投資信託説明書（交付目論見書）
使用開始日

2024年８月20日

Ｏｎｅ／フィデリティ・ブルーチップ・
グロース株式ファンド（成長型／隔月決算・予想分配金提示型）
追加型投信／内外／株式

商品分類
ファンド

属性区分

単位型・
追加型

投資対象
地域

投資対象資産（収益の源泉）

投資対象資産

追加型

内外

株式

その他資産
（投資信託証券※１）「成長型」「隔月決算・
予想分配金提示型」

決算頻度
年２回
年６回
（隔月）

投資対象地域

投資形態

為 替
ヘッジ※２

グローバル
ファンド・オブ・（日本を含む）ファンズ

なし※１ 投資信託証券への投資を通じて実質的な投資対象とする資産は、「株式 一般」
です。
※２ 属性区分に記載している「為替ヘッジ」
は、対円での為替リスクに対するヘッジの有無を記載しております。
◆上記の商品分類および属性区分の定義については、一般社団法人投資信託協会のホームページ（https://www.toushin.or.jp/）
でご覧いただけます。

この目論見書により行う「Ｏｎｅ／フィデリティ・ブルーチップ・グロース株式ファンド
（成長型）
」
「
、Ｏｎｅ／フィデリティ・ブルー
チップ・グロース株式ファンド（隔月決算・予想分配金提示型）」の募集については、委託会社は、金融商品取引法（昭和23年法律第25号）
第５条の規定により、有価証券届出書を2023年11月８日に関東財務局長に提出しており、2023年11月24日にその効力が生じております。
■ 本書は、
金融商品取引法第13条の規定に基づく目論見書です。
■ ファンドに関する金融商品取引法第15条第３項に規定する目論〈委託会社〉［ファンドの運用の指図を行う者］

見書（以下、「請求目論見書」といいます。）
は、委託会社のホーム
金融商品取引業者登録番号：関東財務局長
（金商）
第324号
ページで閲覧できます。
設立年月日：1985年７月１日
本書には約款の主な内容が含まれておりますが、約款の全文は資本金：20億円（2024年５月末現在）
請求目論見書に掲載されています。請求目論見書は、販売会社
運用する投資信託財産の合計純資産総額：19兆3,097億円にご請求いただければ当該販売会社を通じて交付いたします。
（2024年５月末現在）
なお、販売会社に請求目論見書をご請求された場合は、その旨委託会社への照会先をご自身で記録しておくようにしてください。
【コールセンター】■ ファンドの内容に関して重大な変更を行う場合には、
投資信託及0120-104-694

び投資法人に関する法律（昭和26年法律第198号）に基づき事
前に受益者の意向を確認いたします。

（受付時間：営業日の午前９時～午後５時）■ ファンドの財産は、信託法に基づき受託会社において分別管理

https://www.am-one.co.jp/

されています。

■ ファンドの販売会社、
基準価額等については委託会社の照会先までお問い合わせください。

【ホームページアドレス】〈受託会社〉［ファンドの財産の保管および管理を行う者］

みずほ信託銀行株式会社

ご購入に際しては、本書の内容を十分にお読みください。

ファンドの 目 的・特 色ファンドの目的
信託財産の成長を図ることを目的として、積極的な運用を行います。

１

ファンドの特色

主として、米国を中心に世界（日本を含みます。）の金融商品取引所に上場（*1）（これに準ずると委託会社が判断したものを含みます。
）
されている優良企業の株式に実質的に投資を行い、長期的な値上り益を獲得することをめざします。
（＊1）
米国の店頭市場登録の銘柄を組入れることがあります。

●以下の投資信託証券を投資対象とするファンド・オブ・ファンズの形式で運用を行います。
（*2）
・フィデリティ・ブルーチップ・グロース・ファンド（適格機関投資家専用）（以下「ブルーチップファンド」といいます。）（＊2）
「フィデリティ・ブルーチップ・グロース・ファンド（適格機関投資家専用）」
は「フィデリティ・ブルーチップ・グロース・
マザーファンド受益証券」
を主要投資対象とするファミリーファンド方式により運用を行います。

・DIAMマネーマザーファンド受益証券●各投資信託証券への投資割合は、資金動向や市況動向等を勘案して決定するものとし、
ブ

ルーチップファンドの組入比率は、原則として高位を維持します。

●実質組入外貨建資産については、
原則として為替ヘッジは行いません。

２

ブルーチップファンドの運用は、フィデリティ投信株式会社(*3)が行います。
●投資対象ファンドであるフィデリティ・ブルーチップ・グロース・ファンド（適格機関投資家専用）の運用会社であるフィデリティ投信株式会社(*3)は、運用の指図に関する権限の一部（株
式等の投資判断の一部）をFIAM LLC(*4)に委託します。

（＊3）
フィデリティ投信株式会社は、独立系資産運用グループのフィデリティ・インターナショナルの一員です。フィデリ
ティ・インターナショナルはフィデリティ・インベスメンツの国際投資部門として1969年に設立しました。1980年に米国の組織から独立し、現在は経営陣と創業家が主要株主となっています。
（＊4）
FIAM LLCは、企業年金、公的年金、基金、財団、中央銀行、政府系ファンド、保険会社を含む世界各国の機関投資家を対象とした資産運用サービスに特化しています。FIAM LLCは米国を本拠地とするFMR LLCの子会社です。なお、
FIAM LLC及びFMR LLCはフィデリティ・インベスメンツの一員です。

資金動向、市況動向等によっては、上記の運用ができない場合があります。
＜ファンドの名称について＞
各ファンドの略称としてそれぞれ以下のとおり記載する場合があります。
正式名称

略

称

Ｏｎｅ／フィデリティ・ブルーチップ・グロース株式ファンド
（成長型）

「成長型」

Ｏｎｅ／フィデリティ・ブルーチップ・グロース株式ファンド（隔月決算・予想分配金提示型）「隔月決算・予想分配金提示型」◆上記各ファンドを総称して「Ｏｎｅ／フィデリティ・ブルーチップ・グロース株式ファンド」
または「ファンド」という場合、あるいは個別に「各ファンド」という場合があります。

