2013 年度自己点検・評価報告書■重点項目■
教員・教員組織
教育内容・方法・成果

昭和女子大学内容
本学の自己点検・評価実施体制について .............................................................................. 2「教員・教員組織」 ............................................................................................................... 3
教員・教員組織 ................................................................................................................... 3■大学として求める教員像および教員組織の編制方針を明確に定めているか。 ......... 3■学部・研究科等の教育課程に相応しい教員組織を整備しているか。........................ 5■教員の募集・採用・昇格は適切に行われているか。 ................................................. 6■教員の資質の向上を図るための方策を講じているか。 ............................................. 7「教育内容・方法･成果」 ...................................................................................................... 9教育目標、学位授与方針、教育課程の編成・実施方針 .................................................... 9■教育目標に基づき学位授与方針を明示しているか。 ................................................. 9■教育目標に基づき教育課程の編成・実施方針を明示しているか。 ......................... 15■教育目標、学位授与方針および教育課程の編成・実施方針が、大学構成員（教職員および学生等）に周知され、社会に公表されているか。教育目標に基づき教育課程の編成・実施方針を明示しているか。 ............................................................................ 28■教育目標、学位授与方針および教育課程の編成・実施方針の適切性について定期的に検証を行っているか。............................................................................................... 30
教育課程・教育内容 ......................................................................................................... 44■教育課程の編成・実施方針に基づき、授業科目を適切に開設し、教育課程を体系的に編成しているか。 ...................................................................................................... 44■教育課程の編成・実施方針に基づき、各課程に相応しい教育内容を提供しているか。
....................................................................................................................................... 59
教育方法 ............................................................................................................................ 80■教育方法および学習指導は適切か ............................................................................ 80■シラバスに基づいて授業が展開されているか。 ...................................................... 93■成績評価と単位認定は適切に行われているか。 ...................................................... 96■教育成果について定期的な検証を行い、その結果を教育課程や教育内容・方法の改善に結びつけているか。............................................................................................. 101
成果 ..................................................................................................................................114■教育目標に沿った成果が上がっているか。 ............................................................. 114■学位授与（卒業・修了認定）は適切に行われているか。 ...................................... 121

1

本学の自己点検・評価実施体制について
昭和女子大学では、自己点検・評価実施委員会規程および自己点検・評価実施小委員会規程に基づいて、毎年自己点検・評価を実施している。
実施対象は大学部門の教員組織、事務組織すべてであるが、とくに毎年重点的に行うテー
マ・部署を決めて自己点検・評価実施計画を策定し、そのテーマに基づいて自己点検・評価実施委員会で自己点検・評価を行い、その結果を公開することになっている。
評価基準は、(財)大学基準協会の評価基準に準拠している。

年度

重点的に実施する評価項目(部署)2010 年度■学生の受け入れ(アドミッション部、アドミッションセンター)

2011 年度■教育研究等環境(副学長、図書館、事務センター)■社会連携・社会貢献(学長室)2012 年度■学生支援(学生部、学生担当、キャリア支援部、キャリア担当)

2013 年度■教員・教員組織(副学長、研究科、学部)■教育内容・方法・成果(研究科、学部、教務部)

2014 年度■事務組織■財務(財務部)■管理運営■内部質保証2015 年度■全体プレ実施 (認証評価申請プレ)2016 年度■全体実施 (認証評価申請用)2017 年度☆認証評価申請※ 各年度で実施した自己点検・評価の結果に基づく「改善の方策」について、次年度に検証を行う。
※ これとは別に、認証評価の結果、大学基準協会から指摘を受けた事項については
別途検証を行うものとする。

2

「教員・教員組織」
教員・教員組織
1.現状の説明(データ等に基づく客観的現況)■大学として求める教員像および教員組織の編制方針を明確に定めているか。
1.大学全体現在のところ、大学として求める教員像および教員組織の編制方針を、ひとつのまとまった規定等として明確に定めているものではない。しかし、一部については以下の通り、それぞれの規定等に従って、教員に求める能力・資質等の明確化、教員構成の明確化、教員の書式的な連携体制と教育研究に関わる責任の所在の明確化が行われている。
本学の教員構成については「昭和女子大学学則」第 52～54 条、「昭和女子大学大学院学則」第 43～45 条において規定されている。
教員の連携体制は、学部の意思を決定する重要な会議である学部教授会で協議された事
項の上申・報告を受けて、代議員会に位置づけられる大学部局長会で審議・決定される仕組みとなっている。まず、学科ごとに、「科会」と称する所属教員全員で構成する教授会が毎週定期的に開催される。科会は、教務事項や学生の厚生を中心とする連絡調整や大学の諸課題に対する学科の意向を協議する重要な会となっている。さらに、学部長が議長となり所属学科長と議題に応じて必要な教職員を参加させる部科長会を学部ごとに隔週開催する。これらの会議を統合して、学部教授会としている。従って、本学の学部教授会は、一つの会議として一同に会して行われるものではない。各学部から上申された案件は、学長が議長となり原則として隔週開催する大学部局長会で審議される。大学部局長会は、学部、研究科の教学系幹部教員で構成し、各部門から上申・報告される重要案件や理事会の諮問などを審議して大学としての意思を集約する。
また、全学横断の組織として、教務事項を取り扱う「教務部委員会」、厚生補導、学生支
援事項を扱う「学生部委員会」、学生募集事項を扱う「アドミッション部委員会」、キャリ
ア支援を行う「キャリア支援部委員会」を設置し、それぞれの専門分野について全学的な見地で協議・調整を図っている。協議事項は各学科代表委員を通じて周知され、重要な案
件は、大学部局長会に上申・報告される。
さらに、教授、准教授、専任講師、助教および事務の各部門代表者などが参加する本学
独自の会議「教育会議」を月 1 回開催し、理事長、学長をはじめ、全学横断の専門的組織である各部から連絡や報告を行っている。
その他、学部あるいは学科ごとに年間 1～2 回、学長など幹部教員や他学部からの兼担教員および非常勤教員を招いての非常勤懇談科会を開催している。それぞれの立場から見た学生の動向や学科運営およびカリキュラムに関する意見を非常勤教員から聴取して、次年度の学科運営やカリキュラム編成の企画に反映させている。
大学院の組織的な連携体制については、各研究科に教授会が設置されている。その協議
3

事項の上申・報告を受けて、代議員会に位置づけられる大学院委員会で審議・決定される。
特に重要な決議事項は、大学部局長会と協議することになっている。なお、研究科教授会の前に必要に応じて専攻ごとに意見の取りまとめを行っている。また、教授会の前後、必要に応じて専攻主任会議を開催し、専攻間の調整を図っている。学部教授会とは直接関係
はしていないが、大学院担当教員は各学科に所属しており、必要に応じて研究科長もメンバーとなっている大学部局長会において、報告・協議を行う。
2.人間文化学部
学部の理念・目的に則り、「教員資格審査に関する規程」のもと、学科の選考を経て教員編制を行っている。部科長会を通じて学科間の連携は行われている。
3.人間社会学部
学部の理念・目的に則り、「教員資格審査に関する規程」のもと、学科の選考を経て教員編制を行っている。部科長会を通じて学科間の連携は行われている。
4.グローバルビジネス学部
学部の理念・目的に則り、「教員資格審査に関する規程」のもと、学科の選考を経て教員編制を行っている。1 学科のため、週に一度開催している科会には学部長も参加し、連携がなされている。
5.生活科学部
学部の理念・目的に則り、「教員資格審査に関する規程」のもと、学科の選考を経て教員編制を行っている。部科長会を通じて学科間の連携は行われている。
6.総合教育センター
センターの理念・目的に則り、「教員資格審査に関する規程」のもと、センター内の選考を経て教員編制を行っている。なお、一般教養科目カリキュラムは、センター長、一般教
養担当教務主任および学内の各学部１名からなるカリキュラム検討委員会で協議され、また、教員資格審査にも適宜、同委員会のメンバーが加わっている。教務、外国語、教職の各主任とセンター長が週に一回会議を行い、連携を促進している。
7.文学研究科
研究科の理念・目的に則り、「教員資格審査に関する規程」および「大学院担当教員選考基準内規」のもと、専攻で候補者を決め、研究科教授会の選考を経て教員編制を行っている。教授会は月に 1 回は開催しており、専攻間の連携が行われている。

4

8.生活機構研究科
研究科の理念・目的に則り、「教員資格審査に関する規程」および研究科が定めた選考基
準のもと、専攻で候補者を決め、研究科教授会の選考を経て教員編制を行っている。教授
会は月に 1 回は開催しているほか、随時専攻主任会議を開催しており、専攻間の連携は行われている。

■学部・研究科等の教育課程に相応しい教員組織を整備しているか。
1.大学全体本学の教員組織は、学長・副学長の間で教員配置を確認しながら適正に整備しており、法令上必要な専任教員数を大きく上回る教員数を配置している。
大学院担当の専任教員は、学部所属としており、大学・学部・学科・研究科・専攻のそれぞれの教育研究上の目的を達成するための適正な教員を配置している。
教員の採用は、各学科・専攻における年齢構成のバランスに配慮し、若手教員を中心に採用を進めている。なお、本学は女子大学であることから、教員全体の約 50%が女性であり、女性教員の比率が高いことが特徴といえる。
年齢構成は、2013(平成 25)年度現在、大学全体として 61 歳以上が 30.3%、51 から 60
歳が 48.3%、41 から 50 歳が 27.9%、40 歳以下は 21.3%である。
2.人間文化学部
専任教員は 67 名で、教授 44 名、准教授 18 名、専任講師 5 名、助教 2 名となっており、専任教員一人あたりの学生数は 31.7 名である。設置基準上必要な教員数は 29 名であり、十分な教員を配置している。
適正な教員配置を進めるため、各学科の専任教員による科会、学部長と学科長による部
科長会を通じて、教員の採用や昇格、授業科目への配置などを判断している。
3.人間社会学部
専任教員は 57 名で、教授 29 名、准教授 22 名、専任講師 6 名、助教 5 名となっており、専任教員一人あたりの学生数は 27.2 名である。設置基準上必要な教員数は 31 名であり、十分な教員を配置している。
適正な教員配置を進めるため、各学科の専任教員による科会、学科長と学部長による部
科長会を通じて、教員の採用や昇格、授業科目への配置などを判断している。
4.グローバルビジネス学部
専任教員は 15 名で、教授 13 名、専任講師 2 名、助教 2 名となっており、専任教員一人あたりの学生数は開設 1 年目で 1 学年しかいないため、10.9 名である。設置基準上必要な教員数は 14 名であり、十分な教員を配置している。
適正な教員配置を進めるため、学部長も出席する科会を通じて、教員の採用や昇格、授5

