名古屋学芸大学健康･栄養研究所年報

第7号

2015年

《総説》

認知症の要因と予防
＊

下方

浩史

要旨
認知症は年齢が高くなるほど有病率は高くなり、高齢化が進むほど患者数は増加する。65歳以上の人口の14.4パーセントが認知症と推定され、患者数は400万人を超えていると思われる。今後も患者数は増加し2030年には600万人以上となると推定される。認知症の発症には遺伝的な要因、高血圧症、糖尿病、脂質異常症などによる動脈硬化、炎症や感染が関連する。認知症は生活習慣病のひとつと言われており、ライフスタイルが発症と関連している。特に食事は毎日の生活の中で繰り返され、影響が大きい。認知症の予防にはビタミン E、ビタミン C、カロテノイドのような抗酸化ビタミンが有用であり、また葉酸やビタミン D の認知症予防作用も明らかにされてきている。多価不飽
和脂肪酸、特に n- 3 系のドコサヘキサエン酸（DHA）、エイコサペンタエン酸（EPA）は認知症の予防に有用であり、またアラキドン酸についても有用性の研究が進んでいる。食事のパターンとしては野菜や魚類をバランス良く摂ることが重要である。適度な飲酒、特にワインが認知症の予防に有用であり、喫煙は多くの研究で認知症の危険因子となることが報告されている。認知症は現在、根本的な治療法がなく、予防が重要である。認知症の発症要因の研究から、特に食事を中心とした生活習慣の改善での予防法の普及が望まれる。
索引用語：認知症

有病率

発症率

予防

危険因子

高齢化にともなって今後急速に患者数が増大

はじめにし、介護や医療への費用負担が急騰することがわが国では人口の高齢化に伴い、認知症の患予想される 5 ）。このため、認知症罹患の実態を者数は増加の一途をたどっている。認知症に把握し、認知症の予防を目指すことはわが国にはまだ根本的な治療はなく、また近い将来に認とっての緊急の課題となっている 6 ）。

知症を回復させるような画期的な治療法が開

老化、老年病に関する基礎データの収集のた発できる可能性も低い。認知症の病状は長期めに「国立長寿医療研究センター・老化に関すにわたって慢性に進行して重症に至ることがる長期縦断疫学研究（NILS-LSA）」を平成 9多い。進行すると徘徊や暴力などの問題行動

年度より行ってきた 7 ）。対象は地域住民から年もみられ、末期には寝たきりとなる。誤嚥性肺齢・性別に層化し無作為抽出された40歳以上の炎や褥創などの合併症も生じて、膨大な医療男女である。施設内に設けられた専用の検査費、介護費用が必要となり、経済的、社会的なセンターで、一日 7 名、週 4 日、年間を通して負担がきわめて多い

1-4）。認知症の出現頻度は

詳細な老化に関連する検査を行った。平成12高齢になるほど高くなるので、わが国の社会の年 4 月に2,267名の基礎集団が完成し、以後は＊ 名古屋学芸大学大学院栄養科学研究科

12 年ごとに検査を繰り返し行っており、平成24

約3,000万人を超えており、推定有病率の 1 パー

年 7 月に第 7 次調査を終了し、平成25年から追セントの違いが患者数推計では30万人以上の跡調査を実施している。調査の内容は、詳細な差となる。例えば、有病率15パーセントを14～

臨床検査、生活調査、栄養調査、運動機能調査、

16パーセントの信頼区間で得るためには4,898

心理検査など広汎で精度の高いものとなって名の対象者が必要である。また、アルツハイ

いる。認知機能に関連した検査としては、認知マー病、血管性認知症、レビー小体型認知症、機能障害スクリーニング検査として認知機能

前頭側頭葉脳変性などの病型別有病率につい検査（MMSE）、知能検査としてウェクスラー

ての検討を加えるためには、さらに多くの対象

成人知能検査（WAIS-R-SF）を実施し、また記者が必要となる。

憶検査として WAIS 数唱（順唱、逆唱）、ウェ

認知症の診断を行うためには専門的知識がクスラー記憶検査（WMS-R）の論理記憶検査Ⅰ必要であり、場合によっては MRI や PET な及びⅡを実施している。本稿では認知機能のどの検査や剖検が診断のためには必要となる。

