口腔保健の転換

口腔保健の転換神 原 正 樹New Concept of Oral Health in the beginning of 21st century
Masaki Kambara

１．はじめにように見える。しかし、具体的にこの潮流に立脚2010 年を目指した健康づくり運動である「健康した歯科医療の Philosophy の確立や技術の創造は日本 21」の歯科保健目標のうち、「３歳児のカリまだできていないように見える。そこで、歯科疾エス・フリーの割合を 80 ％にする」、「12 歳児の患構造が変化した社会に対応に対する歯科界転換

一人平均 DMF 歯数を１本にする」という小児・のコンセプトについて私案を述べてみる。

学童の齲蝕予防対策は、中間報告にも見られるよ２．何故、12 歳児の齲蝕は減少してきたのか？

うに 2010 年には達成されると予測されている。歯科界を構成する産・官・学・歯科医師会が取り組

まず、小児・学童の齲蝕は、先進国の齲蝕減少んできた結果を示すものであり、国民に向けて誇とは異なるパターンで、時間的にも遅れて日本にるべき成果であると歯科界は認識すべきである。

おいても減少し、2010 年には、12 歳児の一人平均問題は、このような歯科疾患構造が変化している

DMF 歯数が 1 本になるとされているが、何故この状況に対し、歯科界が準備できているのかというように齲蝕が減少したのかについて考察してみ点にある。WHOの故 D. Barmes博士が、歯科医る。とくに、欧米での齲蝕減少が、フッ化物の応療技術の将来予測において、Moderate Technolo-用にその原因を求めているのに対し、日本では欧gy（現在の歯科医院で行われている歯科医療技

米ほどフッ化物の利用が進んでいない状況での齲術；削って、詰めて、かぶせる、抜歯する技術）

蝕減少が起こっていることへの原因を考察するこおよび High Technology（インプラント、GTR、とは口腔保健の将来を考える意味でも重要であ再生医療など）は減少し、Self Care や予防（Lowる。

Technology）が主流になると提案している。ある

12 歳児の齲蝕動向は、歯科疾患実態調査の結果

意味では、歯科界はこの方向を向いて進んでいるから明らかなように、昭和 32 年（昭和 20 年生（戦中期）まれの人間が 12 歳、DMFT=2.8 本；現在 69 歳）以降齲蝕は増加し、昭和 50 〜 56 年（昭【著者連絡先】〒573-1121 枚方市楠葉花園町 8-1
大阪歯科大学口腔衛生学講座
神原正樹
TEL：072-864-3019 OR 06-6943-4184
FAX： 072-864-3119

和 44 年生まれの人間が 12 歳、DMFT=5.9 本；現在 50 歳）をピークに減少に転じ、最新の平成 17年の結果では DMFT=1.7 本にまで減少してきている（図１）。戦後増加していた齲蝕が、昭和 56 年以降何故減少に転じたのであろうか。齲蝕予防の病因論に挙げられている砂糖の年間消費量、フッ― 14 ―

ヘルスサイエンス・ヘルスケア

Volume 6，No.1（2006）

図１ 12 歳児の一人平均齲蝕歯数の変遷（歯科疾患実態調査）

図２ 歯磨き習慣と 12 歳 DMFT の推移

化物配合歯磨剤の市場占有率、歯科医師数、歯科生活行動の重要な一つである。行動科学の KAP

診療所数等昭和 50 〜 56 年前後にダイナミックに（Knowledge（知識）− Attitude（態度）− Practice

変動を示す因子は見つからず、これらは直接的に（行動））理論から言えば、行動の変容は知識の増

齲蝕減少に転じたことを説明する要因ではないよ加もあるが、行動の変容をモチベイトするのは態うである。そのため、これまで日本の齲蝕減少は、度の変容である。態度の変容とは歯磨きが齲蝕予これら要因の複合作用として説明されてきている

防や口腔の健康に大切であると考える内面の考えが、個々の要因と齲蝕との関連で興味あるポイン方の変化であり、その変化が行動の変化の前に起トは散見できる。例えば、砂糖の年間消費量は齲こり、行動変容につながるとの考え方である。態

