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1930年代における温泉経営の展開と転地療養所運営 : 愛媛県道後温泉を事例にDevelopment of spa management and military sanatorium in the 1930s : a case study of Dougospa
高柳, 友彦(Takayanagi, Tomohiko)
慶應義塾経済学会
2014
三田学会雑誌 (Mita journal of economics). Vol.107, No.3 (2014. 10) ,p.317(11)- 342(36)10.14991/001.20141001-0011
本稿では, 1930年代における温泉経営の歴史的変容について愛媛県道後温泉を事例に明らかにした。1930年代前半, 利用客増加へ向けた開発等の施策が資金難の中, 実現できなかった道後温泉は,
日中戦争以降, 転地療養所運営としての「銃後」の役割を担った。その後,1930年代末期の厚生運動の高まりと戦時景気によって利用客数が増加する中,課題であった源泉開発が実現し, 温泉経営は新たな展開を迎えた。
特集 : 1940年代の地域社会と人の移動 : 日本帝国膨張・収縮期の地域社会
挿表
Journal Article
https://koara.lib.keio.ac.jp/xoonips/modules/xoonips/detail.php?koara_id=AN00234610-201410010011

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1930 年代における温泉経営の展開と転地療養所運営―愛媛県道後温泉を事例に―Development of Spa Management and Military Sanatorium in the 1930s: A Case Studyof Dougo Spa
高柳 友彦(Tomohiko Takayanagi)
本稿では、1930 年代における温泉経営の歴史的変容について愛媛県道後温泉を事例に明らかにした。1930 年代前半、利用客増加へ向けた開発等の施策が資金難の中、実現できなかった道後温泉は、日中戦争以降、転地療養所運営としての「銃後」の役割を担った。その後、1930 年代末期の厚生運動の高まりと戦時景気によって利用客が増加する中、課題であった源泉開発が実現し、温泉経営を発展させることができた。
Abstract
This study examines historical changes in hot spring spa management in the 1930s
through a case study of the Dōgo Onsen spa in Ehime Prefecture. In the early 1930s, theDōgo Onsen spa, which could not be developed further to accommodate the increasing
number of guests due to funding difficulties, undertook the role of “home front” tooperate the spa as a retreat sanatorium following the Sino–Japanese War. Subsequently,
with the rise in guests resulting from the heightened welfare movement at the end of
the 1930s and the wartime economic boom, the unresolved issue of developing of the spa
was achieved, thus enabling the development of spa management.

pLATEX 2ε : P011-036(takayanagi) : 2015/3/2(10:54)「三田学会雑誌」107 巻 3 号（2014 年 10 月）

1930 年代における温泉経営の展開と転地療養所運営
愛媛県道後温泉を事例に

高

要

柳

友

彦

旨

本稿では，1930 年代における温泉経営の歴史的変容について愛媛県道後温泉を事例に明らかにした。1930 年代前半，利用客増加へ向けた開発等の施策が資金難の中，実現できなかった道後温泉
は，日中戦争以降，転地療養所運営としての「銃後」の役割を担った。その後，1930 年代末期の厚生運動の高まりと戦時景気によって利用客数が増加する中，課題であった源泉開発が実現し，温泉
経営は新たな展開を迎えた。

キーワード
温泉経営，転地療養所，地方行政機構，日中戦争，道後温泉

はじめに

本稿の課題は，1930 年代以降の旅行ブームの中，温泉地がどのような影響を受けながら，利用客数増加を目指した温泉経営を模索したのか，加えて，日中戦争下での転地療養所建設が温泉経営の展開にどのような影響を与えたのか，1930 年代から戦時期にかけての温泉経営の歴史的変容過程を明らかにすることである。
第一次大戦以降，我が国の温泉地利用客数は増加の一途をたどり，明治期に 400 万人だった利用（ 1）

客数は，1920 年代に 1,700 万人，1930 年代には主要温泉地 50 か所で 2,600 万人にまで増加した。
交通網の整備（時間短縮，費用低減）やメディアによる宣伝のほか，鉄道会社，旅行会社による誘致の施策（旅行費の低下を主とした切符の発売）が利用客数の増加を支えた要因であった。明治期まで湯治療養の場として長期間滞在者が利用客の中心であった温泉地は，1930 年代になると短期間滞在者（主に 1 泊 2 日）中心の観光・行楽の場へとその性格を変化させ，史跡・名勝を周遊する観光ルー
トの中に位置づけられるようになった。それぞれの温泉地は，旅行者の需要の変化に対応しながら，（1） 山村順次『日本の温泉地』日本温泉協会，1998 年。

11（317 ）pLATEX 2ε : P011-036(takayanagi) : 2015/3/2(10:54)

利用客数増加を模索し続けていたのである。
余暇生活の多様化の中で温泉地利用が展開する一方，満州事変以降の軍事行動が温泉地と軍隊との結びつきを強めることとなった。戦闘行為による戦傷者，劣悪な衛生環境の中での戦病者らは，戦地であった中国大陸から日本本土に移送され，各地の陸軍病院（衛戍病院）に収容された。特に，戦傷病者が増加する日中戦争以降，転地療養所や傷痍軍人療養所が全国の主要な温泉地に設置され（2）

るようになった。1930 年代後半以降の温泉地では，利用客数増加に向けた施策や住民への生活イン
フラ整備の対応に迫られるのに加え，傷病兵の受け入れによる療養所建設・運営の負担を抱えるようになった。温泉地は 30 年代後半以降の消費拡大を受けとめるだけでなく，傷病兵の療養所建設や戦時末期には児童らの疎開施設の提供など「銃後」の役割をも担ったのである。消費生活の拡大と銃後の支えといった 2 つの役割の狭間で，温泉地の地域社会や地方行政機構は様々な影響を受けていくこととなった。

1930 年代以降の温泉地における地域社会の変容や観光地発展に関わる先行研究として，戦時期の民衆（ 3）生活の様相（人々の消費生活や実態面）と国家政策との関わりに注目した高岡裕之の研究があげられる。
高岡は，それまで厳しい生活を強いられていたとイメージされていた 1930 年代後半から 1940 年代
初頭における旅行ブームの実態とそれを後押しした厚生運動など国家政策との関わりを指摘し，戦時期の大衆文化の進展のありようを明らかにしている。ただ旅行が広く普及し都市から全国の観光地や温泉地に大量の利用客が訪れた政策的要因が明らかにされたものの，増加する利用客を受容する温泉地がこの事態にどのように対応したのか，温泉地側の動向や社会変容のありようはまだ残された課題であるといえよう。
一方で近年，地域史の側から軍隊の存在とその意義を問い直す研究が進められている。主な先行研究として荒川章二の豊橋，浜松を対象とした研究，坂根嘉弘らの軍港研究，上山和雄らの首都圏地（ 4）域を中心とした『帝都と軍隊』，河西英通の高田の研究や最近の松下孝昭の研究などがあげられる。
いずれも平時から存在していた軍隊が地域社会とどのような関わりを持っていたのか，主に軍隊設置の地域に焦点をあてながら，地域側の誘致合戦，地域経済の動向，軍隊と地域社会の矛盾などが明らかにされている。ただ，平時との関わりに重きが置かれているため，転地療養所が設置される（2） 軍隊と温泉地との関わりを考える際には，療養所に加え，学童疎開の問題を考えなければならない。
大都市周辺の温泉地には多くの学童疎開が行われている。この点は今後，重要な研究となるだろう。
（3） 高岡裕之「観光・厚生・旅行

ファシズム期のツーリズム」赤澤史朗・北河賢三編『文化とファシズム』日本経済評論社，1993 年。
（4） 荒川章二『軍隊と地域』青木書店，2001 年。坂根嘉弘編『軍港都市史研究 舞鶴編』清文堂，2010年。河西英通編『軍港都市史研究 呉編』清文堂，2014 年。上山和雄『帝都と軍隊』日本経済評論社，

2004 年。河西英通『せめぎあう地域と軍隊』岩波書店，2010 年。松下孝昭『軍隊を誘致せよ』吉川弘文館，2014 年。2014 年以降，吉川弘文館から全国の地域と軍隊との関わりをまとめた『地域のなかの軍隊』全 9 巻の刊行が始まった。ただ，管見の限り本稿が対象とするような温泉地，観光地の記
述は見受けられない。

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温泉地など，戦時に軍隊との関係が構築されるような地域への関心が低い。本稿が注目する日中戦争以降の温泉地と軍隊との関係は，日露戦時の療養所建設と比べより長期に及ぶことで温泉地にも大きな影響を与えていくこととなる。
「総力戦」下の旅行ブームに伴う温泉地発展の側面を注視しながら，傷病兵を収容する転地療養所の建設と銃後としての温泉地の役割を解明していくことは，当該期における軍隊と温泉地との関係の一端を明らかにすることにつながるだろう。
そこで本稿では，西日本最大の温泉地として著名な愛媛県道後温泉ならびに所在する道後湯之町の行財政運営を分析対象としていく。道後温泉は，戦前日本の温泉地において利用客数 1 位を誇り，
日中戦争以降には，転地療養所が建設される軍事上，重要な温泉地であった。加えて，道後湯之町
が道後温泉本館を中心とする温泉経営を行うなど，地方行政機構の役割が高かった地域でもあった。
以下では，1930 年代前半から後半にかけての道後温泉の温泉経営と療養所建設・運営がどのように展開したのか，また，温泉地を中心とする観光業の変化の中で，地方行政機構の行財政運営がどの（5）ような影響を受けるのか，道後湯之町の地域社会のありようの変化に注目していこう。

1． 恐慌期前後の道後温泉（1） 1920 年代の動向と利用客数の減少
近世から温泉町として発展してきた道後湯之町は旅館業，置屋業，商業を生業の中心とする住民（6）で構成された温泉町であった。隣接する道後村の一部を 1922 年に合併した道後湯之町は，1920 年
時 1,862 人（男 747 人，女 1,115 人）だった人口が，両町村合併後の 1925 年に 5,432 人，1930 年に（7）

は 6,737 人に増加した。1920 年代以降，道後湯之町は松山市の市街地の拡大，道後村の合併によって温泉町としての性格を変化させたのであった。
道後温泉は近世には松山藩の松平家の管理下にあったが，明治以後，一部の地域住民が設立した
源泉社と呼ばれる団体が源泉を管理し，その後，行政機構である道後湯之町が源泉管理，外湯施設運営に携わった。明治中期，伊佐庭如矢町長の下で行われた温泉施設建設では，総額 20 万円を超える規模で温泉施設の改築・建設が行われ，霊の湯，神の湯，養生湯といった有料の温泉施設，松湯などの無料の施設を整備した。その後も利用客誘致の施策として，第一次大戦期には約 32 万円の（5） 本稿では，資料的制約から主に 1930 年代を対象として考察をしていく。1940 年代における温泉
地の社会変容の分析は今後の課題である。ただ，論点を指摘しておけば，戦時期においては，疎開のありようや軍人利用の動向，戦後においては GHQ 支配下の RAA（Recreation and Amusement

Association 特殊慰安施設協会）などの論点があげられるだろう。占領期の GHQ の慰安政策に関しては，平井和子『日本占領とジェンダー』有志舎，2014 年を参照のこと。
（6） 本節における第一次大戦期の道後温泉の記述に関しては，拙稿「源泉利用を通じた地域行財政運営の歴史的変容戦前期道後湯之町を事例に」『歴史と経済』223 号，2014 年の内容を一部改訂している。
（7） 各年度『国勢調査』。

