連 載

過去の災害を振り返る 第５回

酒田大火について
兵庫県立大学大学院 減災復興政策研究科 研究科長

室﨑 益輝

はじめに日本列島は活動期を迎え、首都直下や南海トラフなど大地震の発生が懸念されています。
ところで、大地震が起きると、場合によっては大火が避けられません。それゆえに、心して大火に備える必要があります。その備えとして酒田大火を取りあげ、参考にしたいと思います。

被害の概要
昭和 51 年 10 月 28 日の午後５時 40 分ごろ、酒田市の市街地で大火が起きています。火元が大規模木造であったこと、強風が吹き荒れていたこと、初動対応が遅れたことから、不幸にも大火になりました。焼失建物数は 1,774 棟、焼損建物面積は 15.2ha、焼失区域面積は22.5ha でした。空襲や地震を除く戦後の大火の中では、焼失棟数では第５位、焼損建物面積では第８位、焼失区域面積では第４位の、「大きな被害」が出ています。
人的被害では、死者が１名、負傷者が 1,003 名です。過去の強風大火を見ると、函館大火の 2,166 名は別として、岩内大火の 33 名、能代大火の５名、魚津大火の５名、三陸大火の５名などと比較すると、死者は少なかったといえます。火元の映画館で殉職された消防長を除くと、市民の犠牲はゼロでした。延焼速度が過去の大火ほど早くなかったこと、避難誘導が迅速かつ適切に行われたことが、死者を防いでいます。

延焼拡大の状況
酒田大火の焼失区域は、図１に示されるとおりです。火元は、被災地の南西にあった映画館の「グリーンハウス」です。出火原因は、電気系統ではないかと疑われています。隣接の３棟の木造建物に延焼すると、折からの強風（出火当時は平均 12.5m/s）に煽られて、出火13 分後に駆け付けた消防隊では手が付けられない状況になっています。
１時間後に隣の「大沼デパート」（鉄筋６階建）に火が入ると、耐火造がかまどのようになって激しく燃え上がり、５階の窓から火の粉が噴き出します。その火の粉が、大火の媒介者になりました。この「かまど現象」は、阪神・淡路大震災でも確認されています。
午後９時ごろに、大沼デパートの北側にあった中町通りや内匠通りの商店街に燃え広がっています。中町通りでは、アーケードを猛烈なスピードで火炎が走り抜けたといわれています。
アーケードは、消火活動を妨げるとともに急速に火炎を伝搬させて、大火を促進しています。
午後９時から午後 11 時にかけて、延焼速度がそれまでの 80 ～ 90m/h から 100 ～ 120m/h と早まっ

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ています。この時間
帯 の 延 焼 拡 大 に は、増加した風速に加えて、飛び火が大きく関わっています。飛び火が真っ赤な吹雪のように飛来したといわれています。
その火の粉の多くは、屋根の上に登って箒でたたくといった市民の力で消火さ写真１れています。飛び火

酒田大火後の被災状況（酒田市提供）

による火災は、少なくとも 20 件発生しています。そのうちの７件は、消火に失敗して延焼拡大火災になっています。飛び火距離が、1,000m を超えるものもありました。
被災地のほぼ中央に、南北に走る幅員 15 ｍの浜町通りがありました。この浜町通りに火流

図１

酒田大火延焼区域図（酒田市資料館提供）

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が翌日の０時ごろに押し寄せます。この浜町通りでも火災は止まらずに、さらに東側の木造住宅地に拡大してゆきます。雨が激しくなった影響で火勢が弱まるのですが、とどまることなく３時過ぎには新井田川に到達しています。その新井田川での防御が成功して、４時 50 分頃に鎮火することになります。
この 12 時間の平均延焼速度を見ると 90m/h で、過去の大火の比べて遅くなっています。なぜゆっくり燃えたのか。雨が降っていたことに加えて、緑地や空地が多かったことが影響しています。さらに「半割屋」という、細長い敷地に軒を連ねるように建てられていた家屋構造が、延焼速度の低減に役立っています。隣家との側壁が防火界壁として機能したからです。

