通信調査と方言研究小林 隆（東北大学大学大学院文学研究科）
1. はじめに現地に行かずにできる方言調査を紹介するのが今回の「方言研究支援プロジェクト」の趣旨である。通信調査はたしかにそのねらいに合致する。コロナウィルス感染症の影響で現地調査が難しくなっている現状では、通信調査は有効な調査方法であろう。
しかし、通信調査は万能な特効薬とは違う。メリットもあればデメリットもある。いったい通信調査とはいかなる調査方法か、それを使ってどんなことができるか、何に注意しなければいけないのか。ここではそうした点を話題にしながら、通信調査の利用について解説していきたい。
2. 「通信調査」とは何か？
通信調査とは通信手段を用いて調査を行う方法である。調査票を送って回答を依頼し、それを返送してもらうことでデータを集める。現地に赴いて行う臨地面接調査と異なり、インフォーマントと直接接触することはない。調査者は調査票の送付と回収を行い、インフォーマントは受け取った調査票に回答を記入し返送する、というふうに両者の作業過程ははっきり分かれている。通信調査の流れを図示すれば概略次の図 1 のようになる。
調査者〈調査用書類送付〉〈回収〉・協力機関宛て依頼状
・回答者宛て依頼状
・調査票
・返信用封筒

・記入済
調査票

協力機関
〈受信〉
〈回答者の人選〉〈調査用書類の受け渡し〉

インフォーマント〈調査用書類の受け取り〉〈返信〉〈調査票への回答記入〉

図 1 一般的な通信調査の流れ〈礼状送付〉

3. 協力機関について
図 1 について少し解説しておこう。この中で「協力機関」とは、調査者と回答者の間を仲介してくれる機関のことである。現地に出かける調査の場合にも、話者を依頼したり、調査場所を確保したりする場合には協力機関に頼ることが多いが、通信調査の場合にはこの部分が特に重要になる。調査票がインフォーマントに渡らない限り調査は不可能であり、そのカギを握っているのが協力機関だからである。したがって、依頼状では、調査の目的や意義、選定してほしい回答者の条件などを丁寧に説明し、協力を仰ぐ必要がある。それでも、かなりの割合で協力してもらえなかったり、こちらの条件に合わないインフォーマ
ントの回答が返ってきたりする場合のあることは覚悟しておかなければいけない。
協力機関としては、教育委員会などの公的機関に依頼するのが一般的である。教育行政に携わったり、地域の住民との接触が多かったりすることで、調査への理解と協力が得られやすいからである。方言学で一般的なその土地生え抜きの高年層のインフォーマントを探してもらうときには、教育委員会に依頼することが多い。市町村レベルの地域差を見たい場合、それに応じた組織が存在するという点でも、教育委員会は有力な候補となる。この市町村レベルの教育委員会の情報（住所など）は、各都道府県の教育委員会のホームページで見られるほか、「2020 年版全国学校データ 教育委員会」（教育ソリューション株式会社、https://kyouikusolution.co.jp/data.php?id=iinkai）は販売品になるが全国各地の教育委員会の情報が電子的に一覧できる。現在は刊行されていないものの、冊子体では、『全国教育委員会一覧』（文教協会）があり、図書館などで利用できる可能性がある。
それ以外の機関は、何を目的とした調査か、あるいは、どういうインフォーマントを得たいのかによって異なってくる。例えば、教室における方言使用の実態を知りたい、学校ごとの方言教育の取り組みについて情報を得たい、あるいは、3 世代にわたる方言の変容を調べたいなどといった場合には学校に協力を要請することが考えられる。
「3 世代」というのは、生徒の親や祖父母にも回答を依頼するということである。
また、観光において方言がどう利用されているか、あるいは、商品への方言の活用はどうか、などといったことがテーマであれば、観光協会や商工会議所なども協力機関の候補となるだろう。このように、調査の趣旨によって適切な協力機関を選ぶことが必要になる。
【コロナウィルス感染症との関わり】以上のように、通信調査には協力機関が必要である。
ただし、コロナウィルス感染症との関わりで注意しなければいけない点がある。それは、協力機関の職員と回答者との接触についてである。
通信調査は、調査者が回答者と直接接触しない方法であるが、代わりに、協力機関の職員が調査票を含む調査関係の書類を回答者に渡す際に両者の接触が起こる。
その時間はわずかだろうが、両者に負担をかけることはまちがいない。その点を理由に協力してもらえない恐れもある。
この辺をどの程度慎重に考えるべきかは通信調査自体の成否に関わる問題でもあり、筆者も迷うところだが、例えば、次のような改善策はあり得るかもしれない。