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規模で浴室の改築・増築が行われるなど，道後湯之町が主体となって道後温泉の改良事業を進めた。
道後湯之町の行財政運営の特徴は，行政機構が自ら様々な浴室建設等の施策を行い，外湯施設を運営し続けた点にあった。ただ，1920 年代後半以降，人口増加に伴う生活インフラ整備に多額の費用が必要となる中，改良事業の費用として調達した多額の町債償還が重い財政負担となった。1920 年
代後半の道後温泉では，厳しい財政事情の下，利用客誘致に向けた事業展開を模索しようとしていたのである。
表 1 は浴室ごとの使用料と利用客数の推移をまとめたものである。道後温泉は，湯量が少なく内湯が整備できない温泉地であったため，利用客，住民らは町内に設けられた外湯施設を利用するしかなかった。運営されていた外湯は，浴室ごとに使用料が定められ，町民や附近住民が多く利用する浴室と旅館の宿泊客など外来者が多く利用する浴室にすみ分けられていた。道後温泉の場合，浴室利用だけでなく，大広間・個室での休憩もセットになっており，利用客はどの浴室で休憩・入浴す
るのか選べる仕組みであった（ただ，旅館の宿泊客と住民が同じ浴室を利用していた）。浴室は霊の湯，
神の湯，養生湯，鷺の湯，西湯，砂湯，松湯と種類が分かれ，霊の湯は利用料が高い旅行者向けの施設であった。神の湯は 1934 年まで 3 室に分かれ，第 1 室は使用料が高く，第 2 室，第 3 室は住
民向けの浴室だった。また，養生湯，鷺の湯，西湯はいずれも銭湯と変わらない，またはそれより（8）も安い値段で利用ができる大衆的な浴室であった。1900 年代に約 40 万人程度であった利用客数は
日露戦争後に 80 万人を超え，第一次大戦期には 100 万人を突破した。1920 年代以降も利用客数を伸ばし，1927 年には松山への国鉄開業，全国産業博覧会開催の影響で利用客数約 130 万人を記録した。それぞれの浴室の利用客数の変遷を確認すると，いずれの浴室も新設または改築することで利用客数を伸ばしていた。例えば，西湯（1922 年新設）
，養生湯（1924 年改築）
，鷺の湯（1927 年改築）
では，開業直後の利用客数が多く，利用客が新しい施設利用を志向していたことがうかがえる。湯之町が改良事業として新たな浴室建設や改築を実施した背景にはこうした利用客の動向も影響していたのである。
しかし，1927 年を境に利用客数は減少に転じ，1930 年代初頭にはピーク時の約 3 分の 2 まで落ち込んだ。実際，「『道後温泉』の宣伝に努めている道後湯之町の期待を裏切り，入浴客は逐年減少を示（ 9）している」ことが 1932 年の海南新聞で報じられるなど，1930 年代初頭の湯之町では利用客数減少
が大きな問題となっていた。当時，湯之町では過去 10 年間の浴客調査を行い 1922 年から 1927 年（8） 1932 年の条例では，3 階の個室を利用する際には霊の湯，神の湯 1 室，養生湯いずれも一人 40 銭。

2 階の大広間を利用する場合は，霊の湯，神の湯，養生湯いずれも 20 銭であった。残りの浴室は休憩できず入浴のみの利用であった。神の湯第 1 室，養生湯 10 銭，神の湯 2，3 室 4 銭，鷺の湯 3 銭，
砂湯 10 銭，西湯 2 銭，松湯無料であった。
道後湯之町「温泉営造物使用料ニ関スル条例」（松山市教育委員会事務局所蔵，昭和 7 年議案会議録）。
（9） 「天下の霊泉にも浴客は減りゆく」『海南新聞』1932 年 7 月 6 日。

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表11920 年代〜30 年代における浴室別利用客数と使用料①利用客数（単位：人）
霊の湯

年

1911
1917
1920
1923
1926
1927
1928
1929
1930
1931
1932
1933
1934
1935
1936
1937
1938
1939
1940
1941

神の湯

女
17,79725,34637,55531,60416,01915,63613,1351室
76,959110,464
131,335
128,710
72,34385,364
69,6412室
170,862
210,795
191,669
180,655
131,972
123,508
93,5993室
126,669
184,546
161,035
151,766
116,168
102,240
74,444男
210,074
250,553
241,204
2,079
205,137
234,564
214,711女
194,399
270,359
255,528

23,884
21,723
19,302
19,61025,663
19,674
16,988
19,69920,85528,062
21,07144,00912,103
9,944
8,152
9,418
17,945
13,789
11,094
10,684
12,816
14,71013,09730,862

52,431
41,68336,81937,30925,695249,803
207,684
190,789
230,795
271,317292,957
304,111

79,266
68,316
62,343
87,11454,710159,219
107,951
94,480117,190
140,460
195,947
207,523

66,651
57,39351,79473,70646,926

195,237
162,974
154,622
148,847
167,431

107,261
91,91987,57989,324
94,69790,453
118,130
138,957
161,824
190,987
183,283

52,60377,28093,248112,801
137,609
151,841

女

男

男

1911
1917
1920
1923
1926
1927
1928
1929
1930
1931
1932
1933
1934
1935
1936
1937
1938
1939
1940
1941

鷺の湯

男
21,80861,904
63,62475,23042,93940,81933,052

西湯

年

養生湯

砂湯
女

又新殿

留券

108,174
100,930
96,99488,947

101,613112,037
108,362
109,417

38,025
19,17321,007
18,122

24,263
15,17015,447
14,629

214
708
738
806

4
2
1
3

78,856
77,401
71,914
68,99881,731
86,39475,82273,33474,56364,14568,804
72,637

101,890
90,48082,67985,577100,046
99,56984,34875,58482,986
68,77879,80190,78016,374
13,432
12,32813,88318,0063,060
5
114,43010,705
10,134
11,103
12,678
1,673

610
485
374
396
227
86
72
37
230
275
143
52

2
1

1
1
3
8
2
2
1

109,460
118,547
124,779

団体

廻遊券

男

女

50,55942,818
124,530
138,487
218,817
223,267

35,23628,312
115,092
136,198
190,152
195,312204,447
179,518
167,004
135,851
139,263
109,382
101,748
95,544
100,935
101,222
105,739
103,510

196,473
185,924
176,199
144,086
127,672
81,96582,47879,08487,17393,601
95,233
97,147

増券

1,264
1,714
160

7,399
6,521
28,583
3,099
7,111
10,216
19,461
11,091
13,782
12,180
8,529

1

2

合計

818,568
1,199,762
1,153,080
1,081,959
1,218,007
1,373,910
1,274,024
1,220,500
1,149,915
1,019,298
947,764
953,805
915,790
831,725
841,463854,110
970,849
1,070,979
1,213,570
1,294,285

定期浴券

22,596
15,52913,06013,272
14,537
14,197
14,486
15,525
17,19821,643473,100
487,740
506,680
526,920
491,580
478,560

注）1923 年・26 年の鷺の湯は 7 室・8 室の統計。1927 年に 7・8 室を改良して鷺の湯が建設されたため。
1923 年の養生湯は 5 室の数字。養生湯は 5・6 室を改良して 1924 年に建設されたため。
1934 年は 1・2 室男のみ，3 室女のみ，1・2・3 室は 1934 年 7 月 1 日から一部休業し，曳移転後，翌 35 年に神の湯として開業。
1935 年は砂の湯が休業。
1935 年の神の湯・養生湯はそれぞれ男女別の合計。249,803（神の湯・養生湯 男）159,219（神の湯・養生湯 女）。
1936・37 年の神の湯は男女別の数字（神の湯・男）（神の湯・女）。
1929 年の詳細な統計はない。
定期浴券は 31 枚つづりの回数券，1 冊ごとにカウント，1936，37 年の定期浴券は延べ人員。
1924 年から定期浴券の利用客数を除外しているので，1911 年，17 年，20 年，23 年の合計は，表 1 の数字と合わない点がある。
表 1 の統計は 1 月から 12 月の数字（表 2 と多少のずれがある）。
参考：松湯
年
男
女

1911
1917
1920

116,820
116,820
116,820

89,20089,20089,20015（321 ）pLATEX 2ε : P011-036(takayanagi) : 2015/3/2(10:54)

表 1 1920 年代〜30 年代における浴室別利用客数と使用料（つづき）
②使用料
年

1923
1926
1927
1928
1929
1930
1931
1932
1933
1934
1935
1936
1937
1938
1939
1940
1941
年

1923
1926
1927
1928
1929
1930
1931
1932
1933
1934
1935
1936
1937
1938
1939
1940
1941

（単位：円，円未満は四捨五入）
霊の湯

神の湯

養生湯

鷺の湯

男
16,784
9,385
8,961
7,201

女
6,892
3,510
3,466
2,873

1室
14,460
7,374
8,485
6,579

2室
7,718
4,733
4,414
3,354

3室
5,692
3,906
3,479
2,535

男

女

32
23,03727,30823,2399,334
11,222
11,678

5,133
4,611
4,109
4,170
5,473
4,199
3,630
3,927
4,216
5,643
4,233
8,994

2,606
2,128
1,731
1,996
3,798
2,941
2,324
2,150
2,625
3,052
2,728
6,382

4,946
3,903
3,425
3,228
2,177
23,186
20,906
19,92324,72730,21732,21433,524

2,804
2,454
2,212
2,352
1,382
13,625
9,213
8,177
10,37912,43920,60921,507

2,243
1,945
1,757
1,847
1,124

20,513
17,03015,763
15,24615,311

9,990
8,488
8,023
8,262
8,230

7,043
9,470
11,475
13,344
15,65315,008

3,956
5,857
7,330
8,884
10,826
12,039

男

女

男

女

1,839
1,657
1,594
1,455

1,638
1,754
1,711
1,733

3,666
1,783
1,934
1,665

1,274
1,239
1,158
1,106
1,324
1,559
1,379
1,332
1,352
1,166
1,128
1,156

1,600
1,420
1,299
1,340
1,570
1,744
1,500
1,351
1,461
1,229
1,272
1,397

1,457
1,208
1,092
1,154
1,456
240
0
1

西湯

砂湯

又新殿

留券

団体

2,255
1,338
1,378
1,292

11
71
74
81

32
16
8
24

40
214

1,244
914
862
874
983
128

61
49
37
39
22
8
7
4
16
14
7
3

16
8

8
8
24
64
16
16
8

廻遊券

男
2,098
2,297
4,752
5,289

女
1,876
2,184
3,960
4,455

4,798
4,219
3,907
3,853
4,082
3,708
3,454
3,239
3,403
3,416
3,504
3,389

4,462
4,191
3,930
4,009
3,696
2,677
2,672
2,552
2,845
3,043
3,050
3,080

増券

合計

定期浴券

64,99372,41882,95973,460

4,069
5,466
4,874
5,513

63,14854,37549,84951,61150,92654,662
56,84759,57370,57883,42496,066107,214

5,871
5,592
5,722
6,389
7,277
9,887
11,466
11,962
12,475
13,408
13,777
14,006

8

567
545
2,137
288
647
755
1,567
680
964
827
727

4

出所）1911，1917，1920 年は『道後温泉誌』より作成，利用客数のみ。
各年度『道後湯之町事務報告書』から作成。

まで増加した期間で道後の黄金時代を迎えていたこと，その後，利用客数の減少傾向が続き，1932
年の利用客数が過去 10 年間で最も少なくなることが予想されていた。1930 年代初頭の利用客数を確認すると，霊の湯など使用料が高い浴室だけでなく，神の湯，養生湯，鷺の湯など道後温泉経営において中核を占めていた大衆湯の利用も減少傾向にあった（表 1）。1920 年代後半以降の不況の影響が道後でも色濃く反映され，温泉経営は深刻な事態を迎えていたのである。ただ，全国的な不景気の影響だけでなく，道後固有の問題として対岸九州の別府温泉との競争が利用客減少の要因の1 つであったことも指摘できる。別府では 20 年代後半に共同浴場として浜脇高等温泉が開業したほか，湯布院など周辺観光地との連携，観光バスの登場によって観光地としての整備が行われ，利用客（10）