業科目への配置などを判断している。
5.生活科学部
専任教員は 51 名で、教授 25 名、准教授 19 名、専任講師 7 名、助教 4 名となっており、専任教員一人あたりの学生数は 27.9 名である。設置基準上必要な教員数は 25 名であり、十分な教員を配置している。
適正な教員配置を進めるため、各学科ごとの専任教員による科会、学科長と学部長による部科長会を通じて、教員の採用や昇格、授業科目への配置などを判断している。
6.総合教育センター
本センターでは、専任教員 5 名で、教授 3 名、准教授 2 名である。全学の一般教養、外国語、教職課程を担う組織である。科目の多くは他学科の専任教員、非常勤講師が担当しており、各科目群を担うのに十分な教員を配置している。
7.文学研究科
各専攻の研究分野ごとに専任教員を配置し、教育研究上の目的を達成するための教育課
程および研究領域を編成している。本研究科の担当専任教員は 34 名であり、教授会の決議に基づき、配置されている。
8.生活機構研究科
各専攻の研究分野ごとに専任教員を配置し、教育研究上の目的を達成するための教育課
程および研究領域を編成している。本研究科の担当専任教員は 107 名であり、教授会の決議に基づき、配置されている。

■教員の募集・採用・昇格は適切に行われているか。
1.大学全体各学部・研究科における教員の採用と昇格に関する基準と手続きは「教員資格審査に関する規程」および「教員資格審査に関する処理規程」に規定されている。大学院担当教員
については、学部所属を原則としているため、教員の採用と昇格に関する基準と手続きは前述の規程に基づいて行い、大学院担当の可否については「研究科教授会規程」に基づいて、研究科教授会で決定され、大学院委員会で承認を得ることになっている。
教員の採用については原則として公募制となっており、公募要領は事前に学長に報告の上、公開している。

6

2.人間文化学部・人間社会学部・生活科学部・グローバルビジネス学部・総合教育センタ
ー
本学部の教員の採用と昇格に関する基準と手続きは「教員資格審査に関する規程」および「教員資格審査に関する処理規程」に規定に基づき、学部長と学科長で構成する教員資格審査委員会を組織し、適切な審査を行っている。審査結果は大学部局長会に学部長を通じて報告され、審議を受ける。当該教員の専門審査が必要な場合には、専門委員会を設置
し、審査を行うことになっている。
教員の採用については公募を原則としている。教員の昇格については、学科の科会で審議の上、要件を満たしていると認められた教員について学長の内諾を得たうえで教員資格審査委員会の審議を受けている。
3.文学研究科
本研究科の教員は、学部学科に所属している。博士後期課程の教員は博士前期課程の教員を兼ねるが、博士前期課程の教員が、すべて博士後期課程の教員であるということはな
く、博士前・後期課程ともに、文学研究科教授会で定められた選考基準にしたがって、それぞれの専攻の教員資格が認定されている。
4.生活機構研究科
本研究科の教員は、学部学科に所属している。博士後期課程の教員は修士課程の教員を兼ねるが、修士課程の教員がすべて博士後期課程の教員であるということはなく、修士課
程、博士後期課程ともに、生活機構研究科教授会で定められた選考基準にしたがって、それぞれの専攻の教員資格が認定されている。

■教員の資質の向上を図るための方策を講じているか。
教員の資質の向上については、学部や研究科単位ではなく、全学共通で取り組んでいる。
助教以上の全教員が、前年度の研究業績および教育上の実績を毎年報告し、学内研究費査定の資料となっている。
常勤、非常勤を問わず、新規採用、昇格の際には「教員資格審査に関する処理規程」に基づき、専門審査委員会ならびに資格審査委員会により履歴・業績が担当科目に適切かどうかが審査される。
各教員は所属学科長、学部長、副学長および学長によって、「教育・指導」、「組織貢献」、「研究活動」、「対人対応」、「社会活動」の評定項目に基づき評価される。教員の研究テー
マと研究成果、また研究と担当科目との関連性は毎年学科長、学部長、副学長、学長に報告される。研究テーマ、研究業績および教育上の実績は学内 Web でも公表されている。

7

2.点検・評価(点検は現状と到達目標の照合、評価とは現状に対するデータに基づいた評価)①効果が上がっている事項
まとまった規定等としての編制方針は明確化されていないが、いくつかの規定等に従って、実質的に機能している。特に、学部では、科会と部科長会（学部教授会にあたる）から大学部局長会（代議員会にあたる）へのルート、横断的な各種委員会から大学部局長会へのルート、教育会議ルートの主に３ルートによって、また、大学院では、専攻会議、（専
攻主任会議）、研究科教授会、大学院委員会、（大学部局長会）のルートによって、教員の組織的な連携体制が整っている。
②改善すべき事項
教員に求める能力・資質等、教員構成、教員の組織的な連携体制、教育研究に関わる責任の所在など、大学として求める教員像および教員組織の編制方針をまとまった規定等として明確に定める必要がある。
総合教育センターにおける一般教養科目は多様な分野の担当教員の資格審査をする必要があるため、同センター所属の教員のみでは判断が難しい場合がある。
グローバルビジネス学部、文学研究科文学言語学専攻については、年齢構成のバランスに問題がある。

3.将来に向けた発展方策(実効性のある計画や手順)①効果が上がっている事項
時間的な効率化をより高める必要はあるが、現在の教員の組織的な連携体制は本学独自のシステムであり、より機能性を高めていく。
教員の募集については、引き続き原則として公募で行い、意欲をもつ人材を広く募集する。
②改善すべき事項
求める教員像および教員組織の編制方針については、現在いくつかの規定等に分散して記されている編制方針を文書化して明確化する。教授会については現状との整合性を図る。
総合教育センターにおける一般教養科目の資格審査は当該分野の学内教員が参加する仕組みを作る。
グローバルビジネス学部、文学研究科文学言語学専攻の年齢構成については、若手教員の採用をしながら是正を進めていく。

4.根拠資料(省略)8「教育内容・方法･成果」
教育目標、学位授与方針、教育課程の編成・実施方針
1.現状の説明(データ等に基づく客観的現況)■教育目標に基づき学位授与方針を明示しているか。
1.大学全体大学の教育目標は、昭和女子大学学則第 1 条で「建学の精神に則り、高等教育機関として、また、学術文化の研究機関としての使命に鑑み、善を尚び美を愛し真を究めて、文化の創造と人類の福祉に貢献する女性を育成することを目的とする」と掲げ､その教育目標に基づき、学位授与方針を定めている。
次の能力を有していることを重視し、所定の単位を修めた学生に対して卒業を認定する。
1．体系的に科目を修得し、世界や社会の事象に深い関心を持ち、これを探求する姿勢がある。
2．物事に対し、多角的な視点とともに本質を見る目を備え、自ら課題を解決していく力を身につけている。
3．誠実で礼儀正しく、自己の特性を理解するとともに他者のあり方を受け入れていく姿勢
をもって、社会的規範を守り自立した活動ができる。
4．日本や世界の芸術文化に関心を持ち、成人としての人格を備え、論理的な思考力と豊かな表現力を身につけている。
大学の学位授与方針は以下の通りである。
大学院の教育目標は、昭和女子大学大学院学則第 1 条で「建学の精神に則り、学術の理論及び応用を教授研究し､その深奥をきわめ､又は高度の専門性が求められる職業を担うための深い学識及び卓越した能力を培い、文化の進展に寄与することを目的」と掲げているが、全体としての学位授与方針は現在策定中である。各研究科については、大学院の教育目標に基づき専攻ごとに学位授与方針を定めている。
各学部については大学全体の学位授与方針に基づき、学科ごとに学位授与方針を定めている。
2.人間文化学部
人間文化学部は「日本および外国の言語・文化・歴史を学ぶことを通して、広い視野と豊かな教養を培い、他の人々との柔軟で的確なコミュニケーションカを磨き、物事に対する深い洞察力を養うことによって、平和でよりよい社会の形成に寄与し、豊かで活力ある
文化の発展に貢献し得る人材の育成を目的としている」という教育目標を掲げており、各9

学科ごとに学位授与方針を定めている。
【日本語日本文学科】
所定の単位を修め、次の能力を備えた学生に卒業を認定して学位を授与する。
1. すぐれた日本語運用能力を身につけ、社会の幅広い分野で活躍できる。
2. ことばや文化への学びを通して、広い視野を持ち、論理的で柔軟な思考が展開できる。
3. 言語・文学を中心に日本の文化についての深い理解を持ち、次の世代に継承できる。
【英語コミュニケーション学科】
所定の単位を修め、次の能力を備えた学生に卒業を認定して学位を授与する。
1. 国際社会に関する深い知識と、職場や地域で求められる英語力とコミュニケーション
力を持っている。
2. 世界の多様な価値観の存在を理解し、各国の歴史や文化を尊重できる。
3. 論理的な思考力を備え、的確な判断力と豊かな表現力を有している。
4. 留学経験や地域での活動を通して、他者と積極的に関わり、主体性、実行力、リーダ
ーシップ、協調性を有している。
【歴史文化学科】
所定の単位を修め、次の能力を備えた学生に卒業を認定して学位を授与する。
1. 日本や世界の歴史と文化を理解し、自ら学んだことを活かして社会に貢献できる。
2. 実習や体験により、真摯な態度と地道な努力を継続できる力を備えている。
3. 多種多様な情報を入手し、状況に応じた最適な到達点を見いだす判断力と選択能力を有している。
4. 他者と調和して多様な意見に耳を傾けながら、自らの意志を表現する力を持っている。
【国際学科】
所定の単位を修め、次の能力を備えた学生に卒業を認定して学位を授与する。
1. 国際社会・日本社会への幅広い知識と深い洞察力を有している。
2. 優れたリテラシーを備え、効果的な発信力を有している。
3. 論理的・自主的な思考力を有している。
4. 卓越したイニシアティブ・行動力を発揮し、積極的に他者と関わる能力を有している。
3.人間社会学部
人間社会学部は「人間の尊厳と人権を尊重し、豊かな人間性を身につけて、人を支え、社会と地域に貢献できる人材の育成を目的としている。グローバル化と経済・社会の急激な構造変化、少子高齢化が進む今日、国民の生活・福祉・就労と心身の健康・発達を保障するべき社会環境は、様々な障害と問題に直面している。心の働きと人間関係、生活の向上と福祉社会の形成、子どもの発達と教育、現代の社会システムと教養・文化に関する専門的知識と実践カを培い、職場・地域・社会の中で諸課題の解決と社会の発展に寄与でき10

