禁煙科学1６巻(2022)-02-P1【原著】

医師による小学校での喫煙防止教育の成人式における長期有効性の検討
遠藤將光1)2) 岩城紀男2)3) 福田太睦2）吉田健治2) 横山明美2) 池田美智子2)4) 高橋裕子2)5)

抄録

目的：我々は 1998 年から医師が小学 6 年生に喫煙防止教育を行い、8 年後の 20 歳になった時点で喫煙率を低下させるのに有効かを検証するため、2010 年から成人式で喫煙行動をアンケート調査して来た。その結果 2014 年から 2016 年度の 3
年間有効だったが１）、2017 年度より有効性は認められなくなった。今回は 2017 年度より追加した新型タバコのアンケー
ト結果を中心に、有意差が無くなった原因を検討したので報告する。
方法：金沢市内 14 公民館、7 会場の成人式でアンケートを行い、出席者は 700 名弱（全市出席者の 20％程度）で回収率は 75％から 80％程だった。これらを喫煙防止教育あり群と教育なし群に分け喫煙行動を群間比較、喫煙率はχ二乗検定を用い検討した。また、2017 年度からアンケートに「新型タバコを安全と思うか」との質問を追加した。
結果：教育あり群/なし群の喫煙率は、2014 年度は 5.2/12.5％、2015 年 6.7/16.9％、2016 年 10.5/16.0％で、この 3 年間は両群間に有意差を認めたが、2017 年度では有意差は認めず 2018 年と 2019 年は両群でほぼ同様の値であった。また、2017 年度から追加した新型タバコに関する質問の結果、新型タバコが「安全と思う」喫煙者が 2017 年度 20.6％から2019 年では 38.6％に急増し、非喫煙者でも 2017 年 13.3％から 2019 年 16.9％と確実に増加した。
「安全と思わない」は非喫煙者では 2017 年 40.2％から 2019 年 47.5％に増えてはいるが、喫煙者では 2017 年も 2019 年も 39％程で変わらなかった。
考察：新型タバコが安全と思う喫煙者が急増し、非喫煙者でも増えている。また、安全と思わない非喫煙者は増えてはいるが 50％には満たず、喫煙者では変わっていない。8 年前にはまだ普及していなかった新型タバコの有害性は授業で教えておらず、その危険性が新成人に充分認知されていない事が、両群間の差を無くした要因の一つと考えられた。今後の喫煙防止教育では新型タバコの有害性を知らせる事が重要で、次回以降のアンケート調査では紙巻きタバコと新型タバコの喫煙状況を分けて質問し検討する必要があると考えられた。

キーワード：喫煙防止教育、小学校、医師、成人式、新型タバコせるのに有効かを検証するため、2010年度から成人式ではじめに喫煙行動をアンケート調査して来た。その結果2014年度から2016年度の3年間、統計学的な有意差をもって教育を

我々は1998年から医師が小学6年生（12歳）に喫煙防止行った群の方が低い喫煙率を示した １）。しかし、2017年教育を行い、8年後の20歳になった時点で喫煙率を低下さ

度以降では両群間の喫煙率には有意差が認められなく

1)城北病院
2)禁煙ねット石川
3)岩城内科医院
4)公立小松大学
5)日本禁煙科学会

責任者連絡先：遠藤將光(〒920-8616)石川県金沢市京町20-3
石川勤労者医療協会 金沢城北病院
Tel:076-251-6111

論文初回提出日：2022年2月19日

血管外科

禁煙科学1６巻(2022)-02-P2なった。今回は2017年度より追加した新型タバコのアン

かった小学校の卒業生を「教育なし群」とし、両群の喫ケート結果を中心に、有意差が無くなった原因を検討し煙行動、特に喫煙率、を群間比較した。喫煙率はχ二乗たので報告する。