数を急増させていたのである。実際，1910 年代に登場した大阪と別府とを結ぶ大阪商船の航路は，

16（322 ）pLATEX 2ε : P011-036(takayanagi) : 2015/3/2(10:54)

1920 年代初頭に週 3 便程度であった運航数が 1928 年以降週 6 回の昼夜便に増発されるなど，別府（11）

温泉の好調ぶりがうかがえた。このように，不況，他の温泉地との競争関係の中，道後温泉は 1920
年代後半以降から続く温泉経営の不振をどのように打開していくのか，1930 年代以降再び源泉開発と浴室の改良事業を模索していくこととなる。

（2） 1930 年代初頭の温泉経営の展開
全国各地の温泉地で内湯が普及する中，外湯施設しかない道後温泉では，内湯整備を実現するための新たな源泉開発を模索し続けていた。道後温泉の源泉は，霊の湯の 2 つの浴室，神の湯の 3 つの浴室に源泉を供給している第 1 源泉と，養生湯などに供給している第 2 源泉の 2 つであった。実際，第一次大戦期の改良事業では，付近のドンコ堀を中心とした源泉開発や養生湯源泉（第 2 源泉）（12）の改良・修繕が企図されたものの，源泉開発をめぐって町を二分する紛争を招いてしまった。その後も浴室整備，新たな開発による湧出量の増加が計画され，ドンコ堀の開発をめぐる源泉開発が模（13）索されたのである。ドンコ堀は，道後温泉脇の道後公園内にあった堀で，湯之町の町長経験者で衆議院議員，松山市長を歴任した岩崎一高氏が個人として開発に着手した源泉だった。1915 年に町に（14）買収されたのち，岩崎氏が 1927 年に町長に就任後開発が行われたものの 4 年間で休止していた。道
後は，「各旅館に内湯の設備をなし得ないことが最大の欠陥で，将来外来客をさらにより多く吸収し（15）

町の発展を策する」うえでドンコ堀開発は重要な施策の 1 つであった。ただ，ドンコ堀の「現在の湧出量が果たして何日迄続くか不明な上に若し之を利用するとせば加熱せねばならぬから相当の経（16）費を要する」ことから，1932 年当時町当局は，ドンコ堀の詳細な研究調査の必要を主張するなど，開発に向けて慎重な立場をとっていたのである。
翌 1933 年，新たな改良事業案が提示された。湯之町では神の湯を含めた新たな浴室改築案が計画され「新生命線開拓のために公園前の元ドンコ堀跡にはボーリングをすえて温泉の湧出量を調査中，
町財政の関係上一時中止していたが明八年度の予算には既報の如く一千円の調査費を置いて，神之（17）

湯浴場改造，家族湯建築計画をなすと共にボーリングもさらに調査を継続」することとなった。具
体的には「浴場の改築と家族湯の設置は現在の 2・3 室は建物がすでに腐朽し自然改築の必要に迫ら（10） 別府市『別府市誌』1985 年，488–516 頁。
（11） 大阪商船株式会社『大阪商船株式会社五〇年史』162 頁。
（12） 詳しくは，拙稿「源泉利用を通じた地域行財政運営の歴史的変容

戦前期道後湯之町を事例に」。

（13）「実現を期待される道後温泉の『内湯』」『海南新聞』1932 年 10 月 21 日。また，1928 年には 6,586
円 74 銭が温泉調査及掘鑿費として計上されている（松山市教育委員会事務局所蔵，昭和 3 年議案会
議録）。
（14） 景浦勉「道後温泉に於ける増湯発展史の一性格」『伊予史談』118 号，1948 年。
（15）「実現を期待される道後温泉の『内湯』」『海南新聞』1932 年 10 月 21 日。
（16）「実現を期待される道後温泉の『内湯』」『海南新聞』1932 年 10 月 21 日。
（17）「神の湯の浴室改造」『海南新聞』1933 年 3 月 20 日。

17（323 ）pLATEX 2ε : P011-036(takayanagi) : 2015/3/2(10:54)

れているのでこの機会に一・二・三室を通じて養生湯の如くアフレ式として二浴室を設け，その西（18）に隣あって小さい家族湯を新設」する計画だった。ドンコ堀の調査が再開されると同時に，1890 年
代の建設当初から唯一改良を行っていなかった神の湯が改築対象となった。表 1 からも確認できる
ように，神の湯の利用客数は，最盛期の約 3 分の 1 程度にまで減少していた。
「神の湯は大衆向きに（19）

また家族湯，売店，玉突場，遊覧場の新設等を目論で」いたように，高級湯であった神の湯第 1 室
を大衆湯に改築し，あわせて第一次大戦期以来企図されていた家族湯新設を実現しようとしていた（20）のである。その後，8 月に 3 室あった神の湯の浴室を 2 室にする原案が可決され，以後改築が進め（21）られた。神の湯の改築工事は，6 月から 10 月の利用客数が少ない時期に行われることが計画されて（22）いたが，実際には 7 月から工事が始められ後期は 2 か月が予定された。神の湯の工事中は西湯に源（23）泉が配湯され，西湯は徹夜営業を行った。
新聞報道では，改良事業の事業費は総額で 4 万円と計画されていたものの，神の湯の改築費のみ
で 14,600 円を予定していた。「神の湯の改造は道後温泉改装の第一期に策するものでこれが完成後は引き続き第二期改造計画に着手するはずである。第二期計画は多年の理想である家族湯の施設を（24）実現するもの」とされたように，家族湯など計画の一部が先送りされ，神の湯の改修工事が優先されたためであった。改築費の一部は，町債による調達を予定しており，先に行われた 1934 年 3 月の町会において起債条件が議論された。提出された議案では，起債目的が「神ノ湯浴場改築費ニ充
当ノ為」，金額「壱萬円」金利「年六分参厘以内」を予定し，時期については「昭和九年度但借入期（25）

月ハ借入先ニ協定ス」る内容であった。この起債は県への認可を待って同年 6 月に「一ヶ年の短期
（26）

（27）

債で市内銀行にその引受を求」めた。実際，仲田銀行が引き受け，翌 1935 年に返済している。こうして 7 月に始まった工事は，その後，源泉の工事を巡り開発推進派と反対派との間の対立を生じさ（28）

せ，10 月中の完成が実現できない事態を迎えた。加えて，「費用の如きも予算一万五千円では不足（18）「神の湯の浴室改造」『海南新聞』1933 年 3 月 20 日。
（19）「道後温泉の改築案計上」『海南新聞』1933 年 3 月 17 日。
（20） こうした改築案にあわせて町会では温泉改良に関わる特別委員として臨時調査委員を町会議員から9 名選出した。その内容は「神ノ湯浴場改造ニ関スルコト，家族湯建築ニ関スルコト，増湯計画トシ
テボーリング掘鑿ニ関スルコト」の事業に関する調査であった。「議案第一二号 臨時調査委員設置規定」松山市教育委員会事務局所蔵，昭和 8 年議案会議録。
（21）「神の湯三室を二室とする」『海南新聞』1933 年 8 月 31 日。
（22）「設備を完全にし食堂なども計画」『海南新聞』1934 年 3 月 22 日。
（23）「道後温泉のお化粧」『海南新聞』1934 年 6 月 6 日。
（24）「第二期計画に家族湯新設」『海南新聞』7 月 27 日。
（25）「議案第 5 号 神ノ湯浴場改築費ニ充当ノ為左記方法ニ依リ起債スルモノトス」松山市教育委員会
事務局所蔵，昭和 9 年議案会議録。
（26）「町債 1 万円」『海南新聞』1934 年 6 月 20 日。
（27） 1935 年の温泉場会計，臨時部歳出のうち，町債費 23,979 円の中で返済している。
（28）「湧出井の掘下げ問題化」『海南新聞』1934 年 9 月 7 日。

18（324 ）pLATEX 2ε : P011-036(takayanagi) : 2015/3/2(10:54)（29）を生じ大体二万円に達するものと見られ（中略）改造に着手してみると色々予定，変更を生じ」てしまったのである。事実，改築費は最終的に 19,600 円を支出し，改良工事の完成も翌 1935 年まで順延した。
ここで，1930 年代初頭の温泉場経営の展開を表 2 で確認してみよう。上述したように，1927 年以降の利用客数の減少によって使用料収入は減少した。年 70,000〜80,000 円程度あった営造物使用料
は 1930 年代初頭には 50,000 円台にまで落ち込んだのである。一方，支出の大半を占める営造物温泉場費は，利用客への接待を行う人員の人件費や提供する物品等の需用費がその主な経費であった。
実際，1926 年に 43,000 円程度だった営造物温泉場費（内訳では給料 4,000 円，雑給 20,000 円，需用費 15,000 円など）は，1932 年には 31,000 円まで減少している（内訳では給料 3,700 円，雑給 15,000円，需用費 10,000 円など）
。これら経費削減は，退職金の見送りや人員の見直しを行い，
「人員整理
（30）

ト臨時雇入レヲ節約シタル結果」であった。加えて，1920 年前後に発行した町債の償還が 1926 年以降始まっていることからも（年間約 15,000 円），1920 年代後半以降，収入減少と支出増加に陥った温泉場経営は節約を強いられる厳しい状況であった。
厳しい財政事情は 1933 年と 1934 年に雑支出を計上していない点からもうかがえる。例年雑支出で計上されていた一部の財源は，一般会計に繰り入れられていた。1920 年代初めには，温泉場会計
臨時部の雑支出の費目から毎年数万円が改良事業で調達した町債の償還費として温泉場増改築費に繰り入れられていた。しかし，1920 年代後半以降も，数万円が湯之町の一般会計の繰入金に組み込（31）

まれるなど，その後も雑支出から一般会計への繰り入れが続けられた。本来 1910 年代に作成された
湯之町の会計条例では，温泉場会計から一般会計への繰り入れは原則禁止されていた。上述した雑（32）

支出からの繰り入れが認められた経緯については詳らかにできないものの，何らかの事情で繰り入れられていた雑支出が計上できないほど財政事情が厳しかったことがうかがえる。1934 年の改築費はこうした状況の中で捻出されたため，小規模な改良事業にとどまったのである。
（29）「道後温泉の改造遅れる」『海南新聞』1934 年 9 月 11 日。
（30） 松山市教育委員会事務局所蔵，昭和 6 年議案会議録。
（31） 実際，1930 年 5,000 円，1936 年 9,400 円は，いずれも特別会計であった温泉場会計から一般会計へ繰り入れられている（各年度の議案会議録を確認）。他の費目との関係については，拙稿，「源泉利用を通じた地域行財政運営の歴史的変容