蝕の増加期に対応するように増加しており、フッ度の変容を知るのは、直接的に知ることができな化物配合歯磨剤の市場占有率の増加は平成５年でいため、行動の変容から態度の変容が起こってい齲蝕の減少とクロスする。すなわち、齲蝕の増加るととらえることになる。１日に２回以上歯磨きに砂糖消費量は関連し、フッ化物配合歯磨剤はあをする人が１回する人より多くなったこと自体素る程度以下の DMFT の低値を維持することに関晴らしいことであるが、その変化の理由は国民の連しているようである。それでは、齲蝕の増加か多くが口腔の健康の重要性を理解し、本当に歯磨ら減少に変化するというダイナミックな変化は何きが口腔保健に必要であると認識した結果である故起こったのであろうか？ここで日本人の 95 ％以と考えると、昭和 50 年代に日本社会全体に健康志上の人が１日に１回以上歯磨きをしてるとだけと向が高まっていたと考えるのが妥当であると考えらえられてきている歯磨きを行動科学的に注目しられる。歯磨き行動が社会の健康志向を示すパラてみる。図２に 12 歳児の齲蝕の変動と１日に２回メーターとなりうる因子である。すなわち、日本以上歯磨きをする人と１回する人との割合との関社会の齲蝕減少に転じた大きな理由の一つは社会係を示している。１日に２回以上歯磨きをする人の健康、健康志向の高まりが主導したと考えられと１回する人との割合は、昭和 44 年以降 2 回以上る。口腔保健の転換を考える上でこの社会の健康歯磨きをする人が増え、昭和 56 年に 1 日に 2 回以を考慮しておくことは、非常に重要である。

上歯磨きをする人は、1 日に 1 回歯磨きをする人を上回る結果を示した。ここで、齲蝕減少に歯磨３．何故大人の齲蝕は減少しないのか？

きが係わったと歯磨きにその理由を求めるつもり

もう一つの課題は、小児・学童の齲蝕は顕著にはない。歯磨き行動は健康行動のうち、日常健康減少してきているのに対し、この流れが成人に何― 15 ―

口腔保健の転換まった変化が、成人期にまで達しようとしている

戦後世代

今、新たな口腔保健確立へ対応できるシステム構築が、急を要していることはこれまで述べてきた戦前世代ことからも明らかである。口腔保健の向上は、我々歯科界の人間の目指すところであり、一般の人々にとっても望ましいことである。しかし、12新世代歳児の一人平均の齲歯数が 2010 年に１本になった
状況を想像すると、生まれてから小学校卒業するまで、ほとんどの子供の口腔内に齲蝕が存在せず、歯科医院を訪れる機会もほとんどないという、これまで我々が経験したことのない時代を迎えるこ

図３ 出生年度別にみた各年齢階級における DMFT 指数とになる。歯科疾患を持たない人が歯科診療所に来られた際に、これまでの Moderate の技術の適故つながっていかないのかということである。歯用では、何もすることがないことになる。口腔の科疾患実態調査の結果でも、戦後の成人の齲蝕の健康を直視し、口腔の健康な状態を健康なままで傾向はほとんど変化していないことが明らかであ保持していく方法を早くに構築、提示、教育するる。そこで、10 数年間企業健診を行ってきた被験必要にせまられている。12 歳児の DMFT= １の達者から、初回受診者だけを対象に齲蝕の罹患状態成は後３年後に迫っているわけですから。

を出生世代別に示したのが図３である。この結果このように、新たな口腔保健の構築が必要であから明らかなように、齲蝕の罹患状態は、大きくるにもかかわらず、いまだに出現してきていない

戦前世代（1935（昭和 10）− 44（昭 19）年生まれ）、のは、口腔の健康の保持・増進が、歯科疾患予防

戦後世代（1945（昭 20）− 1974（昭 49）年生まれ）、の先に存在すると考えている人がほとんどであ新世代（1975（昭 50）年以降生まれ）の３つの世り、従来の予防の考え方からの脱却できないから代に分けることができた。先に示した 12 歳児の齲であると考えられる。予防はあくまで疾患に対す蝕が増加した時代に生まれた戦後世代は、同じ齲る対応であり、どこまでいっても疾患を想定して蝕増加ラインに乗ってきている。今の日本の歯科いるため、予防ができる（12 歳児の DMFT= １本