る人材の輩出を目標としている。
」という教育目標を掲げており、各学科ごとに学位授与方
針を定めている。
【心理学科】
所定の単位を修め、次の能力を備えた学生に卒業を認定して学位を授与する。
1. 心理学の科学的で幅広い視点と基本的知識を有している。
2. 人と社会を取り巻く現実の諸問題に関心を持ち、心理学的アプローチにより対処するための基礎的素養を有している。
3. 自ら問いを立て他者と協調して合理的に解決していく総合的な能力を有している。
【福祉社会学科】
所定の単位を修め、次の能力を備えた学生に卒業を認定して学位を授与する。
1. 社会福祉学を基礎とし、人と社会に対して科学する探究力を有している。
2. 福祉社会の構築に貢献する行動力、コミュニケーション能力を有している。
3. 世界的な視野を持ち地域の社会福祉課題への洞察力と解決力を有している。
4. 国際社会・日本社会における人々のウェルビーイングの向上に貢献できる能力を有している。
【現代教養学科】
所定の単位を修め、次の能力を備えた学生に卒業を認定して学位を授与する。
1. 様々なリテラシーの習得を通じ、独自の視点を持ち発信力を有している。
2. 自分の特性や能力を的確に把握し、論理的、自主的な思考の展開ができる。
3. 社会の動向を常に意識し、現代的教養を土台に現代社会を見る視座を有している。
4. キャリアプランを意識しながら、社会環境の変化に柔軟に対応できる応用力を有している。
【初等教育学科】
所定の単位を修め、次の能力を備えた学生に卒業を認定して学位を授与する。
1. 小学校・幼稚園の教育内容や、保育所の保育内容に関する的確な知識を持ち、実践する力を有している。
2. 児童・乳幼児の心身の発達に関する基礎的知識と、自己表現力・受容力を獲得し、さまざまな初等教育の場において指導援助できる力を有している。
3. 現代の教育課題を把握し、分析・判断する力と解決しようとする意欲をもち、社会や地域の教育支援にも貢献できる行動力を有している。
4.グローバルビジネス学部
グローバルビジネス学部は「自ら課題を発見し、その解決策をデザインできる女性、め11ざすミッションの達成に向けて責任をもって行動し、着実に成果を挙げることができる女
性を育て、社会に送り出していくことをめざしている」という教育目標を掲げており、それに基づき、学位授与方針を以下のように定めている。
所定の単位を修め、次の能力を備えた学生に卒業を認定して学位を授与する。
1. グローバルなビジネス社会において企画、発信するために必要な幅広い視野と英語力を有している。
2. ビジネスや社会の場において、重要な課題を発見し自ら解決策に取り組むことができる。
3. 時代の変化や社会のニーズに対応できる実践的な応用力を有している。
5.生活科学部
生活科学部は「全ての「ヒト」に不可欠な生活全般の質の向上や、今後益々必要とされる、持続可能な社会の発展に貢献できる人材の育成を目指し、生活を美しく科学する総合的な学部である」という教育目標を掲げており、各学科ごとに学位授与方針を定めている。
【環境デザイン学科】
所定の単位を修め、次の能力を備えた学生に卒業を認定して学位を授与する。
1. あらゆる分野に役立つ総合的なデザイン力・プレゼンテーション力を有する。
2. それぞれの専門分野に関する十分な知識とスキルを有している。
3. 個々の自由な発想に基づき知識とスキルを応用展開させる能力を有している。
4. チームの一員として仕事を分担し自己表現できるコミュニケーション力を有している。
【健康デザイン学科】
所定の単位を修め、次の能力を備えた学生に卒業を認定して学位を授与する。
1. 専門知識を有する人としての態度、道徳やコミュニケーション力を身につけ、真摯な姿勢を有している。
2. 食と栄養に関する専門知識と技術、展開能力を有している。
3. 食科学、感覚、運動の各分野の専門性を深めた基礎・応用能力を修得している。
4. 健康を守り、生活の質の向上に積極的な提案ができる。
5. 社会に貢献し得る能力を有し、常に新しい知識や技術の習得に努めることができる。
【管理栄養学科】
所定の単位を修め、次の能力を備えた学生に卒業を認定して学位を授与する。
1. 専門職として適切な態度、道徳やコミュニケーション力を備え、真摯な姿勢を有して12

いる。
2. 管理栄養士国家試験を受験し、合格できる充分な知識と能力を有している。
3. 個人または集団のよりよい健康状態実現を目的として、指導・教育できる専門知識と技術、展開能力を有している。
4. 病院・福祉施設等において、療養のために必要十分な栄養管理・指導ができる能力を有している。
栄養行政における現場で、個人の健康保持増進のために必要な栄養管理・指導ができる能力を有している。
6.文学研究科
文学研究科は、大学院学則第 1 条に掲げている「本大学院は、建学の精神に則り、学術の理論及び応用を教授研究し、その深奥をきわめ、又は高度の専門性が求められる職業を担うための深い学識及び卓越した能力を培い、文化の進展に寄与することを目的とする」とある本学大学院の教育目標に沿い、自らの専門分野において国内外で貢献しうる、高度な学識と能力を備えた人材の育成を目指しており、各専攻ごとに専門に応じた教育目標を定めている。
文学言語学専攻では、博士後期課程を設置し、日本及び英米に関する文学・語学・言語
教育学について、高い学識の修得ならびに高度な専門的研究能力を涵養し、研究・教育をはじめ高度の専門性を有する諸関連分野で活躍し得る有為な人材の育成を目標としている。
日本文学専攻では、博士前期課程を設置し、日本文学および日本語学において広い視野と豊かな学識の修得を培い、専門領域における優れた研究能力を養うことにより、研究・教育をはじめ高度の専門的性を有する分野で活躍し得る有為な人材の育成を目標としている。
英米文学専攻では、博士前期課程を設置し、英米文学および英語学に関する広い視野と豊かな学識、語学力の修得を目指し、研究・教育等の高度な専門的能力を広く社会に還元することのできる人材の育成を目標としている。
言語教育・コミュニケーション専攻では、博士前期課程を設置し、日本語教育および英語教育に関する広い視野と豊かな学識を修得し、両語学教育の実践の場で高度な専門的能力を活かし活躍できる有能な人材の育成を目標としている。
学位授与方針については、「ディプロマポリシー」の名称での掲示はないが、教育目標に基づき、大学院学則及び各専攻の教育課程の編成と履修条件、ならびに修士論文、博士論
文に関する各専攻の内規で示している。修士の学位においては、専門的かつ幅広い学識を所定の課程及び年限において修得すること。またその課程において指導教員の研究指導のもと将来の研究や社会的貢献に生かせる水準に達した修士論文を完成した場合に授与する方針である。博士の学位授与においては、一層高度な専門的かつ広範な学識を所定の課程
13

及び年限において修得し、学問的研鑚を積み高い研究能力を培うこと。またその課程において指導教員の研究指導のもと専門分野に独創的な新たな知見を提示し、各々の研究分野で自立した研究者として独自の貢献をなす水準に達した博士論文を完成した場合に授与する方針である。
修得すべき学習成果については、特に明文化はしていないが、教育課程とその履修条件
は学習成果を考慮して編成、設定しているほか、科目ごとには授業到達目標という項目の中でシラバスに明示している。また、各課程の集大成として位置づけられる修士論文、博士論文に関する内規では修得すべき成果の達成を求める諸基準が明示されている。
7.生活機構研究科
生活機構研究科は「「生活機構」の名を冠して、全方位から人間生活のあり方を探究する」という教育目標を掲げており、本研究科修士課程６専攻と博士後期課程 1 専攻の教育目標については、「昭和女子大学大学院学則」第１章総則第５条において各専攻別に以下のように定め、学生便欄および大学ホームページ等を通して知悉を図っている。
生活文化研究専攻では、多岐にわたる生活文化に関して高度で知的な素養を持ち、研究、教育および社会的活動を通して、知識基盤社会を多様に支える人材の養成を目的としている。
心理学専攻では、心理学諸領域（認知・発達・社会・臨床など）に関わる専門的知識と技能を修得した人材の養成を目的とする。
福祉社会研究専攻では、現代社会の諸課題を解明すると共に、より良い福祉社会を創っていくために必要な価値観・理論・実践力を習得した人材の養成を目的とする。
人間教育学専攻では、人格的豊かさをもち、社会や子どもの変化に的確に対応できる専門的知識と技能を修得し、高度の実践的指導力を身につけた人材の養成を目的とする。
環境デザイン研究専攻では、工学から芸術・人文系に至る幅広い学問体系を有する専攻として、服飾・インテリア・建築等生活に関わる広い環境を対象としたデザインの分野で研究・実践する人材の養成を目的とする。
生活科学研究専攻では、ヒトの生命の営みを、生活を取り巻く食環境とそのライフステージとの関連から解明し、食行動と健康増進に関連するテーマを多角的に研究する人材の養成を目的とする。
生活機構学専攻では、幅広い分野における人間の生活に関する総合科学の研究を自律的に行うことのできる高度の研究者・専門職の人材養成を目的とする。
これらの教育目標に沿って、各々の学問分野において修了時までに身に付けるべき教育や研究の知識や能力などを明らかにする学位授与方針（ディプロマ・ポリシー）については
現在策定中である。

14

■教育目標に基づき教育課程の編成・実施方針を明示しているか。
1.大学全体大学では学則に定められた教育目標に基づき、以下の通りカリキュラムポリシー(教育課
程の編成・実施方針)を定めている。
学修・研究
1． 全学生を対象に「一般教養科目｣、「外国語科目｣、「文化講座」、「諸資格関連科目」を設置し、さらに各学科の「専門教育科目」の一部を「一般教養科目」として履修することができる。幅広い知識を修得し、自らの専門に偏ることなく多角的な視点から真理を探求する姿勢を育む。
2．各学部・学科に「専門教育科目」を体系的に設置し、専門的な知識・技術や研究方法を教授する。
3．各学部･学科に初年次教育科目を配置し、学習技術や自主的思考力を修得させる。また、全学生必修とする「実践倫理｣、「日本語基礎」では研究姿勢やキャリア形成の基礎を学び、日本語のコミュニケーション力を磨く。
4．所属学部・学科の専門分野を主専攻としながら、目的や関心に合わせて複数領域を系統的に学修して副専攻とすることができる。副専攻履修を学生に推奨し、複眼的な視野を持たせる。
5．米国ボストン校を設置し、全学生にボストン留学を推奨している。語学プログラムに加え、専攻に関連した体験型プログラムを実施し、海外体験や社会貢献の機会を用意している。ヨーロッパやアジア圏への留学制度も充実させ、国際感覚に基づいた行動
力を育む。
人格形成
1． 学科単位で毎年一定期間の宿泊研修を実施し､人間的触れ合いを深めて自主性や協調性、奉仕の精神を養う。この集団研修を通じて、社会に貢献できる資質を育む。
2． 本学と地域が協働して課題に取り組み､学生が専門知識を活かしてコミュニティサービ
スを行う場を用意している。学習内容を定着させ、現代的課題に具体的に取り組む姿勢と力を養う。
3． 国内外の研究者や文化人、芸術家による講演やコンサートを、年間を通じて多数開講している。この「文化講座」は世界の優れた芸術文化に直接触れることにより、自己確立や創造力の育成、精神的、情操的な成長を目指している。
4． 生涯を見据えたキャリア教育を行う。基礎的スキルを高めながら自己理解を深め、人生を生き抜く意欲と自信を持てるよう指導する。職業理解を深めるため、全学生にインターンシップを奨励する。