戦前期道後湯之町を事例に」第 2 表を参照のこと。

（32） この点，筆者は 1910 年代の特別会計設置時の条例から温泉場会計の一般会計への繰り入れを原則禁止する点を明らかにしている。ただ，1920 年代の改良事業の際には，先に指摘したように，温泉場
会計から雑支出とし改築費に繰り入れていたことを確認している。1922 年の一般会計（歳出歳入決算表）の繰入金 2,306 円は温泉場会計とは関係していない費用であった。しかし，1925 年度では温泉場費から 6,400 円が繰入金として一般会計に繰り入れられている。この点の事情については，1923
年 24 年での変化を明らかにする必要があるが，現在この年度の資料が存在しないため詳らかにできない。ただ，20 年代の改良事業で多額の資金を雑支出から改良事業のみの特別会計に繰り入れていた流れの中，使用料収入が上昇していた事情が大きく影響し，剰余金の一部を一般会計への補塡として利用するようになったことが想定される。

19（325 ）pLATEX 2ε : P011-036(takayanagi) : 2015/3/2(10:54)

表 2 道後湯之町温泉場歳入歳出決算（単位：円）
経常部

費目／年

1930

1931

1932

1933

1934

1935

1936

営造物使用料

65,66559,87357,431

58,90561,26566,39471,008

雑収入

1,123

1,087

782

611

999

1,154

1,155

繰越金

1,447

80

12

5,521

3,174

4,416

町公債

歳入

繰入金
歳入経常部合計
臨時部

10,000796

2,513

69,031

61,03958,22559,51780,29770,722

76,58069,031

61,03958,22559,51780,29770,722

76,580

町公債
繰入金
歳入総計

経常部

費目／年

1930

1931

1932

1933

1934

1935

1936

営造物温泉場費

37,33233,787

31,116

34,51835,23133,86538,902

雑支出

21

22

52

26

35

35

諸税および負担

283

414

637

637

637

628

628

1,025

1,025

1,025

1,025

951

507

507

35,03640,037

682

財産費
公会堂費

951

928

1,098

1,040

1,047

39,612

36,17633,927

37,24637,901

調査費

5,244

1,476

寄付金

720

576

歳出経常部合計
臨時部

歳出

営造物温泉場費

576

1,000

1,664

826

1,317

1,407

949

21,6882,580

14,924

14,35523,97913,468

3,274

9,400

土地建物買入費（温泉敷地買収費）
改築費（増築，改1,886

築，建築，修繕費）
補助費

300

700

町債

15,00015,00015,000

雑支出

5,000

7,800

8,722

その他

1,189

0

0

0

200

30

30

歳出臨時部合計

29,33924,852

24,29816,75039,22331,27025,229

歳出合計

68,951

61,02858,22553,996

77,12466,30665,266注）改築費は，増築用設計費，増築用借地費，建築費，改築費，温泉建築費，温泉場改築費，温泉場修繕費，温泉事務所新築費を含む。
臨時部のその他の内訳は以下のとおり。

1930 年上水道費。1934〜36 年鷺谷遊園地施設費。
円未満を四捨五入のため，合計と必ずしも一致しない。表 2 の会計年度は 4 月から 3 月であるため，表 1 との数字とは誤差がある。
出所）松山市『松山市史料集』第 12 巻，1029〜1052 頁より作成。
原資料は，各年度道後湯之町『温泉場会計決算表』。項目の詳細等については原資料から引用。

また，第一次大戦期に生じなかった問題として，人口増加に伴うインフラ整備の存在があげられる。道後湯之町は道後村を一部合併するとともに松山市の市街化の影響から人口が急増していた。
電気・水道といった生活インフラ整備が急務となり，神の湯改良工事が行われた 1934 年には「道後20（326 ）pLATEX 2ε : P011-036(takayanagi) : 2015/3/2(10:54)（33）

湯之町では起債十三万円を投じて来る十月から上水道工事に着手するの予定をもって計画して」いた。温泉経営にだけ湯之町の財政資源を集中することができなくなっていたのである。第一次大戦期の改良事業のため発行された町債の償還，上水道整備に伴う新たな町債発行の負担から振り向けられる資金は限られていた。利用客数減少の事態に小規模な改良事業を実施するしかできなかった
湯之町の温泉運営は，資金面で限界を迎えていたといえる。

2． 1930 年代半ばの道後温泉（1） 新たな事業計画と利用客数の停滞（34）

神の湯の改築は 1935 年 2 月 4 日に完了し，いくつかの問題を抱えながらも 2 月 14 日に新たに開業した。早くも同月終わりには，第二期計画が具体化することになった。その内容は，「昭和十年度においては第二段の事業として西湯の改造を計画し，目下町当局に置いて具体案の研究を行ひつつある（中略）従来の西湯を半官半民的経営とし出来れば伊予鉄，町有志組，町当局の三者による組合的経営に移し（中略）五階ぐらいの建造物とし，一階を浴場，二階を遊戯場，三階を食堂とする，遊戯場には玉突台，囲碁，将棋，麻雀等大人のものをはじめ子供の天国として種々の斬新式娯楽設備（35）を施す，食堂は大衆食堂として浴客の便宜を計る」というものであった。確かに，「適当な娯楽のな
もっとい町である 尤 も松ヶ枝町と言ふ花柳界もあれば道後公園もありはするが，果たして之だけの娯楽設（36）

備だけで浴客を満足せしめる事が出来るか否か疑はれる次第であ」ったと以前から道後における娯楽施設の不足は指摘されていた。湯治療養の場であった温泉地の多くが 1920 年代以降の旅行ブームの中で観光・行楽の場へと変化していく中，道後でも利用客のための遊覧・娯楽施設の必要性が高まっていたことがうかがわれる。改良の対象となった西湯は，1922 年に新設された住民向けの大衆湯で，神の湯の改築中には代替施設として利用されていた。開業当時男女合わせて 20 万人程度だった西湯の利用客数は，1933 年には 15 万人程度に減少し，加えて使用料収入も年間 1,500 円前
後と，収入に占める割合は数％に過ぎなかった。この西湯を改良し娯楽施設を併設することで，新たな利用客誘致の方策としたのであった。ただ，改良後の経営を鉄道会社，町の有志，行政機構による組合事業と計画していた点は，上述した湯之町財政の限界を示していたといえよう。

1935 年末に県会において「道後に県営の観光ホテルを建設することなどが計画され，一方松山観（37）

光協会においても新春にはいるとともに各種計画について具体的研究を進め」るなど，西湯を含め（33）「一足お先に湯之町の上水道」『海南新聞』1934 年 7 月 11 日。
（34）「道後温泉改築」『海南新聞』1935 年 2 月 5 日。
（35）「道後温泉の第二期計画

宝塚式に改造」『海南新聞』1935 年 2 月 27 日。

（36）「道後温泉には娯楽機関が少い」『海南新聞』1928 年 11 月 22 日。
（37）「温泉境道後の拡充に霊の湯と西湯改造」『海南新聞』1936 年 1 月 8 日。

21（327 ）pLATEX 2ε : P011-036(takayanagi) : 2015/3/2(10:54)

た改造計画は，県行政を巻き込んだうえで 1936 年以降具体的に進展することとなった。湯之町は「先きに神の湯の改造や上水道の設備に多大の経費を使用し新計画の樹立実現は相当困難な立場に（38）あっ」たが，「西の湯前を通る道後，三津，高浜道路の拡張工事が近く着工されるのでこれを機会に（39）

改造を断行せんと」しようとした。神の湯の改良工事に続く第二期の改良事業は，県行政による松山，道後における観光政策の展開とも深く関わっていたのである。史料 1 は，1935 年 12 月に湯之町から愛媛県へ提出された道路建設の陳情書であり，県行政の積極的な関わりをうかがい知ること
ができる。
（40）

史料 1 陳情書（一部）（下線は引用者）

過般ノ通常県会ニ於テ観光事業ト産業トノ関係ヲ解キ其施設ノ重要性ヲ強調セラレ且ツ

松山道後ヲ中心トスル観光施設ノ完成ニ関スル建議案ヲ全会一致可決セラレタルヲ聞キ誠ニ時代ノ要求ニ応ジタル機宜ノ御決議ナリト深ク感謝シ敬意ヲ表スル次第ニ候此時ニ当リ観光ト温泉
ノ不離不則ノ関係ニ□□コトヲ思フ時，本県下唯一ノ道後温泉ヲ織込ミタル観光施設ノ完備コソ
最モ緊要，適切ナルモノナルコトハ多言ヲ要セザル処ナリト信シ申候
県当局ニ於カレテモ此処ニ着眼セラレ本施設ノ一端トシテ高濱ヨリ三津，松山ヲ経由シ道後ヲ結ブ県道ノ改修ニ着手セラレタルコトハ誠ニ慶賀ノ至リニ堪ヘザル処ニ候（以下略）
昭和拾年拾弐月七日
温泉郡道後湯之町長

梅木勘三郎

愛媛県知事大場勘次郎殿
史料 1 からうかがえるように，1935 年末に愛媛県会は道後・松山を中心とする観光事業の発展のため施設整備を決定し，関西からの観光客の玄関口となる高濱（港がある海岸沿いの町）と松山，道後を結ぶ道路改良を決定していた。
県行政による積極的な観光政策への関与の背景には，後述するような松山や三津，道後をめぐる市町村合併といった政治的問題も関わる一方，松山や道後温泉をめぐる観光事情の悪化といった問題があげられる。この点，1936 年年頭，愛媛出身の評論家水野廣徳が海南新聞の紙面において「松山と道後」という論考を残している。ここで水野は厳しい状況にあった道後温泉の実状について以下のような感想を述べている。
「道後温泉も，全国交通機関の発達に伴ふ新温泉場の開拓出現に依り，今は漸く温泉界の落伍者たらんとする虞がある。温泉湧出量が少くて旅館に内湯の無きことと交通本線外に逸出せることとは温泉場としての自然的致命傷である上に海 1 つ距てた対岸には全国（38）「温泉境道後の拡充に霊の湯と西湯改造」『海南新聞』1936 年 1 月 8 日。
（39）「温泉境道後の拡充に霊の湯と西湯改造」『海南新聞』1936 年 1 月 8 日。
（40） 松山市教育委員会事務局所蔵，昭和 10 年議案会議録。

22（328 ）pLATEX 2ε : P011-036(takayanagi) : 2015/3/2(10:54)（41）

一の称さへある別府の温泉がある。恵まれざる道後温泉よと叫ばざるを得ない」。そして，道後の問
題点として，内湯の設備がなく不便である点，入浴料の高さ，町民ら住民との混浴等の混雑さをあげ，その解決策として，旅館を合同させたうえで宿代を低下，住民用と旅客用の浴室の分離，現代（42）

