ヘルスサイエンス・ヘルスケア

Volume 9，No.2（2009）

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う蝕罹患動向の意味するところ
神原 正樹

Meaning of the prevalence in dental caries
Masaki Kambara

１．はじめにのうちに駆け巡る世の中、病気も、医者も、患者2009 年は、「ベルリンの壁」が崩壊してから 20も国境を超えて⾏き交うことが医療の世界におい年の節⽬の年であった。20年前私自身がオランダても⽣じている。インターネットが作り出したとに留学中、激動のヨーロッパをつぶさに体験して言えるヒト、モノ、⾦の情報ボーダレス社会は、いた時でもあり、まだ、20 年しか経っていない気新たな概念、思想、システムを要求している。

もしますし、もう 20 年も経ったのかと感慨深いも低迷する⽇本の⻭科医療においても、このようのがある年でした。2000年を超える歴史の中でのな背景（変⾰、情報化、国際化）を視野に入れた20年は確かに短いですが、この間には、歴史的な新たな⻭科医療の構築が必要とされており、現状出来事が起こっている。EU（ヨーロッパ連合）の⽇本の⻭科医療混迷の原因として 3点を指摘しの出現、アメリカにおける黒人⼤統領の誕⽣、ドてきた。住⺠と⻭科医療従事者との⻭科医療や口イツでは東ドイツ出身の⼥性⼤統領の誕⽣等々で腔保健に対する考え⽅のズレ、⻭科医療将来像のある。⽇本ではこの流れとは離れた清流にいるよ

⽋如、⻭科医学（サイエンス）の遅れである 1），2）。

うにも思われたが、昨年、戦後の自⺠党一党政権

このうち、早期に取り組み、議論する必要のあるに代わる⺠主党政権が誕⽣した。この政権交代ものが、少なくとも 10 年後あるいは 20 年後の⻭科

世界の潮流の中では、⽇本も遅ればせながら新し医療を⻭科界全体で描き、社会に提示することでい変⾰が起こるべくして起こったととらえると納ある。⽬標（vision, mission）が不明確な事業や社得がいくように思われる。

会は、迷走するだけで、進展されることは難しい。

このような新しく、激しい潮流は、一国に⽣じもしこの 10 年後の⻭科医療が創⽣されたら、⼤学たことが、国境を瞬時のうちに超え、各国に影響⻭科医学教育は直ちに、10 年後の⻭科医療に活躍を及ぼすことを意味している。昨年来問題となっする新たな⻭科医師に必要な competency（能⼒）ている Swine Influenzaが国境を越えて世界を瞬時を身につけるべき内容に変更すべきである。今年入学する⻭科学⽣は、10 年後の⻭科医療界にデ【著者連絡先】〒573-1121 ⼤阪府枚⽅市楠葉花園町 8-1
⼤阪⻭科⼤学口腔衛⽣学講座
神原正樹
TEL： 072-864-3019 or 06-6943-4184
FAX：072-864-3119

ビューするわけだから。今の⻭科医学教育で学ぶ内容が、10 年後の⻭科医療に適応する内容になっているのかについては、危惧を持っている。なぜなら、12 歳児の DMFTが１本を切り、健全⻭を持つ人々が多い社会での⻭科医療は、当然内容が現在とは異なっているはず、あるいは異なってい̶ 45 ̶う蝕罹患動向の意味するところなければならないからである。健全者を対象にし腔の健康な人は、口腔の不健康な人のためにせった⻭科医療は、まだ確⽴されていない。私が提案

せと医療保険制度維持のためにお⾦を支払っていした「口腔の健康確⽴論」

る構図であり、口腔が健康であるために、この保がその端緒になる

2），3）

険制度の恩恵を⽣まれてから一度も受ける必要ののであろう。

ない、受けたことがない人が今後増加してくるこ
２．⻭科受診患者とはとが想像される。しかも、口腔の健康に関心が⾼

現在、⻭科医療受診者は 30%〜 40％程度である

く、口腔が健康である人ほど、健康保険制度に含といわれる。⽇本人口 1 億 3 千万人のうち、約 4千

まれない定期健診や、予防処置のために、自己負万人の人が⻭科医療を受診していることになる。

担で受診しているという矛盾が⽣じてきている。

また、この人たちが、⻭科医療診療費約 2 兆 4千

医科の分野では、⽣活習慣病の予防対応を⾏お億円を使用したことになる。全人口一人当たりにうと特定検診制度を設け、新たな医療システムのすると約 1 万 8 千円、⻭科医療受診者一人当たり構築に向けて動き出している。しかし、健康⽇本