15

学生支援
1． 各学科のガイダンスやクラスアドバイザー、ゼミ担当教員の助言により、個人の目標に合わせて適切な科目を選択し、体系的な学修がすすめられるよう支援する。
2． 各学科のゼミは少人数で運営し、身につけた知識、論理的思考力、表現力を十分に活用し、研究成果とし、結実できるよう個別指導を行う。
学部の教育課程の編成・実施
カリキュラムポリシーに基づき、「一般教養科目｣、「外国語科目」、「諸資格関連科目」、「文化講座」を設置し、さらに各学科の「専門教育科目」を設置している。卒業要件単位数は
132 単位であり、内訳は、「一般教養科目｣36 単位、「外国語科目」8～12 単位（学科により異なる）、「文化講座」8 単位、「専門科目」76～80 単位（学科により異なる）となっている。
各学部については大学全体のカリキュラムポリシーに基づき、学科ごとにカリキュラムポ
リシーを定めている。これらは、大学ホームページに記載し、学内外に明示している。
大学院の教育課程の編成・実施
大学院全体のカリキュラムポリシーについては、現在策定中であるが、各研究科については、大学院の教育目標に基づき、専攻ごとにカリキュラムポリシーを定めている。このカリキュラムポリシーに基づき、科目区分・必修・選択の別、単位数を記載したカリキュ
ラム表を『学生便覧』に記載している。
2.人間文化学部
人間文化学部では学則に定められた教育目標に基づき、以下の通り各学科ごとにカリキ
ラムポリシー(教育課程の編成・実施方針)を定めている。
【日本語日本文学科】
言語文化を多角的な視点から捉え、日本語・日本文学に対する理解を深めるとともに、社会人として活躍できるコミュニケーション能力の育成を目的としている。具体的には、専門的知識に加えて、「読む｣「書く」「聞く」「話す」力を身につけ、表現力を磨くことを目指し、以下のカリキュラムを編成している。
1.

日本の言語文化に幅広く接して、学べるように、日本語学・日本文学・日本語教
育の 3 分野について、多様な講座を開設している。

2.

初年次から最終年次に向けて、基礎的な内容から高い専門性へと、実力が段階的に伸展するように、カリキュラムを体系的に組み立てている。

3.

1 年次から開設する少人数クラスの演習を通して、問題解決能力を育成し、社会人として活躍するための基礎力を養う。

4.

IT スキルや実践的な文章表現、またコミュニケーション能力の開発などキャリア16

支援に関する科目を開設している。
教育課程の編成･実施方針についてはカリキュラム・ポリシーで、必修･選択の別および単位などについては便覧で明示している。
さらに学科として資料を作成し、学生への周知を行っている。
〈新入生向け〉
4 月のガイダンス期間に「日本語日本文学科 新入生のための履修ガイダンス資料」および「日本語日本文学科学生の履修に関する留意点」を配付し、教務委員による学生全員に対する一括説明と、クラスアドバイザーによるホームルームでのクラス単位の説明を行っている。
〈在学生向け〉
進級前の 2 月のガイダンス期間に「日本語日本文学科学生の履修に関する留意点」を配付し、クラスアドバイザーによるホームルームでのクラス単位の説明を行っている。
〈受験生向け〉
大学案内、および学科作成の募集パンフレットにおいて明示しているほか、学科作成ホームページにおいても「学科の特色」「学科の学び」というコーナーで紹介している。
【英語コミュニケーション学科】
国際社会で必要となる基礎力の定着、英語力とコミュニケーション力の育成を目的として、以下のカリキュラムを編成している。
1. 在学中に 1 セメスターのボストン留学プログラムを体験する。希望者および一定基準を満たした者は、2 または 3 セメスターの留学プログラムで実践力をさらに磨くことができる。
2. 専門科目では、主専攻科目と学科独自の副専攻科目（英コミ一般教養テーマスタディ）を配置し、ボストン留学と合わせて有機的な学修を奨励することで、深い知識と洞察力を培う。
(1)

主専攻科目群では、英米文学・文化、英語研究、英語教育、メディアコミュ

ニケーション、ビジネスコミュニケーションの 5 領域の専門科目を編成し、講座を体系的に配置している。
(2)

英コミ一般教養テーマスタディでは、社会事情、福祉・ボランティア、ビジ

ネス、西洋と日本の芸術、日本語教育の科目群を編成している。
(3)

ボストン科目では、習熟度別の少人数クラスと米国のボランテイアやコミュ

ニティサービスを取り入れた実践的カリキュラムを編成している。
3. 初年次からゼミ形式の少人数クラスを運営している。1・2 年次でコミュニケーシ
ョンスキル、論理的思考力、問題解決力などの基礎を修得し、3・4 年次では専門性を深め、卒業論文・卒業制作を仕上げる。
4. 初年次からキャリア教育を用意し、様々な分野で活躍する社会人を招いたオムニバ
ス講義を設定することで、ロールモデルを示しながら職業観を育む。
17

5. E ラーニングを授業の一部に組み込み、全員がコンピュータを持つことで、高度なIT スキルを養う。
6. 学内外においてインターンシップやコミュニティサービスの機会を設け、主体性やリーダーシップ、協調性を磨く。
教育課程については、2009 年度から新カリキュラムを施行し、昨年 2012 年度に完成
年度を迎えた。科目区分は、大別すると、1）英語のスキルに関連する「基礎科目」（39 科目）、2）｢卒業論文・卒業制作｣（1 科目）、3）5 つの専門領域に関連する「主専攻科目群」（83 科目）、4）「ボストンキャンパス科目」（93 科目）の 4 つの科目群で構成され、段階的な英語力スキルの強化と 5 つの主専攻科目群に基づく専門領域の学修を進めている。
単位数、必修・選択科目の別、開講中心年次等に関する情報は、全て学生便覧並びに学科 HP に明示している。
【歴史文化学科】
日本や世界の歴史と文化を体系的に学び、諸国・諸地域の多様な文化を理解し尊重す
るとともに、社会で求められる実践力の育成を目的として、以下のカリキュラムを編成している。
1. 歴史・考古、美術・伝統文化、地域と民族の文化、文化財の幅広い 4 分野について
基礎・概論から発展授業の特論へと体系的に学修し、専門ゼミで完結させる。総合
的かつ多角的に歴史と文化を理解するために、少人数制のゼミに力を入れ、実習・体験重視の講座を多く開講している。
2. 専門分野の基礎講義から特論講義を段階的に履修することによって、問題点を見いだし、それを解決する方法を習得し、多くの情報を整理・分析できる力を養成する。
3. 遺跡発掘や研修旅行などで、見て、触れて、歩いて学ぶ体験学習法の基礎を身につけ、国内外での発掘等、体験の場を通して多文化への理解を深める。
4. 教職・学芸員・考古調査士等の専門職に対応し、さらに、文化財修復技術・文献取
扱技能・民俗調査技能などを習得する。
5. 取材能力、情報コミュニケーション力、ツーリズム・ホスピタリティなどの実践的なキャリアスキルの習得にも力を入れている。
教育課程については、学生便覧の学科のカリキュラム表に明示している。
【国際学科】
複数言語修得と国際社会に通用する能力の基礎を育成することを目的に、以下のカリキュラムを編成している。
1. 複言語科目群では、国際言語の英語に加え、地域言語（仏語、独語、西語、中国語、韓国語から選択）を並行して集中的に学ぶ。様々な国や地域への留学制度を用意し、原則１セメスターの海外留学を必修とすることで、高い語学力、異文化への深い洞察力を育成する。
2. 国際社会・多文化共生、日本研究、地域研究科目群では、国際社会の仕組み、日本
18

の文化を含めた様々な社会・文化に対する理解を深め、多角的な視野を養う。
3. 国際貢献・グローバルキャリア科目群では、将来のキャリアを視野に入れ、職業人として実社会で必要となる実践的知識とスキルを修得する。
4. 国際ボランティア、インターンシップ、オフキャンパス・スタディなどの体験型プ
ログラムを通し、行動力とリーダーシップを磨く。
教育課程については、本学の教育目標を達成するために、教育課程の編成・実施方針（カリキュラム・ポリシー）は大学の公式ホームページにおいて公開されている。大学全体のカリキュラム・ポリシーの方針である「学修・研究」で明示している通り、国際学科は２年次に全員が留学する。英語＋ヨーロッパ言語を選択した学生はボストンへ留学する。さらに長期留学を希望する学生は SAF 認定留学制度を通じて世界各国の大学で学ぶ。英語＋
アジア言語を選択した学生は上海、あるいはソウルへ１年間留学する。また、カリキュラ
ム・ポリシーの方針である「人間形成」にある通り「国際ボランティア」「インターンシッ
プ」などの体験型プログラムを通し、能動的に学び行動力とリーダーシップを磨く。
国際学科は、留学を必修として国際社会に通用する複数言語修得を育成することを目的として、教育目標に基づく教育課程（科目区分、必修・選択の別、単位数等）を学生便覧
において以下の通り明示している。
1 年生前期に行われるオリエンテーションにおいて、新入生全員に説明を行い周知徹底に努めている。また、在学生に関しても学科で配布している単位確認表などで学生に理解を促している。また、キャリアデザイン・ポリシーの一環として、「履修モデル」を大学ホームページ上で提示し、冊子として配布し学内外に明示している。
3.人間社会学部
人間社会学部では学則に定められた教育目標に基づき、以下の通り各学科ごとにカリキュラムポリシー(教育課程の編成・実施方針)を定めている。
【心理学科】
特定分野に偏らない心理学的知識・視点と、対応する技術スキルの習得を目的として、以下のカリキュラムを編成している。
1. 心理学の主要な分野を網羅する基礎的科目と充実した応用的科目を開講している。体系的に無理なく学修できるよう、1・2 年次に必修の基礎的科目を、2 年次以上に選択
必修の応用的科目を配置している。
2. 心理学に関する授業科目は、方法論、発達心理学分野、社会心理学分野、認知心理学
分野、臨床心理学分野、演習（ゼミナール）
・卒論の 6 グループに分類され、発達・社会・認知・臨床の各分野から複数分野を並行して履修できるよう、科目を設定している。
3. 上記の授業科目は、講義形式だけでなく、体験的に技術スキルを習得する実験・実習
科目や、地域と協働して課題に取り組むコミュニティ・サービスラーニングの科目も19

