ＢＲＩ－Ｈ２６講演会テキスト

CLT による木造建築物の設計法の開発（その３）～防耐火性能の評価～
建築防火研究グループ

目Ⅰ

はじめに

Ⅱ

CLT の燃えしろを検討するにあたっての課題

上席研究員

成瀬 友宏

次

１）木材・製材・集成材・CLT の特徴
２）CLT と燃えしろ
３）CLT の燃えしろを検討するにあたっての課題
Ⅲ

CLT の防耐火性能の評価
１）CLT の燃えしろに関する実験的検討
２）CLT 壁パネルの非損傷性に関する実験的検討
３）CLT 等の防耐火性能に関する建築研究所のその他の取り組み

Ⅳ

おわりに参考文献

Ⅱ CLT の燃えしろを検討するにあたっての課題

Ⅰ はじめに1990 年代にオーストリアで開発され、欧米においてはすでに

１）木材・製材・集成材・CLT の特徴

多くの建設実績のある木質構造材料であるクロス・ラミネーテ

CLT の特徴を、同じ木材により構成される製材（以下、構造ッド・ティンバ（以下、CLT と呼ぶ）を、我が国においても普用のもの）、集成材（以下、化粧を含み、構造用のもの）と併せ及させるための研究活動が行われている。これは、CLT の寸法て表１に示す。防耐火性能に関係する特徴（表中に下線を記す）

安定性が高いこと、厚みのある製品であることから、断熱性・は以下の通りである。

遮音性・耐火性を持つことが期待され、木材の有効利用にもつながるからである。

製材は、基本的に木材の性質を有しており、節や割れ等の欠点を含む。

独立行政法人建築研究所では、2011 年より CLT を含む木質

集成材は、乾燥した製材の挽き板や小角材（ラミナ）を使用

材料を用いた建物の防耐火設計に関する基準の整備に必要な技することで寸法変化が少なく、その配列を調整することで必要術的な知見を収集するための研究を実施しており、本稿では、な強度を得ることができ、節等の欠点を排除できる。

その概要について紹介するとともに、燃えしろの制定に向けて実施している研究内容について紹介する。

CLT は、集成材と同様にラミナを用い、図 1 に示すように、ラミナの繊維方向を交互に積層接着してパネルを構成することなお、CLT の検討に関しては、平成 26 年度国土交通省基準整で、ラミナの繊維が同じ方向に積層接着する集成材よりさらに備促進事業において（一社）
日本CLT 協会と共同研究を締結し、寸法安定性が高く、幅方法の寸法に制限がない。CLT の JAS 規

林野庁の事業とも情報を共有しながら進め、別途、国土交通省

格（平成 25 年 12 月 20 日農林水産省告示第 3079 号）では、集国土技術政策総合研究所とも共同研究を締結して検討している。

成材に比べて広い範囲でラミナの節（死に節・抜け節）、割れや穴等を許容している。

－ 45 －

表１ 木材・製材・集成材 1)・CLT の特徴
利点

欠点

木

・美観に優れる・異方性がある材

・触れた際に暖かみがある

・繊維直交方向への力に対し・加工が容易ては著しく弱い

・生産時に要するエネルギー・含水率の変化による膨張、が少ない収縮も異方性があり、繊維に・生育時に二酸化炭素を吸収対する方向により乾燥収縮のして木材としてストックす度合いが著しいために、反りるやねじれや生じやすい・重量あたりの強度（比強度・比較的低温（250℃程度）という）が、鋼材に近く、コで着火し、燃えた際には断面ンクリートより優れるが欠損し、炭化層を形成する・鉄やコンクリートに比べて・強度や美観に影響を及ぼす

熱を伝えにくい節や割れ等の欠点を含む

図 1 CLT パネルのラミナ構成（日本 CLT 協会 HP より）・腐朽、虫による食害、可燃性、樹種による性質の違いやトドマツ 柱 30 分加熱（木材に同じ）

材

トドマツ 柱 70 分加熱

図 2 集成材の炭化深さの例 2)