検定を用いて検討した。
また、2017年度からアンケートに「加熱式タバコは安対象と方法全だと思うか？」という質問を追加した。

結 果

我々は2010年度から金沢市内14公民館、7会場の成人式で、新成人を対象にして喫煙行動に関するアンケート調査を行ってきた。アンケートは無記名で、用紙は式場の教育あり群/教育なし群の喫煙率は、2010年度から三年受付で参加者のほぼ全員に配布されたが、回答は自由意

間、7.7/15.2％、16.4/21.9％、13.9/18.4％ で 教 育 あ り志とした。成人式への出席者数は年度により変動があり群の方が低い傾向にあったが、統計学的な有意差は認め650名から700名弱、近年は出生数が減りつつあるためかられなかった。2013年は山間部の教育あり群の小学校で減少傾向だった。アンケート回収数は500から600枚弱程

喫煙率が異常に高く、教育あり群/教育なし群の喫煙率は度で回収率は75％から80％程度だった。ちなみに2019年

16.4/15.7％とほぼ同じだった。しかし、2014年度の教育度の成人式は、金沢市全体60公民館、41会場での総出席

あ り 群 / 教 育 な し 群 の 喫 煙 率 は 5.2/12.5％、2015 年

者は3402名であり、我々がアンケートを行った対象の出6.7/16.9％、2016年10.5/16.0％で、この3年間は両群間席者は712名で、全体の21％程度だった。また、出席者中に有意差を認めた（図１）。この3年間の対象は42校、の回答者数は570名、女265名、男305名、であった。

4,014人で、その内教育あり群は17校、1615名で、教育な回答者の中で小学校6年生の時に医師が喫煙防止教育をし群は25校、2,399名だった。教育あり群の成人式への参行 っ た学 校の 卒 業生 を「教育 あ り 群」、教 育を 行 わ な

加者は872名、回答者は631名、教育なし群ではそれぞれ

表１

教育あり群と教育なし群の喫煙率、Odds比と 95%信頼区間

Characteristics
All participants
all years
EducatedControl
Male gender
all years
EducatedControl
2014 FY
EducatedControl
2015 FY
EducatedControl
2016 FY
EducatedControl
Female gender
all years
EducatedControl
2014 FY
EducatedControl
2015 FY
EducatedControl
2016 FY
EducatedControl

Total

Smokers/Total n/N (%)

OR

95%CI

p-value631
1003

50/631(7.9)
149/1003(14.9)

2.03
ref

1.45–2.84< 0.001314
527

37/314(11.8)
116/527(22.0)

2.11
ref

1.42–3.15< 0.00172
192

5/72(6.9)
40/192(20.8)

3.53
ref

1.33–9.33

0.008

103
154

10/103(9.7)
42/154(27.3)

3.49
ref

1.66–7.33

0.001

139
181

22/139(15.8)
34/181(18.8)

1.23
ref

0.68–2.22

0.49

317
476

13/317(4.1)
33/476(6.9)

1.74
ref

0.90–3.36

0.095

84
208

3/84(3.6)
10/208(4.8)

1.36
ref

0.37–5.08

0.643

1041424/104(3.8)
8/142(5.6)

1.49
ref

0.44–5.10

0.52

129
126

6/129(4.7)
15/126(11.9)

2.77
ref

1.04–7.39

0.035

FY: fiscal year禁煙科学1６巻(2022)-02-P3しかし、2017年度では教育あり群/なし群の喫煙率は、11.3/16.4％で両群間に有意差を認めず、2018年と2019年
で は 教 育 あ り 群 / な し 群 の 喫 煙 率 は、そ れ ぞ れ
12.8/13.3％ と 13.4/13.8％ で ほ ぼ 同 様 の 結 果 で あ っ た（図１）。
2017年度から追加した「加熱式タバコは安全だと思うか？」という質問に対しては、加熱式タバコが「安全と思う」喫煙者が、2017年度20.6％から2019年では38.6％に急増した一方で、非喫煙者でも2017年13．3％から2019
図１

教育あり群と教育なし群の年度別喫煙率の推移

年16.9％と確実に増加した。「安全と思わない」は非喫煙者では2017年40.2％から2019年47.5％に増えてはいるが、喫煙者では2017年も2019年も39％弱で変わらなかった（図3）。