1Ｏｎｅ／フィデリティ・ブルーチップ・グロース株式ファンド（成長型／隔月決算・予想分配金提示型）

ファンドの 目 的・特 色

３

「成長型」
と
「隔月決算・予想分配金提示型」の２つのファンドからご選択いただけます。
「成長型」●原則として、
毎年５月および１１月の各２０日（休業日の場合は翌営業日）の決算日に収益の分配を行います。
収益分配の
イメージ

１月

２月

３月

４月

５月

６月

７月

８月

９月

10月

11月

12月

※上記はイメージ図であり、将来の分配金の支払いおよびその金額について示唆、保証するものではありません。

「隔月決算・予想分配金提示型」●原則として、
毎年１月、
３月、
５月、
７月、
９月、
１１月の各２０日（休業日の場合は翌営業日）の決算日に収益の分配を行います。
収益分配の
イメージ

１月

２月

３月

４月

５月

６月

７月

８月

９月

10月

11月

12月

※上記はイメージ図であり、将来の分配金の支払いおよびその金額について示唆、保証するものではありません。
※初回決算日は2024年3月21日です。

＜隔月決算・予想分配金提示型の分配金について＞
各決算期末の前営業日の基準価額＊に応じて、原則として、以下の金額の分配をめざします。
＊基準価額は、１万口当たりとし、ファンド設定来の支払済み分配金（税引前）を含みません。

各決算期末の前営業日の基準価額

予想分配金額（１万口当たり、税引前）

11,000円未満

基準価額の水準等を勘案して決定

11,000円以上12,000円未満

200円

12,000円以上13,000円未満

300円

13,000円以上14,000円未満

400円

14,000円以上

500円※分配対象額が少額の場合、各決算期末の前営業日から当該決算期末までに基準価額が急激に変動した場合等には、
上記と異なる分配金額となることや分配を行わないことがあります。
※各決算期末の前営業日の基準価額水準に応じて、予想分配金額は変動します。基準価額が上記の一定水準に一度でも到達すれば、その水準に応じた予想分配金額が次期決算以降も継続されるというものではありません。
※分配を行うことにより基準価額は下落します。このため、次期決算以降の分配金額は変動する場合があります。また、基準価額が下落し続ける場面においても、上記の表に基づく分配をめざします。この場合、分配を行うことにより基準価額がさらに下落します。
※上記の表は、基準価額水準における予想分配金額を示すことを目的としています。分配金額は予想に基づくものであり、将来の運用の成果を示唆および保証するものではありません。
※分配金額は、収益分配方針に基づいて委託会社が決定します。あらかじめ一定の額の分配を約束するものではありません。また、分配金が支払われない場合もあります。
※投資者ごとに購入金額が異なるため、基準価額が10,000円を超えて支払われた分配金であっても、分配金の一部
または全部が実質的に元本の払い戻しに相当する場合があります。
※投資信託において分配金を受け取ることは、将来、運用する資金の減少につながります。その結果、分配後に市況が下落した場合には、実質的に利益確定や損失回避などの効果が期待されますが、逆に上昇した場合には、運用の複利効果が抑制されることにつながります。また分配金額が多いほど、実質的に利益確定や損失回避などの効果や複利効果の抑制に大きく影響します。

資金動向、市況動向等によっては、上記の運用ができない場合があります。

2ファンドの 目 的・特 色
運用プロセス■投資対象とするブルーチップファンドの運用プロセス
成長の速さと持続性が市場で適正に評価されていない企業を発掘するプロセス
STEP１
米国を中心とした
大型グロース株式を投資対象

ファンダメンタルズ分析により企業価値を評価
・産業やビジネス領域の長期的な成長力や普及率を予測
・産業ごとの需給動向を確認
・企業レベルでの獲得可能な最大市場シェアおよび市場浸透率をチェック
・個別企業の収益力を分析

STEP２
調査対象ユニバース（一定の時価総額規模）

バリュエーション・ツールを活用し、相対的な投資妙味を判断
・割引キャッシュフロー（DCF）
モデルやリバースDCF法の活用
・株価収益率（PER）と相対PERを分析
・企業の資産価値や長期的な収益力を確認

STEP３
ポートフォリオ構築
約200～500銘柄（*1）

ポートフォリオ構築：３種類のグロース株式に以下の割合で投資①セキュラー（*2）（組入比率：70～80％）②シクリカル（*2）（組入比率：10～25％）③オポチュニスティック（*2）（組入比率：
０～10％）（＊1）
市場環境によっては銘柄数が上記の範囲に収まらない場合があります。

長期的に持続可能なビジネスモデルを持ち、成長力の大きさや長さを市場が過小評価している企業
景気サイクルを通じて資本利益率が平均を上回っている企業
産業動向の変化から恩恵を受ける企業（＊2）
当戦略での分類名※運用プロセスは、2024年５月末時点のものであり、今後予告なく変更される場合があります。
出所：フィデリティ投信株式会社の情報をもとに委託会社作成

ファンドの仕組み
各ファンドは「ファンド・オブ・ファンズ方式」
により運用を行います。
ファンド・オブ・ファンズとは、投資信託証券への投資を目的とする投資信託のことで、投資対象に選んだ複数の投資信託証券を組入れて運用する仕組みを一般に「ファンド・オブ・ファンズ方式」といいます。
＜ファンド＞
投資者
（受益者）

申込金
分配金・
換金代金等

Ｏｎｅ／フィデリティ・
ブルーチップ・
グロース株式ファンド（成長型）（隔月決算・
予想分配金提示型）＜投資対象ファンド＞
投資
損益
投資
損益

フィデリティ・ブルーチップ・グロース・ファンド（適格機関投資家専用）（国内籍私募投資信託）
運用：フィデリティ投信株式会社
ＤＩＡＭマネーマザーファンド（国内籍投資信託）
運用：アセットマネジメントOne株式会社＜主要投資対象＞＊
投資
損益
投資
損益