では、6万円になる。この 2 兆 4 千億円は市場規模21 の医科の⽬標はほとんどが⽬標値より悪くなっでみると、衣料品市場の 10 兆円、家電市場の 7〜ていると言われており、世界で初めての実験であ8兆円に比べ、どのようにとらえたらいいのである特定健診による効果も得られなければ、医科のろうか。問題を量だけでとらえず、⻭科医療費自潜在需要をあげるだけの政策になってしまう危険

体はそれほど変化していないにもかかわらず、国がある。これに対して、⻭科の口腔保健⽬標はほ⺠医療費に占める割合が、10%超えから、現在とんどが達成されており、また、学校検診の効果7.3%まで減少していることから、需給問題だけでも 12 歳児の DMFTが減少していることから、実とらえるのではなく、⻭科医療の質の点からも考績があり、穿って考えると、特定健診に⻭科が入える必要がある。

らなかったのは、⻭科だけに効果が得られると困約 30%しか⻭科医療受診者がいないことを、どるからではなかったのかと考えてしまう。のように考えたらいいのか？ 1994年に WHOの年患者の受診様相や⻭科健診の意味合いから考えテーマが「口腔保健」となり、その際のコメントて、現⾏の疾病対象の保険制度から、病気でないで「う蝕、⻭周疾患が予防できる」と宣言されて人にも恩恵が享受できる制度への転換が必要なのから、16 年が経過する。12歳児の DMFTが 1本であろう。それは、⻭科の予防処置や⻭科健診をを切る現状から考えて、う蝕、⻭周疾患は確実に口腔の健康な人のために保険適用にするとか、1減少し、口腔保健は改善されてきている。このよ年間⻭科を受診しなければ還付をするとか、1年うにう蝕、⻭周疾患が予防できる時代であること

間健診のために受診しなければ次年度保険適用さから考え、⻭科医療を受診する人々は、⻭科疾患れないとか、命を対象にする疾病保険制度から脱予防ができず、⻭科疾患が発症した人であるとい

皮し、⻭科疾患を作らず口腔の健康を維持し増進える。口腔の健康に関心がなく、口腔疾患を予防する⻭科独自の保険制度への移⾏とかの策が考えするすべを実践せず、⻭科疾患に罹患したら、3られるが、根底の考え⽅は、⻭科受診をしない口割負担の安い⻭科医療を受診すればいいと考えて腔の健康な人のためにもなる部分を保険制度に設いる人がほとんどなのではないのだろうか。国⺠

けることではないかと考えている。医科と⻭科の皆保険制度を支えるために、病気である人も病気疾患特性の相異、⻭科疾患の予防可能性の⾼さ、でない人も⾼額のお⾦を負担している。しかし、口腔機能（⾷べる、噛む、話す、味わうなど）の実際に国⺠医療費として⻭科診療医療費を使って全身への影響の⼤きさなどにも配慮して考えるこいる人は、このような口腔保健に無関心で、口腔とも必要なのであろう。

疾患に罹患しても仕⽅のない人なのであろう。口̶ 46 ̶

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Volume 9，No.2（2009）

３．う蝕の動向から見えてくる変化

DMFT値としては低くなっているものの、中⾼⽣「口腔健康論」に基づく将来の⻭科医療を考え期に増加することが明らかになった。何故、小学るにあたり、その背景の⻭科疾患の罹患性傾向に⽣期に劇的に減少したう蝕が、毎年小学⽣期と同準拠して推論すべきである。そこで、データのそ様に学校健診が⾏われているにもかかわらず、中ろっている⻭科疾患実態調査のう蝕罹患動向につ⾼⽣期に増加するのであろうか。

いて検討を加えてみる。これまで、う蝕の世代間

その原因として、総論的には、現在の受験戦争格差について、報告してきた 1）。すなわち、戦前の影響で塾通い、授業崩壊、いじめ、登校拒否等世代、戦後世代および新時代（昭和 60 年代以降にが想像されるが、より詳細な検討が必要である。

⽣まれた人）の 3 世代で年齢増加に伴うう蝕増加

その中で、⾷育等でよく言われる、⾷⽣活の乱れ傾向が異なることを提示した。このことを確認すが、睡眠時間、遅い晩御飯等が朝⾷を取らないこるために、⻭科疾患実態調査の結果 から各年齢とに関連していることを考えると、中⾼⽣のライ群別コホート分析を試みた。