発症率や要因に関連する文献を NILS-LSA の認知症患者やその家族は調査に対して消極的成果を一部交えながら、紹介する。

なことが多い。認知症は高齢者に多いため、身体機能の低下を認める者が少なくなく、訪問に認知症の有病率と発症率

よる検査などが必要で、実際の調査が思うよう認知症の有病率や罹患率に関しての疫学統にいかないことも多い。また、認知症の有病率計が、今後の医療費予測や高齢者の介護・福祉を調べる場合、調査地域の高齢者の年代分布にのあり方、医療政策に関して、重要な意味を持

よって有病率が異なる可能性がある。地域在つと思われる。しかし認知症の疫学調査は十住者を調査しても、問題行動のある認知症患者分には行われてこなかった。それは認知症とは施設に入所しているために、有病率が低く出いう疾患の持つ特殊性により、調査に多くの困てしまうことも考えられる。
認知症の有病率については1970年代から全難を伴うためである 。
4）認知症の有病率は比較的低く、正確な統計

国のさまざまな地域において疫学調査が行わデータを得るためには多数の対象者を必要とれてきたが、調査は県や市町村の地域ごとに行する。65歳以上の高齢者は日本全体では現在われており、最近まで全国規模での調査は行わ

図 １ ．認知症有病率全国調査結果（2008年度日本全国の人口構成に基づく）
図１．認知症有病率全国調査結果（2008 年度日本全国の人口構成に基づく）

2
18

認知症の要因と予防

年間発症率
3.9%

4%

3%

1.9%

2%
1.5%

1%

1.0%
0.7%

0%

60歳～ 65歳～ 70歳～ 75歳～ 80歳～
年 齢
図 2 ．認知症の年間発症率
図 2．認知症の年間発症率（「国立長寿医療研究センター・老化に関する長期縦断疫学研究 (NILS-LSA)」の 8 年間の縦断的観察から）（「国立長寿医療研究センター
・老化に関する長期縦断疫学研究（NILS-LSA）」の 8 年間の縦断的観察から）れていなかった。日本初の全国調査は、厚生労19

毎年認知症となっていた。年齢が高くなるほ働省認知症対策総合事業「認知症の実態把握にど発症率は上昇し、80歳以上では毎年3.9% が向けた総合的研究」として実施された 。まず認知症となっていたという結果であった。

6）

2009年から2010年にかけて全国 7 ヵ所で65歳

次に、人口の高齢化に伴う認知症患者数の以上の住民を対象として行われた（図 1 ）。訪将来推計を行ってみた。性別・年齢別の認知症問調査員による 1 次調査と専門医による 2 次

有病率は今回の全国調査の結果を用い、人口推調査を基本として、さらに頭部 MRI による脳計は国立社会保障・人口問題研究所の平成24年

萎縮や血管性病変の評価なども行い、精度の度1月推計を用いた。2010年度の65歳以上の認高い診断を目指した。全国での調査結果から知症推定患者数は全体として415万人で、有病

2008年の日本の人口を基準にして推定された率は約14.1パーセントであると推定される。今有病率は12.4～20.2パーセント（平均14.4パーセ

後、高齢者人口、特に後期高齢者の人口が急増

ント）であった。2008年度の65歳以上の全国人

し、患者数は2020年度に535万人、2030年度に

口2,822万人から、認知症患者数 は406万人と推は643万人と、これからの20年間にアルツハイ

定された。しかし、施設入所者などを加えればマー病の患者数は1.5倍に大きく増加すると予これよりも患者数はさらに多い可能性がある。

測される。

一般に、疾病の発症率を推定するためには、認知症は長期に渡って慢性に進行していく

同一対象集団について複数年にわたっての繰ことが多い。このことが社会に大きな負担となり返しの調査が必要であり、有病率の推定より

る要因のひとつである。わが国の在宅認知症患も難しく、わが国の疫学調査の結果では認知者の 5 年後生命予後調査では、66％～86% の生症の発症率の推定はほとんど行われていない。

存率が報告されており 3 ）、認知症の発症から死

われわれは、無作為抽出された地域住民を長亡までの全経過は現在のところ 7 年から10年期にわたって追跡した「国立長寿医療研究セ程度だと思われる。米国での認知症患者の大規ンター・老化に関する長期縦断疫学研究（NILS-