米国を中心に世界（日本を含む）の金融商品取引所に上場されている優良企業の株式

国内短期
金融資産等

＊
「フィデリティ・ブルーチップ・グロース・ファンド（適格機関投資家専用）」
は「フィデリティ・ブルーチップ・グロース・マザーファンド」
を主要投資対象とするファミリーファンド方式により運用を行います。

3

資金動向、市況動向等によっては、上記の運用ができない場合があります。

Ｏｎｅ／フィデリティ・ブルーチップ・グロース株式ファンド（成長型／隔月決算・予想分配金提示型）

ファンドの 目 的・特 色
主な投資制限・ 投資信託証券への投資割合には、制限を設けません。
・ デリバティブ取引の直接利用は行いません。
・ 外貨建資産への直接投資は行いません。
・１発行体等当たりの株式等、債券等およびデリバティブ等の信託財産の純資産総額に対する比率は、原則として、それぞれ10％、合計で20％以内とします。

分配方針
「成長型」
年2回の決算時（毎年5月および11月の各20日（休業日の場合は翌営業日））に、繰越分を含めた経費控除後の配当等収益および売買益（評価益を含みます。）
等の全額を対象として、委託会社が基準価額水準、市況動向等を勘案して、分配金額を決定します。
「隔月決算・予想分配金提示型」
年6回の決算時（毎年1月、3月、5月、7月、9月、11月の各20日（休業日の場合は翌営業日））に、繰越分を含めた経費控除後の配当等収益および売買益（評価益を含みます。）
等の全額を対象として、委託会社が基準価額水準、市況動向等を勘案して、分配金額を決定します。
＊初回決算日は2024年3月21日です。
※将来の分配金の支払いおよびその金額について保証するものではありません。
※分配金額は、分配方針に基づいて委託会社が決定します。あらかじめ一定の額の分配をお約束するものではありません。分配金が支払われない場合もあります。

資金動向、市況動向等によっては、上記の運用ができない場合があります。

4ファンドの 目 的・特 色
収益分配金に関する留意事項◆投資信託の分配金は、預貯金の利息とは異なり、投資信託の純資産から支払われますので分配金が支払われると、その金額相当分、基準価額は下がります。なお、分配金の有無や金額は確定したものではありません。

投資信託から分配金が支 払 わ れるイメージ

分配金
投資信託の純資産◆分配金は、計算期間中に発生した収益（経費控除後の配当等収益および評価益を含む売買益）を超えて支払われる場合があります。その場合、当期決算日の基準価額は前期決算日と比べて下落することになります。
また、分配金の水準は、
必ずしも計算期間におけるファンドの収益率を示すものではありません。
分配金額と基準価額の関係（イメージ）
分配金は、分配方針に基づき、以下の分配対象額から支払われます。
①配当等収益（経費控除後）、②有価証券売買益・評価益（経費控除後）、③分配準備積立金、④収益調整金
計算期間中に発生した収益の中から支払われる場合
ケースA

10,500円

ケースB

10,600円
期中収益
（①+②）
100円

基準価額

＊500円
（③+④）

計算期間中に発生した収益を超えて支払われる場合＜前期決算日から基準価額が上昇した場合＞

分配金100円
10,500円

10,500円

＊500円
（③+④）

＊500円
（③+④）

10,550円
期中収益（①+②）50円＊50円

分配金100円
10,450円
＊450円
（③+④）

ケースC

＜前期決算日から基準価額が下落した場合＞

10,500円
10,400円
＊500円
（③+④）

配当等収益
（①）
20円
＊80円

分配金100円
10,300円
＊420円
（③+④）

前期決算日
＊分配対象額
500円

当期決算日
分配前

当期決算日
分配後
＊分配対象額500円

前期決算日＊分配対象額
500円

当期決算日
分配前
＊50円を
取崩し

当期決算日
分配後
＊分配対象額450円

前期決算日＊分配対象額
500円

当期決算日
分配前
＊80円を
取崩し

当期決算日
分配後
＊分配対象額420円

上図のそれぞれのケースにおいて、前期決算日から当期決算日まで保有した場合の損益を見ると、次の通りとなります。

ケースA : 分配金受取額100円＋当期決算日と前期決算日との基準価額の差0円＝100円
ケースB : 分配金受取額100円＋当期決算日と前期決算日との基準価額の差▲50円＝50円
ケースC : 分配金受取額100円＋当期決算日と前期決算日との基準価額の差▲200円＝▲100円★A、
B、
Cのケースにおいては、分配金受取額はすべて同額ですが、基準価額の増減により、投資信託の損益状況はそれぞれ異なった結果となっています。
このように、投資信託の収益については、
分配金だけに注目するのではなく、「分配金の受取額」と「投資信託の基準価額の増減額」の合計額でご判断ください。
※上記はイメージであり、実際の分配金額や基準価額を示唆するものではないのでご留意ください。

◆投資者
（受益者）
のファンドの購入価額によっては、分配金の一部ないし全部が、実質的には元本の一部払戻しに相当する
場合があります。ファンド購入後の運用状況により、分配金額より基準価額の値上がりが小さかった場合も同様です。
分配金の一部が元本の一部払戻しに相当する場合
普通分配金
投資者
（受益者）
の
購入価額

（当初個別元本）

元本払戻金（特別分配金）分配金支払後基準価額（個別元本）※元本払戻金（特別分配金）は実質的に元本の一部
払戻しとみなされ、その金額だけ個別元本が減少します。また、
元本払戻金（特別分配金）部分は、非課税扱いとなります。

分配金の全部が元本の一部払戻しに相当する場合

投資者
（受益者）
の
購入価額

（当初個別元本）

元本払戻金（特別分配金）分配金支払後基準価額（個別元本）

普通分配金
：個別元本
（投資者
（受益者）
のファンドの購入価額)を上回る部分からの分配金です。
元本払戻金（特別分配金）：個別元本を下回る部分からの分配金です。分配後の投資者（受益者）の個別元本は、元本払戻金（特別分配金）の額だけ減少します。
（注）
普通分配金に対する課税については、後掲「手続・手数料等」の「ファンドの費用・税金」
をご参照ください。