考 察
学校、特に年少の小学校における喫煙防止教育が、一定期間後に喫煙率を低下させ得るかについては多くの議論がある。表2，3に示すように有効とする論文がある一方で2～11）、効果が無かったとの報告もある6,12,13）。有効と無効の間に何があるのか、その差はなぜ生じるのかは重要な問題である。
教育効果に差が生じる一つの理由には、喫煙防止教育に費やされる「頻度×時間＝強さ」が考えられる。確かに教育の「強さ」を大きくすれば効果が増大するのは想像できるが、実際の教育現場では時間の余裕は無く、喫煙防止教育に多くの時間を割く事は現実には困難と思わ図２

2014年度から2016年度までの対象患者数れる。また、「教える人」も重要である。学校での教育
では教師が喫煙の問題を教える事が多く、これも有効と1,276名、1,003名だった（図2）。
男女の3年間分をまとめた（全3年）教育あり群と教育の報告が多い3,5～11)。一方で、喫煙は健康に直接関係する諸問題を人体に引き起こすため、薬剤師、看護師、医学なし群の喫煙率は7.9％ と14.9％、男性の教育あり群と教育なし群では11.8％ と 22.0％で、共に有意に教育あり群で低かった。男性を年度別にみると2014年度と2015年度はそれぞれ教育あり群/教育なし群が、6.9/20.8％と9.7/27.3％で有意差があったが、2016年度は両群に差はなかった。女性の喫煙率は全3年で教育あり群4.1％ 、教育なし群が6.9％ と有意差は無く、2014、2015年度で両群に差は認めなかったが、共に10％以下だった。一方、2016年度の教育あり群/教育なし群は4.7/11.9％で、教育あり群で有意に低かった（表１）。

図３

加熱式タバコは安全だと思うか？年次推移

禁煙科学1６巻(2022)-02-P4

表２ 学校での喫煙防止教育効果の報告、短期(2年以内）

生、医師などの医療関係者が教育すると効果があったとき、有用な一手段と考えられた １）。しかし、残念ながらの報告がある2,4,7,14,15)。本研究でも医師による授業が有効

2017年以降効果があるという結果を示す事ができなくだった期間があり、日頃接している教師ではない「特別なってしまった。これにはいくつか理由が考えられる。

な外部講師」による授業は、普段とは異なる緊張感があ一つには社会全体の喫煙に対する関心が高くなった事でりより高い教育効果が得られると考えられる。

出前授業の有無による違いが大きく影響しなくなったこ

また、人間の記憶、特に児童の記憶は日を追うごとにと。また、小学校以降も喫煙防止教育が実施されている

消えて行くものであるから、授業を行ってから何年後に事などで、1回のみの出前授業だけの効果が見えにくく調査したかも重要な点である。過去の調査では、回収率なっている事なども考えられるが、最も大きな原因は加ほぼ100％を期待できる授業後数年以内に有効性を調査し熱式タバコや電子タバコなどのいわゆる新型タバコの急たものが多かった（表2）。これは在学中に教育と調査を増により、新型タバコについての医学的知識の普及が追すれば高い回収率を期待できるからであろう。しかし、い付いていないことが大きな原因であると思われる。さ我々が知りたかったのは成人した時点での教育効果で、らには、健康被害は長期にわたるものも含まれるので、Dobbinsらも長期の結果が重要と指摘している16)。

新製品が出たときに医学的知識の普及だけでは不十分で学校での喫煙防止教育の究極の目的は、法的に喫煙があり、タバコを吸わないメリットの普及も重要である。

認められる成人になった時点でも喫煙を予防し得る事でHoriらの行った日本在住の15歳から70歳の男女 8,240あろう。そのため、我々は教育後に長期間（6年以上）経人が回答したインターネット調査では、2015年から2019過してから喫煙率を調査した論文を探したが、我々の検索し得た範囲内では表3に示すように3本の論文しか見つける事ができなかった。しかも、それらは1995年以前