式遊業地の設立などを提案していた。全国的な旅行ブームの中，周遊ルートの形成に伴う温泉地の二極化の流れの中で，道後温泉は厳しい状況に追い込まれていたのである。
実際，道後温泉の利用客数の推移に大きな変化が生じていた。表 3 は 1920 年代後半から 1930 年
代の月別の利用客数を表したものである。1 年の中で道後温泉の利用客数が多い時期は 3 〜 5 月と10〜12 月であった。夏場は利用客数が少なく，1934 年に行われた神の湯の改良工事が 7 月から始められたのにはこうした事情が背景にあった。1928 年の利用客数を 100 とした場合，各年各月の利用客数を指数で表したものが表 3 の下表である。神の湯が工事のため休業した 1934 年 7 月以降，前年度に比べ各月の利用客数が落ち込んでいることが確認できる。しかしより大きな問題は，翌 1935
年 2 月に神の湯が開業したのちも利用客数の減少傾向は継続し，1935 年 4 月から 9 月までの利用客
数が 1927 年から 1941 年の中で最も少ない水準であったことであった。神の湯が開業したにも関わらず，1935 年は利用客数 83 万人と日露戦争時の水準まで落ち込んでしまったのである。
これまで道後温泉は，浴室を新築，改築させるたび，新たな浴室の利用客数を増加させることで，
道後温泉全体の利用客数増加を実現してきた。実際，1910 年代以降から続く浴室の改築はその効果を持続させるために行われていたのである。しかし，表 1 で確認できるように，1935 年の霊の湯，
鷺の湯の利用客数が減少（霊の湯は男女 43,000 人から 32,000 人，鷺の湯は男女 26 万人から 19 万人）する中，新たに開業した神の湯の増加した利用客数ではその減少分を埋めることが困難であった（1935
年の神の湯の利用客数は養生湯との合計になっている）。道後温泉はこれまで利用客数の増加を実現してきた浴室改築によっても減少傾向に対応できない構造的問題に直面したのである。水野は，道後をめぐる急激な状況の変化に対応できない道後の問題点を指摘していたのである。こうした事態を打開するため，県行政を交えた道後温泉の発展策が 1936 年以降模索されていくこととなった。

（2） 温泉経営の模索と県行政の施策

1936 年 1 月，経済部長，総務部長といった県行政の中心人物らのほか，観光協会関係者，伊予鉄，
五十二銀行など地元有力企業関係者，道後温泉関係者らが出席した懇談会が開催され，松山，道後（43）における観光施設整備に関する議論が行われた。動物園，水族館，プール，ドライブウェイといった諸施設について今後の調査研究が必要と判断された一方，県営による観光ホテル建設が具体的に議論された。その観光ホテルの「建設内容は資本金二十万円でこのうち十五万円は預金部より年三（41）「松山と道後」『海南新聞』1936 年 1 月 1 日。
（42）「松山と道後」『海南新聞』1936 年 1 月 1 日。
（43）「二十万円投じて県営観光ホテル」『海南新聞』1936 年 1 月 12 日。

23（329 ）96,927

116,060

1月

1941

年

24（330 ）
66
78
86
102

68

75

89

99

110

1937

1938

1939

1940

1941

出所）表 1 と同じ。

64

68

1936

104

71

100

91

79

79

70

66

70

100

95

89

83

83

73

69

89

92

81

74

66

69

66

82

99

94

79

74

64

65

61

81

93

83

73

60

58

58

56

59

67

106

98

79

74

61

61

61

65

73

104

92

81

75

69

61

57

62

80

73

100

93

87

79

66

67

71

71

75

78

117

105

96

84

69

69

70

66

79

75

103

103

93

81

67

67

63

64

75

72

102

95

84

77

68

66

65

72

75

74

80

65

88

77

76

77

1935

70

74

69

80

73

80

76

76

72

73

74

75

1934

100

108

70

77

89

86

計

75

69

77

88

100

99

12 月

1933

78

85

84

100

112

11 月

76

83

90

1,294,285

1,213,570

1,070,979

975,849

864,110（単位：1928 年を 100 とした場合）

94,03393,54584,39673,85261,450831,725
841,463

1932

82

86

100

113

10 月

105,227

94,587

86,15575,306

61,981

57,43960,684

90

80

82

100

104

9月

104,448

97,557

91,112

83,403

68,90562,65962,190

79

98

100

103

8月

96,554

84,77375,344

69,32763,51074,87270,812

75

87

100

98

7月

108,439

99,97780,67375,49262,57353,05856,746

1931

96

100

110

6月

94,47084,41374,257

61,57359,42462,23562,068

96
93

100

118

5月

98,41493,002

78,21473,49663,80657,44658,746

953,805
915,790

99

100

145

4月

112,646

116,754

102,163

94,18583,32160,61864,16858,454

93

100

87

3月

142,811

135,768

127,614

119,419

118,818

84,12587,48459,033

947,764

1930

100

97

2月

124,256

113,497

97,906

97,73286,307

98,995
105,139

74,40867,982

1929

100

95,252

104,445

1940

1928

79,624

93,521

1939

92

73,05579,009

1927

61,75672,2591938

82,35386,337

57,63771,064

1,019,297

1937

59,47765,98178,71465,86670,37665,73260,261

73,61767,50071,67071,59680,32074,21981,85979,654

68,209103,615

68,721

67,912

69,217

1936

125,730

76,226

77,57891,331

1935

86,38593,72870,21678,89568,385

114,529

75,20284,001

78,323

1,273,924

75,581

90,917

93,984105,103

79,11691,080計

1,373,910

1934

65,424110,287

117,416

88,42889,68512 月
90,551

78,66485,41099,10882,923104,938

11 月
100,652

1933

72,16773,57187,902

92,455

10 月
118,284

79,78383,065102,138

9月
96,26878,95597,273

101,866

8月
105,460

1932

109,647

99,042

7月
99,820

1931

137,948

126,663

6月
108,976

1,220,500
114,899

143,369

5月
150,034

1,149,915

92,148124,1074月
208,195

98,24393,064

3月
108,534（単位：人）

1930

105,5171928

2月

89,855

1920 年代後半〜1930 年代における道後温泉利用客数（月別）

1929

1月

97,281

年

1927

表3

pLATEX 2ε : P011-036(takayanagi) : 2015/3/2(10:54)

pLATEX 2ε : P011-036(takayanagi) : 2015/3/2(10:54)

分八厘の低利資金の融通を受けて建築費にあて，残る五万円は株式組織として資金を集め，経営費（44）に充当せんとするものであり，場所は道後公園内若しくは西湯裏手の高台を予定」していた。建設予定地であった道後温泉もホテル建設に賛意を示す中，観光ホテル建設とあわせて公園近くのドン（45）

コ堀の源泉開発にも関心があてられるようになった。
県行政が観光ホテル建設を主導した背景には，当時の全国的なホテル建設ブームの影響があった。

1920 年代後半以降，ジャパンツーリストビューローを中心に，積極的な外客誘致策が展開されてい（46）たからである。海外からの旅行客誘致が外貨獲得手段として捉えられ，旅行客増加のための観光施（47）

策としてリゾート地を中心としたホテル建設が位置づけられたのである。ただ，ホテル建設資金の多くを預金部資金からの融通で調達する予定であったが，融資を受けるためには，外国人客誘致が（48）主体であることが前提とされた。そのため外国人誘致を目的としたゴルフコースやダンスホールの（49）建設を企図したものの，元来，道後，松山を訪れる外国人が少ない中で，これら外国人客誘致策は（50）

頓挫し県行政によるホテル建設は順調に進まなかった。リゾート地としての歴史がない道後に国か（51）らの資金を投じて観光ホテルを建設するには無理があったのである。その後，県営観光ホテル構想（52）

は，民間有力者によって設立する動きも見られたものの具体化することはなかった。
県行政を巻き込んだ観光施策の展開の背景として，利用客数減少に悩む道後の事情に加え，松山市と周辺町村との合併問題も深く関わっていた。松山市と道後湯之町の合併問題は第一次大戦前か（53）

ら数度机上に上がり，そのたび，湯之町側の反対によって実現しなかった。ただ，道後と松山を中心とした観光施策は「三津高濱両港の合併，さらに大松山港の建設，松山観光協会を中心とする観（54）

光施設の拡充，道後温泉の改造，道後高濱間の道路建設など」多岐に及ぶだけでなく，関係市町村の（44）「二十万円投じて県営観光ホテル」『海南新聞』1936 年 1 月 12 日。
（45）「観光ホテルの候補地は道後公園に」『海南新聞』1936 年 1 月 14 日。
（46） 日本交通公社編『日本交通公社七十年史』1982 年。
（47） 当時の代表的なリゾートホテルは，大倉が建設した上高地帝国ホテル，川奈ホテル，赤倉観光ホテ
ルなどがあげられる。
（48）「観光ホテルの資金借り入れ至難」『海南新聞』1936 年 1 月 31 日。
（49）「道後に近代的施設

まづ外客誘致へ」『海南新聞』2 月 8 日。

（50） 大蔵省とのやりとりの中でほとんど外国人旅行客が来ない道後において「県営をもって観光ホテルを建設すると云ふ理論は成り立たむという理由」から立ち消えとなった。「道後に県営の観光ホテル」『海南新聞』1936 年 3 月 2 日。
（51） 建設低利資金融通規定によって建設，改善されたホテルは，蒲郡ホテル（30 万円の低利融資と 10万円の自己資金），琵琶湖ホテル（30 万円の低利融資と 20 万円の自己資金）など，いずれも大規模
かつ経営主体が株式会社による民間であった点が特徴であった。ほかには，上高地ホテル，雲仙観光
ホテル，唐津シーサイドホテル，名古屋ホテル，河口湖ホテル，川奈ホテル，ホテルニューグランド，
新大阪ホテルがあげられている。「県営観光ホテル」『海南新聞』1936 年 1 月 15 日。
（52）「一大観光ホテル」『海南新聞』1936 年 4 月 26 日。
（53） 松山と道後との 1920 年代までの町村合併の動向については，注 6 の拙稿を参照のこと。
（54）「松山三津道後の合併」『海南新聞 1936 年 1 月 15 日。

25（331 ）pLATEX 2ε : P011-036(takayanagi) : 2015/3/2(10:54)

協力が不可欠な施策ばかりであった。こうした施策の実現へ向けて，海南新聞では合併への期待が述べられていた。
「観光施設を拡充するためには三津濱乃至高濱，松山道後を一貫した共同動作が必
要でなければならぬ。
（中略）合併の本質，基礎は実際生活上，地方発展の区域を基本としてこれに行政区域を一致せしむるを理想とするが，相関性を有する松山市附近町村の合併もこの理想にピッ
タリあてはまる格好のものではないだろうか。
（中略）この合併問題は松山市を中心とする中予発展（55）の原動力となるべきものであ」ると伝えられるように，観光施設建設等の協調ということから松山を中心とする町村合併の進展を望んでいた。その後，県行政は松山を中心とした合併に乗り出す動（56）