5Ｏｎｅ／フィデリティ・ブルーチップ・グロース株式ファンド（成長型／隔月決算・予想分配金提示型）

ファンドの 目 的・特 色
追加的記載事項■各ファンドが投資対象とする投資信託証券の概要
ファンド 名

フィデリティ・ブルーチップ・グロース・ファンド（適格機関投資家専用）形

国内籍私募投資信託

態

主要投資対象

フィデリティ・ブルーチップ・グロース・マザーファンド受益証券を主要な投資対象とします。
・フィデリティ・ブルーチップ・グロース・マザーファンド（以下「マザーファンド」といいます。）
受益証券への投資を通じて、主として米国を中心に世界（日本を含みます。）の金融商品取引所に上場（これに準ずるものを含みます。）
されている優良企業の株式に投資を行い、投資信託財産の長期的な成長を図ることを目的として運用を行います。
・マザーファンド受益証券の組入比率は、原則として高位を維持します。
・実質組入外貨建資産については、原則として対円での為替ヘッジを行いません。
・資金動向、市況動向、残存信託期間等によっては、上記のような運用ができない場合があります。

投 資 態 度

<フィデリティ・ブルーチップ・グロース・マザーファンド>
・主として米国を中心に世界（日本を含みます。）の金融商品取引所に上場（これに準ずるものを含みます。）
されている優良企業の株式に投資を行い、投資信託財産の長期的な成長を図ることを目的として運用を行います。
・株式への投資は、高位を維持することを基本とします。
・外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行いません。
・運用の指図に関する権限の一部（株式等の投資判断の一部）をFIAM LLCに委託します。
・資金動向、市況動向、残存信託期間等によっては、上記のような運用ができない場合があります。

主な投資制限・株式への実質投資割合には制限を設けません。
・外貨建資産への実質投資割合には制限を設けません。
・投資信託証券（マザーファンド受益証券および上場投資信託証券を除きます。）
への実質投資割合は、投資信託財産の純資産総額の5％以内とします。
・デリバティブ取引は、価格変動リスク、金利変動リスクおよび為替変動リスクを回避する目的ならびに投資対象資産を保有した場合と同様の損益を実現する目的以外には利用しません。
・一般社団法人投資信託協会規則に定める一の者に対する株式等エクスポージャー、債券等エクスポージャーおよび
デリバティブ等エクスポージャーの投資信託財産の純資産総額に対する比率は、原則として、それぞれ10％、合計で20％を超えないものとし、当該比率を超えることとなった場合には、委託会社は、一般社団法人投資信託協会規則に従い当該比率以内となるよう調整を行うこととします。

運 用 会 社
（委託会社）

フィデリティ投信株式会社

申込手数料ありません。

信託報酬等

純資産総額に対して年率0.715％（税抜0.65％）

その他費用

信託財産に関する租税、組入資産の売買時の売買手数料、信託事務の処理に要する費用、信託財産の監査に要する費
用、法律関係の費用、資産の保管などに要する費用、借入金の利息および立替金の利息などを負担する場合があります。

ファンド 名ＤＩＡＭマネーマザーファンド

形

国内籍投資信託（親投資信託）／円建受益証券態

主要投資対象国内発行体の公社債、転換社債、ユーロ円債、資産担保証券ならびにＣＤ、ＣＰ、
コールローン等の国内短期金融資産を主要投資対象とします。

投 資 態 度①国内の国債、政府保証債、政府機関債、地方債等のほか、取得時において主要格付機関（＊）の長期発行体格付（複数の格付機関が付与している場合は高い方の格付）がＡＡ－格相当以上の社債、転換社債、ユーロ円債、資産担保証券、さらに、国内格付機関の短期格付がａ-1格相当以上のＣＤ、ＣＰを主要投資対象とします。
（＊）
主要格付機関とは、R&I、JCR、Moody’s、S&Pとします。
②国債および政府保証債を除き、原則として、ファンドの元本総額に対する１発行体当たりの有価証券の額面総額の割合は５％以内とします。
③ポートフォリオ全体の修正デュレーションは１年未満を基本として運用します。

運 用 会 社
（委託会社）

アセットマネジメントOne株式会社

信 託 報 酬ありません。

○ ＤＩＡＭマネーマザーファンドの主な投資制限については、請求目論見書に記載しております。

資金動向、市況動向等によっては、上記の運用ができない場合があります。

6

投 資リスク基準価額の変動要因
各ファンドは、投資信託証券への投資を通じて値動きのある有価証券等（実質的に投資する外貨建資産には為替変動リスクもあります。）に投資しますので、ファンドの基準価額は変動します。これらの運用による損益はすべて投資者のみなさまに帰属します。
したがって、投資者のみなさまの投資元本は保証されているものではなく、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込むことがあります。
また、投資信託は預貯金と異なります。
株価変動
リスク