模な追跡調査では、発症からの生存年数は10.5

LSA）」 のデータを用いて8年間の縦断的な検年、診断からの生存年数は5.7年であった 8 ）。他

討から認知症の発症率の推定を行った（図 2 ）。

の研究でも認知症患者の診断後の生存年数はその結果では、60歳以上の地域住民の1.5％が5 年から 9 年であった 9 -12）。米国の国立老化研7）3

究所（NIA）からの報告では、生存期間は年齢

イマー病を発症しない人たちが数多く存在すによっても大きく異なり、75歳までに診断されること、またアルツハイマー病患者全体の約たアルツハイマー病患者の生存年数は診断後

1 / 3 は E4多型を持たないことから、アポリ

7 年から10年であったが、85歳以降に診断され

ポ蛋白 E4はアルツハイマー病の危険因子ではた場合は 3 年未満の生存期間であった13）。しかあっても APP、PS1、PS2のようなアルツハイ

し今後、介護技術、医療の進歩により死亡まで

マー病の原因遺伝子ではない。アルツハイマーの期間は長くなっていくと思われる。

病や認知症の感受性遺伝子に関する研究は数多くあり、データベースとして一般に公開さ認知症の要因れ、アルツハイマー病感受性遺伝子多型につい認知症は、単一の遺伝子変異によって引き起てはインターネット上で継続的にアップデー

こされる一部の家族性早発性アルツハイマー

トされている（http://www.alzgene.org）17）。し病を除いて、数多くのリスクが集積した結果とかし報告されている遺伝子多型のアルツハイ

して発症する多因子の疾患である。ライフス

マー病発症のオッズ比は1.11～1.38であり、アタイルや環境要因の影響も大きく、生活習慣病

ポリポ蛋白 E4に比べれば小さな値となっていのひとつとも考えられる。認知症のリスクにる。

ついて遺伝子、環境要因、ライフスタイル、疾2 ）動脈硬化病などについて、特に栄養や食事に関連する危動脈硬化の進行により大脳への血流が減少

険因子を中心にみていく。

し、大脳神経細胞の代謝が障害を受け慢性的１ ）遺伝的要因

な変性が進行すると考えられる。しかしなが1991年、アミロイド前駆体蛋白（APP）のら、動脈硬化のリスクと認知症との関連は必変異が早発型の家族性アルツハイマー病の原ずしも確立しているわけではない。中年期の因であることが明らかにされた。現在までに高血圧症、高コレステロール血症、とくにこAPP の20以上の変異が家族性アルツハイマーの両者の組合せは高齢になってからのアルツ病を引き起こすことが報告されている 。さハイマー病や認知症の危険因子であるとされらに1995年、常染色体優生遺伝によって発症ている18）。ヨーロッパで行われたカルシウムする早発型の家族性アルツハイマー病の原因

拮抗剤による約3,000人の二重盲検無作為比較遺伝子としてプレセリン 1 （PS1）が同定され試験（Syst-Eur）での降圧は、特に高齢者のた 。さらに PS1との相同性からプレセリン 2

収縮期高血圧症での認知症予防に有用である（PS2）の変異が、APP と同様に家族性アルツ

ことが明らかにされている19）。またハワイ在ハイマー病を引き起こすことが明らかにされ住の日系男性における30年間の長期にわたるた。現在、家族性アルツハイマー病の原因とし大規模調査でも、降圧剤治療による認知症のて PS1、PS2にも数多くの変異が見つかってい予防効果が証明されている20）。しかし低血圧る。これらの遺伝子の変異による家族性アルや血圧を低下させることが認知症発症のリス

ツハイマー病は、単一の原因遺伝子変異によるクとなるという報告もある。スウェーデンの疾患であって、生活習慣などの影響は小さく、Kungsholmen プロジェクトからの報告では、一定の年齢に達すれば発症する。これらの遺拡張期血圧65mmHg 以下であると認知症の相伝子異常の発見で、アルツハイマー病の発症機

対危険が1.5と高くなっていた21）。また、収縮期序に関する研究が大きく前進した。

血圧が160mmHg 以下の高齢者に、収縮期血圧

14）

15）

一方、1993年に Strittmatter らが家族性遅を15mmHg 以上低下させると、認知症の発症

発性アルツハイマー病患者でアポリポ蛋白 E4

リスクは3.1倍となるとの報告もある22）。

の遺伝子多型の頻度が 3 倍以上に増加してい脂質異常症と認知症の関連に関しても必ずることを報告した 。アポリポ蛋白 E4の多

しも結論は一定していない。高コレステロー型を持っていながら高齢になってもアルツハ

ル血症が認知症の要因となるとする報告18）、脂16）

4認知症の要因と予防

質異常症の治療が認知症の予防となるとする

枢神経系に親和性のあるウイルスの満船持続報告もあるが 、例えば Framingham スタディ感染の関与も疑われている。さらにピロリ菌からの報告では総コレステロールとアルツハ（Helicobacter pylori）感染がアルツハイマー病

