GSCN は化学技術の革新を通して「人と環境の健康・安全」を目指し，持続可能な社会の実現に貢献する活動を推進する組織です「地球環境イデオロギー時代の到来」
Arrival of era of global environment ideology
科学技術振興機構 理事長

北澤宏一

Koichi Kitazawa
President, Japan Science and Technology Agency (JST)

私は自然エネルギー時代には超伝導地球電力ネットワークによる電力の「場所的平均化」が必要と考えてきた。自然エネルギー最大の欠点は「間歇性」です。風が止む、お日様が隠れる。発電がストップしてしまう。このため電力貯蔵の必要が生じる。しかしながら、貯蔵という「時間平均化」は電力にとって不得意で、コスト高であった。
この問題は地球の東西・南北に超伝導の幹線電力ケーブルを設置することで解決できる。昼夜、夏冬が無くなるだけでなく、電力の揺らぎが平均化効果で解消される。その技術がやっと可能になってきた。
また、三洋電機の太陽電池を育てた桑野幸徳元社長はサハラ砂漠で発電してその電力を超伝導ケーブルで日本まで持ってこようとするＧＥＮＥＳＩＳ計画を早くから提唱しておられた。サハラ砂漠の 4 分の１に太陽電池を設置すると世界の総エネルギー需要をまかなえるほど世界の砂漠は広大である。このような「適地発電」と「場所的平均化」を組み合わせると鬼に金棒といえる。
私はここ 20-30 年間は原子力もさらに増やす必要があると考える。しかし 21 世紀後半には自然エネルギーが中心になって欲しい。これからの子どもたちのために、2-3 倍以内のコストで済むなら安心できるエネルギー源が子孫のために遺されるべきと考えるからだ。
まもなく炭酸ガス排出量を軸とする「地球環境イデオロギー時代」がやってくると私は予想する。イデオロギーは人々の日常生活の規範を与え、国際間の怜悧な政治交渉においても規範となるものである。オバマ政権の出現がその時代に向けて時計を加速している。日本もオバマ効果を受けて、自然エネルギー導入が急になってきている。一方、欧州委員会はすでにＧＤＰの毎年 0.5 ％（日本なら 2.5 兆円）を投じて域内の自然エネルギー比率を 2020 年までに 20 ％まで高めることを提言している。
日本の若者たちは「風の谷のナウシカ」「もののけ姫」などを糧に育った。調査によると彼らはすでに自然環境イデオロギー時代を先取りしている。彼らが活躍する頃、電気エネルギーを使う製珪（シリコン）業、電解製鉄業、電解リサイクル産業、水電解など、化学産業にもパラダイムシフトが次々と起こっていくことが予感される。
（GSCN については URL http://www.gscn.net/ をご覧ください。
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2008 年度 GSC 賞 経済産業大臣賞

クメンを循環使用する新規酸化プロピレン製造プロセスの開発
Development of new propylene oxide process by cumene recycling
住友化学株式会社 石油化学品研究所