為替変動
リスク

信 用
リスク

流動性
リスク

カントリー
リスク

7

投資する企業の株価の下落は、基準価額の下落要因となります。
株式の価格は、国内外の政治・経済・社会情勢の変化、発行企業の業績・経営状況の変化、市場の需給関係等の影響を受け変動します。株式市場や各ファンドが実質的に投資する企業の株価が下落した場合には、その影響を受け、基準価額が下落する要因となります。また、各ファンドは、実質的に個別銘柄の選択による投資を行うため、株式市場全体の動向から乖離することがあり、株式市場が上昇する場合でも基準価額は下落する場合があります。
為替相場の円高は、基準価額の下落要因となります。
為替相場は、各国の政治情勢、経済状況等の様々な要因により変動し、外貨建資産の円換算
価格に影響をおよぼします。各ファンドは、実質組入外貨建資産について原則として為替ヘッジを行わないため為替変動の影響を受けます。このため為替相場が当該実質組入資産の通貨に対して円高になった場合には、実質保有外貨建資産が現地通貨ベースで値上がりした
場合でも基準価額が下落する可能性があります。
投資する有価証券の発行者の財政難・経営不安・倒産等の発生は、基準価額の下落要因となります。
有価証券等の価格は、その発行体に債務不履行等が発生または予想される場合には、その影響を受け変動します。各ファンドが実質的に投資する株式の発行者が経営不安・倒産に陥った場合、
また、こうした状況に陥ると予想される場合、信用格付けが格下げされた場合等には、株式の価格が下落したり、その価値がなくなることがあり、基準価額が下落する要因となります。
投資資産の市場規模が小さいことなどで希望する価格で売買できない場合は、基準価額の下落要因となります。
有価証券等を売却または取得する際に市場規模や取引量、取引規制等により、その取引価格が影響を受ける場合があります。一般に市場規模が小さい場合や取引量が少ない場合には、
市場実勢から期待できる価格どおりに取引できないことや、値動きが大きくなることがあり、基準価額に影響をおよぼす要因となります。
投資する国・地域の政治・経済の不安定化等は、基準価額の下落要因となります。
投資対象国・地域の政治経済情勢、通貨規制、資本規制、税制、
また取引規制等の要因によって資産価格や通貨価値が大きく変動する場合があります。海外に投資する場合には、これらの影響を受け、基準価額が下落する要因となります。

Ｏｎｅ／フィデリティ・ブルーチップ・グロース株式ファンド（成長型／隔月決算・予想分配金提示型）

投 資リスク
特定の投資
信託証券に
投資する
リスク

組入れる投資信託証券の運用成果の影響を大きく受けます。
各ファンドが実質的に組入れる投資信託証券における運用会社の運用の巧拙が、各ファンドの運用成果に大きな影響をおよぼします。

※基準価額の変動要因は、上記に限定されるものではありません。

その他の留意点● 各ファンドのお取引に関しては、
金融商品取引法第37条の６の規定（いわゆるクーリング・オフ）の適用はありません。

● 各ファンドは、大量の解約が発生し短期間で解約資金を手当てする必要が生じた場合や主たる取

引市場において市場環境が急変した場合等に、一時的に組入資産の流動性が低下し、市場実勢から期待できる価格で取引できないリスク、取引量が限られてしまうリスクがあります。これにより、基準価額にマイナスの影響をおよぼす可能性や、換金のお申込みの受付が中止となる可能性、す
でに受付けた換金のお申込みの受付が取り消しとなる可能性、換金代金のお支払が遅延する可能性があります。
● 有価証券の貸付等においては、
取引相手先の倒産等による決済不履行リスクを伴います。
●「隔月決算・予想分配金提示型」
は基準価額水準に応じた予想分配金額を設定し、その水準に基づき分配金をお支払いすることをめざしますが、あらかじめ一定の額の分配を約束するものではな
く、分配金が支払われない場合もあります。
なお、投資信託において分配金を受け取ることは、将来、運用する資金の減少につながります。その結果、分配後に市況が下落した場合には、実質的に利益確定や損失回避などの効果が期待されますが、逆に上昇した場合には、運用の複利効果が抑制されることにつながります。また分配金額が多いほど、実質的に利益確定や損失回避などの効果や複利効果の抑制に大きく影響します。

リスクの管理体制委託会社では、運用担当部署から独立したコンプライアンス・リスク管理担当部署が、運用リスクを把握、管理し、その結果に基づき運用担当部署へ対応の指示等を行うことにより、適切な管理を行います。また、
運用担当部署から独立したリスク管理担当部署が、ファンドの運用パフォーマンスについて定期的に分析を行い、結果の評価を行います。運用評価委員会はこれらの運用リスクの管理状況、
運用パフォーマンス評価等の報告を受け、総合的な見地から運用状況全般の管理・評価を行います。
なお、委託会社では、流動性リスク管理に関する規程を定め、ファンドの組入資産の流動性リスクのモニタリング等を実施するとともに、緊急時対応策の策定・検証等を行います。運用評価委員会等
は、流動性リスク管理の適切な実施の確保や流動性リスク管理態勢について、監督します。
※リスク管理体制は、今後変更になることがあります。

8

投 資リスク＜参考情報＞
ファンドの年間騰落率および分配金再投資基準価額の推移ファンドと他の代表的な資産クラスとの年間騰落率の比較「 成 長 型 」
（円）
25,00020,000

分配金再投資基準価額（左軸）ファンドの年間騰落率
（右軸）

（％）
100

（％）
100

80

80

60

15,000

40

40

5,000

20

20

0

0

0

-20

-20

-40

-40

2020/62021/62022/62023/62024/559.8

60

10,0002019/6

最大値
62.7

平均値

最小値

42.1

12.1

ファンド

19.0

-10.8

-12.4

日本株

先進国株

9.5

5.4
-1.0
-5.5

21.5

15.3

6.6

4.7
-6.1

-8.8

先進国債

新興国債

-19.4
新興国株

日本国債

ファンド：2024年５月末現在、設定後１年を経過していないため、データはありません。
代表的な資産クラス：2019年６月～2024年５月「 隔 月 決 算・予 想 分 配 金 提 示 型 」（円）
25,00020,000

分配金再投資基準価額（左軸）ファンドの年間騰落率
（右軸）

（％）
100

（％）
100

80

80

60

15,000

40

40

5,000

20

20

0

0

0

-20

-20

-40

-40

2020/62021/62022/62023/62024/559.8

60

10,0002019/6

最大値
62.7

平均値

最小値

42.1

12.1

ファンド

19.0

-10.8

-12.4

日本株

先進国株

9.5

5.4
-1.0
-5.5

15.3
4.7

日本国債

6.6

-6.1

-8.8

先進国債

新興国債

-19.4
新興国株

21.5

ファンド：2024年５月末現在、設定後１年を経過していないため、データはありません。
代表的な資産クラス：2019年６月～2024年５月＊ファンドの分配金再投資基準価額は、税引前の分配金を再投資したものとみなして計算した基準価額が記載されていますので、実際の基準価額とは異なる場合があります。
＊ファンドは2024年５月末現在、設定後１年を経過していないため、年間騰落率はありません。