まず、協力機関から回答者への調査書類の受け渡しにも郵便などの通信手段を使ってもらうという方法が思い浮かぶ。
あるいは、協力機関には回答者の情報を教えてもらうだけにし、その情報に従って、回答者に調査票を直接送るというやり方も考えられる。ただし、これらの方法は、いずれも調査費用が余分にかかってしまうというデメリットがある。
次に、回答者を協力機関の職員やその家族の中から選んでもらうという方法があるかもしれない。
それならば、第三者との接触を避けることはできる。
問題は職員やその家族の中に、調査の条件に合うインフォーマントが見つかるかどうかだが、まずはその範囲で探してもらい、適任者がいない場合、第三者への依頼をお願いするという進め方はありそうだ。
4. 通信手段と調査費用について
通信調査で一般的に用いられるのは郵送法である。つまり、郵便を使ったやりとりということになる。ほかには宅配便のメールシステムを利用するという手段もあり得る。それ以外
では、電話を使ったり、電子メールや SNS を使ったりということも考えられるが、それらは普通、通信調査とは呼ばず、方法的にも異なるものになるので、ここでは取り上げない。
郵送法の場合、発送先が非常に多ければ、いちいち切手を貼るのもたいへんなので、「料金別納郵便」の制度を使うとよい。返信用封筒にも切手を貼るが、こちらはすべてが戻ってくるわけではないことを考えると、「料金後納郵便」を利用し、戻ってきた分だけ料金を支払うというやり方もある。ただし、この制度には一定の手続きが必要である。
【学生と通信調査】郵便を使うとなれば、当然のことながら郵送費（切手代）がかかることになる。多くの場合、通信調査の費用でもっとも大きな比重を占めるのが郵送費である。
例えば、100 地点から回答を得る調査を企画するとしよう。この場合、回収率を 50％と見込むと 200 地点に調査票を送る必要がある。調査票の規模にもよるが、定型サイズの 84 円で送れたとして、＠84 円×200 地点＝16.800 円が往信用に必要になる。また、記入済み調査票の回収は、学生個人では料金後納郵便は利用できないと思われるので、往信と同じ額の切手代がかかるとすると、両者を合わせた費用は 33.600 円となる。これが、もっと多くの地点に配布するとか、定型外のサイズを使うとかいうことになると、さらに費用がかかることになる。
筆者の場合、
全国 2000 地点規模の調査を定型外の郵便を使って行うことが多く、かなりの経費がかかっている。
もっとも、その費用が高いか安いかは単純には判断できない。一見高額に見えても、同じ規模の調査を臨地面接調査で行った場合に比べてどうかという見方をしなければいけない。
調査地点数、そして、調査地と調査者の居住地との距離などを考慮すると、通信調査はかなり効率的だとも言えるのである。しかし、そうは言うものの、学生にとっての 3 万円、4 万円はけっして少ない額ではあるまい。
それだけのお金を用意できるかどうかが通信調査の実施を左右することになる。
5. 向いている調査、向いていない調査
通信調査の使用は、調査の趣旨によって向き不向きがある。従来、通信調査は方言地理学的な調査で利用されることが多かった。つまり、調査地域が広範囲に及び、たくさんの地点を短期間に調べたい場合に用いられてきたのである。いわゆる「地理的分布調査」に向いているのが通信調査だと言える。
一方、通信調査は「記述調査」にはあまり向いていない。そもそも、音韻やアクセント、イントネーションなど、音声を聞かなければいけない研究対象は通信調査では難しい。それ以外の分野でも、記述調査は、特定地点の方言について、その言語としてのしくみや規則を深く掘り下げる調査である以上、たくさんの例文や事例を収集しなければならない。そのため、質問数も多く、それにかかる調査時間も長い。話者の反応を見ながら、仮説を確認したり、修正したりするので、臨機応変に質問内容を調整することもある。話者との対話による柔軟な進行こそ記述調査の真髄であると言ってよい。
これに対して、通信調査ではインフォーマントに回答記入の時間を長くとってもらうことは難しい。必然的に質問内容は簡潔にしなければいけない。また、調査票に記したこと以上のことは聞くことができず、調査は調査票の範囲内で完結させざるを得ない。そうなると調べたいことを具体的かつ明確にし、綿密に質問内容を設計していく必要がある。回答者が理解しづらい内容や、誤解しそうな質問は避け、比較的単純に回答を引き出せるものを中心に組み立てていくことになる。従来、通信調査は語彙の分野で使用されることが多く、文法の分野でも比較的簡単な質問に利用されてきた。例えば、図 2 は筆者が全国調査で使用した調査票の一部であり、絵を用い、参考語形も示しながら虫の名称について尋ねている。

