル電線管

添

架

電
電

鋼
ビ

ニ

ル

電

線

特

殊

な

場

管

種

孔

陶

多

樹

う

成

法

所

結

束

型

可

と

厚

鋼

合

工
管

査

廊

下

埋

込

監

査

廊

下

込

管

線

管

埋

管

添 架 及 び 埋 込

管

埋

込

ステンレス製ケーブル電線管

添

架

鋼
ニ

ル

電

線

3－7 ケーブルラック

3－7－1 一般事項

3－7－1 一般事項
（中略）

ケーブルラック重量及びケーブルラックの強度を考慮して支持間隔を決定する。
なお、必要ラック幅の算定にあたっては、収容するケーブルを段積みせずに計算するものとし、必要

特

殊

な

場

所

（中略）

3－7 ケーブルラック

ケーブルラックは、敷設するケーブルの規格及び条数により必要ラック幅を決定し、ケーブル重量、

所

監

線

電

場

込

脂

電

象

埋

（中略）

3－7－2 ケーブルラックの幅及び支持間隔

対

樹

う

成

法

（中略）

3－7－2 ケーブルラックの幅及び支持間隔※1
ケーブルラックは、敷設するケーブルの規格及び条数により必要ラック幅を決定し、ケーブル重量、
ケーブルラック重量及びケーブルラックの強度を考慮して支持間隔を決定する。
なお、必要ラック幅の算定にあたっては、収容するケーブルを段積みせずに計算するものとし、必要ラック幅は、ケーブル外径、バインド余裕及びラック両端の余裕幅の総和とする。

ラック幅は、ケーブル外径、バインド余裕及びラック両端の余裕幅の総和とする。

(1) 必要ラック幅の算出(1) 必要ラック幅の算出必要ラック幅（W）≧計算値

必要ラック幅（W）≧計算値

Ｗ＝Σ（ｄ１＋３）＋Σ（ｄ２＋６）＋Ｓ

Ｗ＝Σ（ｄ１＋３）＋Σ（ｄ２＋６）＋Ｓ

ｄ１：27 ㎜以下のケーブルの仕上がり外径（㎜）ｄ１：２７mm 以下のケーブルの仕上がり外径（mm）

ｄ２：27 ㎜を超えるケーブルの仕上がり外径（㎜）ｄ２：２７mm を超えるケーブルの仕上がり外径（mm）

Ｓ ：ラック両端の余裕幅（㎜）Ｓ：ラック両端の余裕幅（mm）

注１）27 ㎜以下のケーブル外径の場合、ケーブル間隔（バインド余裕）は 3 ㎜とする。

注１）27 ㎜以下のケーブル外径の場合、ケーブル間隔（バインド余裕）は 3 ㎜とする。

注２）

27 ㎜を越えるケーブル外径の場合、ケーブル間隔（バインド余裕）は 6 ㎜とする。

注２）

27 ㎜を越えるケーブル外径の場合、ケーブル間隔（バインド余裕）は 6 ㎜とする。

注３）

ラック両端の余裕幅は片側 15 ㎜とする。

注３）

ラック両端の余裕幅は片側 15 ㎜とする。

なお、樹脂製ケーブルラックの場合は、余裕幅として、片側 25mm 以上加算するものとする。

備考【現行】設計要領 第七集電気施設編 第６編 電線路 令和２年１０月(2) ケーブルラックの屈曲部及び分岐部の曲率半径はケーブルラックに敷設する最大ケーブルの許容曲率半径を考慮する。
(3) トンネル、地下道等の屋外で使用するケーブルラック及びケーブルラック支持金具の仕様について
は、「ケーブルラック及び支持金具標準仕様書」によるものとする。

【改定】設計要領 第七集電気施設編 第６編 電線路 令和６年 7 月(2) ケーブルラックの屈曲部及び分岐部の曲率半径はケーブルラックに敷設する最大ケーブルの許容曲率半径を考慮する。
(3) トンネルで使用するケーブルラックおよびケーブルラック支持金具の仕様については「樹脂製ケー
ブルラック及び支持金具標準仕様書」によるものとし、地下道等の屋外で使用するケーブルラック及びケーブルラック支持金具の仕様については、「鋼製ケーブルラック及び支持金具標準仕様書」によるものとする。但し、ケーブルラックにかかる荷重にトンネル照明灯具の重量が含まれない場合、この限りではない。

(4) ケーブルラックの支持間隔は、ケーブル重量、ケーブルラック重量及びケーブルラックの強度に応じて機材仕様書の関係規定により算定のうえ、ケーブルラック及びケーブルラック支持金具等の総合的な経済性により支持間隔を決定するものとする。

(4) ケーブルラックの支持間隔は、ケーブル重量、ケーブルラック重量及びケーブルラックの強度に応じて機材仕様書の関係規定により算定のうえ、ケーブルラック及びケーブルラック支持金具等の総合的な経済性により支持間隔を決定するものとする。

3－7－2 ケーブルラックの幅及び支持間隔※2
ケーブルラックは、敷設するケーブルの規格及び条数により必要ラック幅を決定し、ケーブル重量、
ケーブルラック重量及びケーブルラックの強度を考慮して支持間隔を決定する。
なお、必要ラック幅の算定にあたっては、収容するケーブルを段積みせずに計算するものとし、必要ラック幅は、ケーブル外径、バインド余裕及びラック両端の余裕幅の総和とする。
(1) 必要ラック幅の算出必要ラック幅（W）≧計算値
Ｗ＝Σ（ｄ１＋３）＋Σ（ｄ２＋６）＋Ｓ
ｄ１：27 ㎜以下のケーブルの仕上がり外径（mm）
ｄ２：27 ㎜を超えるケーブルの仕上がり外径（mm）
Ｓ ：ラック両端の余裕幅（mm）
注１）27 ㎜以下のケーブル外径の場合、ケーブル間隔（バインド余裕）は 3mm とする。

注２）

27 ㎜を越えるケーブル外径の場合、ケーブル間隔（バインド余裕）は 6 ㎜とする。

注３）

ラック両端の余裕幅は片側 15 ㎜とする。

(2) ケーブルラックの屈曲部及び分岐部の曲率半径はケーブルラックに敷設する最大ケーブルの許容曲率半径を考慮する。
(3) トンネル、地下道等の屋外で使用するケーブルラック及びケーブルラック支持金具の仕様について
は、「ケーブルラック及び支持金具標準仕様書」によるものとする。

(4) ケーブルラックの支持間隔は、ケーブル重量、ケーブルラック重量及びケーブルラックの強度に応じて機材仕様書の関係規定により算定のうえ、ケーブルラック及びケーブルラック支持金具等の総合的な経済性により支持間隔を決定するものとする。

備考【現行】設計要領 第七集電気施設編 第６編 電線路 令和２年１０月
3－8 ハンドホール及びボックス【改定】設計要領 第七集電気施設編 第６編 電線路 令和６年 7 月
3－8 ハンドホール及びボックス

（中略）

（中略）

備考