9～11)のデータであった。本研究は、本邦における小学校での喫煙防止教育の長期的な有効性を検討した新たな報告として有意義と考えている。
また、喫煙防止教育の授業方法は多種多様で、短時間で有効な教育方法を探さなければならない。我々が行って来た医師による出前授業は、一旦は有効性を証明で

表３

学校での喫煙防止教育効果の報告、長期(6年以上）

禁煙科学1６巻(2022)-02-P5

年に加熱式タバコを30日以内に使用していた人の割合くる可能性もある。

は、0.2％ (2015年)から11.3％ (2019年)に急増したと報結 語告している 17)。さらにHori, Odani らによる2019年および2020年の調査で、成人の10％以上が加熱式タバコを使うようになっていることが分かった17,18)。

1998年から医師が小学6年生に喫煙防止教育を行い、日本における加熱式タバコの代表格であるアイコス

2010年度から成人式で喫煙行動をアンケート調査した。

は、2014年11月に世界で最初に日本とイタリアで販売がその結果、2014年度から2016年度の3年間、教育群で有意開始され、日本では2016年4月にマスメディアが取り上げに喫煙率が低かったが、翌年以降差が無くなった。その一気に拡大したとされている19)。2017年度の調査対象と理由として新型タバコの急増が考えられ、今後の喫煙防なった新成人たちが授業を受けたのは2009年度で、この止教育では新型タバコの有害性を知らせる事が重要であ頃にはまだ加熱式タバコは販売されておらず、当然、新る。また、成人式でのアンケート用紙にはタバコの有害型タバコの有害性は授業で教えていなかったので、新成性も併記しているので、タバコの害を20歳で改めて認知

人たちには新型タバコに関する正しい知識がなかったとしてもらう良い機会となって、その後の喫煙行動を改善考えられる。さらに、あたかも害が無い、少ないというさせる効果も期待でき、引き続き実施して行きたいと考企業の巧妙な宣伝もあり、新型タバコの危険性が新成人えている。に充分認知されず、無条件にそれらを受け入れてしまっ引用文献た新成人が多かったと推測され、両群間の差を無くした要因と考えられる。
我々は2017年度以降の3年間に「加熱式タバコは安全だ1)

School-based Smoking Prevention Education byと思うか」という質問項目をアンケートに追加した。そPhysician After Eight Years: A School

れを分析すると、新型タバコが安全と思う喫煙者が急増

Randomized Controlled Trial. J

し、非喫煙者でも僅かではあるが増えていた。また、安全と思わない非喫煙者は増えてはいるが50％には満たEndo M, Iwaki N, Fukuda T, et al. : Effects ofHealth andEnvironmental Research 6(4), 2020 : 119-127.
2)

Stamm-Balderjahn S, Groneberg D, Kusma B, et

ず、喫煙者では40％前後で変化していないことから、加al. : Smoking prevention in school students:

熱式タバコの危険性は充分には認知されていないと考え

positive effects of a hospital-basedintervention. Deutsches Ärzteblatt 109(44),られる。このような現状から、今後は紙巻きたばこだけでなく、加熱式などの新型タバコの有害性、危険性も充2012: 746-752.
3)

Crone MR, Spruijt R, Dijkstra NS, et al.: Does

分に教育することが重要であろう。我々の研究では、紙a smoking prevention program in elementary

巻きタバコの有害性を教育することで喫煙率を低下させschools prepare children for secondary school?

ることができたので 1）、新型タバコもその危険性を教育

Prev Med 52(1), 2011: 53-59.