図 2 通信調査票の見本（「消滅する方言語彙の緊急調査研究」第 3 調査票）
【記述調査は本当に無理か】上で述べたように、通信調査で記述調査を行うことはやはり困難を伴うのではないかと思われる。ただし、通信調査をこれから行う記述調査の準備に用いたり、すでに行った記述調査の補足に使ったりすることは可能である。記述のための地点の選定や、調査内容確定のための事前準備、あるいは、終了した記述調査の結果の確認などで通信調査を利用することはできる。

また、こういうこともあり得るかもしれない。話者が言葉に関心があり、一定の言語的知識をもっている。調査内容の理解も正確で、辛抱強く回答してくれる。調査者との信頼関係が築かれており、積極的な協力が得られる。というような場合は、長期間にわたって話者と調査票のやりとりを行い、段々に結果を蓄積していくことができなくはないだろう。そうした通信調査の結果の疑問点は、電話による調査を適宜組み合わせることで解決していくというやり方もある。話者がパソコンを使えるようであれば、電話の代わりにテレビ会議のシステムを用いるなど、複合的な方法で調査を進めてもよい。通信調査の弱点を他の方法で補うことで、記述調査もある程度可能になるように思われる。
6. 通信調査の見本
通信調査は広範囲の方言分布を調べるのに向いていることはすでに述べた。図 3 は、2000～2002 年度に実施した「消滅する方言語彙の緊急調査研究」の結果をもとに描かれた「蚕」の方言地図である（新井小枝子 2018 による）。
調査文は、先の図 2 の調査票見本の中にある。
この調査は語彙の分野を中心に約 340 項目を 6 冊の調査票にまとめた通信調査であり、その概要は小林隆（2005）で述べている。また、使用した調査票等は東北大学方言研究センターのホームページ（https://www2.sal.tohoku.ac.jp/hougen/k_kinkyu.html）で公開している。
図 3 を見ると、「蚕」の方言分布が全国に渡って詳細にとらえられていることがわかる。
通信調査は臨地面接調査に比べて不確実な要素が多いと言われるが、鮮明に浮かびがった分
布はこの方法が方言地理学的調査に有効であることを物語っている。
7. さらに知りたいときはここでは通信調査について解説してきた。この方法について、さらに知りたいと思うときは、次の参考文献が役に立つ。
まず、方言研究のさまざまな調査法の中で、通信調査がどのように位置づけられるかを知るためには、方言調査の概説書である小林隆・篠崎晃一編（2007）を見るとよいだろう。また、通信調査の問題点の把握とその改善策についての検討は小林隆（1988）が行っている。
具体的に通信調査をどう設計するかは、小林隆（2004）にサンプルが示されている。さらに、通信調査で得たデータからどのような世界が見えてくるかは、澤村美幸（2011）が興味深い研究事例を提供してくれている。
以上、通信調査について解説してきた。最初にも述べたように通信調査は万能な調査法ではない。しかし、工夫次第では、コロナウィルス感染症の影響で現地調査が難しい中、それを補う方法として利用できる可能性は十分にあるだろう。
参考文献
新井小枝子（2018）「生活・生業と方言語彙」小林隆編『シリーズ日本語の語彙 8 方言の語彙－日本語を彩る地域語の世界－』朝倉書店

小林隆（1988）「通信調査法の再評価」国立国語研究所『方言研究法の探索』秀英出版
小林隆（2004）『方言学的日本語史の方法』ひつじ書房（第 1 部第 5 章「日本語史のための通信調査法の開発」）
小林隆（2005）「第二の『日本言語地図』をめざして」『国文学解釈と教材の研究』50-5
小林隆・篠崎晃一編（2007）『ガイドブック方言調査』ひつじ書房
澤村美幸（2011）『日本語方言形成論の視点』岩波書店（原稿提出日 2020 年 7 月 31 日）

図 3 通信調査による「蚕」の方言分布（新井小枝子 2018 による）