同種でもばらつきがある
製

スギ 柱 45 分加熱・原木の長さや寸法による制限がある
・欠点を排除しにくい

集断面寸法や長さに制限がな

・ラミナの原木からの歩留ま成

く曲線の成形が可能りが低い（3～4 割）といわれ材・乾燥した製材の挽き板や小ている角材（ラミナ）を使用することで寸法変化が少ない・ラミナの配列を調整することで必要な強度が得られる・節等の欠点を排除できる
スギ 梁 18cm×36cm 45 分加熱（背割り入り）

C・集成材より寸法安定性が高・集成材に比べて広い範囲でL

いラミナの節（死に節・抜け節）、T・幅方法の寸法に制限がない

割れや穴等を許容している・集成材に比べてラミナの原

スギ 柱 30cm×30cm 45 分加熱（背割り入り）

図 3 製材の炭化深さの例 3)
壁、床及び軒裏には、遮熱性（非加熱面の温度が一定以上に上昇しないこと）、外壁及び屋根には遮炎性（非加熱面に火炎を出木からの歩留まりは高いす亀裂等の損傷を生じないこと）が、その時間とともに要求されている。

２）CLT と燃えしろ
建築基準法では、建物の規模・用途・地域（防火地域等）により、部位ごとに、柱・梁等の耐力部材には非損傷性（構造耐力上支障のある変形、溶融、破壊その他の損傷を生じないこと）、

木材は、火災時の加熱を受けると、燃焼して耐力を有する断面は欠損するものの表面に炭化層を形成して、内部の温度が上昇しにくくなり炭化が進むには時間がかかる。たとえば、図 2に示す通りスギの集成材柱では、加熱後の残存断面から求めた－ 46 －

平均炭化速度は毎分 0.74mm、断面内部の温度が 260℃になるえしろを適用できるようにするために、実験等により明らかに平均速度は 0.77mm であったこと 2)から、表面から 30mm の深すべき主な課題として以下の項目が挙げられる。

さの温度が 260℃に上昇するには約 39 分かかることになる。

①

非損傷性についてみた場合、要求時間内で炭化する寸法（耐ラミナの樹種・厚さ・接着剤の種類・層構成による CLTの炭化速度力を負担できなくなる燃えしろ）を加熱前の断面から差し引い要求耐火時間に応じた CLT の燃えしろを定める際に必た残りの断面で、柱や梁に生じる荷重（固定荷重と積載荷重）要となる、基本的な炭化速度の値を求める必要がある。

を支えられれば、部材は損傷しないことになる。このように、ラミナの樹種・厚さ・接着剤の種類・層構成のほか、ラ軸材料である柱や梁、接合部の検証結果をもとに建築基準法でミナの節等の欠点の影響を含め、炭化速度を測定する必は燃えしろの寸法が定められており、1 時間の準耐火性能に対し要がある。て集成材では 45mm の燃えしろを要求している。

②

これに対して、製材では、図 3 に示す通り、節や割れ等の欠CLTパネルの非損傷性に対する燃えしろの考え方の適用可能性点を含み、背割り等のある部分では、加熱時に炭化が進むこと

CLTパネルの片側が加熱された際の断面欠損に起因するから 3)、建築基準法では、製材に 1 時間の準耐火性能に対して偏心による、パネルの非損傷性への影響を確認する必要60mm の燃えしろを要求している。

がある。なお、加熱前の CLT 部材の断面から燃えしろを

CLT は、現行の建築基準法で燃えしろを定めている柱または差し引いた断面が、部材に作用する荷重に対して損傷し梁とは異なるパネル構造であることが特徴であり、壁柱と解釈ないかどうかを確認するためには、短期・長期の許容応できるものを除けば、耐力壁や床に対しては燃えしろという考力度を考慮した上で、検討する必要があるものの、そのえ方は適用できない。床については、45 分準耐火構造の告示（平１に示すロードマップにあるとおり、平成 28 年に基準強成12年建設省告示第1358号）
において床の上面の被覆として、度の告示を制定する計画にそって実験的な検討が行われ厚さが 30mm 以上の木材、60 分準耐火構造の告示（平成 12 年ているため、現時点では基準強度が定まっていない。

建設省告示第 1380 号）において床の上面の被覆として、厚さが③部材を構成する CLT パネルの接合部の非損傷性確認

40mm 以上の木材が定められているものの、床の下面について壁と壁、壁と床など部材を構成する CLT パネルの接合部は例示がない。

が、加熱により構造耐力上支障のある変形、破壊等の損つぎに、遮熱性・遮炎性についてみた場合、集成材のラミナ内部の温度が 260℃になる平均速度は 0.77mm であったこと 2)傷を生じないことを実験により確認する必要がある。
④