石野勝

副生成物を排出せず、目的物だけを効率よく合成するグリーンケミストリーの実践は、環境・資源問題に対する有力な対策として非常に重要である。プロピレンオキサイド（PO）は主にウレタンの原料として世界で７百万トン以上生産される汎用化学品であるが、既存製法では多量の副産物や併産品を副生するという課題を抱えていた。住友化学が開発した新プロセスは、クメンの循環利用という新製法により、副生物や併産品を生じることなく「プロピレンオキサイド」だけを生産するとともに、独自開発した高性能エポキシ化触媒により、極めて高い製品収率を達成したものである。
PO の既存製法には塩素を用いるクロルヒドリン法とスチレンやイソブテンを併産する過酸化物法とがあるが、いずれも多量の副産物や併産品を副生するという課題を抱えていた。
筆者らが開発した新製法はクメンを反応媒体 酸
素キャリアー として用い、酸化、エポキシ化、水素化の３つの反応工程を通して、PO のみを生産すると同時にクメンを回収リサイクルするものである（図１）。
本技術開発の最大の課題は、PO 生成工程であるエポキシ化工程においてクメンハイドロパーオキサイ
ドのような大きな分子とプロピレンとのエポキシ化反応を効率よく進める高活性な触媒をいかに開発するかにあった。過酸化水素を用いるエポキシ化反応
ではチタノシリケート（TS −１）触媒が高活性であることは公知だが、このようなゼオライト触媒はミクロポアしか有しないことからクメンハイドロパーオキサイドを用いる反応には極めて低活性しか示さなかった。
高活性触媒の開発には、①高活性な４配位チタンをシリカ骨格中に高分散させること、②大きな分子も容易に反応できるナノ反応場を多く持つメソポーラス構造を有すること、③プロピレンとの親和性を高めるべく高い疎水性を持たせることが重要と考えた。特に"の要件が最重要と考えてナノ反応場を多く持つ新たな触媒の開発に挑戦した。その結果、大きなナノ反応場を提供しうる メソポーラス構造を有する新規なチタン含有珪素酸化物触媒を開発し実用化することに成功した。図２に開発したメソポーラスなエポキシ化触媒の反応イメージを示した。
このようなメソポーラス触媒の工業的使用は世界初である。
本プロセスでは全ての反応工程が極めて高い収率で進行するとともに、全ての反応が発熱反応でありこれら反応熱の回収利用も図ることによりトータルのエネルギー使用量が極めて少ないプロセスに仕上げることが出来た。それ故、本法は既存製法や最近開発された過酸化水素を用いる方法に対してもトータル収率とエネルギー消費の両面で極めて優れた方法であると考える。ちなみに、この省エネルギー効果を二酸化炭素削減効果に換算すると、PO 20 万ト
ンプラントあたりで既存法に対し二酸化炭素を年間30 万トン削減できることになり、環境の点からも大いに貢献できる技術であると考える。
住友化学では新製法による PO 製造プラント（年20 万トン能力、千葉工場）を 2003 年から稼動させ、さらに本年にはサウジアラビアで２号プラントが稼動予定である。

図１．新製法の反応スキーム

図 2．ナノ空間を利用した反応イメージ2008 年度 GSC 賞 文部科学大臣賞

印刷技術によるプラスチック色素増感太陽電池の開発と教育・普及活動
Development of plastic dye-sensitized solar cells by printing technologies
桐蔭横浜大学 大学院 宮坂
ペクセル・テクノロジーズ㈱力、池上和志
手島健次郎