開講している。
4. 卒業論文作成を目標としたゼミナール形式での指導を重視している。3 年次以上のゼ
ミは少人数で運営し、各自の関心あるテーマで卒業論文をまとめることができるよう、ゼミ担当教員が研究指導を行う。
5. 卒業後に社会で必要となる能力をバランス良く習得できるよう、各科目を履修することによって身につく知識や能力を示した履修モデルに基づき、大学院への進学を含めた将来の進路選択・キャリア形成を見据えた履修計画を立てるよう指導する。
心理学科の教育課程の編成方針（カリキュラム・ポリシー）、卒業認定・学位授与に関する方針（ディプロマ・ポリシー）を定め、大学ホームページ、学生便覧に明示している。
科目区分、必修・選択の別、単位数等は、学生便覧に明示している。さらに、学生が心理学科の教育課程編成をより具体的に理解するために、心理学科の専門領域別の科目区分、学年配置を明示した「心理学科専門教育科目カリキュラムマップ」を作成し、年度ごとの履修ガイダンス時に学生に配付している。
【福祉社会学科】
福祉社会学科では、「福祉に関する幅広い知識・技術と倫理観を持ち、福祉社会の構築に資する人材を育成する」という教育目標に基づき、教育課程の編成・実施方針（カリキュラムポリシー）を以下のように定めている。
1. 社会福祉理論に関する講義科目と、それを実践・応用するための援助演習科目や現場実習科目を用意している。
2. 福祉社会を担う人材として必要な、教養・人間性・対人関係能力の育成に関する科目を用意している。
3. 国際化に対応する専門的知識、実践力を養うための研修プログラムを用意している。
4. 社会福祉に関する研究・課題発見能力、論理的思考力や分析力を育成するために、少人数形式の演習を用意している。
上記方針の 1.については、社会福祉士、精神保健福祉士、保育士の専門科目を中心に、講義科目を 38 科目（90 単位）、演習・実習科目を 38 科目（69 単位）開設している。
同じく 2.については、講義科目を 26 科目（54 単位）、演習・実習科目を 1 科目（2 単位）開設している。
同じく 3.については、講義科目を 2 科目（4 単位）、演習・実習科目を 5 科目（14 単位単位）開設している。なお、演習・実習科目の内訳は本学のボストンキャンパスにおいて行う科目が 1、交換留学先であるデンマーク UCC 大学において行う科目が 4 となっている。
同じく 4.については、演習科目を 3 科目（5 単位）開設しているほか、卒業論文（4 単位）を必修としている。
必修・選択の別については、2 年次以上に学生が任意選択するコース（ソーシャルワーク
コース、福祉キャリアコース、子ども家庭支援コースのいずれか）によるほか、学生が取得を希望する資格・免許状によっても異なる。
20

なお、上記科目のほか、学部共通科目及び社会調査士科目を開設している。
【現代教養学科】
社会科学、人文科学、自然科学の現代的教養を土台に、「分析する力」と「ことばの力」
をもって、積極的に社会参加できる人を育成するために、以下のカリキュラムを編成している。
1. 社会科学の基礎を学ぶとともに、現代社会、経済・マネジメント、国際社会の学際的な 3 コースで横断的な視点を身につけ、現代的諸問題を総合的に把握、対応できる思考力を養成する。
2. 生涯のキャリアプランを描ける自立・自律した人材育成を目指し、キャリア形成科目
群やインターンシップを通じて職業意識の涵養を目指す。
3. 語学（日本語、英語、外国語）、IT スキル、プレゼンテーション能力、社会調査法のスキルを習得し、社会で活動するための基礎力を養成する。
4. 国内外の学外研修を通じて、社会に主体的に働きかける力を養成する。
教育課程については、現代教養学科は、社会が多様化していく中で、女性が、広い
視野、柔軟な思考、偏りのない判断力を持って、積極的に社会と関わりながら、自らのキャリアを形成し、様々な形で社会に貢献できる人材の育成を目的としている。目標は、自立、自律、自発を促す、充実した「リベラル・アーツ」教育である。この教育目標を実現するために、「ソーシャル・スタディーズ」「メディア・スタディーズ」「グ
ローバル・スタディーズ」の３スタディーズ群を置き、「リベラル・アーツ」教育の根幹となる「言葉による表現」「論理性」「数理的処理」の教育に力を入れている。また、地域連携の活動に力を注いでいる。
【初等教育学科】
子どもの心身の発達と成長を期待し、一人ひとりの個性や能力を引き出し、人格の形成に向けて的確な指導・援助ができる教育者・保育者の育成を目的として、以下のカリキ
ュラムを編成している。
1. 教育教養科目群により、人間形成の原理と基本的な教育理論、現代社会における教育
課題について学び、教育者・保育者に不可欠な教育教養を身につける。
2. 基礎技能科目群により、学生一人ひとりの基礎的な知識や技能を定着させ、応用発展
科目群により、その基礎力をさらに向上させるとともに応用力を身につける。
3. 体系的に配置されたカリキュラムにより、段階的に小学校・幼稚園の教育職員免許
状・保育士の資格取得に必要な科目を修得する。
4. 学園内外の小学校、幼稚園、保育所、子育て支援施設などでの体験学習を通して、乳幼児・児童の実態、教育保育現場の実際に触れ、理解を深めるとともに職業意識を高める。
教育目標に基づき「学生便覧」「履修の手引き」に教育課程の編成・実施の基本方針を明21

示している。具体的には、下記の内容である。
○科目区分 学部共通科目、学科共通科目、小学校・幼稚園免許科目、保育士資格科目、社会福祉士科目の 5 つの科目区分を設定している。
○必修・選択の別

すべての科目について必修・選択の別を明記している。

○単位数等の明示

すべての科目の単位数を明記している。

4.グローバルビジネス学部
グローバルビジネス学部では学則に定められた教育目標に基づき、以下の通りカリキュ
ラムポリシー(教育課程の編成・実施方針)を定めている。学科のカリキュラムポリシーとなっているが、1 学部 1 学科のため方針は同じである。
ビジネスデザイン学科では、経済・ビジネス領域を中心に、現実の問題に鋭くアプロー
チするための知識の習得をめざして、以下のカリキュラムを編成している。
1. ビジネスのデザインに求められる 5 つの知の領域（「顧客づくり」、「組織づくり」、「経
営資源づくり」、「視野づくり」、「経済学的思考」）が設定されており、基礎から応用に至る理論体系を学ぶことができる。
2. ビジネスに必要な英語力と国際感覚の習得を重視し、学生は在学中に 1 セメスターのボストン留学プログラムを経験する。一定基準を満たした者は、アメリカ（ボストン地域）の提携大学において 2 または 3 セメスターの正規留学が可能である。
3. 化粧品、ファッション、金融、流通、ICT、航空をはじめとして、エネルギー、自動車、素材産業などより企業現場を熟知した実務経験者（大手企業の取締役経験者等）を招いて講義を行う。現実のビジネスに応用する力をつけるために、具体的な業界の特性分析や事例研究を講義で行う。さらに学生は課題解決型プロジェクトに参加し、グループディスカッションやビジネスプランニングを行うことにより、問題を発見し自ら解決する能力を養う。
4. 人、組織、資源を良く活かすために、経営学や経済学の考え方、理論を、少人数制のゼミナールを通じて学ぶ。
5. キャリア教育、インターンシップ、ビジネススキル科目を習得し、ビジネスで通用する実践的なスキルを高める。
5.生活科学部
生活科学部では学則に定められた教育目標に基づき、以下の通り各学科ごとにカリキュ
ラムポリシー(教育課程の編成・実施方針)を定めている。
【環境デザイン学科】
所定の単位を修め、次の能力を備えた学生に卒業を認定して学位を授与する。
22

1.

あらゆる分野に役立つ総合的なデザイン力・プレゼンテーション力を有する。

2.

それぞれの専門分野に関する十分な知識とスキルを有している。

3.

個々の自由な発想に基づき知識とスキルを応用展開させる能力を有している。

4.

チームの一員として仕事を分担し自己表現できるコミュニケーション力を有している。
あらゆる分野に求められる快適で美しい環境デザインに貢献できる人材育成のために、4 つのコースを用意し、以下のカリキュラムを編成している。
1. 初年次は、多様な環境の理論とデザインに関する基礎科目群を学びながら、コースを選択する。また、プレゼンテーションの基礎となる CG や CAD などのコンピュータ
科目、デザインの基礎となる演習・実習科目、個々の状況に合わせて受講する基礎学
力フォロー科目など、総合的に基礎力を養う。
2. それぞれのコースに進み、多様な専門講義科目を学び、その応用として充実した演
習・実習科目に取り組み、豊かな知識を基にデザイン力とプレゼンテーション力を養う。また、演習等にはチームを編成して取り組む課題がありコミュニケーション力も育む。
(1) デザインプロデュースコースでは、多様なデザイン業界で企画総合力を発揮できるよう、企画・プレゼンテーション・語学・パソコン等の能力を養い、幅広くデザインする能力を養う。
(2) 建築・インテリアデザインコースでは、JABEE 認定プログラムや大学・大学院
一貫の教育課程などを通じて、インテリアから住居・建築・都市といった幅広い分野で活躍できるように、基礎学力、企画力、表現力、デザイン力を養う。
(3) プロダクトデザインコースでは、パッケージから広告・編集・製品本体までのプ
ロダクト全体をよりよくデザインできるよう、観る力・考える力・知る力・創る力を養う。
(4)

服飾デザインマネジメントコースでは、アパレル業界で広い視野をもち活躍できる人材を育成するため、衣服の企画生産から小売り・管理運営まで総合的な知識とスキルを養う。
3. 高学年では、著名デザイナーの特別講義や演習、インターンシップやデザイン事務所
や大手企業での学外実務演習、チームを組んでの学内・学外イベントへの出品など、実社会の実態やレベルを体験する機会を多く設け実社会に通用する力を養う。
教育課程については、卒業要件単位として一般教育科目 36 単位外国語単位 8 単位、専門教育単位 76 単位とし、外国語・専門教育科目のいずれかから 4 単位としている。4
コース毎に専門教育科目を必修科目、選択必修科目、選択科目に区分し、4 コース共通の選択必修科目を設定している。