医療は、この世代を診療対象者としているようでのようなことが達成される）とそこが終着駅になある。一方、新世代は、12 歳児の齲蝕下降期に 12る。健康を考えたシステムでは、線路を乗り換え、歳を迎えた世代で、齲蝕罹患傾向は他の世代に比新たに健康を基点に考えたシステムにすべきであべ有意に低く、12 歳児の齲蝕下降期の世代が新たる。例えば、口腔内診査において、疾患の有無のな口腔疾患が少ない口腔を持った成人を形成する検出を目的にした診査と健康な状態を見る診査、ことを示している。すなわち、今後の成人は 12 歳健康であるといえる診査とは、異なってくる。図児の齲蝕低下から考えてもますます良好な口腔を４に示したように、健康な状態は全く健全な状態保持していることになり、これまでの戦後世代にから限りなく疾患に近い状態まで幅を持ってお適用してきた Moderate の歯科医療技術とは異なり、健康を診るとは、この状態を区別することでる、口腔保健として新たな対応が必要とされる時ある。齲蝕のグレイド１から４までに分類するこ代を迎えている。とは、後の治療のために分類を行ってきたわけである。初期齲蝕の診査では、初期齲蝕の活動性

４．新たな口腔保健のコンセプト（進行性、停滞性、回復性）を診査する必要があ歯科疾患構造の変化、とくに小児・学童期に始る。そのため、国際的な齲蝕分類システム、― 16 ―

ヘルスサイエンス・ヘルスケア

Volume 6，No.1（2006）㝀ࡽ࡝ࡂ㱐⻻Ⓠ⑍
ࡱࡖࡒࡂ೸ධ἖⒢図５ 口腔の健康確立因子の概念
図４ 齲蝕と正規分布ICDAS（ International Caries Detection Assess-る。

ment System）が開発され、この新しいシステム

さらに、歯磨き行動が社会の健康を現すインによる齲蝕診査の標準化が図られようとしていディケーターになりうると述べたように、社会のる。

健康状態も口腔の健康確立のためには必要な事項

疾患予防のために我々が用いてきた Host − Para-である。社会全体が健全な制度をもち、健康志向

site− Environment Theoryは、あくまで疾患予防の向上が見られる社会へ、歯科界から貢献できるを想定した病因論であり、健康を目指した健康確

新たな口腔の健康システムの構築に努める必要が立因子論は図５に示したようになると考えていある。

る。国民の健康づくり運動が展開されてきた内容、栄養・運動・休養は、すべて生体に関連する項目

文 献であり、病原因子は健康確立因子論では必要なく

1）独立行政法人農畜産業振興機構．砂糖統計資料．
http://sugar.lin/go.jp/japan/data/j̲html/j̲1̲01.htm
2）厚生労働省「平成 17 年歯科疾患実態調査結果」
http://www.mhlw.go.jp/topics/tp0129-1.html
3）日本口腔衛生学会編．歯科衛生の動向 2007 年版．
医歯薬出版 2007 ： xiv 〜 xxiii
4）中矢健二，三宅達郎，神原正樹．わが国の成人における口腔保健状態の世代間格差．歯科医学 2007 ：70（2）；投稿中
5）N.B.Pitts. Are We Ready to Move from Operative toなってくる。そこで、健康確立因子論の中心はあくまで、生体の健全である。また、内容も生体観察、機能観察が基本であり、主観的観察から客観的観察へ、数量化、画像保存・表示等々、他の分野では当たり前に行われていることを口腔の健康システムのために導入する必要がある。
また、全身の健康と口腔保健との関連性、精神的口腔の健康、健康感、生活健康行動等一般の人に明確に伝えられるエビデンスの確立も必要であ― 17 ―

Non-Operative/Preventive Treatment of Dental Caries
in Clinical Practice? Caries Res 2004;38:294-304.

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New Concept of Oral Health in the beginning of 21st century
Masaki Kambara（Department of Preventive and Community Dentistry, Osaka Dental University）

Key Words : oral health, health behavior, generation, Health-establishment Theory― 18 ―