プラスチック基板を用いて、酸化チタン多孔膜の低温成膜法と印刷技術を組み合わせ、色素増感太陽電池を安価に製造する技術を構築した。最高エネルギー変換効率７％のプラスチック太陽電池は、軽量・フレキシブルが特徴で、携帯用を含めた新しい産業用途の開拓が期待される。工程を省力化し、使用素材の回収・リサイ
クルも可能で、環境負荷を低減した。卓上でも組み立てが容易な太陽電池キットを開発し、これを使った環境・エネルギー教育の普及活動も行なっている。
１．安価な化学工程で作る色素増感太陽電池界太陽電池展（PV-EXPO、2008 年）にて公開し、屋色素増感型太陽電池（DSC）は、実用効率をもつ 内照明光と拡散光を効率よく利用して 112V 以上の出太陽電池として唯一、大気下の安価な工程で製造で 力を実証した。焼成工程の無いプリンタブル技術にきることを特徴とする。半導体の色素増感は、写真 よって、安価な DSC の製造が可能になった。素材の感光材料の高感度化から生まれた技術で、光電気化 再利用も容易であり、電極上の無機材料（TiO2、ITO、学 40 年の研究の歴史がある。表面積の極めて大きい 金属）とプラスチックは機械的変形で剥離・回収す（表面粗さ係数 2,000 以上）TiO2 ナノ多孔質半導体を ることができ、色素と電解液も洗浄によって回収で使えば、最高 11% のエネルギー変換効率が得られる。 きる。
色素多孔膜は、光の反射が少なく、DSC は曇天下の ３．環境・エネルギー教育に向けて屋外光、屋内の照明光、拡散する可視光も高い効率
真空や高温の工程を用いずに作れる DSC を教材用組で利用することが可能である。ユビキタス社会が進 み立てキットとして実用化した(ペクセル社、写真３)。
化する中で、携帯機器の普及とそれに必要な大量の 素材の塗布から始めてセルの組み立てと出力までを短電池の代替として、軽量で割れない柔軟性をもった 時間に体験できる。
「ゼロから作る」太陽電池キットと光電変換素子に大きな期待が高まっている。DSC 製 しては唯一であり、多くの学校でものづくりのデモを造の中心技術は、半導体ナノ多孔膜の形成で、通常 行っています。
は樹脂バインダーにナノ粒子を分散させたペーストを塗布し、450 ℃以上で焼成して粒子を焼結して多孔膜を作成する。この多孔膜に色素（増感剤）を吸着させて光発電層とする。これまでは酸化スズを被覆した高価な透明導電ガラスを用いており、セルの製造原価の半分近くを基板コストが占めている。ガラ
ス基板をプラスチックフィルムに置き換える事が出来れば、加工が容易になるだけでなくロール式搬送を使った連続式生産も可能となる。
２．印刷で作るプラスチック色素増感太陽電池
筆者らは、プラスチック基板を使った DSC 用電極
写真１ プラスチック DSC モジュールの製造のため、高温焼成を必要とせず、半導体の（A4 サイズ、並列型、電圧 0.7V）
TiO 2 多孔膜を 150 ℃以下の脱水乾燥工程のみで形成できる特殊ペーストを開発した。ペーストは、樹脂バインダーを含まず、TiO2 ナノ粒子、粒子結合剤として酸化チタンの水性ゾルを分岐状アルコール−水に分散させた粘性液体である。これをスクリーン印刷によって基板に塗布し、150 ℃以下で加熱乾燥・脱水縮合反応させるとナノ多孔膜が得られる。基板はITO 透明導電膜を被覆した PEN(ポリエチレンナフタレート)を用い、増感剤に Ru 錯体色素 N719、ヨウ素含有のメトキシプロピオニトリルを電解液とする太写真２ 大面積の集積型プラスチック DSC モジュール
陽電池（受光面積 0.23cm 2）は、強い光量（1 sun =（0.8 × 2.1m、重さ１ kg ／ m 以下、屋内照明光で 110V 以上を出力）
100 mW/cm2）のもとで 5.9 ％、低い光量で 7% 近い変換効率を与える。
単セルを連結した実用型モジュール試作において、集電用のグリッドや封止材料等も低温で設置する方法を検討した。変形可能なプラスチック基板を用いると、電解液層厚み（使用量）を従来の 1/5 まで減らし、電解液の着色による光フィルター効果を無くし、電極の両側からの入射光を有効に利用することが可能となる。写真１は、試作した並列型の大面積モジュールの例である。写真２は、10cm 角サブモジュール（6 セル直列、4.2V ）を集積した大面積プラスチックモジュール（0.8 × 2.1m）であり、第 1 回世
写真 3 プラスチック色素増感太陽電池の組み立てキット2

2008 年度 GSC 賞 環境大臣賞

配管抵抗低減剤を用いた省エネルギー技術の開発と普及
Development and Spread of Energy Saving Technology by Using Drag-reducing Additives
山口大学大学院理工学研究科
財団法人周南地域地場産業振興センター
エルエスピー協同組合

佐伯徳原
松村

隆
慶二
敏男

空調設備などの水循環設備に界面活性剤を主成分とする配管抵抗低減剤の添加によって、流体輸送動力の低減となる省エネルギー技術を確立し、普及させた。この技術の国内での導入実績は 120 件を超え、ポンプの消費エネルギーの 20 〜 50 ％を削減することに成功している。国内の商用ビル全ての空調設備に本技術が適用される仮定すると、50 万トン／年の二酸化炭素の排出削減になると見積もられる。これまでアカデミックレベルで研究されていた抵抗低減技術が、産学公の連携で導入メリットの大きな省エネルギー技術に成長し、その普及も手がけた点で GSC の推進に寄与できた取り組みであると考えている。
本取り組みは、山口大学のシーズ技術をもとに、 これらを１つ１つ解決し、積み上げられたノウハウ(財)周南地域地場産業振興センターとエルエスピー