部材を構成する CLT パネルの遮熱性・遮炎性確認

から、表面から 30mm の深さの温度が 260℃に上昇するには約部材を構成する CLT パネル及びその目地部分の遮熱39 分かかること、CLT の JAS 規格では厚さについて 36mm 以性・遮炎性を実験により確認する必要がある。

上 500mm 以下と規定しており、実際の建物に用いられる厚さ⑤

CLTパネルにより構成する部材により防火区画を構成すとして 90 mm 程度を想定した場合、十分な遮熱性・遮炎性が期る際の遮熱性・遮炎性確認

待できる。

CLTパネルにより構成する部材を組み合わせて防火区画

そのほか、CLT は木材のラミナを密に接着しているために隙を構成する上で、壁や床の部材の接合方法やその目地処間がほとんどなく、接合部等にすき間がなければ、CLT 内部が理、CLT 部材を給水管や配電管等が貫通する部分や開口延焼経路となることはないことから、延焼防止のためにファイ部に設ける防火設備との取り合い部分等の防耐火性能上アストップを設ける必要はない。の問題について、実験により確認する必要がある。
Ⅲ CLT の防耐火性能の評価

３）CLT の燃えしろを検討するにあたっての課題
現行の建築基準法では、燃えしろは梁と柱の非損傷性を担保

CLT の防耐火性能の検討結果の中で、燃えしろに関する実験する一つの仕様として告示に定められているが、壁や床の非損を実施し、この結果に基づいて、壁の載荷加熱実験を実施して、傷性・遮熱性・遮炎性に対しては定められていないため、CLT

CLT 壁の非損傷性を評価した結果を紹介する。

構造全体に燃えしろを適用することはできない。CLT 構造に燃－ 47 －の特徴（節等の影響）からも伺える。今後、さらに CLT の炭化

１）CLT の燃えしろに関する実験的検討
日本において CLT を活用する上で、CLT の燃えしろに影響が速度のデータを収集し、燃えしろの寸法を確定する予定である。

あると想定される要因として、CLT を構成するラミナの樹種・厚さ・層構成・接着剤の種類をとりあげ、表 2 に示す通りの条件のもとで炭化速度を実験により測定した。
実験は、図 4 に示す（独）建築研究所の水平加熱炉で下面から ISO 834 に規定する耐火加熱標準曲線に沿って加熱した。試験体は、CLT パネル（1000mmx2000mmx147-165mm 厚）を表 2 に示す仕様を組み合わせて作成し、6 枚を同時に加熱する実験を 6 回実施した。その中には、炭化速度の測定結果のばらつきを確認するために同じ条件で実験を実施したものを含む。パネル内には厚さ方向に加熱表面より 10mm 毎に熱電対を埋め込み、15 秒間隔で温度を測定した。
測定された温度から、260℃になる時間と熱電対の表面からの図 4 水平加熱試験炉と試験終了直後の試験体の状況深さより平均炭化速度を求めた結果を図 5 にまとめて示す。
図 5 に示す黒い凡例は、レゾルシノール樹脂系接着剤(RF)、
白色は水性高分子イソシアネート系接着剤(API)、灰色はウレタ

1.3ン樹脂系接着剤(PU)で、いずれの凡例もばらつきはあるものの1.21.1

ラミナの厚さが増すに従って平均炭化速度は、低下する傾向が

また、○の凡例はスギ(C)、□はカラマツ（L）、△がスプルース（S）で、平均炭化速度は、同じ厚さ、同じ接着剤でみると、ばらつきはあるものの S<L<C の順であることが分かる。
今後CLT パネルに用いられる一般的な仕様と見込まれる厚さ20～30mm のスギのラミナを、集成材で広く使用されている水1平均炭化速度(mm/min)

みられる。平均炭化速度の値は、RF<API<PU の順である。

0.90.80.70.60.50.30.2

性高分子イソシアネート系接着剤でCLT パネルを作成すると想0.1定すると、図 5 に示す結果、そして、残存断面から炭化の状況0を確認すると図 6 に示すような部分的な燃え込みも見られることから、平均炭化速度として毎分 1mm、燃えしろとしては製材