＊上記期間の各月末における直近１年間の騰落率の平均値・最大値・最小値を、
ファンドおよび代表的な資産クラスについて表示し、ファンドと代表的な資産クラスを定量的に比較できるように作成したものです。
＊すべての資産クラスがファンドの投資対象とは限りません。

各資産クラスの指数
日

本株

東証株価指数（TOPIX）（配当込み）

先 進 国 株MSCIコクサイ・インデックス（配当込み、円ベース）

新 興 国 株MSCIエマージング・マーケット・
インデックス（配当込み、円ベース）

日 本 国 債NOMURA-BPI国債

先 進 国 債FTSE世界国債インデックス（除く日本、円ベース）

新 興 国 債

JPモルガンGBI-EMグローバル・
ディバーシファイド（円ベース）「東証株価指数（TOPIX）」
は、日本の株式市場を広範に網羅し、投資対象としての機能性を有するマー
ケット・ベンチマークです。同指数の指数値および同指数にかかる標章または商標は、株式会社ＪＰＸ総研
または株式会社ＪＰＸ総研の関連会社
（以下
「ＪＰＸ」
という。）
の知的財産であり、指数の算出、指数値の公表、利用など同指数に関するすべての権利・ノウハウおよび同指数にかかる標章または商標に関するす
べての権利はＪＰＸが有しています。
「MSCIコクサイ・インデックス」
は、MSCI Inc.が開発した株価指数で、日本を除く世界の主要先進国の株価指数を、各国の株式時価総額をベースに合成したものです。同指数に関する著作権、知的財産権その他一切の権利はMSCI Inc.に帰属します。また、MSCI Inc.は同指数の内容を変更する権利および公表を停止する権利を有しています。
「MSCIエマージング・マーケット・インデックス」
は、MSCI Inc.が開発した株価指数で、新興国の株価指数を、各国の株式時価総額をベースに合成したものです。同指数に関する著作権、知的財産権その他一切の権利はMSCI Inc.に帰属します。また、MSCI Inc.は同指数の内容を変更する権利および公表を停止する権利を有しています。
「NOMURA-BPI国債」
は、野村フィデューシャリー・リサーチ＆コンサルティング株式会社が国内で発行された公募利付国債の市場全体の動向を表すために開発した投資収益指数です。同指数の知的財産権その他一切の権利は野村フィデューシャリー・リサーチ＆コンサルティング株式会社に帰属します。なお、野村フィデューシャリー・リサーチ＆コンサルティング株式会社は、同指数の正確性、完全性、信頼性、有用性を保証するものではなく、ファンドの運用成果等に関して一切責任を負いません。
「FTSE世界国債インデックス（除く日本）」
は、FTSE Fixed Income LLCにより運営され、日本を除く世界主要国の国債の総合収益率を各市場の時価総額で加重平均した債券インデックスです。同指数はFTSE Fixed Income LLCの知的財産であり、指数に関するすべての権利はFTSE Fixed Income
LLCが有しています。
「JPモルガンGBI-EMグローバル・ディバーシファイド」
は、J.P.モルガン・セキュリティーズ・エルエルシー
が公表している新興国の現地通貨建ての国債で構成されている時価総額加重平均指数です。同指数に関する著作権等の知的財産その他一切の権利はJ.P.モルガン・セキュリティーズ・エルエルシーに帰属します。また、同社は同指数の内容を変更する権利および公表を停止する権利を有しています。

（注）
海外の指数は為替ヘッジなしによる投資を想定して、円換算しております。

9Ｏｎｅ／フィデリティ・ブルーチップ・グロース株式ファンド（成長型／隔月決算・予想分配金提示型）

運用実績

データの基準日：2024年５月31日

基準価額・純資産の推移 《2023年12月12日～2024年５月31日》

分配の推移（税引前）「 成 長 型 」
(円)
25,000「 成 長 型 」
(億円)
1,000

分配金再投資基準価額
（左軸）
基準価額
（左軸）

20,0002024年 ５月

0円

設定来累計

0円

800

純資産総額
（右軸）

15,000600

10,000

400

5,000

200

0

0
設定日

2024年2月

2024年4月

2024年5月「 隔 月 決 算・予 想 分 配 金 提 示 型 」(円)
25,000「隔月決算・予想分配金提示型」

分配金再投資基準価額
（左軸）

(億円)
1,000

2024年 ３月

200円

2024年 ５月

300円

800

直近１年間累計

500円

設定来累計

500円

基準価額
（左軸）

20,000

純資産総額（右軸）15,000600

10,000

400

5,000

200

0

0
設定日

2024年2月

2024年4月

2024年5月※基準価額は１万口当たり・信託報酬控除後の価額です。
※分配金再投資基準価額は、税引前の分配金を再投資したものとみなして計算したものであり、実際の基準価額とは異なります。
（設定日：2023年12月12日）※分配金は１万口当たりです。

主要な資産の状況■Ｏｎｅ／フィデリティ・ブルーチップ・グロース株式ファンド※比率（％）
は、各ファンドの純資産総額に対する当該資産の時価比率です。

「 成 長 型 」
■組入銘柄
順位
１
２

銘柄名
フィデリティ・ブルーチップ・グロース・ファンド（適格機関投資家専用）
ＤＩＡＭマネーマザーファンド

比率
（％）

97.99
0.04

「 隔 月 決 算・予 想 分 配 金 提 示 型 」
■組入銘柄
順位
１
２

銘柄名
フィデリティ・ブルーチップ・グロース・ファンド（適格機関投資家専用）
ＤＩＡＭマネーマザーファンド

比率
（％）

97.58
0.02

○掲載データ等はあくまでも過去の実績であり、将来の運用成果を示唆、保証するものではありません。
○委託会社のホームページ等で運用状況が開示されている場合があります。