大火防御の状況
火災の進展は、「燃え」と「消し」の戦闘として捉えることができます。そこで、消しの市民や消防隊の行動を見ておきます。
まず、市民の行動です。歴史があるということで、地域密着のコミュニティが存在していました。そのコミュニティが、応急対応にも避難対応にも復興対応にも有効に機能しています。
コミュニティ力が、家財等の持ち出し、飛び火の制御、迅速な避難などに発揮されています。
次に、消防組織の行動です。出火直後の初動対応では、消防態勢が質と量の両面で問われました。質の問題は、現場での指揮命令が混乱したということです。トップの消防長が殉職されたことに加えて、消防署長と分署長が出張で不在であったために、署長が戻ってくるまでの１時間は、十分に統制が取れませんでした。
それ以上に問題だったのが、量の問題です。現場に駆け付けられるポンプ車が少なく、初期段階での鎮圧に失敗しています。最初に５台のポンプ車が駆け付けるのですが、水利を中継する関係で、最初は２台からしか放水できていません。地方都市の消防力の弱さが問われたのです。
初期の鎮圧に失敗した後、東の方向に拡大してゆく火災を、風下方向から防御しようとしますが、強風のために失敗します。幅員 15 ｍの浜町通りに設定した防御線も簡単に突破されています。最初に消防団、次には隣接す

図２ 新井田川での消防部隊の配置

る鶴岡地区消防組合、さらには山形県 （酒田地区消防組合の資料より消防研究所が作成、参考文献３より）

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下の消防本部への応援要請により、最終的に 200 台を上回る消防ポンプ車が集結したのですが、くい止めることができませんでした。
午後９時ごろは、風下側からの延焼阻止をあきらめ、風横側から挟み撃ちする防御に切り替えます。
この風横の防御では、家屋を延焼防止の目的で破壊するという「破壊消防」が行われています。約 10

写真２

旧本間家の土塀と樹木棟の建物を破壊しました。
ところで、寺院や公園などの空地があったことが、風横からの防御に役立っています。例
えば、歴史ある本間家の旧宅が延焼防止に役立っています。土蔵や防火樹を家屋の周囲に計画的に配置して延焼防止をはかる、「本間家の家づくり」という伝統的な防火の知恵が功を奏しています。
最後に、新井田川の堤防に図２に示されるようにポンプ車両を集結させ、直上放水により「水のカーテン」を作って、鎮圧に成功しています。川の幅が広かったこと、川に水が豊富にあったことが幸いしています。水のカーテンを越えた飛び火についても、地域住民と消防隊の協力で消火することができています。

避難生活の状況
避難生活でも市民力が発揮されています。大火で 1,023 世帯の 3,300 人が罹災して、避難生活を余儀なくされます。最初は市民会館や市役所で避難者を受け入れたのですが、最終的には中央公民館や港南小学校など７か所の避難所で、約 2,200 人を受け入れています。
避難所は、５日後の 11 月３日に閉鎖されています。避難所が早く閉鎖できたのは、仮設住宅が早く建設されたことに加え、親せきなどの受け入れが積極的にはかられたことによります。親せきや知人宅に、被災者の６割が避難しています。地域の人間の結びつきの強さが、それを可能にしたのです。現在のような長期の雑魚寝状態の避難所生活が強いられずに、震災関連死も発生していません。
ところで、応急仮設住宅も速やかに建設されています。火災発生の３日後には、仮設住宅の建設が始まっています。77 戸が約２週間後の 11 月 15 日に、残りの 71 戸が約１か月後の 12月３日に、最後の 50 戸が約１か月後の 12 月 20 日に完成し、お正月を新しい仮設住宅で迎えることができています。
仮設住宅は、被災者の強い希望を反映して、被災地に近い中央公民館グランドなど６か所に建設されています。そのため、地域コミュニティが破壊されずに、被災者の助け合いや復37