C-RF(260℃)
C-PU(260℃)
L-API(260℃)
S-RF(260℃)
S-PU(260℃)
API30-2mm
W1-API-上段

0.4

010

C-API(260℃)
L-RF(260℃)
L-PU(260℃)
S-API(260℃)
API30-1mm
LVL

20
ラミナ厚さ(mm)3040

図 5 ラミナの樹種・厚さ・層構成・接着剤の種類による炭化速相当の値が適当と想定される。これは表１に示した製材と CLT度の測定結果
図の凡例「C-RF」は、スギ(C)－レゾルシノール樹脂系接着剤(RF)

表 2 燃えしろに及ぼすラミナの樹種・厚さ・層構成・接着剤のを示し、ラミナの厚さは、水平軸の目盛りが示す通りである。

種類の影響確認のための実験条件
ラミナ樹種(3 種)

厚さ－層構成(5 種)

接着剤(3 種)12mm－13 プライ

レゾルシノール樹脂系

スギ(C)15mm－11 プライ(RF)

カラマツ(L)

21mm－7 プライ

水性高分子イソシアネ

スプルース(S)27mm－6 プライート系(API)30mm－5 プライ

ウレタン樹脂系(PU)

図 6 残存断面（スギ API 37mm-6 プライ 120 分加熱後）

２）CLT 壁パネルの非損傷性に関する実験的検討
CLT 構造の壁は耐力壁として用いられ、片側からの加熱を受－ 48 －

けて炭化が進むと偏心荷重作用して曲げ応力が生じる。特にCLT で荷重を負担するのは、荷重の作用する方向に対して平行層（プライの繊維方向が平行な層）であり、その間に荷重支持が期待できない直交層が挟まれることで、断面全体が耐力上有効ではなく、有効な層が限られること、さらに、加熱面の炭化はパネルの荷重を支持する最外層のラミナを消失することを意味し、耐力が大きく低下することが考えられる。実際の CLT 構
造では、壁パネルに作用する荷重はあまり大きくはないことが予想されるが、許容応力度をもとに、燃えしろを想定した載荷加熱によるパネルの耐火性能（非損傷性）を実験的に確認した。
実験は、図 7 に示す（独）建築研究所の壁載荷加熱試験炉で

図 7 CLT 壁パネルの載荷加熱実験中と加熱終了後の様子に規定する耐火加熱標準曲線に沿って加熱した。試験体は、CLT
ラミナ厚 30mm

API 接着剤

50Mx60-5-5,1000mmWx3000mmHx150mm 厚）を 2 枚の並べて載荷し、その両脇には耐力を負担しない同じ仕様のCLT パネルを設置して、非損傷性、遮熱性、遮炎性を確認した。載荷荷重は、CLTの短期・長期の許容応力度が示されていないことから、次の方

水平変位 (mm) (+:炉内側)パネル（スギ10.09.008.0-50-100 07.01530456075-150法で想定した。
1)JAS 規格に定められた曲げ弾性係数の平均値

5.03.02.0-250を用いて、燃えしろ（60 分間、炭化速度毎分 1mm あるいは6.04.0-2002)実測したラミナの曲げ弾性係数の平均値

901.00.85mm）を除いた残存断面に含まれる平行層から有効断面二次-300モーメントを求め、座屈長さと断面二次半径より有効細長比を図 8 CLT 壁パネルの載荷加熱実験による変位の一例求めた。有効細長比が 100 以上であることから座屈応力から荷重を算出した。
これらの条件のもと載荷加熱実験を 3 回実施した。パネル内には厚さ方向に加熱表面より 10mm 毎に熱電対を埋め込み、15秒間隔で温度をパネルの面内方向及び面外方向の変位とあわせて測定した。
図 8 に変位の測定結果の一例を示す。荷重の作用方向に平行層の最外層のラミナ 30mm が炭化するに従って面内方向の変位（赤線で示す）が増加し、温度の測定結果から直交層のラミナが炭化し始めると考えられる 38 分以降は、直交層が炭化するが面内方向の変位に大きな変化は見られない。このことからも、直交層は荷重支持にあまり寄与していないことが分かる。