技術も普及を支えてきた。平成 20 年度下期で国内の協同組合（山口県周南地域の中小企業３社で結成） 一般施設、店舗、病院、工場、高層ビル、テーマパが共同研究として推進してきたものである。流れのーク、空港など、本技術を導入した設備は 120 件を抵抗がニュートン流体に比べ低減する現象を抵抗低越え、ポンプの消費エネルギーを 20 〜 50 ％を越え減（drag reduction)効果といい、ある種の高分子溶液るレベルまで削減することに成功した。一方、各種や界面活性剤の水溶液がこの効果を示すことは知ら展示会やセミナーへの参加、招待講演や出前講演等れていた。このうち、界面活性剤系は棒状のミセルで本技術の導入を促進させた。現在は空調設備のみが集合体(aggregate)を形成して流れの乱れを抑え、 ならず、各種工場の設備や装置への適用を進めておさらにポンプなどのせん断力によって構造が破壊さ り、利用拡大が期待される。また、水以外の流体をれても、すぐに再生することから、循環系での応用対象とすることは様々な応用面での可能性を秘めてが有望視され、実用化が期待されていた。

おり、今後このような研究も進めていく。

我々は対イオン(サリチル酸誘導体)の存在下で、4最後に、これまで流れにおける運動量と熱の移動級アンモニウム塩のカチオン系界面活性剤が広い温は壁付近での挙動が注目されてきた。しかし、抵抗度範囲で安定的に抵抗低減効果を発現することを見低減流れについては配管内に不均一に存在している

いだし、1994 年に空調設備をフィールドとした我がミセルの運動が移動現象に影響していると考えられ、国初の実証試験を行った。この成果から、抵抗低減効果を示すカチオン系界面活性剤に関する基本知財

抵抗低減流れのメカニズムの解明についても新たな進展に期待している。と流体輸送の省エネルギー技術に応用する方法を特許化した。
次にこの効果を空調設備などの水循環系に適用するための商品として、配管抵抗低減剤を開発した（LSP-01, 図 1）。これは『省エネルギーが可能な水処理薬品』であり、従来にはなかった画期的なものである。その後、OEM 製品や類似品も我々の基本知財を元に開発されている。
抵抗低減技術の普及においては、計装品も少ないブラックボックスのような実設備に対する最適添加の手法、運転・管理技術の構築、界面活性剤の環境に与える影響の調査など、さまざまな課題があり、

図１

配管抵抗低減剤（LSP-01）

2008 年度 GSC 賞

架橋ゴムの高品位マテリアルリサイクル技術の開発

Development of high quality material recycling technology for vulcanized rubber
豊田合成㈱ 福田 政仁
株式会社ＦＴＳ株式会社豊田中央研究所
トヨタ自動車株式会社

沖田田中
松下鈴木

智昭
靖昭
光正
康之

本技術は、従来は再生困難とされた架橋ゴムの架橋結合点のみを切断して、高品質な再生ゴムを短時間で製造するものである。
架橋ゴムは、高分子材料の中でも特に再生が困難であり、生産性と品質に優れた新規リサイクル技術開発は急務であった。
本技術は、汎用的な二軸押出機を用いて、架橋ゴムに適切な熱、せん断変形及び圧力を加えて、ゴム網目構造中の架橋結合点のみを選択的に切断し、高品質の再生ゴムを連続的に製造するものである。その工程は、材料の投入から完成品梱包までを自動化し、従来のパン法に比べ簡素化・省スペース化を実現し、処理時間もパン法の 1 ／ 60 以下と大幅に短縮することが可能である。また、自動化連続工程のため人作業を無くす事で、労働 図 1 スクリュ回転方式連続再生装置
図 2 再生ゴム製造プラントの例
安全性も大幅に向上した。
−豊田合成㈱更に、廃ゴム脱架橋、樹脂溶融分散および樹脂中に分散した再生ゴムの動的再架橋を連続的に完了させ、熱可塑性エラストマーの製造技術を確立した。
環境負荷の観点では、埋立て廃棄処分量の低減だけでなく、本技術を用いた再生ゴムの利用により、新原料を用いる場合に比べ、材料製造エネルギーを大幅に少なくした。
本技術は、社内廃材リサイクルでの 10 年以上の実績があり、現在でもその適用範囲を拡大中で、廃タイヤでの実証実験を経て、タイヤメーカーなどにも技術を供与している。
国内の廃ゴムの年間発生量は 100 万トンを超え、昨今の貴金属の『都市鉱脈』に倣えば、一度採掘した石油資源を繰返し活用できる『都市油田』と言いうる技術で、地球環境問題を踏ま
図 3 ゴム製造に関わる消費エネルギー比較えた資源循環型社会の構築に資する技術と自負している。