すれば、8年後には成果が表れると期待したい。

4)

Lisboa O, Bernardes-Souza B, Xavier L, et al.
: A smoking prevention program delivered by

従来までの我々のアンケートの問題点としては、喫煙

medical students to secondary schools inの経験を問う項目で、紙巻きタバコも新型タバコも区別

Brazil called “Education AGAINST Tobacco”:

せずに「喫煙者」として来たので、今後は紙巻きと新型

randomized controlled trial. J Med Internetのタバコの喫煙状況を分けて質問し検討する必要がある

Res 21(2), 2019:e12854.と考えられた。喫煙しているタバコの種類（従来の紙巻5)

Bast L, Andersen A, Ersbøll AK, et al. :Implementation fidelity and adolescent

きタバコか加熱式タバコ、あるいは電子タバコかなど）

smoking: The X: IT study—A school randomizedを具体的に商品名も記載し、新たな質問項目として追加

smoking prevention trial. Eval Program Plann

する予定だが、新型コロナ感染症に対する感染拡大防止

72, 2019:24-32.

対策のため2020年以降充分に実施できないのが現状である。今後は非接触型のネットによる調査が必要になって

6)

Wen X, Chen W, Gans K, et al. : Two-year

effects of a school-based prevention programme
on adolescent cigarette smoking in Guangzhou,

禁煙科学1６巻(2022)-02-P6

China: A cluster randomized trial. Int J
Epidemiol 39(3), 2010:860-876.
7)

8)

9)

Res 19(2), 2004 :125-137.
14) Wu M, Shen W, Chang J, et al. : The impact of

Hort W, Hort H, Willers R. An interventionala pharmacist-conducted interactive anti-study against cigarette smoking amongsmoking education program on the attitudes andDusseldorf high school students 1992-94. Clinknowledge of high school students. Creat Educ

Res Cardiol 84(9), 1995:700-11.

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McMenamin S, Cummins S, Zhuang Y, et al. :15) Pbert L, Druker S, DiFranza J, et al. :Evaluation of the tobacco-use prevention

Effectiveness of a school nurse–deliverededucation (TUPE) program in California. PLOS

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Flay B, Koepke D, Thomson S, et al. : Six-year16) Dobbins M, DeCorby K, Manske S, et al. :follow-up of the first Waterloo school smoking

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297.

10) Botvin G, Baker E, Dusenbury L, et al. : Long-

17) Hori A, Tabuchi T, Kunugita N. : Rapid

term follow-up results of a randomized drug

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18) Odani S, Tabuchi T : Prevalence of heated
tobacco product use in Japan: the 2020 JASTIS
study. Tob Control 2021. Online Published.

12) Malcon M, Menezes A, Assunção M, et al. :19) Tabuchi T, Silvano G, Shinozaki T, et al.:Effectiveness of an educational intervention

Heat-not-burn tobacco product use in Japan:

on smoking among school adolescents. Rev Bras

its prevalence, predictors and perceived

Epidemiol 14(1), 2011 :63-72

symptoms from exposure to secondhand heat-not-13) Hanewinkel R, Aßhauer M. Fifteen-month followup results of a school-based life-skills

burn tobacco aerosol. Tob Control 27(el),2018 : e25-e33.

approach to smoking prevention. Health Educ

The study for Long-term Effects of School-based Smoking Prevention Education
by Physicians at the coming-of-age ceremony

Abstract
Since 1998, volunteer doctors have provided tobacco prevention classes in Kanazawa, Japan. At the eight-year follow-up, a questionnaire survey has been conducted on the smoking behaviors of 20-year-old young adults since fiscal year 2010. The smoking rates in thegroup receiving non-smoking education significantly decreased compared with those in the control group for fiscal years 2014 to 2016.
However, the effectiveness of smoking prevention education decreased after fiscal year 2017. Moreover, the so-called new cigarettes,
such as heating or electronic ones, suddenly increased in Japan. The study infers that skillful advertising and corporate strategies ofcigarette industries are being implemented in the background. Thus, it recognizes the need to target the new forms of cigarettes throughnon-smoking education inform students about their risks. In addition, because the questionnaire survey at the coming-of-age ceremony
is an opportunity for educating new adults about the harm of cigarettes, we expect an improvement in later smoking behavior. Toward
this end, the study will continue to administer this questionnaire.