興の相談がスムースにできています。
その一方で、親せきなどの家に避難した人も多く、コミュニティのつながりが切れてしまう恐れもありました。それに対して、新聞折りこみと郵送により「広報さかた災害情報」が２日に１回の頻度で 12 月末まで配送され、つながりの維持がはかられました。この広報による情報提供は、被災者に好評でした。

復興再建の状況
仮設建設で見た迅速性が、復旧や復興にも貫かれています。仮設店舗は、12 月 10 日に完成しています。年末の商戦を仮設店舗で行うことができています。仮設店舗の早期建設は、商店街の復興に寄与するだけでなく、被災者の暮らしの維持にも役立っています。
また、災害公営住宅の提供もスムースに行われています。建設中の県営及び市営の公営住宅を災害公営に切り替えるなどして、約 15か月後の 52 年度末までに 192 戸が提供されています。そのうちの約70 戸は、僅か２か月後に提供できています。

図３

酒田大火商店街復興のセットバック（参考文献３より）

ところで、復興まちづくりも「酒田方式」と呼ばれ評価されています。その評価のポイントは、計画策定の迅速性と合意形成の粘着性にあります。策定においては官庁主導のトップダウン、合意においては住民参加のボトムアップが機能しています。復興計画は 51 日後に決定され、復興事業は２年半後に完了しています。
国、県、市の連携で３日後に復興計画の素案を作り上げ、その素案をもとに 11 日後に復興計画の原案を策定しています。現在の災害で、復興計画が半年後あるいは１年後に策定されるのと、雲泥の違いです。ただ、酒田方式が評価されるのは、そのスピードだけではありません。
最終案に仕上げてゆくプロセスを評価しなければなりません。
原案が一方的に提示されたことから、被災者からの反発はとても大きなものでした。とりわけ、復興の中心となる区画整理事業については、代替地や減歩などに対する被災者の不満が大きく、暗礁に乗り上げています。そのため、広報さかた災害速報を受け継いだ「広報さかた復興速報」で情報共有をはかっています。また、説明会や個別相談会を繰り返し、被災者の意見を大幅に取り入れた変更案を取りまとめています。

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計画内容では、安全性と利便性あるいは快適性との両立をはかったことが、評価できます。防災や防火だけを考えるのではなく、商店街の近代化や生活環境の改善、交通ニーズに応える道路の整備など総合的に復興を進める内容になっています。燃えない街づくりと緑ある都市づくりの両立を目指したのです。被災市街地の中には、新たに公園が５か所設置されています。
復興の中心となる商店街では、歩行者専用の快適なショッピングモールを整備しています。この中で、図３のような「セットバック方式」の商店街がつくられました。延焼経路となったことからアーケードは防災上好ましくないという反面、冬の風雪を避け買い物をしやすくするためにはアーケードが必要ということで、議論を重ねた結果、セットバック方式を取り入れることに

写真３

復興した中通りとアーケードなりました。

おわりに戦後間もなくのころは、強風大火が相次ぎました。昭和 20 年代は 20 件、30 年代は 15 件も発生しました。建物の難燃化が進み、消防の常備化などが進む中で、40 年代は４件と大火は著しく減少しました。そこで 50 年代になり、強風大火はもはや起きないのではと思っていた矢先に、酒田大火が起きたのです。木造密集の市街地が存在し、強風が吹き荒れるという条件の下で、消防力に弱さがあれば大火が避けられないことを、酒田の大火は教えてくれたのです。
この酒田大火の 40 年後に起きた糸魚川大火でも、木造密集、強風、消防力不足の３条件が重なり、大火が起きました。油断大敵という誤りを繰り返したのです。この油断大敵を繰り返してはなりません。大震災に対しても警戒心を持って、酒田大火から学ばなければならないのです。
【参考文献】
１）消防庁消防研究所、「酒田市大火の延焼状況等に関する調査報告書」、1977.10
２）酒田市、「酒田市大火の記録と復興への道」、1998.3
３）内閣府・災害教訓の継承に関する専門調査会、「1976酒田大火」、2006.3

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