イマー病とは無関係とされている 。中年期のを引き起こす可能性についても指摘されてい高コレステロール血症は高齢期のアルツハイ

る27）。

マー病発症のリスクになるが、血清脂質は加齢3 ）ライフスタイル

23）

24）

とともに変化し、高齢期の高コレステロール血食事として食物は生涯にわたって毎日摂取症は必ずしもアルツハイマー病には結びつかされ、体内に吸収され、さまざまな栄養素としない可能性がある。

て体を構成し、身体機能を維持する働きを持

糖尿病とアルツハイマー病、認知症との関連つ。このため食事の健康への影響は極めて大に関する研究は数多い。高血糖は血管病変をきい。また食習慣による健康への影響の個人促進させ、血管性認知症やアルツハイマー病の差は、長期になるほど、すなわち高齢になるほ原因となるとされ25）、またインスリン代謝の異ど大きくなる。飲酒や喫煙などの嗜好の違い

常が大脳に障害を引き起こすという報告もあも同様に、日々の蓄積が長期にわたって継続る。

し、身体にさまざまな影響を及ぼすものと考えられる。

C 反応性蛋白（CRP）、インターロイキン（IL）（１）ビタミン類- 1 α、IL-1β、IL6、 腫 瘍 壊 死 因 子（TNFα）、α2- マクログロブリン、α1- アンチキモ

多くの動物実験で、アルツハイマー病の発症

トリプシンなど炎症マーカーが高値であるこには炎症反応や酸化ストレスがかかわっていとは動脈硬化の要因である可能性があることることが報告されている。脳は代謝活動が極が知られているが、同時にアルツハイマー病のめて活発な組織であり、大量のフリーラジカル

要因にもなると報告されている 。さらに、こが生成される。フリーラジカルによる酸化ス

れら炎症マーカーに関連する遺伝子多型もア

トレスが脳に障害を与える。一方、生体にはこルツハイマー病の危険因子である。慢性的なうした酸化ストレスから組織を防御するシス炎症としては、歯周病、慢性副鼻腔炎、慢性テムが備わっている。また体内に吸収される

中耳炎などの長期にわたって持続する感染症

栄養素の一部も抗酸化作用を有し、酸化ストが考えられる。サイトメガロウイルスなど中

レスから生体を守る。その代表がビタミンＥ、

26）

図 3 ．ビタミン C 摂取量と WAIS-R「知識」得点との関連についての潜在曲線モデルによる縦断的解析。
図 3．ビタミン C 摂取量と WAIS-R「知識」得点との関連についての潜在曲線モデルによる縦断的解析。性別、年齢、教育年数、収縮期血性別、年齢、教育年数、収縮期血圧、血清総コレステロール、HbA1c で調整済み。
圧、血清総コレステロール、HbA1c で調整済み。ビタミン E、βカロテンでも同様の結果が得られ、また WAIS-R の「類似」、「絵画完成」、
ビタミン E、βカロテンでも同様の結果が得られ、また WAIS-R の「類似」、「絵画完成」、「符号」「符号」の各下位項目の点数とも同様の結果が得られている。
の各下位項目の点数とも同様の結果が得られている。
20

5

C、カロテノイドのような抗酸化ビタミンであ

大規模な無作為介入試験では、サプリメントのり、中でもビタミンＥは強い抗酸化作用を持つ

投与がかえって疾患罹患や死亡のリスクを増とともに、抗炎症作用も有する。

加させてしまう報告がいくつも出されている。

動物実験では抗酸化物質、特にビタミンＥが最も有名な疫学研究はフィンランドでの無作

酸化ストレスや炎症から脳を守ることは多く

為割付二重盲検介入研究である34）。約 3 万人のの報告で示されている。しかし、実際に人で認喫煙男性に、ビタミンＥ単独、βカロテン単知症を予防できるかどうかについては結論は

独、ビタミンＥ、βカロテン併用、プラセボ

得られていない。抗酸化ビタミン類の食事かを投与して 5 年から 8 年追跡した。ビタミンらの摂取については、例えばビタミン C、E 摂Ｅ摂取群では非摂取群に比べて肺がんの発生