23

【健康デザイン学科】
栄養士養成を基礎とし、食品、感覚、運動の各分野に展開できる以下のカリキュラムを編成している。
1. 初年度教育として化学、生物、微生物、調理、統計情報処理を設定し、講義および実験実習を通して専門知識を学ぶための基礎を養う。また、外国語科目は科学英語の特別カリキュラムにより教育を行っている。
2. 栄養士としての基盤となる能力を培う専門科目では、生物学的な観点から人体の構造や生理を理解し、食品成分とその有効性を中心に学ぶ。
3. 実習科目や学外実習を配置して、栄養士としての能力を身につけて社会で活躍できる
実践力を養う。
4. 食品、感覚、運動の領域科目を展開し、健康を多面的にとらえ、社会的、文化的生活の質の向上に貢献する能力を養う。
5. 目標として設定したキャリアの実現に向けて、種々の資格取得のためのカリキュラムや研究活動の基礎を学ぶ講座を設定している。
教育課程については、卒業要件単位として教育科目 36 単位外国語単位 8 単位、専門教
育単位 76 単位とし、一般教養・外国語・専門教育科目のいずれかから 4 単位としている。
栄養士養成カリキュラムを基礎に 3 年次から食科学領域、運動領域、感覚領域に分かれてそれぞれ必修科目、選択必修科目、選択科目に区分されている。
【管理栄養学科】
病院・福祉施設等におけるチーム医療や栄養行政の現場で、専門的知識を活かして活躍できる人材の育成を目的として、以下のカリキュラムを編成している。
1. 化学、生物、微生物、調理、統計情報処理を基礎科目分野として設定し、講義および実験実習を通して専門知識を学ぶための基礎を養う。また、外国語科目は科学英語の特別カリキュラムにより教育を行っている。
2. 社会・環境と健康、人体の構造と機能及び疾病の成り立ち、食べ物と健康を専門基礎
科目分野とし、講義および実験実習を通して、専門知識の基礎を養う。
3. 基礎栄養学、応用栄養学、栄養教育論、臨床栄養学、公衆栄養学、給食経営管理論を
専門科目分野とし、講義および実験実習で学ぶ。さらに総合演習を経て、３年次後期の学外実習の臨地実習で専門的知識及び技能の統合を図る。
4. 実践的知識と技能を学ぶ選択科目を導入し、将来のキャリアを視野に入れ、より高度な専門的能力を養う。
5. 大学院進学や社会の要請する研究開発能力を卒業研究等で養い、総合的な力を身につけた人材を養成する。
教育課程については、卒業要件単位として教育科目 36 単位外国語単位 8 単位、専門教
育単位 76 単位とし、一般教養・外国語・専門教育科目のいずれかから 4 単位としている。
24

食品・栄養の基礎を学ぶ科目群、食品・栄養・応用栄養などの専門を高める科目群、実習・演習を軸に実践力をつける科目群に区分されてそれぞれ選択必修科目、選択科目が設定されている。
6.総合教育センター
教育課程の編成・実施方針については、本センターのカリキュラムポリシーにて以下のように明示している。
一般教養科目は、人間や人間に関わる歴史、社会、文化、さらにそれらを取り巻く環境、自然などについての知を、学生の一人ひとりが拡げ、それをもとにものの見方、考え方の基盤を築き、どのような場合にも自らを失うことなく、考え、判断し、行動できることを願い、カリキュラム編成を行っている。
１． 一般教養科目は、<心と身体><思索と表現><くらしと地域><自然と環境><社会を識（し）る> <社会を生きる> の六つの分野に分類し、これらの分野を自由に横断して履修できる。
２． 一般教養科目は、原則的に初年次から最終年次までの間に、特定の目標をもって系統的に学ぶことも、また時々の興味、関心に応じて自在に学ぶこともできる。
３． ものの見方、考え方の基盤を築くために必要な、哲学・法学・科学史などの諸学の基礎となる科目を重視したカリキュラムを編成している。
４． 専門学科と意思疎通を図ることにより、専門と教養の知識・知見を相乗的に高められるカリキュラムを設定している。
５． 一般教養科目の学びを通し、学びや知識そのものが、人に喜びを与え豊かさをもたらすことを実感できる科目づくり、科目編成を行っている。
科目区分、必修・選択の別、単位数については『学生便覧』によって示している。
一般教養科目については、毎年発行の『学生マニュアル』において明示して、学生の履修計画における科目選択の一助としている。
国語は、入学予定者向けの『外国語履修案内』にて外国語科目の紹介と選択の方法を示している。
※昭和女子大学キャリアデザイン・ポリシーとキャリア科目の体系 参照
7.文学研究科
文学研究科では、「カリキュラムポリシー」（教育課程の編成・実施方針）の名称での掲示はないが、その概要は大学ホームページ上に明示している。
本研究科の人材養成・教育研究上の目標にある「広い視野と豊かな学識の修得」のための講義科目、「研究・教育等の高度な専門的能力」を培うための演習科目のほか、修士論文・博士論文の研究指導にそれぞれ特化した「特別演習」（博士前期課程）・「特論」（博士後期課程）を設置し、それらの集大成としての修士論文・博士論文を課すことを各課程の修了25要件として明示している。また、専攻ごとに、科目区分、必修・選択の別、単位数、履修方法を記載したカリキュラム表を『学生便覧』に明記している。
文学言語学専攻は、日本語日本文学領域、英語英米文学領域、言語教育学領域の 3 研究領域で構成し、日本語日本文学領域、英語英米文学領域は、「文学分野」「語学分野」「研究指導」の 3 区分とし、「文学分野」「語学分野」には講義科目・演習科目をそれぞれ設置している。言語教育学領域は、「共通科目」「日本語教育科目」「英語教育科目」「研究指導」の 4 区分とし、「日本語教育科目」「英語教育科目」には講義科目・演習科目をそれぞれ設置している。所属する研究領域の開設科目の中から、講義科目 4 単位、演習科目 12 単位を含み、20 単位以上を修得するほか、別に「特論」4 単位以上 (言語教育学領域専攻の学生
は、日本語教育・英語教育のいずれか) を修得することを修了要件としている。
日本文学専攻は、科目区分を講義科目と演習科目に分け、必修 4 単位（「特別演習」）
・選
択 26 単位の合計 30 単位を修了要件としている。
英米文学専攻は、科目区分を講義科目と演習科目に分け、前期課程は必修 4 単位（「特別演習」）
・選択 26 単位の合計 30 単位を修了要件としている。博士後期課程は、20 単位以上の履修を要件とする他、別に「特論」（4 単位以上）を必修科目として課している。
言語教育・コミュニケーション専攻は、科目区分を講義科目と演習科目に分け、講義科目
はさらに共通科目・日本語教育科目・英語教育科目、演習科目は日本語教育科目・英語教
育科目に区分している。博士前期課程においては、日本語教育を専門とする学生は「特別演習」4 単位を必修とし、日本語教育選択必修科目と共通科目のほかに英語教育科目・日本文学専攻博士前期課程の科目（上限 8 単位まで）を含み、合計 30 単位以上を修得すること。
英語教育を専門とする学生は「特別演習」4 単位を必修とし、英語教育選択必修科目と共通科目のほかに、日本語教育科目・英米文学専攻博士前期課程の科目（上限 8 単位まで）を含み、合計 30 単位以上履修することを修了要件としている。博士後期課程においては、研究領域の開設科目の中から、講義 4 単位と演習 12 単位を含み、合計 20 単位以上を修得す
るほか、別に、「特論」4 単位以上を修得すること修了要件としている。
8.生活機構研究科
生活機構研究科では、人々の生活・文化・福祉の向上に寄与する教育研究を行うための教育課程を編成している。高度な学術理論と応用力を培うための講義科目、研究および実務活動を主体的に行うことができる理論的能力と実践能力を養成するための演習、実験、実習やフィールドワークなどの科目を配置し、教育研究の集大成としての修士論文・修士
制作・修士設計、博士論文を課している。大学院設置基準および昭和女子大学大学院学則により、修士課程各専攻では標準修業年限は 2 年で 30 単位以上、博士課程では標準修業年
限は 3 年で 16 単位以上を修得することとしている。各専攻における教育課程の編成・実施方針である科目区分、必修・選択の別、単位数等については、学生便覧、入学案内および大学ホームページ等で明示している。
26

各専攻については、下記のとおりである。
生活文化研究専攻では、各地域の文化と生活を、歴史学・民俗学・人文地理学・考古学・美術史・服飾史・芸能史・文化財学など多様な視点からの研究であることが、まず第一にあげられる。どの分野でもフィールドワークを重視し、モノと文献の両面から生活文化を捉えることを目指している。教育課程では、先の領域ごとに研究科目と演習科目を置き、この他に特論、海外研修である特定研究、修士論文研究指導である特別研究Ⅰを設けている。
心理学専攻では「臨床心理学講座」と「心理学講座」の２つの講座を置くことを明示しており、前者は、財団法人日本臨床心理士資格認定協会の第１種指定大学院の認可を受け、臨床心理業務を行う専門職としての「臨床心理士」の専門資質レベルを一定水準に維持し向上を図るため、適正な教育カリキュラムを組み、厳正な審査を受けている。
福祉社会研究専攻では、福祉／ユニバーサルデザイン、国際／ジェンダーおよび経済／
社会／地域に関わる多様な研究領域に対し、領域ごとに研究科目、演習科目と特別研究を配置し、適正な教育研究カリキュラムを組んでいる。
人間教育学専攻では、1.道徳教育、幼児教育、教科教育、表現教育、情報教育についての理論と実践、2.生徒指導・教育相談、特別活動、学級・学校経営についての理論と実践、
3.教育経営、授業研究についての実践的事例の分析・検討・研究の 3 つの視点から編成している。ワークショップやフィールドワーク、合宿研修、附属との連携授業等新しい教育
方法を取り入れている。
環境デザイン研究専攻では、「建築環境系研究コース」と「プロダクト系研究コース」、「衣
環境系研究コース」および「デザイン企画研究コース」に分けることを明示し、コースごとに研究科目、演習科目と特別研究を配置している。
生活科学研究専攻では、「食・栄養コース」と「実践栄養コース」に分け、コースごとに研究科目、演習科目と特別研究を配置し、適正な教育研究カリキュラムを組んでいる。
生活機構学専攻では、単に高度な専門領域の研究のみならず、生活機構という総合的な領域までを理解するため、生活機構学専攻のカリキュラムは生活文化領域、人間社会領域、
生活科学領域の三研究領域に大別している。更に平成 24 年度入学生から「生活機構学総合演習」を一年間通しで必修化し、多様化する社会に対応できるよう、各領域の生活機構学専攻所属教員がオムニバス形式で担当する授業を開講している。これらの授業を受講することで「人間の生活に関する総合科学」を構築できるよう、自らの専門領域のみならず、関連分野を含めて幅広く総合化できる能力を養えるようにしている。
教育課程編成方針であるカリキュラムポリシーについては、現在各専攻において策定中
である。