化学的に制御された生体触媒反応による環境調和型有機合成反応の開発
Development of Environmental Benign Organic Synthesis based on Advanced Biocatalysis Processes
Regulated by a Chemical Method.
鳥取大学大学院工学研究科 伊藤 敏幸
筆者は，サスティナブル触媒である酵素を化学的に制御することで有機合成に応用する研究を行い，特に，リパーゼ触媒アシル化反応にイオン液体（IL）溶媒が非常に有効であることを明らかにした。
従来，酵素反応は水媒体が鍵と考えられてきたが，酵素の活性中心が疎水的環境にあり，触媒活性の場に水が不可欠という訳ではない。加水分解酵素リパーゼは，イオン液体（IL）中でアルコール類のアシル化反応を起こす。反応終了後エーテルを加えると IL とエーテル層に分離し，未反応アルコールと生成エステルがエーテル層に移り，IL 層に酵素が残り「酵素が IL 溶媒に固定化」されるため，IL 層に基質アルコールとアシル化剤を加えると再アシル化が進行する。 1-ブチル-2,3-ジメチルイミダゾ
リウム = ヘキサフルオロボレート（[bdmim][BF4]）を反応溶媒に用いた系では酵素を 10 回再使用しても反応速度，エナンチオ選択性が低下せず，酵素の高度利用が可能になった（図 1）。
IL 中でリパーゼが安定に存在する事から，アルキルアルキル
PEG 硫酸イオンを対アニオンとするイミダゾリウム塩 IL を合成し，この IL でリパーゼやアルカリプロテアーゼをコートして有機溶媒中でアシル化を行なうと，顕著に反応が加速し，基質によってはエナンチオ選択性を保持しつつ 1000 倍以上の高速化が可能となった。
さらに IL コート酵素をイオン液体溶媒中で使用するため，IL溶媒を最適化した結果，筆者らが開発したホスホニウ塩([P444ME][TFSA])を溶媒に使用した場合，既存の有機溶媒を超える速度となり，しかも IL-コート酵素を繰り返し使用できた。
IL を溶媒に使用しても，反応系から生成物を抽出する際に既存有機溶媒が必要であるが，使用量を最小限度に押さえることができ，排水を全く出さない酵素反応システムが実現する。しかも IL は再生・再使用が可能である。実際，筆者の研究室には10 年近く使い続けている IL が存在する。イオン液体（IL） を用いて、グリーン・サスティナブル・ケミストリーの概念に相応しい酵素反応を確立することができた。

図1

イオン液体を使用する酵素繰り返し使用システム

第９回グリーン・サステイナブル ケミストリー
シンポジウム開催
2009 年 3 月 9 日(月)、10 日(火)の両日、東京・千代田区の学術総合センター・一橋記念講堂を主会場に第９回 GSC シンポジウムが開催されました。本シンポジウムは「持続可能な社会へ向けた GSC の実践と展望」を主テーマに掲げ、第一線で研究、実践に取組まれておられる産学官の方々 320 名余の参加を得、非常に活発な雰囲気の中で講演、発表が行われました。今回のシンポジウムでは基調講演 3 件、招待講演 9 件に加え、GSC 賞受賞者講演 5 件、ポスター発表、第 5 回 GSCポスター賞の選考と表彰、第 3 回 Student Travel Grant Awards の表彰、第 8 回 GSC 賞の表彰、およびレセプションが行われました。
一日目は小江紘司 GSC ネットワーク会長の開会挨拶で始まりました。小江会長は挨拶の中で持続可能な社会実現のために化学技術の果たすべき役割が極めて大きいことを指摘し、産学官が結集する GSC ネットワークへの更なる支援、協力を要請しました。続いて「Sustainable 社会の構築と教育の役割」と題する
梶山千里日本学生支援機構理事長の基調講演が行われ、特に若い研究者、学生に向けた熱いメッセージが発信されました。もう一つの基調講演、高橋里見日本化学会副会長（カネカ常務執行役員）の｢低炭素志向社会を攻めの視点で捉えた RD 戦略」では実践を踏まえた先見性に優れた提言がなされました。
本シンポジウムにおいてはサイエンスプログラムの充実を重要な取組みと位置づけ、6 件の招待講演が企画されました。一日目は 4 件の講演が行われ、野崎京子東京大学教授、佐藤一彦
産業技術総合研究所主幹研究員、工藤昭彦東京理科大学教授、前田瑞夫理化学研究所主任研究員より、それぞれの分野の最新トピックスが紹介されました。
午後、中会議場で行われたポスター発表では 114 件の発表が行われました。テーマ分類としては従来からの新合成法、触媒、代替溶媒、プロセス、資源・エネルギー、バイオ、生分解性プ
ラスチック、グリーン製品、リサイクル、浄化･修復、安全･教育に、バイオマス利用が新たに加えられました。これも大きな流れを反映したものといえましょう。114 件のうち 63 件がポスター賞に応募し、選考委員の精力的、かつ手際の良い審査によって 6 件の発表がポスター賞に選出されました。
講演プログラム終了後、第 3 回 Student Travel Grant Awardsの表彰式が行われ、7 名の方に賞状と副賞の賞金目録が授与されました。引き続き第 5 回ポスター賞の表彰式が行われ、6 名の方に賞状が授与されました。
その後如水会館スターホールに会場を移し、第 8 回 GSC 賞表彰式とレセプションが行われました。GSC 賞表彰式では辰巳敬