取はアルツハイマー病の発症を予防するとい率に違いはなかったが、βカロテン摂取群でう報告がある一方で、中年期にβカロテ

肺がんの発生率が18パーセント増加していた。

ン、フラボノイド、ビタミン E、C を食事から

総死亡はβカロテン摂取群で非摂取群に比べ多く取っていても、高齢期の認知症を予防できて 8 パーセント高くなっていた。

28,29）

ないとする報告もある 。NILS-LSA での第 1サプリメントによる疾病予防のための68件

次調査から第 3 次調査のデータを用いての解の無作為化介入研究からの合計23万人のデー

析では、図 3 に示すようにビタミン C の摂取タを用いたメタアナリシスでは、ビタミン A のは WAIS-R の知識得点の維持向上に役立ってサプリメントの服用で死亡率が16パーセント、

おり、同様の結果はビタミン E、βカロテンで

βカロテンでは7パーセント、ビタミン E ではも得られている。

4パーセント増加していた35）。ビタミン C、セレ30）

ホモシステインは酸化される過程でフリーンについては有意な変化はなかったが、抗酸化ラジカルを生成し、動脈硬化を引き起こすこと

サプリメントの服用全体では死亡率は 5 パーが知られている。またホモシステインはアルセント増加していた。

ツハイマー病の危険因子のひとつとされていこのようなサプリメントの服用による死亡る。葉酸が欠乏すると、ホモシステインからメ

リスクの上昇の要因は不明であるが、食物からチオニンへの代謝が低下し、血中のホモシステの摂取ではなく、特に精製された抗酸化ビタミ

イン濃度が高くなる。このため葉酸欠乏が認

ンやミネラルをサプリメントとして大量に摂知機能低下や認知症の要因となる可能性があることは避けるべきかもしれない。

る。実際に赤血球中の葉酸濃度を指標にして（2）多価不飽和脂肪酸

判定した葉酸酸欠乏症が認知症のリスクにな

多価不飽和脂肪酸は不飽和結合を 2 つ以上ることが報告されている 。また葉酸摂取量が有する脂肪酸で、n- 6 系と n- 3 系がある。n-6

多いとアルツハイマー病のリスクが下がると系の多価不飽和脂肪酸にはリノール酸、γ - リの報告もある 。

ノレン酸 、アラキドン酸、n3系の多価不飽和

31）

32）

ビタミン D は骨形成に係わるビタミンであ

脂肪酸にはα - リノレン酸、エイコサペンタエ

るが、動脈硬化や高齢者の脆弱、転倒などにもン酸（EPA）、ドコサヘキサエン酸（DHA）なに関連しているといわれる。認知症に関してどがある。DHA、EPA は特にいわしやサバ、も関連の検討が行われており、血中の25-OH

マグロなどの魚油に多く含まれ、食事から摂取ビタミン D の濃度が認知症の罹患に関係してされるが、一部は体内でα - リノレン酸から合おり、ビタミン D の欠乏は認知症のリスクを成される。DHA は主として脳細胞膜を形成す

2.3倍、アルツハイマー病のリスクを2.5倍、脳るリン脂質の成分として体内に存在する。脳卒中のリスクを2.0倍上昇させるとの報告があや神経組織の発育、維持に欠かせない脂質成分

33）

る 。

であり、DHA の低下は乳幼児の神経系の発育ビタミンを食事ではなくサプリメントとしを招くとともに、老化に伴う認知機能低下の要て摂取することには問題がある可能性がある。

因になるという。また、EPA は抗血小板作用、

6

認知症の要因と予防

図 4 ．知能に対する大豆由来イソフラボンと DHA 摂取量の交互作用。
年齢、性別で調整済み。

図 4．知能に対する大豆由来イソフラボンと DHA 摂取量の交互作用。年齢、性別で調整済み。

動脈の伸展性保持作用、血清脂質低下作用を持21

品に多く含まれる n- 6 多価不飽和脂肪酸で、細つと言われ、薬剤として脂質異常症や動脈硬化

胞膜を構成する主要な成分である。脳、肝臓、皮症の予防、治療にも用いられる。

膚などの組織に広く含まれる。老齢ラットの実

n- 3 多価不飽和脂肪酸はアルツハイマー病

験ではアラキドン酸の投与は、学習、記憶機能、患者の血清や脳組織で低下していることが報

空間認知機能向上させるとの報告がある。また告されており、認知症との関連が示唆されてヒトでは乳児で精神運動発達、視機能の向上にいる。65歳以上の高齢者を対象とした Chicago