10

運用実績

データの基準日：2024年５月31日■フィデリティ・ブルーチップ・グロース・マザーファンド（2024年５月31日）※フィデリティ投信株式会社からの情報を基に作成しています。
「成長型」
および
「隔月決算・予想分配金提示型」
が主要投資対象とするフィデリティ・ブルーチップ・グロース・ファンド（適格機関投資家専用）
はフィデリティ・ブルーチップ・グロース・マザーファンドを主要投資対象とするファミリーファンド方式により運用を行います。
※比率
（％）
は、
フィデリティ・ブルーチップ・グロース・マザーファンドの純資産総額に対する割合です。

組入上位10銘柄
順位
銘柄名
１
エヌビディア２
マイクロソフト３
アマゾン・ドット・コム
４
アップル
５
アルファベット（クラスＡ）
６
メタ・プラットフォームズ
７ ｉシェアーズ・ラッセル１０００グロースＥＴＦ
８
イーライリリー９
ネットフリックス
10 ウーバー・テクノロジーズ

業種
情報技術
情報技術
一般消費財・サービス
情報技術
コミュニケーション・サービス
コミュニケーション・サービス
金融
ヘルスケア
コミュニケーション・サービス
資本財・サービス

比率
（％）
10.2
9.1
8.8
8.6
7.0
5.6
3.9
2.8
2.4
1.7

■ＤＩＡＭマネーマザーファンド※比率（％）
は、当該マザーファンドの純資産総額に対する当該資産の時価比率です。

組入銘柄
順位
１
２
３
４

銘柄名
１２２６回 国庫短期証券
１２２８回 国庫短期証券
４４０回 利付国庫債券（２年）
４４６回 利付国庫債券
（２年）

種類
国債証券
国債証券
国債証券
国債証券

国/地域
日本
日本
日本
日本

利率
（％）
－
－
0.005
0.005

償還日
2025/4/21
2024/8/5
2024/9/1
2025/3/1

比率
（％）
28.04
25.53
12.76
12.75

年間収益率の推移（暦年ベース）「 成 長 型 」
90%

ファンド収益率

60%
31.3%

30%
0%

-0.1%

-30%
-60%
2015年

2016年

2017年

2018年

2019年

2020年

2021年

2022年

2023年

2024年

「 隔 月 決 算・予 想 分 配 金 提 示 型 」
90%

ファンド収益率

60%
29.9%

30%
0%

-0.2%

-30%
-60%
2015年

2016年

2017年

2018年

2019年

2020年

2021年

2022年

※年間収益率は、分配金再投資基準価額をもとに計算したものです。
※2023年は設定日から年末までの収益率、および2024年については年初から基準日までの収益率を表示しています。
※各ファンドにはベンチマークはありません。

○掲載データ等はあくまでも過去の実績であり、将来の運用成果を示唆、保証するものではありません。
○委託会社のホームページ等で運用状況が開示されている場合があります。

11

2023年

2024年

Ｏｎｅ／フィデリティ・ブルーチップ・グロース株式ファンド（成長型／隔月決算・予想分配金提示型）

手 続・手 数 料 等
お申込みメモ購

入

単位

販売会社が定める単位（当初元本１口＝１円）

購

入

価

額

当初申込期間：1口当たり1円
継続申込期間：購入申込受付日の翌々営業日の基準価額（基準価額は１万口当たりで表示してい
ます。）

購

入

代

金

販売会社が定める期日までにお支払いください。

換

金

単

位

販売会社が定める単位

換

金

価

額

換金申込受付日の翌々営業日の基準価額から信託財産留保額を控除した価額

換

金

代

金

原則として換金申込受付日から起算して６営業日目からお支払いします。

申 込 締 切 時 間

当初申込期間：販売会社の営業時間中とします。
継続申込期間：原則として営業日の午後３時までに販売会社が受付けたものを当日分のお申込みとします。
※申込締切時間は2024年11月５日より午後３時30分までとなる予定です。なお、申込締切時間
は販売会社によって異なる場合があります。

購入の申込期間

当初申込期間：2023年11月24日から2023年12月11日まで
継続申込期間：2023年12月12日から2025年2月20日まで※申込期間は上記期間終了前に有価証券届出書を提出することにより更新されます。

購 入 ・ 換 金
申 込 不 可 日

継続申込期間において、以下のいずれかに該当する日には、購入・換金のお申込みの受付を行いません。
・ニューヨーク証券取引所の休業日 ・ニューヨークの銀行の休業日

換

信託財産の資金管理を円滑に行うため、大口の換金請求に制限を設ける場合があります。

金

制

限

購 入 ・ 換 金
申 込 受 付 の中 止 お よび 取 消し

投資を行う投資信託証券の取得申込みの停止、投資を行った投資信託証券の換金停止、金融商品取引所等における取引の停止、外国為替取引の停止、決済機能の停止、その他やむを得ない事情があるときは、購入・換金のお申込みの受付を中止することおよびすでに受付けた購入・換金のお申込みの受付を取り消す場合があります。

信

間

無期限
（2023年12月12日設定）

還各ファンドが主要投資対象とするブルーチップファンドが存続しないこととなる場合には、受託会社と合意の上、信託契約を解約し、当該信託を終了（繰上償還）
させます。
各ファンドが次のいずれかに該当する場合には、受託会社と合意の上、信託契約を解約し、当該信託を終了（繰上償還）
することがあります。
・信託契約を解約することが受益者のために有利であると認める場合
・各ファンドにおいて純資産総額が30億円を下回ることとなった場合
・やむを得ない事情が発生した場合

日

「成長型」
毎年5月および11月の各20日（休業日の場合は翌営業日）「隔月決算・予想分配金提示型」
毎年1月、3月、5月、7月、9月、11月の各20日（休業日の場合は翌営業日）※初回決算日：2024年3月21日

配

「成長型」
年2回の毎決算日に、収益分配方針に基づいて収益分配を行います。
「隔月決算・予想分配金提示型」
年6回の毎決算日に、収益分配方針に基づいて収益分配を行います。
※お申込コースには、「分配金受取コース」と「分配金再投資コース」
があります。ただし、販売会
社によっては、どちらか一方のみの取扱いとなる場合があります。詳細は販売会社までお問い
合わせください。