きを見せ，3 月には県知事が松山，三津，道後の合併斡旋に乗り出すことが報じられている。
そうした中，1936 年 9 月，海南新聞と道後湯之町の主催で道後温泉発展座談会が催された。この座談会は県行政の部長クラスをはじめ松山，道後の政財界の重鎮ら総勢 30 名を超える出席者によって開催され，今後の道後温泉の発展のありようを議論する場として設けられたのである。松山・道後の観光施策を担う人々らが参加した座談会での発言から，彼らが道後の発展策をどのように捉え（57）ていたのか見ていこう。
座談会では道後湯之町町長，松山市長を歴任しドンコ堀開発にも関わった岩崎一高が座長として，それぞれの出席者が道後温泉において問題と認識している点について述べ，話し合いをしている。
県行政の各部長らの議論の特徴は，他の温泉地と比較したうえでの道後温泉の問題点を指摘した点だった。例えば，総務部長であった白井は「内湯をこしらえるのもその一つと思ふが泊ったら一日（58）の清遊が出来てゆっくり落ち着ける位の保養設備は必要かと思ひます」と述べている。加えて猪俣学務部長は「各旅館に内湯の施設の出来る事は結構だが道後の湯が少い所であれば現在のままでの発展策を考えたい，（中略）他府県よりも宿賃が高い割に女中のサービス，食事がよくない，それでは旅人は一ぺん来たら二度とは来まい（中略）道後は見る所が少いから（中略）附近の名所に案内（59）される設備をして一日でもゆっくり道後に泊まってもらう工夫せねばならぬと思います」と述べている。両者は，内湯設備の重要性を認識しているものの，源泉開発の困難さから遊興施設など設備の充実を図ることを主張していた。加えて，「他府県の人に聞いてみても十人の中九人までは（道後を引用者注）つまらぬ温泉だと言ひ，度々行って見たいと言って居る人は少い。その原因の一つ

は旅館といふところにありはしないか，旅をする人は旅館とかサービスと言ふ事に非常に気をつけ（60）る，道後はこの点にかけているのではないと思ふ」と関経済部長が述べるように，旅館サービスの（55）「松山三津道後の合併」『海南新聞 1936 年 1 月 15 日。
（56）「松山・三津・道後合併」『海南新聞』1936 年 3 月 5 日。
（57） 海南新聞の主催で行われた座談会は 9 月 27 日の午後 1 時より 5 時まで行われた。会での発言については 1936 年 9 月 29 日から 10 月 7 日まで計 7 回，連載された。
（58）「道後発展座談会（二）」『海南新聞』1936 年 9 月 30 日。
（59）「道後発展座談会（二）」『海南新聞』1936 年 9 月 30 日。
（60）「道後発展座談会（三）」『海南新聞』1936 年 10 月 1 日。

26（332 ）pLATEX 2ε : P011-036(takayanagi) : 2015/3/2(10:54)

低さも問題とされていた。いずれも旅行客の立場を意識した指摘であり，サービスの低さや旅館の設備，遊興施設の不足といった点に議論が集中していたのである。
また，伊予鉄道や自動車会社の関係者，松山駅長らは，道路拡張といったインフラ整備とともに，（61）「道後の繁栄発展策としては石鎚面河の大自然美を利用」することや「現在のままの設備でどうすれ（62）ば誘致する事が出来るかその一方法としては宣伝に力を入れることが必要である」点を指摘し，他所と比べて宣伝も少なく，周辺観光地との連携が不足する道後の問題を指摘している。県行政や交通機関の関係者らは，内湯の必要性は認めつつも源泉開発が進展しない中，利用客増加への現実的な施策として，遊興施設や観光施設の整備，他所と比較して不足している旅館等のサービス向上，面河や石鎚など愛媛全体の地域を含めた観光ルート形成といった施策を重視していたことがうかがわれる。
一方，道後温泉の関係者らは道後の発展に不可欠な施策として内湯整備ならびにそれを可能にするための源泉開発の実現を強く主張していた。岩崎一高は，「温泉の発展は湯量の増加にあると思ふ。道後の発展は県の発展でもあり，また県のためだ。道後で金がなければ県でボーリングをやるべきだ。県は県の発展のためよく考慮して貰いたい。道路その他の問題も勿論重大であるが増湯問（63）

題は特によく考えてもらいたい」と述べている。湧出量の増加を実現するためにも，県行政が積極的に源泉開発に関わることを主張していた。また，道後湯之町を代表して奥村敬孝町会議員は「道後は温泉の施設の上にも，旅館の設備にもまた折角旅から来られたお客様の散策上の施設にもすべ（64）て不足がある」ことを認める一方，増湯問題の重要性を強調していた。
「内湯もつくりたい，それには増湯問題と言ふ事があるが，もしこれが解決出来れば道後の将来は洋々たるものがある。
（中略）
ボーリングには費用が入り，町民の覚悟も一寸足りないのではないかと思われる。
（中略）温泉と旅館は車の両輪の如きものでよくしたいと思ふが，しかし利益がなければ思ふ様には行かない。実力に欠けているところがある。実力がなく費用のない道後が大きくやれば後がつづかぬ。消極策をと（65）

らざる得ないのが現在の状態であります」と述べている。道後の関係者は，現状での道後の資金力不足や旅館サービスの低さといった点に限界を抱えていたことを認識すると同時に，内湯の整備が（66）

温泉地の発展に不可欠であることを強く主張していた。そのため県行政の資金や強い権限を利用した施策の展開を期待していたのである。
座談会では様々な立場の意見が議論されたが，道後をとりまく環境（他所との競争や周辺地域の観光地化と連携）の現状認識はどの出席者も厳しいものであった。その中で，道後湯之町の関係者らは（61）「道後発展座談会（五）」『海南新聞』1936 年 10 月 4 日。
（62）「道後発展座談会（六）」『海南新聞』1936 年 10 月 6 日。
（63）「道後発展座談会（四）」『海南新聞』1936 年 10 月 2 日。
（64）「道後発展座談会（五）」『海南新聞』1936 年 10 月 4 日。
（65）「道後発展座談会（五）」『海南新聞』1936 年 10 月 4 日。
（66） 松山商工会議所会頭の山本義晴も岩崎が提唱した増湯計画（ボーリング開発）に賛意を示している。

27（333 ）pLATEX 2ε : P011-036(takayanagi) : 2015/3/2(10:54)（多くが旅館関係者であったことも影響しているだろうが），現状を打開する発展策として，内湯整備を重視していたのである。
では，温泉の増湯問題が喫緊の課題となる中での湯之町の温泉経営の状況について，1930 年代半
ばの温泉場会計の動向を確認しよう。1935 年と 36 年の温泉場会計歳入歳出から，利用客数の減少に見舞われたにも関わらず営造物使用料が増加し，神の湯と養生湯の使用料は 1935 年の約 38,000
円から 1936 年の約 41,000 円に増加していることが確認できる。1935 年には浴室利用料金を改定して，鷺の湯を 3 銭から 4 銭へ，神の湯階下の使用料を 10 銭に値上げしているのに加え，定期浴券
利用（1 月利用できる定期券）も増加したことも影響しているだろう。
支出の動向に注目すると，1930 年代初頭に比べ収入が増加する中，支出の中心であった温泉場費の増加は抑えられた。また，1934 年に行われた神の湯の改築費のために起債された町債 1 万円は翌 1935 年に償還している（雑支出に含まれる 1 万円）。1935 年には温泉場事務所改築費等の費目で（67）

2,580 円を支出したものの，1935 年，36 年ともにその他の改築費の支出はなかった。1935 年，36
年は使用料収入が増加する一方，支出の伸びが鈍く，新たな調査費，改築費も支出されなかったことから，1932 年に行って以来 3 年ぶりに雑支出から一般会計に繰り入れを行っている。3 年ぶりの繰り入れが可能となっていることからも厳しい財政事情は，徐々に解消する状況になりつつあったと思われる。ただ，財政上の余裕が生じたものの，実際，第二期に予定した多額の費用が必要な西湯の改良事業は実現することができなかった。先の座談会で議論されたように，施設建設，サービ
ス向上，周辺地域の連携，増湯問題など課題が山積したまま，1937 年に内湯計画ならびに観光ホテル計画が具体化することとなった。
道後公園内に観光ホテルを建設する計画は，1937 年 5 月松山商工会議所会頭らによる準備工作が（68）進捗した。6 月には関係者の話し合いが行われ，県が湯之町役場と道後公会堂の敷地を湯之町に払い下げる一方，代わりに町が費用を投じてきたドンコ堀を県に譲り渡し，県が開発を行いながら観（69）

光ホテルを建設する案が提案された。それら経費は 30 万円を見積もり，1 株 3,000 円を 100 株，一（70）

般より公募する計画であった。7 月には，県との敷地交換問題に関して，町会が承認する報道もされ（71）ている。10 月には，町会で一連の観光ホテルに関する議案が検討され，史料 2 はその内容である。
（72）

史料 2 議案第三三号

近来当町ニ来遊スル観光団体ハ逐年増加シ一団体二百人乃至七百人ヲ算フルノ状況ナリ然ル（67） 1936 年には調査費が 949 円支出されていたが，電力統制に関わる調査費であった。
（68）「観光ホテル建設の準備工作進捗す」『海南新聞』1937 年 5 月 9 日。
（69）「ドンコ堀を温泉に観光ホテル建てる」『海南新聞』1937 年 6 月 16 日。
（70）「道後公園全部をホテルの庭園にする」『海南新聞』1937 年 6 月 16 日。
（71）「道後観光ホテル」『海南新聞』1937 年 7 月 12 日。
（72） 松山市教育委員会事務局所蔵，昭和 12 年議案会議録。

28（334 ）pLATEX 2ε : P011-036(takayanagi) : 2015/3/2(10:54)

ニ此間現在ノ施設ニ於テ不利不便ヲ痛感スルモノ少カラス，就中左記施設ノ如キハ其最モ緊要ナルモノト認ム仍テ来ル昭和十四年度ニ於テ財源ヲ起債ニ求メ総工費金弐拾弐万円ヲ以テ左ノ事業ヲ為スモノトス
一， 観光ホテル

一棟

二， 温泉場設備

六二五坪
一二四坪

内
イ 一般入浴場

二室

七三坪

ロ 家族湯（貸切湯）

六室

三六坪

ハ ホテル客専用浴場

二室

一五坪

三， 娯楽設備

ラヂオ，撞球室，麻雀，ピンポン室，テニスコート，大弓場，子ども用娯楽室兼運動室，各種運動器具等，四， 温泉プール

二五メートル及子供用プール

昭和十二年十月一日提出

温泉郡道後湯之町長

梅木勘三郎

県営または組合組織で設立しようと考えられていた観光ホテル事業であったが，1937 年 10 月の段階では町による建設が計画されていた。また，ホテル内に一般入浴場や家族湯を計画していることからも，ドンコ堀開発の進展と内湯整備の実現を期待していたこともうかがわれる。ただ，具体化した観光ホテル構想は日中戦争の激化による療養所建設の影響を強く受け，道後は，銃後としての役割を求められるようになった。

3． 日中戦争期の道後温泉（1） 療養所建設と運営の実態

1937 年 11 月 22 日の海南新聞に「支那事変による名誉の負傷者が寒気と共に重傷のあとに痛みを（73）

覚たる等のため道後温泉に療養所を設け温泉療法を行ふ計画」が報じられた。日中戦争の激化の中で負傷する兵士の療養地の候補として道後の名がとりあげられたのである。翌 12 月には第十一師団
軍医部長や経理部長らが道後を訪れ，町当局と打合せや視察を行った「結果，道後公会堂に浴室その他附属建築を増築し，現在の道後温泉の湯を引きドンコ堀の湯を混じて使用すべく内定し軍医部（74）