GSC ネットワーク運営委員長による受賞業績の紹介ののち経済産業省･後藤芳一製造産業局次長、文部科学省・倉持隆雄大臣官
房審議官、環境省・木村博承環境安全課長（原 _ 壽環境保健部長代理）、小江 GSC ネットワーク会長より賞状と副賞の楯が贈られ、約 200 名の列席者から盛大な拍手で祝福されました。表彰式に引き続いてレセプションが開催され、小江会長の開会挨拶、後藤次長、倉持審議官、木村課長の来賓挨拶ののち、御園
生誠製品評価技術基盤機構理事長のご発声による乾杯から歓談に移り、会場のあちこちで和やかな交歓が繰り広げられました。
二日目は経済産業省・福田敦史機能性化学品室長と環境省・木村博承環境安全課長による政策サイドの話題を皮切りに、サイエンスプログラムの残り 2 件、阿尻雅文東北大学教授と帝人･栗原英資氏による講演が行われました。午後は GSC 賞の受賞者講演 5 件が行われました。GSC 賞受賞業績の詳細は本号に特集されているので、ご参照下さい。最後のセッションでは中国科学院・化学研究所の BuXing Han 教授の講演が行われ、併せて今年 8 月に北京で行われる第 4 回 GSC 国際会議／第 2 回 GSC アジア・オセアニア会議の紹介がなされました。最後には小江会長による「持続可能社会の構築と GSCN 活動」と題する基調講演が行われ、本シンポジウムの総括とともに、参加者に対する今後の期待が述べられ、辰巳運営委員長による閉会挨拶により閉会となった。
本シンポジウムでは旭硝子財団より助成を頂きました。また
68 の団体から後援を頂きました。多くの団体から賛同を得ていることは GSC の活動を進めていく上で心強い支えとなるものであり、心より感謝申し上げます。
最後に本シンポジウムでご講演下さった方々、参加者各位、シンポジウムの運営に多大のご尽力を頂いた方々に深く御礼申し上げます。

グリーン・サステイナブルケミストリーネットワーク（GSCN）（社））化学工学会 （社））高分子学会 触媒学会 （社））石油学会 （社）
）電気化学会 （社））日本化学会 （社））日本分析化学会 （社））化学情報協会 （社））近畿化学協会 ケイ素化学協会 （社））高分子学会高分子同友会 （社））新化学発展協会 （社））日本ゴム協会 （独））産業技術総合研究所 （独））製品評価技術基盤機構 塩ビ工業・環境協会 石油化学工業協会 （社））日本化学工業協会 （社））日本塗料工業会 （社））プラスチック処理促進協会 （財）化学物質評価研究機構 （財））野口研究所 （財））バイオインダストリー協会 （財））油脂
工業会館 （財））化学技術戦略推進機構

事務局

101-0051 東京都千代田区神田神保町 1-3-5
Tel 03-5282-7866 Fax 03-5282-0250

URL http://www.gscn.net/

編集委員：小菅 人慈（主査 化工会）
、黒川 幸郷（日化会）、白井 誠之（産総研）、堀部 恭一（日塗工）、神谷 卓司（プラ処理協）、塩野 裕幸（JCII）、天谷直之（JCII）