関連するとの報告もあり、欧米では乳児用の調Health and Aging Project では、 7 年間の追跡

製乳に DHA とともにアラキドン酸も添加されで魚の摂取でアルツハイマー病のリスクは60ている。アルツハイマー病および軽度認知機能パーセント低下し、n- 3 多価不飽和脂肪酸の摂障害（MCI）の患者への DHA およびアラキド

取量、DHA の摂取量についての解析で同様のン酸の投与で、MCI の患者において、認知機能結果が得られている36）。5,000人以上を対象としの有意な改善が認められたとの報告がある40）。

た追跡調査を行っている Rotterdam Study か（3）食品と認知症

らも同様に魚の摂取が認知症のリスクを60パー

野菜や果物には食物繊維、カリウムやビタミ

セント、アルツハイマー病のリスクを70パーセ

ン C、A、B6、葉酸が豊富で、一方ナトリウムント下げるとの報告が出されている 。しかしや脂質、コレステロールがほとんど含まれておDHA、EPA による無作為化比較試験（RCT）

らず、心筋梗塞や脳梗塞などの動脈硬化性疾患

では、認知症への効果はなかった 、あるいはの予防に効果があることは広く知られている。

効果は軽度認知機能障害（MCI）に限定されて

Chicago Health and Aging Project では野菜のいたことが報告されている39）。NILS-LSA では、摂取が認知症のリスクを 6 年間で約40パーセン

DHA と大豆に含まれるイソフラボンとの認知ト下げていたが、果実摂取の認知症罹患への影機能への交互作用についての検討を行ってい響はなかったことが報告されている41）。

37）

38）

る。DHA と大豆イソフラボンの両者をともに魚の摂取は n- 3 多価不飽和脂肪酸を多く摂多く摂取する者では WAIS-R による推定 IQ が取することになり、多くの研究で認知症のリス有意に高いという結果が得られている（図 4 ）。

クは低下することが認められている。一方、肉アラキドン酸は肉や卵類、魚などの動物性食の摂取は、総脂肪摂取量の増加、飽和脂肪酸の7

摂取につながり、認知症のリスクを増加させする研究がされている。心臓病や動脈硬化症をる。Rotterdam study での2.1年の追跡で総脂肪予防するような食事のパターンは、血管性認知摂取が多いと認知症のリスクが2.4倍に、飽和脂症の予防はもちろんアルツハイマー病の予防に

肪酸の摂取が多くなることが認知症のリスクが有効であるとの報告がある。地中海風の食事は1.9倍に高くなることが示されている37）。

穀類（パン、パスタ類）、野菜、果物、オリー

豆腐には抗酸化作用を有する大豆イソフラボ

ブ油、魚、ワインを主体として、肉類摂取は比ンが含まれている。イソフラボンはその構造が較的少ないのが特徴であり、脂質異常症や糖尿

エストロゲンに似ており、体内で女性ホルモン病、冠動脈疾患、高血圧の予防になると報告さ様の作用を有する。このため骨粗鬆症、乳がん、れているが、これらとは独立してアルツハイ

前立腺がん、動脈硬化などの予防効果や、更年

マー病のリスクを低減する効果があるという。

期障害、月経開始前の下腹痛、腰痛、乳房痛な

地中海風の食事に含まれる食品の持つ抗酸化、どを軽減する効果があるとされている。イソフ

抗炎症性作用が効果の要因であると推定されてラボンの摂取により、血圧低下や血液中の LDLいる48）。食事のパターンとの関連では、サラダ

コレステロールの低下や HDL コレステロール

ドレッシング、種子類、魚、トマト、鶏肉、アブの合成が促進することが動物実験や臨床試験にラナ科の野菜、果実、緑黄色野菜が多く、高脂より明らかにされている。これらの作用のた

肪の乳製品、赤身の肉、内臓肉、バターが少な

め、豆腐の摂取は認知症の予防に有効と考えらい食事は、アルツハイマー病のリスクを38パーれている。実際に閉経女性にイソフラボンを摂セント下げるという報告がある49）。

取させたいくつかの二重盲検試験で、イソフラ（5）飲酒

ボンが認知機能の維持に役立っていること示されている

飲酒と認知症との関連は U 字を呈する。少量。

の飲酒は認知症を予防する可能性があるが、大42-44）し か し、 ハ ワ イ の 日 系 男 性3,000人 以 上 を

量飲酒はリスクを高める50）。アルコールのうち30年近くにわたって追跡した縦断研究である

特にワインの有用性についての検討がなされてHonolulu Heart Program からの報告では、中いる51）。一日250ml から500ml のワインの飲用