長から本省宛申請することとなった」。この決定に関して，西山助役は「勿論町当局も町民もこれが設置には反対者は人もなく，少しでも戦傷者の治療に貢献することは国家に奉仕する道だと考えて（73）『海南新聞』1937 年 11 月 22 日。
（74）「道後に温泉療養所」『海南新聞』1937 年 12 月 2 日。

29（335 ）pLATEX 2ε : P011-036(takayanagi) : 2015/3/2(10:54)

いるから町民全体はこれを歓迎し之が設置に努力を□はねばならないと考えている（中略）道後の（75）

発展といふよりも傷病者に対して充分な効果を与えたい」と述べ，療養所の設置を歓迎していた。
陸軍は，日露戦争以降，常設の分院（転地療養所）を熱海，飯坂，岩屋，山代，別府に設置してい（76）た。しかし，日中戦争以降，戦傷病者の増加から，転地療養所を各地に開設し，1944 年時点までに（77）

主要な部隊が管轄する多くの温泉地に療養所が設置された。道後では，1937 年 12 月 20 日に「軍ノ（78）命ヲ受ケ，公会堂ニ開設シ同月三十日ヨリ患者ヲ収容」しはじめた。あわせて 12 月 23 日には「陸（79）

軍臨時療養所設置費ニ充当ノ為左記方法ニ依リ起債スル」として，道後湯之町町会で，町債 8,000
円，年 4 分での起債が計画された（その後この費用は必要とはならず借り入れは行われなかった）。こ
れら 1937 年 12 月の約 1 か月の間に進められた療養所建設計画は道後公園内の公会堂に設置予定であったため，それまで計画されていた観光ホテル構想は一旦白紙になったことがうかがわれる。陸軍の療養所設置によって利用客誘致のための施策が頓挫したのであった。
療養所の運営は，善通寺を根拠地としている第十一師団が湯之町に委託し，湯之町が主体となって行っていた。1938 年 1 月 1 日には，療養所施設として利用する道後公園内の施設（望月楼と衆楽館と附属建物）の所有者であった道後湯之町貴賓会長船田恒一の承諾を受け，その借用主であった

野本ヨシと湯之町との間で賃貸借契約をとりかわしている。この施設の賃貸借料は 1 か月望月楼 20（80）円，衆楽館 20 円，加えて営業休止中につき 70 円の補償金を支払う契約であった。

1937 年末に開所された道後転地療養所の動向を記した資料や道後に送られてきた傷病兵の様子を（81）伝える資料は少なく，わずかに新聞記事からそれをうかがい知ることができる。開所して半年後の傷病兵の様子は以下のように伝えられている。傷病者の生活は，「朝六時起床後点呼を受け朝食をす
ませ診療治療入浴をしてから昼食です。この間マッサージをやりますからお昼まではギリギリの忙しさです。午後は五時まで公園内の散歩を許されていますがみな真面目で風紀上の課題など一切あ（82）りません。夜は六時が夕食，八時が点呼，九時が着床といふことになってい」た。また，キャッチ
ボールやテニスを行うほか，散歩が日課で活動写真やシネマを見に行くこともあり，中でも傷病兵（75）「傷病兵温泉療養所」『海南新聞』1937 年 12 月 4 日。
（76） 陸軍軍医団『温泉療法講義録』1942 年。
（77） 陸上自衛隊衛生学校修親会編『陸軍衛生制度史（昭和編）』原書房，1990 年。1944 年 8 月当時分院（転地療養所に加え，傷痍軍人療養所も含む）が設置されていた温泉地は，層雲峡，定山渓，湯の川，碇ヶ関，鳴子，東根，上山田，那須，下部，伊東，古奈，下呂，榊原，白浜，皆生，日奈久のほか，外地にも設置されていた。
（78） 昭和 13 年度事務報告書，松山市教育委員会事務局所蔵，昭和 14 年議案会議録。
（79） 松山市教育委員会事務局所蔵，昭和 12 年議案会議録。
（80）「契約書」松山市教育委員会事務局所蔵，昭和 13 年議案会議録。これら費用は雑費として計上されている。
（81）「戦傷者五名道後療養所」『海南新聞』1938 年 3 月 17 日では，道後に 5 名の傷病兵が送られたことが記事となっている。
（82）「道後療養所の患者も減る」『海南新聞』1938 年 5 月 15 日。

30（336 ）pLATEX 2ε : P011-036(takayanagi) : 2015/3/2(10:54)（83）

が喜んだのが一般の慰問面会，月 5，6 回訪れる演劇慰問であった。

1938 年 5 月には，傷病兵の療養施設を全国に整備する計画が浮上し，道後に温泉療養所が設置（84）決定という報道がなされた。傷痍軍人のための療養所を全国各地に設置する計画で，各府県では設置の陳情を行うなどその誘致運動は激しかった。四国では，温泉を備えていた道後が有力候補地であったと伝えられた。ただ，「厚生省の方では湧出量が僅少のため療養所で使用すれば営業に困りは（85）しないかといふ」点が問題となっていた。その点，温泉療養所の設置の際に，一昼夜 1,600 石の温泉を消費するため，旅館営業に差支えがないのか，そして源泉供給や敷地 1,600 坪の土地を無償提（86）供できるのか等々，町当局で協議が行われたのである。「道後温泉の発展策として結局譲歩して実（87）

現に邁進する意向」と伝えられるように，協議の結果「将来療養所の設置により六万石の湯を使ふので，営業上に不足を来すものと心配されていたが今次の調査により右は杞憂にすぎず将来温泉ホ（88）

テルを建設の場合でも充分配給出来ることが証明された」。このように，道後では湯之町が銃後の役割を担う存在として転地療養所を支え，新たな傷痍軍人療養所設置の際の全面的な協力を惜しまなかったのである。開発による湧出量の増加と内湯整備を重要な課題としていた道後では，軍による療養所建設を契機に源泉開発を進展させようとしていたと考えられる。
しかし，大量の源泉の提供を決断した道後であったが，翌 8 月に傷兵保護院から県へ「温泉療養所の件は種々調査の結果，道後温泉は其の湯量，湯温等の関係上本療養所の設置はこれを見合わす（89）ことといたした」旨の通知がなされ傷痍軍人療養所設置計画は頓挫した。この決定に対して町当局
は「温泉量も豊富ではなく敷地その他相当地元負担があるので道後町としては相当の犠牲を払ふ覚悟で臨んではいたのであるが当局で取止めといふことに決定すれば町としては積極的に今後その誘（90）

致に乗出す考へはな」くなっていた。新たな温泉療養所建設は，湯之町の関係者にとって多くの負担（源泉の提供による温泉経営への影響）を伴うものであり，当局のその後の姿勢にもあらわれているように積極的な誘致は現実的ではなかったといえる。ただ，新たな開発と内湯問題といった湯之町の温泉経営にとっての課題は先送りされたのである。

（2） 療養所の拡張と源泉開発
温泉療養所計画の騒動ののち，1938 年 10 月，手狭になった公園内の施設を拡張するため，「十月（83）「道後療養所の患者も減る」『海南新聞』1938 年 5 月 15 日。
（84）「道後温泉に温泉療養所設置」『海南新聞』1938 年 5 月 8 日。
（85）「傷痍軍人療養所結局道後へ」『海南新聞』1938 年 6 月 23 日。
（86）「温泉を無料提供し療養所の実現」『海南新聞』1938 年 7 月 16 日。
（87）「温泉を無料提供し療養所の実現」『海南新聞』1938 年 7 月 16 日。
（88）「道後温泉量ホテルに使っても療養所に使っても何ら支障ない，町の調査終る」『海南新聞』1938 年

7 月 21 日。
（89）「道後温泉療養所見合わせの通知来る」『海南新聞』1938 年 8 月 30 日。
（90）「取止めの…道後温泉療養所」『海南新聞』1938 年 9 月 2 日。

31（337 ）pLATEX 2ε : P011-036(takayanagi) : 2015/3/2(10:54)（91）

二十日十一師団経理関係者来所拡張工事受領契約締結ヲナシ即日着工」した。陸軍では，この施設拡張に関して以下のような上申を提出していた。
（92）

史料 3 道後転地療養所増加収容施設ノ件上申
昭和十三年九月廿三日

第十一師団経理部長

冨家泰三

陸軍大臣 板垣征四郎殿
（中略）
一，方針
患者一〇〇名ヲ借上ニ依リ増加収容ス但シ本施設ハ稍々長期ニ亘ルヲ予想セラルルト患者ノ管理上ノ関係ヨリ旅館借上ヲ避ケ集約収容トシ温泉場，炊事場，物療室，治療室ハ現ニ借上中ノモノヲ併用ス尚現在借上中ノ衆楽館及望月館ノ収容患者ハ管理上努メテ今次ノ借上建物ニ一括セシム
二，要領

1， 道後湯之町々長ヲシテ病棟一棟（食堂，厨房，洗面所ヲ附ス（別紙平面図））ヲ所要ノ位置
ニ建設セシム
本病棟ハ将来ヲ考慮シ陸軍ニ於テ設計指導監督ス

2， 寝具及所要ノ備品ハ町長ヲシテ供給セシム
3， 前期建物借上料及寝具備品ノ損料竝経常費タル電燈料，入浴費（火夫，燃料），掃除費，管理費，什器，建物等ノ補修費等一切ノ経費トシテ陸軍旅費規則第五表宿舎料（五割増）
一人日額四八銭ヲ以テ常績借上ク，一〇〇名ニ対シ月額所要一四四〇円

4， 糧食
現行ノ通リ一人日額一円（下士官兵）ヲ以テ町長ヲシテ請負ハシム
日露戦争時，温泉地に設けられた転地療養所の多くは既存の旅館を借り上げて運営することが多かった。戦闘のたびに増加する傷病兵が内地に送還され，各地の衛戍病院に収容される中，絶対的な病床不足によって，転地療養所は急遽設置されたのであった。ただ，旅館の借上げは費用面のみ
ならず傷病兵の管理面でも多くの負担が生じることとなった。道後には遊郭も存在していたこともあって，傷病兵の療養と生活面での管理を徹底する必要があったためだろう。長期におよぶことが予想される療養所運営において第十一師団は，新たな病棟について道後湯之町に建設を委託し，湯之町は陸軍からの示命に基づいて建設計画を策定した。そこでは，「第十一師団経理部ヨリ道後公（91） 昭和 13 年度事務報告書，松山市教育委員会事務局所蔵，昭和 14 年議案会議録。
（92）「JACAR（アジア歴史資料センター）Ref.C01006986200，大日記乙輯昭和 13 年（防衛省防衛研究所）」。

32（338 ）pLATEX 2ε : P011-036(takayanagi) : 2015/3/2(10:54)

園東トラック内ニ左記第一号内至第四号ノ建物ヲ新築シ之ガ内容整備方示命ヲ受ケタリ而シテ此工
事費及内容整備費共金弐萬五千円ハ軍部ノ都合ニ依リ既設ノ分ト同様毎月使用料トシテ月割償却ス
（93）

（94）

ルヲ以テ町ニ一時之ヲ支弁スベキ筈ナリ」とされ，同日 2 万円の町債を起債している。12 月には新たな契約が交わされ，その契約書では安藤部隊経理部長三徳徳次郎と湯之町町長との間で転地療養所として建設される建物の賃貸借契約がなされた。期間は昭和 13 年 12 月 30 日から昭和 15 年 1 月（95）