繰

託

上

決

収

期

償

算

益

分

信託金の限度額

各ファンドにおいて1兆円

公告原則として、電子公告の方法により行い、委託会社のホームページ（https://www.am-one.
co.jp/）に掲載します。

運 用 報 告 書

5月、11月のファンドの決算時および償還時に交付運用報告書を作成し、販売会社を通じて交付します。

課

課税上は株式投資信託として取り扱われます。
公募株式投資信託は税法上、一定の要件を満たした場合に少額投資非課税制度（NISA）の適用対象となります。
各ファンドは、NISAの「成長投資枠（特定非課税管理勘定）」の対象ですが、販売会社により取扱いが異なる場合があります。詳しくは、販売会社にお問い合わせください。
配当控除および益金不算入制度の適用はありません。

税

関

係

12

手 続・手 数 料 等
ファンドの費用・税金■ファンドの費用
投資者が直接的に負担する費用
購 入 時 手 数 料

購入価額に、3.3％（税抜3.0％）を上限として、販売会社が別に定める手数料率を乗じて得た額となります。
購入時手数料は、商品や投資環境の説明および情報提供等、ならびに購入に関する事務手続き等にかかる費用の対価として、販売会社に支払われます。

信託財産留保額

換金申込受付日の翌々営業日の基準価額に0.3％の率を乗じて得た額を、換金時にご負担いただきます。

投資者が信託財産で間接的に負担する費用ファンドの日々の純資産総額に対して年率1.122％（税抜1.02％）
信託報酬＝運用期間中の基準価額×信託報酬率※運用管理費用（信託報酬）
は、毎日計上（ファンドの基準価額に反映）され、毎計算期末または信託終了のときファンドから支払われます。
各ファンド
運 用 管 理 費 用（ 信 託 報 酬 ）その他の費 用・手 数 料

支払先

内訳
（税抜）

委託会社

信託財産の運用、目論見書等各種書類の作成、年率0.35％
基準価額の算出等の対価

主な役務

販売会社

年率0.65％

購入後の情報提供、交付運用報告書等各種書類の送付、口座内でのファンドの管理等の対価

受託会社

年率0.02％

運用財産の保管・管理、委託会社からの運用指図の実行等の対価

投資対象とする
国内籍私募投資信託

ブルーチップファンドの純資産総額に対して年率0.715％（税抜0.65％）

実質的な負担各ファンドの日々の純資産総額に対して年率1.837％（税抜1.67％）(概算）※上記は各ファンドが投資対象とするブルーチップファンドを高位に組入れた状態を想定しています。

その他の費用・手数料として、
お客様の保有期間中、以下の費用等を信託財産からご負担いただ
きます。
・組入有価証券等の売買の際に発生する売買委託手数料
・信託事務の処理に要する諸費用
・外国での資産の保管等に要する費用
・監査法人等に支払うファンドの監査にかかる費用
等
監査費用は毎日計上（ファンドの基準価額に反映）され、毎計算期末または信託終了のとき、その他の費用等はその都度ファンドから支払われます。
※投資対象とするブルーチップファンドにおいては、上記以外にもその他の費用・手数料等が別途かかる場合があります。
※これらの費用等は、定期的に見直されるものや売買条件等により異なるものがあるため、事前に料率・上限額等を示すことができません。

※上記手数料等の合計額、その上限額については、購入金額や保有期間等に応じて異なりますので、あらかじめ表示することができません。

13

Ｏｎｅ／フィデリティ・ブルーチップ・グロース株式ファンド（成長型／隔月決算・予想分配金提示型）

手 続・手 数 料 等■税金●税金は表に記載の時期に適用されます。
●以下の表は、個人投資者の源泉徴収時の税率であり、課税方法等により異なる場合があります。
時期

項目

税金

時

所得税および地方税

配当所得として課税
普通分配金に対して20.315％

換 金（ 解 約 ）時
および償還時

所得税および地方税

譲渡所得として課税
換金（解約）時および償還時の差益（譲渡益）に対して20.315％

分

配※少額投資非課税制度「愛称：ＮＩＳＡ（ニーサ）」
をご利用の場合
少額投資非課税制度
「ＮＩ
ＳＡ
（ニーサ）
」
は、少額上場株式等に関する非課税制度であり、一定の額を上限として、毎年、一定額の範囲で新たに購入した公募株式投資信託などから生じる配当所得および譲渡所得が無期限で非課税となります。ご利用になれるのは、販売会社で非課税口座を開設し、税法上の要件を満たした商品を購入するなど、一定の条件に該当する方が対象となります。詳しくは、販売会社にお問い合わせください。
※外国税額控除の適用となった場合には、分配時の税金が上記と異なる場合があります。
※法人の場合は上記とは異なります。
※上記は2024年5月末現在のものです。税法が改正された場合等には、上記の内容が変更になる場合があります。税金の取扱いの詳細については、税務専門家等にご確認されることをお勧めします。

（参考情報）
ファンドの総経費率
ファンド名

総経費率
（①＋②）

運用管理費用の比率①

その他費用の比率②

「成長型」

1.90％

1.12％

0.78％

「隔月決算・予想分配金提示型」

1.88％

1.11％

0.77％
（表示桁数未満を四捨五入）※対象期間：2023年12月12日～2024年５月20日※対象期間の運用・管理にかかった費用の総額（原則として購入時手数料、売買委託手数料および有価証券取引税は含みません。消費税等のかかるものは消費税等を含みます。）
を対象期間の平均受益権口数に平均基準価額（１口当たり）
を乗じた数で除した総経費率（年率）です。
※投資対象とする国内籍私募投資信託（以下、投資先ファンドといいます。）にかかる費用は、その他費用（②）に含めています。
※総経費率には、ファンドにより購入時手数料、売買委託手数料および有価証券取引税以外にも計算に含まれない費用が存在する場合があります。
※なお、各ファンドについては、投資先ファンドも含め入手し得る情報において計算に含まれていない費用は認識しておりません。
※費用の詳細につきましては、対象期間の運用報告書（全体版）
をご覧ください。

14