27

■教育目標、学位授与方針および教育課程の編成・実施方針が、大学構成員（教職員および学生等）に周知され、社会に公表されているか。教育目標に基づき教育課程の編成・実施方針を明示しているか。
1.大学全体
この方針は大学ホームページで学内外に明示しているため、大学構成員（教職員および学生等）および在学生の保護者や入学希望者を含めて、広く社会に公表されている。さらに学生に対しては学生便覧にも掲載し、明示している。
2.人間文化学部
人間文化学部では、上記の教育目標、学位授与方針および教育課程の編成・実施方針について、大学 HP、学生便覧、在学生向けガイダンス、学科会議等の機会を通じて在校生・教職員に周知し、受験生向けの情報誌やパンフレット、学科のホームページなどで公表している。
3.人間社会学部
人間社会学部は、「世の光となろう」という学園目標のもと、人間の尊厳と人権を尊重し、豊かな人間性を身につけて、人を支え、社会と地域に貢献できる人材の育成を目的としている。
グローバル化と経済・社会の急激な構造変化、尐子高齢化が進む今日、国民の生活・福祉・就労と心身の健康・発達を保障するべき社会環境は、様々な障害と問題に直面している。心の働きと人間関係、生活の向上と福祉社会の形成、子どもの発達と教育、現代の社
会システムと教養・文化に関する専門的知識と実践力を培い、職場・地域・社会の中で諸課題の解決と社会の発展に寄与できる人材の輩出を目標とする本学部は、現代社会のニーズに応える教育を推進している。
各学科の教育課程の編成・実施方針の内容については、前述のとおりであるが、人間社
会学部および 4 学科の理念・目的・教育目標などについては、全学レベルでの広報活動と並んで学科独自のホームページや冊子あるいはリーフレットを作成、高校への模擬授業、
高校訪問、高校生の学科訪問を通じて、学外に周知を図ると同時に、学寮研修やクラスル
ームの機会に、在学生の理解を深めている。
このような周知や社会への公表は、特に、オープンキャンパス等で有効であることが確認されている。
4.グローバルビジネス学部
グローバルビジネス学部（ビジネスデザイン学科）における学生への周知方法は以下のとおりである。学科によるガイダンスや各種行事を通じた理解と、クラスアドバイザーによるきめ細やかな指導を通じた理解を進めている。
28

１． 学生便覧
２． 学科による定期的なガイダンス
３． 「グローバルビジネス基礎演習」やホームルームを通じた、担当教員及びクラス
アドバイザーによる指導
４． 学寮研修などの学科行事において、学科の理念を周知・共有
教職員に対する周知方法は、以下のとおりである。
１． 科会（週 1 回：教育方針や教育方法についての検討、議論含む）
２． 経営・経済分野の専任教員と英語教育などスキル系の専任教員とに分かれ、随時
ワークショップを行い、それぞれの教育目標や手法に最適化した教育のあり方について検討。
３． 非常勤教員に対しても同様に、対話・ディスカッション型の懇談科会を定期的に実施。
社会に対する周知方法は、以下のとおりである。
１． カリキュラムポリシー(教育課程の編成・実施方針)については、大学ホームページにて公開。
２． 学科ホームページ・ブログにおいて、学科の理念と活動内容を公開。
5.生活科学部
生活科学部では教育目標、学位授与方針及び教育課程の編成・実施方針が、各年度で作成される学生便覧に記載され、大学構成員に配布され、WEB 上にも掲載されており、社会に公表されている。以上により教育目標に基づき教育課程の編成・実施方針も記載されており、周知方法は有効に働いており、大学のホームページと同時に学科独自のホームペー
ジにより社会への公表方法としては適切に機能している。
6.総合教育センター
学生には、教育目標、教育課程の編成・実施方針を、大学 HP、『学生便覧』、『学生マニュアル』にて公表している。教員には、上記に加え、新年度の授業担当科目依頼やシラバス作成依頼、「授業運営取り決め事項」によって周知している。
教職課程では、学生には、毎年年度当初の新入生対象ガイダンス、年度末の教職課程履修者対象ガイダンスの折に、教員に対しては、教務部委員会の場において、また「教職履修カルテ」を利用した各学科との連携においてなされている。
7.文学研究科
文学研究科ならびに各専攻の教育目標および教育課程の編成・実施方針の概要等は、大学院学則やカリキュラム表を記載した『学生便覧』に明示している。また、大学ホームページや『大学院案内』のパンフレット、オープンキャンパスの機会を通して学内・学外に29広く公表しているほか、本学学部の学生に対しては、進学ガイダンスを毎年複数回実施し、大学院の説明と個別相談を行っている。教職員間では各専攻会議や文学研究科教授会を通して周知している。
8.生活機構研究科
生活機構研究科の教育目標、修了要件については「昭和女子大学大学院学則」、学位授与については「昭和女子大学学位規則」に記載し、学生便覧あるいは大学ホームページで明示している。修士論文・修士制作・修士設計および博士論文の審査基準については各専攻で別途定め、大学ホームページで明示しており、所属教員は常時研究担当の大学ホームページで閲覧可能である。また、各専攻において、年度初めに全学生に対して履修ガイダンスを実施し、教育課程の編成・実施方針を明示し、専攻主任・教務主任らによる指導を行っている。学部学生に対しては学科のガイダンスの場で、外部者に対してはオープンキャ
ンパスの場で説明を行い、大学院の研究教育の目標と内容を広く周知している。

■教育目標、学位授与方針および教育課程の編成・実施方針の適切性について定期的に検証を行っているか。
1.大学全体大学全体の教育目標について全教員が参加する教育会議で毎年確認が行われ、教育目標、学位授与方針およびカリキュラムポリシーの適切性は毎年、各学科・専攻ごとの教授会や大学部局長会で検証がなされている。その結果は、各学科、専攻ごとの教育目標､学位授与方針およびカリキュラムポリシーの適切性の検証につながり、次年度のカリキュラム編成にも反映されている。
2.人間文化学部
人間文化学部では、各学科ごとに教育目標、学位授与方針および教育課程の編成・実施方
針の適切性について定期的に科会・部科長会等で検証を行っている。
日本語日本文学科では、教育の根幹に卒業論文作成を置き、その目標を見据えて体系的な教育を行うという方針を実施している。
学科内に〈カリキュラムワーキンググループ〉を設置し、次年度カリキュラム策定に際し、点検・検討を行っている。また、〈日本語学〉〈古典文学 上代・中古〉〈古典文学 中世・近世〉
〈近代文学〉〈中国文学〉〈児童文学〉〈日本語教育〉〈書道〉〈その他〉の 9 つの小分野ごとに、それぞれの科目の学年配当・中心年次・曜講の不都合の有無などの確認、点検を行っている。ただし、近年は新カリキュラム開始（2015 年度から）を間近に控えているので、必要最低限の変更にとどめている。
新カリキュラムについては 2013 年度から新カリキュラム委員会（2011 年度、2012 年度
30

は学科長の指名する検討会）を設置し、検討を重ねている。
英語コミュニケーション学科では、教育課程やシラバス、カリキュラムのチェックは、学科長や教務部委員が中心となり、コースコーディネータ・ミーティングおよび学科会議等において行なっている。また、大学の FD の一環として学期末に実施する『授業改善アンケート』や、ここ数年、学科で 1 年次生と 3 年次生を対象に実施している『大学生基礎力調査』（ベネッセコーポレーション）の結果をもとに、学生からの意見も分析し、その情報は科会で発表し、学科内教員で共有している。
歴史文化学科では、毎年 5 月末から 6 月上旬にかけて実施される学長・副学長のヒアリングに向けて、教務部委員が中心となりカリキュラムの内容について検証し、報告書を作成している。同時に、次年度のカリキュラム編成について分野ごとに担当教員が検討し、変更点があれば学科会議で協議している。
国際学科では、セメスターごとに、学科長、教務部委員、各語学のコーディネーターが教育課程の編成・実施方針を相互点検している。毎週開催される学科会議では当該年度の課題について議論する際に確認、検証している。
3.人間社会学部
人間社会学部では、部科長会において各学科の教育課程の編成・実施方針の適切性に関しての情報交換を必要に応じて実施しており、各学科が相互に点検・評価の機能を有している。
心理学科では、カリキュラム・ポリシー、ディプロマ・ポリシー、教育課程の編成については、毎年科会で検討し、教員に十分な周知を図っている。
福祉社会学科では、教育目標及び学位授与方針については、平成 21 年度に行われた学科の名称変更の際に熟議した。その後は、毎年学生便覧作成時に変更がないことを確認している。
教育課程の編成・実施方針の適切性については、毎年 5 月中旬から 6 月下旬にかけて学
科における会議（通称カリキュラム科会）で検討し、学部長、教務担当副学長及び教務部長を経て学長に提出している。提出の際には、ヒアリングが行われ、適切性が検証されている。
現代教養学科では、平成 25 年度に「経営・マネージメント」領域が新学科へ移行するに伴い、「カリキュラム WG」を立ち上げ検討、本学科でも新たなカリキュラムを施行した。
高度の情報化社会において、メディアの機能について学び、さらに、情報を識別する力（メディアリテラシー）と情報を発信する力を身につけた学生の育成をめざし、「メディア・ス
タディーズ」を設け、インターネット領域のカリキュラム充実を図った。専門社会調査士
資格を有する教育社会学専攻の准教授も赴任し、社会調査士科目および社会学領域の充実も図っている。学科内に WG（カリキュラム総合、英語カリキュラム、キャリア形成、メディア）を常設し継続的に検証を行っている
31