鉛直変位(mm)

CLT パネルに鉛直方向の載荷を行いながら炉内側から ISO 834

時間(min)0.0から、パネルの破損が予想される３層３プライで両面加熱を受ける場合を除いて、CLT 壁パネルに燃えしろを想定した際の非損傷性について、1 時間の要求時間に対しては問題とはならないものと評価される。また、平均炭化速度は、毎分 0.84mm 程度となった。

３）CLT 等の防耐火性能に関する建築研究所のその他の取り組み建築研究所では、CLT の燃えしろおよび CLT 壁パネルの非損傷性に関する実験的検討以外にも、CLT パネル表面に被覆材を設け、燃えしろを低減する実験を実施している。

３回の実験から、70 分、74 分、77 分間の加熱に対して非損傷性・遮熱性・遮炎性を有していることが確認できた。なお、
短期許容応力度から求められる載荷荷重は、実験における載荷

例えば、CLT パネルのラミナの厚さや構成により、最外層のラミナに耐力を期待したい場合や、内装制限や遮音上の要求から、壁や天井を防火材料で仕上げる必要がある場合、その防火荷重に対して、安全率を見込むため小さくなる。これらの結果－ 49 －

加熱面からの厚さ(mm)1501401301201101009080706050403020100

Ⅳ おわりにCLT パネル構造に対して燃えしろの考え方が適用できるかど

実大床-燃えしろ(APIラミナ30mm)

うかについて実験による検討を行い、今後日本において使用さ実大床-メンブレン(GB-F(V)15mm)
0.893 mm/min

れることが予想されるCLT の仕様に対する燃えしろの値につい0.709 mm/minて、具体の数値を定めるための知見が蓄積できた。また、壁パネルに燃えしろの考え方を適用し、載荷加熱実験を実施した結果、非損傷性・遮熱性・遮炎性が期待できる結果が得られたことを紹介した。今後も引き続き、建築基準法で木製パネル構造の燃えしろに関する基準整備に必要な技術的知見を収集して行く予定である。

0 10 20 30 40 50 60 70 80 90 100 110 120

参考文献

260℃到達時間(min)

図91)

CLT 内の温度上昇（強化せっこうボード 15mm）

集成材建築物設計の手引、日本集成材構造協同組合編著、大成出版社、2012.32)

研究資料、No.56 1985.12

材料がどの程度の燃えしろに相当するかを実験的に検討した。
実験は、CLT の燃えしろに関する実験的検討と同様に、図 4

中村賢一、最上浤二、構造用集成材の耐火性能実験、建築

3)に示す（独）建築研究所の水平加熱炉で下面から ISO 834 に規定する耐火加熱標準曲線に沿って加熱した。試験体は、CLT パネル（1000mmx1000mmx150mm 厚）の下面に、せっこうボード 12.5mm、強化せっこうボード 12.5mm と 15mm、ケイ酸カルシウム板(0.8FK)12mm、金属サイディング、窯業系サイディング 16mm をそれぞれ張り、パネル内には厚さ方向に加熱表面より 10mm 毎に熱電対を埋め込み、15 秒間隔で温度を測定して、温度が上昇し始める時間を平均炭化速度毎分 1mm で除して、各材料が燃えしろに相当する厚さとして求めた。
結果の一例として、強化せっこうボード 15mm を張った CLTパネル内部の温度を図 9 に示す。この結果から、CLT 内の温度は、おおよそ 43 分時点から上昇し始めることから、平均炭化速度を毎分 1mm と想定すると燃えしろ 43mm に相当することが分かる。そのほかの被覆についても、それぞれに相当する燃えしろ寸法を算出した。
このほかにも、建築研究所では、・CLT 床パネルの非損傷性に関する実験的検討
・CLT パネルの接合部、区画貫通部の実験的検討
・LVL パネルの燃えしろおよび非損傷性に関する実験的検討等を実施して、CLT を含む木質材料を用いた建物の防耐火設計に関する基準の整備に必要な技術的知見を収集するための研究を行っている。検討の結果については、別の機会に詳しく紹介したい。

－ 50 －

成瀬ほか、構造用製材の耐火性能 その１：スギとカラマツの炭化速度、日本建築学会大会学術講演概要集 2004 年