31 日までの間，賃貸借料は「一ヶ月金弐千壱百九拾五円也（別紙算定内訳参照）」とされ，将校単価
67.5 銭（1 月延べ人員 180 名・収容人員 1 日 6 名）下士官以下単価 40 銭（1 月延べ人員 4,320 名・収容
人員 1 日 144 名）であった。

転地療養所の拡張が実現した 1939 年以降，再び湧出量の増加を実現するための源泉開発が計画されるようになった。背景として，「新春来記録的増加を示しつつある道後温泉の入湯客は春の訪れと共に一層激増するものと観られ，一面，善通寺道後療養所の拡張に伴ふ患者の増加，松山陸軍病院
患者の入浴増加など従来一日の入湯客最高二千四五百人であったものが最近は三千人を突破し勢ひ（96）

湯の温度が低く，一般浴客に対し不便を来」していたためであった。好況のほか，厚生運動の下で（97）

健康増進の名目で温泉地を訪れる人々が増加したため，年間 80 万人台であった利用客数は 38 年以降急増し，39 年には 100 万人を回復した。利用客増加と療養所運営の展開といった事情の中で，道後では，源泉不足が深刻な問題となってくるのである。
その後，源泉開発を行うための調査を含めボーリングを計画した。翌 1940 年からの源泉開発へ向（98）

けての調査のため，日本温泉協会に調査員を依頼し，小林博士が 1939 年 5 月に源泉調査を行った。
そこでは，温泉場中心地域の開発は難しいものの，ドンコ堀や湧ヶ淵など周辺地域での源泉開発が（99）期待された。その後，調査，開発が進められ，戦時中に湧出量増加を成功させたものの本格的な利（100）用は第二次大戦以後となった。

では，療養所運営がはじまった 1938 年と翌 1939 年の湯之町における温泉場会計から療養所運営と温泉経営の実態について見ていこう。表 4 は日中戦争勃発から 1940 年代の温泉場会計で，史料上の制約から 1937〜40 年，43 年のみの記載となっている。療養所が設置された 1937 年から温泉場会計には，歳入費目に陸軍臨時療養所収入，臨時部歳出費目に陸軍療養所費が設けられた。療養（93） 議案第 42 号，松山市教育委員会事務局所蔵，昭和 13 年議案会議録。
（94） 議案第 41 号，陸軍臨時転地療養所拡張費ニ充当ノ為左記方法ニ依リ起債スルモノトス
松山市教育委員会事務局所蔵，昭和 13 年議案会議録。
（95）「契約書」松山市教育委員会事務局所蔵，昭和 14 年議案会議録。
（96）「道後療養所の温泉」『海南新聞』1939 年 2 月 7 日。
（97） 関戸明子『近代ツーリズムと温泉』ナカニシヤ出版，2007 年。
（98）「少ない霊泉へ活」『海南新聞』1939 年 5 月 19 日。
（99）「第一源泉も有望だ」『海南新聞』1939 年 6 月 1 日。
（100） 1940 年代以降の開発の動向については，松山市『道後温泉』に詳しい記述がある。また，前掲注

14 の，景浦論文にも掲載されている。

33（339 ）pLATEX 2ε : P011-036(takayanagi) : 2015/3/2(10:54)

表 4 日中戦争以降の温泉場会計
費目
営造物使用料

歳入

経常部（単位：円）

1937 年1938 年1939 年1940 年

1943 年

75,81990,648

107,646

118,576

222,805

雑収入

1,232

2,582

3,864

5,854

5,977

陸軍（臨時）療養所収入（A）

16,65278,410129,555

84,402

34,789繰越金

11,314

9,789

39,58964,76086,913

町債

20,000

国庫補助金

960

財産売払代
歳入合計（B）

105,017

201,429

280,654274,552

365,354

療養所費の割合（A/B）

15.9 ％

38.9 ％

46.2 ％

30.7 ％

9.5 ％1937 年1938 年1939 年1940 年

1943 年

39,97641,14251,05758,625

94,239

財産費

507

507

507

507

1,227

諸税

563

582

562

287

費目
営造物温泉場費

経常部

雑支出

2,737

積立金

歳出

1,018

21,007

歳出経常部合計

41,04642,231

52,12660,437

119,210

公債費

13,32914,66233,448

13,115

13,115

寄付金

682

662

5,573

712

12,280

鷺谷遊園地施設費

30

30

30

30

50

調査費

3,622

2,733

3,131

2,928

2,478

雑支出（一般会計繰入）15,00020,00025,84228,00043,180

700

650

700

700

3,130

20,82080,871

93,344

72,20931,2681,459

30,845

26,797240

18,299

補助費
臨時部

1,870
13,000

陸軍（臨時）療養所費（C）
源泉掘削費
温泉場営繕費本年度支出額
営繕費

1,750

土地買収費

4,697

積立金

5,000

湯釜薬師移転費
歳出臨時部合計

54,183

119,608

163,767

168,588

141,995

歳出合計

95,229161,839

215,893

229,025

261,205

療養所費の割合（C/D）

21.9 ％

50.0 ％

43.2 ％

31.5 ％

12.0 ％

療養所（歳入–歳出，A–C）−4, 168−2, 461

36,211

12,193

3,521

（ D）

出所）表 2 と同じ。

所費の歳入に占める割合は高く，1937 年 16 ％であった割合は 1939 年には 46 ％に上昇している。

1938 年の歳入では使用料は「療養所使用料当初ノ分月千五百四十五円，延十二か月分一八五四〇円（101）

拡張後分月二一九五円延二ヶ月二日分六七二六円六一銭」で計算された。公会堂及び望月楼，衆楽館の使用料として 1,545 円が支払われ，新病棟建設後は湯之町が起債した 2 万円を含め，建設費を34（340 ）pLATEX 2ε : P011-036(takayanagi) : 2015/3/2(10:54)

表5

療養所の収入と支出（単位：円）

療養所収入

1938 年1939 年

療養所使用料

25,26736,248

療養所賄金交付金52,812

92,921

雑収入
合計

療養所費

331

386

78,410129,555

1938 年1939 年

給料

1,376

1,744

雑給

1,795

2,404

需用費

11,4547,666

賄費

43,21779,452

修繕費

1,146

1,979

建築費

21,882100

合計80,871

93,344

出典）表 2 と同じ。
（102）

月割りで支払うため余分に 2,195 円を加えていたのである。表 5 は 1938 年と 39 年の療養所費の内訳を表したものである。療養所費の収入は設備等の使用料と傷病兵の食事等の賄費で構成されていた。1938 年度の賄交付金は延 157,666 食分として約 53,000 円であった。ただ，当初の目標に達することができなかったため，予算 7 万円を大きく下回っていた。一方，支出として，療養所で働く者への賃金が給料，雑給として支払われていた。1938 年の人件費は書記 3 名，掃除夫 4 名，洗濯婦

1 名（5 名で 900 円程度），臨時雇に支出され，また賄費の中から料理人 1 名（約 600 円），助手 2 名，
火夫 2 名，雑仕人 3 名への賃金も合計で約 3,000 円程度支払われた。支出の大半は，傷病兵に供される食事の原材料費で両年共に数万円を支出していたのである。1938 年度は新病棟の建設費を町が肩代わりしていたため収支は赤字となっていたが，のちに償還される費用であることから，療養所
運営は地方行政機構である湯之町にとって運営の負担が伴うものの，収支を悪化させるものではなかった。

1939 年度の療養所使用料は，建設費の支払いが 1 月末で完了したため，4 月から 1 月までの 10
か月分 33,470 円，2 月 3 月の 2 か月分 2,778 円をあわせた約 36,000 円であった。賄交付金は延べ（103）277,284 食で予定よりも多くの人員がいたことが記載されている。1939 年度は利用客数が増加，営
造物使用料も 10 万円を突破し，上述したような源泉開発の計画と調査が実施された。ただ，1940（101） 昭和 13 年度温泉場会計，松山市教育委員会事務局所蔵，昭和 14 年議案会議録。
（102） 昭和 13 年度事務報告書，松山市教育委員会事務局所蔵，昭和 14 年議案会議録。
（103） 賄費 66,859 円の内訳は，鶏卵 2,639，精麦 2,785，精米 15,682，蒲鉾類 1,840，醤油・酢 1,202，
菓子 142，調味料・漬物 6,475，野菜・乾物 14,340，肉類 6,742，生魚 9,027，鶏肉 2,518，砂糖 836，
花鰹 619，饂飩 338，メリケン粉 291，豆類 823，牛乳 169，氷 42，パン 167，餅 182 であった。

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年以降，使用料等に大きな変更があった。賄費に関してこれまで将校 1 円 40 銭，下士官 1 円であったものが「軍部ノ経費節約方針ニヨリ四月一日即チ新年度ヨリ将校一人一日八五銭（内入浴料五銭）（104）

下士官以下七五銭（内入浴料五銭）ニ減少」したのであった。加えて，1940 年 4 月以降望月楼と衆楽館の契約を解いたため使用料も減額したこともあり，こうした節減の効果によって 1940 年度の療養所収入は減少した。しかし，1940 年以降も利用客数増加が続く影響で使用料収入は増加し，その後約 10 年ぶりに源泉開発と浴室改築が実現した。1940 年代以降療養所収入の割合が減少する中で利用客数が増加することで再び温泉経営は新たな展開を迎えていくことになる。

おわりに1920 年代後半に利用客数のピークを迎えた道後温泉は，その後の恐慌や他の温泉地との競争の中で，利用客数の急減と温泉地としての地位低下を経験することとなった。第一次大戦期から 1920 年
代にかけて行われた改良事業資金の償還が 1920 年代後半以降，道後湯之町の行財政運営に重く負担となる中，限られた資金で事態の打開を図ろうと模索し続けたのである。しかし，資金難によって小規模にならざるを得ない改良事業では利用客数の回復が困難で温泉経営は厳しい状況を迎えていた。加えて，事態の打開に向け愛媛県行政が新たな観光施策を計画したものの，いずれも資金難や見通しの甘さを原因に実現することはできなかった。道後温泉は 1930 年代以降の旅行ブームの中で，都市住民のニーズに対応できない温泉地となったのである。
しかし，日中戦争勃発以後，転地療養所建設が計画され，道後温泉は「銃後」としての役割を担うこととなった。この療養所建設によって当初計画していた改良事業は中止されたが，1930 年代末期の厚生運動の高まりと戦時景気の中での利用客数の増加によって，温泉経営は持ち直し，傷病兵や利用客に提供するための源泉開発が進められた。ただ，戦時中の開発によって源泉の湧出が認められたものの，道後に内湯が整備されるのは第二次大戦以降のことであった。
道後では，外湯のみの温泉経営から脱するため，湯之町当局は内湯設備の整備を企図するとともに，常に新たな源泉開発を指向し続けていた。しかし，温泉地をとりまく環境の変化に対応できな
かった道後では，資金不足等の事情から自ら事態を改善させることが困難であった。ただ，厚生運動や戦争による転地療養所建設といった事態によって新たな源泉開発への道筋がつけられたように，

1930 年代後半の道後は，療養所運営といった「銃後」の役割を梃にして，利用客数増加を実現することで温泉経営を回復させたのであった。

（一橋大学大学院経済学研究科専任講師）（104） 昭和 15 年度事務報告書，松山市教育委員会事務局所蔵，昭和 16 年議案会議録。

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