フスタイルへのアプローチが必要なのであろう。

4）

ここでのう蝕増加を抑えないと、将来の成人のよ
１）中・⾼⽣のう蝕罹患動向り一層のう蝕低下につながらないと思われる。

12歳児の DMFTが 2010年には 1 本を下回ると予測されているが、それに続く中・⾼⽣のう蝕動２）成人、⾼齢者のう蝕動向向はどうなっているのであろうか。

図 2 に、出⽣年度別の一人平均 DMFTを過去の図 1に、小学⽣から、中・⾼⽣、成人（20代）

⻭科疾患実態調査から求めた。の一人平均 DMFTの推移を示した。戦前世代は、出⽣年度別齲蝕罹患状態は、⼤きく 3つのパ増齢に伴いう蝕は直線的に増加するが、戦後世代ターンを示した。明治 40 年から昭和 16年までのは、小学⽣期にう蝕は指数関数的に増加し、中⾼

出 ⽣ 者 、 現 在 94歳 か ら 64歳 ま で の 一 人 平 均⽣ではその増加は多少緩やかになる。現在は、小DMFTは、増齢に伴い直線的に増加していた。し学⽣では、12歳児が１本であるように、非常に低かし、昭和 18 年から昭和 46 年までの出⽣者、現い値で推移するが、中⾼⽣で増加し、20 代ではま在 62 歳から 38 歳までの一人平均 DMFTは、30 歳

た、う蝕罹患傾向は緩やかになる。すなわち、小まで増加するが、その後、12 本から 15本の間で学 ⽣ か ら 20 代 ま で の 現 在 の う 蝕 罹 患 動 向 は 、増齢に伴い増加せず、安定した値を示すラングミ
戦後
戦前

DMFT

現在

将来

小学生

図1

中学生

小学校から成人までのう蝕の推移
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高校生

成人う蝕罹患動向の意味するところ

図2

出⽣年度別一人平均 DMF ⻭数の推移

ア型曲線を示した。昭和 48 年から平成 7 年までの文 献

出 ⽣ 者 、 現 在 32 歳 か ら 10歳 ま で の 一 人 平 均

1）神原正樹：口腔保健の転換．ヘルスサイエンス・ヘ
ルスケア．6（1），14-18，2006．
2）神原正樹：⻭科界の新たな戦略．−口腔保健管理の⽅策−．ヘルスサイエンス・ヘルスケア．7（1），41-44，2007．
3）神原正樹：健康⻭科医学再⽣への道．ヘルスサイエ
ンス・ヘルスケア，8（2），45-49，2008．
4）厚⽣省（厚⽣労働省）健康政策局⻭科衛⽣課：⻭科
疾患実態調査報告（昭和 32 年，38年，44 年，50年，56年，62 年，平成 5 年，11年，17 年）．口腔衛⽣協会，東京，1957，1963，1969，1975，1981，1989，1995，2001，2007．

DMFTは、12 歳児の DMFTの減少に伴い減少し、また 20歳以降の安定値が減少する傾向を示した。
う蝕の増齢に伴う変化は、出⽣年度により⼤きく変化していることが明らかになった。これまで12歳児の一人平均 DMFTの減少だけに焦点を当てて議論されてきたが、この減少変化が、成人・⾼齢者においても、見られることが明らかになった。
今後、この変化の意味と理由に対する解析とこのことを踏まえた成人・⾼齢者に対する口腔保健対策が必要であると考えられる。

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Meaning of the prevalence in dental caries
Masaki Kambara（Department of Preventive and Community Dentistry, Osaka Dental University）

Key Words : DMFT, adolescent, adult, the elderly, prevalence

DMFT has been discussed to focus to the number of DMFT at 12 years old which has been decreasing.
The purpose of this paper is to monitor the DMFT after 12 years old. The prevalence of dental caries in children, adolescent, adult and the elderly with age by birth year were evaluated. In adolescent, DMFTincreased after pupil of elementary school. In present, it is thought that this DMFT is only increase throughall age. The change of DMFT in people birthed from 1907 to 1941 showed increase with age linearly. TheDMFT showed to increase before 30 years old and to be stable value after this in people birthed from 1943
to 1971. This equilibrium value was a range from 12 to 15. The start and stable value of DMFT decreasedwith the decrease of this at 12 years old in people birthed after 1973. It was shown that the change ofDMFT with age is different by the birth year.
Health Science and Health Care 9（2）：45 −49，2009

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