年期に豆腐を多く食べていた男性で、認知機能はアルツハイマー病、認知症の発症を抑えると障害や脳萎縮となるリスクが1.6倍以上に高くいう。ワインの持つ抗酸化作用によるものと推なっていた 。インドネシアからも同様の報告定されるが、ワイン自体の作用ではなく、ワイが出されている 。エストロゲンとおそらく植ンを飲用するような生活様式が認知症の発症を

物性エストロゲンは、細胞の中の成長を促進す

押さえている可能性もある。

る作用を有するが、老年期の脳ではむしろ脳の

（6）喫煙

45）

46）

老化を促進する可能性がある。Women’s Health

ニコチンにはアルツハイマー病の予防効果がInitiative Memory Study（WHIMS）での7,479あり、喫煙本数が多いほどアルツハイマー病に名もの二重盲検によるエストロゲン投与介入研なりにくいとされていた52）。これは初期の研究

究では、65歳以上の高齢女性で、エストロゲンが、コホート研究ではなく横断的研究や患者対が認知症及び MCI のリスクを倍増させること

照研究で行われていたためである。喫煙する認が報告されている 。

知症患者は早く死亡してしまうために、患者対（4）食事パターン

照研究や横断的な観察では、認知症患者での喫47）

今まで述べてきたように、認知症と栄養素に煙者の割合が見かけ上少なくなってしまう。現

関して、様々な報告がある。しかし食物には同在では、喫煙はアルツハイマー病、認知症の時に多くの栄養素が含まれており、特定の栄養リスクを上げることが明らかになっている53）。

素のみを食事として摂取することは難しく、まNILS-LSA でも喫煙と認知機能との検討を行った栄養素の間には相互作用もある。このため、ている。図 5 は喫煙と WAIS-R で推定した言

認知症を予防するような食事のパターンを模索

語性知能との関連を検討した結果である。第 18認知症の要因と予防

図 5 ．男性における喫煙と言語性知能との関連についての 6 年間の縦断的検討。教育年数で調整済み。
WAIS-R 知能検査の下位検査の結果から「知識」と「類似」の Z スコア（Mean=0, SD= １ ）を算出し、その合計を語性知能の指標とした。

次調査から第 4 次調査への 6 年間に中年群では性が指摘されている48）。職業は小児期や青年期

得点に変化が認められなかったが、高年群ではの知能によって影響を受けるが、生涯にわたる

有意な得点の低下を示した。さらに喫煙習慣に職業がアルツハイマー病の発症に関連するわけ

よる差は中年群では認められなかったのに対しではない。ただし、職業による有害物質への曝て、高年群では有意差が確認され、喫煙習慣が露がアルツハイマー病や認知症のリスクになるある高年男性の言語性知能得点が低いことが示可能性はある。

された。高年群で特に喫煙の影響を受けていた認知症予防とのその重要性

言語性知能は加齢の影響を受けにくいとされる知能であることから、その言語性知能の保持に認知症の素因としての遺伝子多型の研究も進

喫煙がネガティブな影響を与えるという結果はみ始めている。しかし危険因子間の相互作用、

生活習慣の重要性を示唆している。

特に遺伝子と生活習慣との相互作用については（7）運動ほとんど研究が進んでいない。例えば食塩の摂運動によって認知症やアルツハイマー病のリ取により血圧が高くなる遺伝子多型は、塩分感

スクを下げることは多くの論文で報告されてい受性遺伝子多型として知られている。特定の遺る 。運動が糖尿病、脂質異常症、高血圧症を予

伝子多型を持つ人は塩分を多く摂ると高血圧症防し、その結果、動脈硬化の進行を遅らせて認になりやすく、それが認知症のリスクとなる。

知症の発症リスクを下げると考えられるが、運このような遺伝子多型とライフスタイル、環境動自体が脳神経のネットワーク機能を強化し、因子との相互作用は数多い。認知症に関連する認知症の発症を防ぐという直接的な効果も推測

遺伝子多型は直接に認知症を引き起こすわけでされている。

はなく、むしろライフスタイルや環境因子の影（8）社会的要因

響を修飾することで認知症の発症に関与するも47）

この他、教育歴が高いほど認知症のリスクがのと考えられる。特定の遺伝子多型の認知症発低いこと、社会参加、ソーシャルネットワーク、症寄与率は集団全体の生活習慣などによって異余暇活動、知的活動などの生活活動が脳血流をなると考えられ、このために集団が異なれば結増加させ、認知機能の維持に役立っている可能果も異なることになり、遺伝子多型の影響につ

9現在の認知症有病率
発症を２年遅らせた場合の認知症有病率

図 6．年齢別にみた認知症の有病率と認知症の発症を 2 年遅らせた場合の有病率。

図 6 ．年齢別にみた認知症の有病率と認知症の発症を
2 年遅らせた場合の有病率。
期待患者減少数は 33 万人、医療費削減効果は 2,000 億円、介護費用削減効果は
7,700 億円と推定される。
期待患者減少数は33万人、医療費削減効果は2,000億円、介護費用削減効果は7,700億円と推定される。
23

いて一定の結果が得られにくい。こうした、危予想される 5 ）。高齢化が進む一方で、少子化も険因子相互の作用について明らかにして行くに

進み、介護に関わることのできる労働人口は激は、大規模な一般住民で追跡を行い、生活習慣減する。このままでは認知症によって日本の社や認知機能の変化を継続的に観察する縦断的研会が崩壊すると言っても過言ではないかも知れ究が必要である 。

ない。一方で、認知症の発症を 2 年遅らせるこ

54）

医薬品の開発などで認知症の発症を完全に予とができれば、それだけで年間 2 兆円もの費用防できなくても、仮に 2 年間だけでも遅らせるが削減できる可能性がある。

ようなことが出来れば、各年齢の認知症の有病

アルツハイマー病などの認知症には数多くの率は、2歳若い年齢に相当する有病率になると危険因子があり、それらが集積して発症する場期待できる（図 6 ）。65歳以上の全人口に対し合が多い。発症には遺伝子多型の直接的な関与て、実際の年齢よりも 2 歳若い年齢の有病率をはあってもその寄与率は相対的に低く、むしろ使って患者数を計算すると期待患者減少数は33遺伝子と生活習慣や環境因子との相互作用の影

万人、医療費削減効果は2,000億円、介護費用削響が大きいと考えられる。今後は個人の遺伝的減効果は7,700億円となる 。さらに、家族が介

背景や環境因子の考慮したライフスタイルの改

護のために職につけなかったり、本人が病気の善が認知症予防につながっていくものと期待さため社会参加が出来なかったりした損失も加えれる。認知症予防を目指して一般住民の大規模

ると合計の費用削減効果は、年間約 2 兆円にもで詳細な縦断疫学研究により研究をさらに進め達する。こうした経済的な効果を考えると、認ていく必要があろう。

55）

知症性疾患の基礎研究、臨床研究へのわが国に文献おける研究費の支出は驚くほど少ない。

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13

Abstract

Risk Factors and Prevention of Dementia
Hiroshi Shimoata＊

The prevalence of dementia increases with aging, and the number of patients increases with the aging
of society. It is estimated that 14.4 percent of the elderly people aged 65 years or older are suffering fromdementia, and the total number of patients is suspected to be over 4 million in Japan. The number of patients
will increase to be greater than 6 million in 2030. Genetic factors, inflammation, infection, arteriosclerosis
due to hypertension, diabetes, and dyslipidemia are associated with the development of dementia. Dementia
is one of lifestyle-related diseases, and lifestyle is an important factor of dementia. In particular, taking mealis repeated in daily life and its impact is great. Antioxidant vitamins including vitamin C, vitamin E andcarotenoids are useful in the prevention of dementia. The dementia prevention effect of folic acid and vitamin
D have also been revealed. Polyunsaturated fatty acids, particularly n-3 series such as docosahexaenoic acid
(DHA) and eicosapentaenoic acid (EPA) are useful for the prevention of dementia and research on usefulness ofarachidonic acid is also progressing. As for the dietary pattern, it is important to take a well-balanced vegetables
and fishes. Moderate drinking, particularly wine, is effective in preventing dementia. Many studies have beenreported that smoking is a significant risk factor for dementia. Because there is no fundamental treatment indementia, prevention is important. From the studies of the risk factors of dementia, improvement of lifestylewith a focus on meal is desired.
Keywords: dementia, prevalence, incidence, prevention, risk factor＊ Graduate School of Nutritional Sciences, Nagoya University of Arts and Sciences14