初等教育学科では、○科会において前年度方針との比較・修正について新たな基本方針について審議し決定している。
○授業の開始に当たり、学生に文書及び口頭でｋ本方針はもとより説明し理解を図っている。
○カリキュラム委員会を定期的に開催し、修正・検討を加えている。
4.グローバルビジネス学部
グローバルビジネス学部では、学科科会、部科長会などでの定期的に検証している。特に本学部においては、経営・経済分野の専任教員と英語教育などスキル系の専任教員とに分かれ、随時ワークショップを行い、それぞれの教育目標や手法に最適化した教育のあり方について検討している。
また、非常勤教員に対しても同様に、対話・ディスカッション型の懇談科会を定期的に実施している。こうしたワークショップでの検討結果については、学科科会にて報告し情報共有している。
5.生活科学部
生活科学部では各年度毎に 3 学科の方針の見直しを行い、学生便覧の内容を更新し、WEB上の表記も見直している。３学科の年度方針に従い、学部としての整合性をとっている。
【環境デザイン学科】
環境デザイン学科は４コースに分かれて学ぶ体制にあるが、そのそれぞれの目標はおおむね満足する内容を有している。今後この教育理念・目的等を維持向上させていくつもりである。毎年、科会およびコース会議にて検証を行っている。
【健康デザイン学科】
健康デザイン学科では、1 サイクル 5 年を目安に教育目標、教育課程の編成、実施方針の適切性について検証を行っている。平成 21 年度第 1 期入学生が平成 24 年度に卒業したことから、平成 25 年度にはカリキュラム内容、運営状況、進路等に関しての現況を検証した。
その結果、平成 26 年度からカリキュラムに若干の修正を加え、+αの能力をより高める工夫を施すこととした。
【管理栄養学科】
４年ごと及び必要に応じて適宜、見直しの作業を行っている。具体的には、学科内に設置している教務委員会で、栄養士法等で示されている管理栄養士養成施設設置基準・指定
規則・指導要領等、食品衛生法の食品衛生管理者・監視員養成施設設置基準と照らし合わせ、カリキュラムの評価を行い、また、日本栄養士会が発表したコアモデルカリキュラム
あるいは国家試験問題内容、社会の動向等を考慮し、見直しの必要性の有無を提言し、必要に応じて編成方針および科目の新設或いは廃止についての原案を作成している。この原32

案を科内会議に上程し、教育課程の編成・実施方針について協議している。
3 学科全体の方針を検討することは部科長会が機能しており、隔週毎に開かれる会議の席
上で各学科の方針等の整合性を検討している。
6.総合教育センター
教育目標、教育課程の編成・実施方針の適切性については、本センターの全体会、一般
教養科目カリキュラム検討委員会、外国語コーディネーターの打ち合わせ会、教職課程担当者による「教職打ち合わせ会」等において、定期的に検証を行っている。また、年２回実施される授業改善アンケートの分析・評価とその報告書作成を通じて、検証を行っている。この他に、グローバル人材育成推進事業の一環として、対象の人間文化学部の学生に対し、卒業までの４年間にわたって、年３回の学力測定を行い、教育課程の編成・実施方
針の適切性を検証している。
7.文学研究科
文学研究科各専攻の教育目標、教育課程やシラバスのチェックは必ず行っており、各専
攻会議においても定期的に検証を図り、確認している。また、年度ごとの教育課程の編成と実施方針、ならびに科目担当者については計画的に策定し、研究科教授会および大学院委員会で承認を得ることを必要条件としている。
8.生活機構研究科
各専攻共通して、毎年カリキュラムの編成や実施方針の適切性を検証し、次年度のカリキュラム作成の基礎としている。カリキュラム編成については生活機構研究科教授会および大学委員会において横断的に検討を加えている。その他、年 10 回前後実施されている専
攻主任・教務主任による会議あるいは生活機構研究科教授会等においても、必要に応じて意見交換を行っている。毎年 2 回実施している FD アンケートでは、教育課程の編成・実施について調査し、回答に対して関連部署と連携して改善を行っており、教育課程の編成・実施方針の適切性については定期的に検証している。また、前回の大学基準協会の相互評
価の結果に基づき、生活機構学専攻では平成 24 年度から「生活機構学総合演習」を必修科目として新設している。

2.点検・評価(点検は現状と到達目標の照合、評価とは現状に対するデータに基づいた評価)①効果が上がっている事項
1.大学全体本学の「世の光となろう」という目標は、大学における校訓三則とともに、現代社会においてその意義を益々高めており、創立者、歴代の理事長・学長から今日まで引き継がれ33

てきた教育の知見技術と教育体系とを活かして、開学以来長く受け継がれている。全学生および教職員が、建学の精神を具現化する学寮研修などの昭和女子大学独自の様々な特色ある教育プログラムの運用に積極的に参加している。
大学の規模が拡大し、教職員・学生数も次第に増加しているが、本学の教育理念と学園
目標は、学生便覧、ホームページに明記されているとともに、入学式、新入学生のオリエ
ンテーション、1 年次必修授業『実践倫理』『日本語基礎』、創立記念式典、学寮研修、卒業式などで、繰り返し周知徹底されている。学生はこれらの授業や行事に参加することを通して、創立者が理想としたトルストイ教育の精神と学園目標を体得して卒業している。在学生の父母や卒業生、外部向け広報でも、学園目標「世の光となろう」は、常に明示され、周知されている。
2010 年には『学園中期計画』を策定し、グローバル化した社会で自立し、社会を支える役割を担うことができる人材の育成を目標に加え､人生を生きぬく力を「夢を実現する 7 つの力」に具体化し、『DREAM 手帳』をとおして全学生･教職員に示し、これらの力を育成するプログラムを正課内外に位置づけている。教育効果を高めるために、各種プログラムの策定･改善を実施するワーキンググループを組織し、複数のワーキンググループが有機的に連携する体制をとっている。
2.人間文化学部
日本語・日本文学科では、ディプロマ･ポリシー、カリキュラム・ポリシーの策定や、毎年更新する大学案内、学科作成のパンフレットの内容を検討する過程で担当部署を中心に点検の行われる仕組みが確立している。

また、卒業論文作成を中核とする体系的な教育

実践の適切性についても確認が行われている。
英語コミュニケーション学科では、本学科の教育目標の柱の一つである【英語力の育成】
に関しては、新カリキュラムを導入した 2009 年度以降の TOEIC スコアの平均点の推移を見ると、入学時よりも向上していることで達成していると言える。
加えて、もう一つの柱である【コミュニケーション力の育成】に関しては、日本語ならびに英語での表現能力育成に関しても、卒業年次生に卒業論文・卒業制作を必修科目と設定し、大学 4 年間を通して自己表現をする機会を数多く与えていることで、確立できている。入学年次から体系的に専門領域の学修を深め、3・4 年次の少人数制のゼミでの学修の中で、課題を設定し、調査・研究を行い、論文にまとめるといった一連の研究活動を通して、学生は論理的な思考に基づく表現方法を修得できている。
更に、英語学習への e-learning プログラムの導入や、PC を用いた授業内のプレゼンテー
ション、そして日常的な学内 Web システム（以下、UPSHOWA）の活用等を通して、学生たちは現代社会で必須の IT スキルも習得できている。
教育目標や教育課程の編成・実施方法は、学内の在校生には便覧やガイダンスを通して周知徹底を進めると共に、学外にも HP 等を通して公表しており、他短大や専門学校から34

の編入希望者も増加して来ている点で高く評価できる。
歴史文化学科では、学科専門科目の受講学生数の確認、および各分野のゼミ履修者数の分析をおこない、その結果を参考に、現在のカリキュラム編成がうまく機能している。
国際学科では、ホームページ上で教育目標、学位授与方針、教育課程の編成・実施方針
を広報し、米国、中国、韓国などで留学生活をおくる学生たちの様子を伝えており、多くのアクセスがあることから評価できる。
3.人間社会学部
福祉社会学科は平成 21 年度からコース制を導入した。また平成 23 年度には、学科の教育目標、学位授与方針および教育課程の編成・実施方針との整合性をはかりながら「キャリアデザイン・ポリシー（社会的・職業的自立に関する方針）」をコースごとに作成し、教育を行ってきた。これらの取り組みは、資格取得、コース、卒論ゼミ、卒業後の進路・就職先など、学生自身による目的的・主体的選択の機会に繋がっている。
デンマーク UCC 大学との交換留学制度が発足して 3 年が経過しつつあるが、毎年、数名の学生が長期または短期留学を行っている。そのうちの 1 名は本学大学院に進学し、留学先で得た経験と学修成果を発展させ研究を継続している。
現代教養学科は新カリキュラムの移行段階であるが、学科内の WG の活動によって、英語教育やキャリア教育サポートの強化がなされている。専門分野としてメディア領域が加わったことで、就職先としてメディア業界への関心の幅を広げると同時に、専門性を高めるために大学院へ進学するなど効果が表れ始めている。教育実践の場として、地域と連携し、プロジェクト活動を授業や研究室単位で行っている。
4.グローバルビジネス学部
学部開設 1 年を経過していないため、具体的実績データ等はまだないが、学部におけるベンチャーとしての組織文化（教職員も自ら考え工夫する文化）が出来つつある。また、
英語コーディネーターによる英語教育ポリシーの一元化が進んでいる。
5.生活科学部【環境デザイン学科】
カリキュラムが 4 コース揃って完成し、特に演習系科目において、1 年を中心とした基礎
専門科目から 4 年の演習Ⅲ、卒業制作まで体系化したカリキュラム運営となった。またこのことによって、4 コースの学生数のバランスも良くなってきた。
【健康デザイン学科】
栄養士資格取得者は、入学者のほぼ全員である。+αの能力を育成する領域選択について
は、食科学、運動領域が健康との関連が明確であり、キャリアデザインもイメージしやす
いため、定員の 50%、30%がそれぞれの領域を選択し、積極的に学んでいる。また、健康35

運動指導士資格取得希望者は、運動領域選択者の半数に上り、健康を総合的に学ぶ目的に対し、一定の効果を上げている。
【管理栄養学科】
入学前教育に、一昨年度から、化学の通信教育を取り入れている。別効果判定は行っていないため推定の域を出ないが、この取り組みをおこなった学生（２年次生）の例えば解
剖生理学実験および基礎栄養学実習における理解度は、これ以前の学生に比べて格段に高い印象である。おそらく入学前教育は、期待通り、学生の基礎学力向上に有効である。
6.総合教育センター
教育目標、教育課程の編成・実施方針の周知・公表、定期的点検・評価についての意識が３部門ともに明確化しつつ、以下のような効果を上げている。
一般教養では、教育目標に基づいたカリキュラムの体系化を図り、従来の人文、社会、
自然という３分野の分類を改め、6 分野に分類し、この分類の視覚化として「知の羅針盤」という概念図を作成した結果、科目選択の偏りが減り、以前よりも良好な授業環境が得られるようになっている。
外国語英語については年度はじめと前期・後期の学期末にプレイスメントテストを実施
し、レベル別のクラス分けをし、効率的な授業を実施している。
教職課程では、ガイダンスで、必要な教職科目・教科専門科目・その他科目の履修モデ
ルを提示することにより、学生の履修計画の助けとなり、４年間に必要な科目の単位を無理なく修得できている。
7.文学研究科
各専攻とも、教育目標に沿った指導体制が確立されているといえる。
教育目標や教育課程の編成・実施方針は大学ホームページを通じて学内外に公表している結果、内部（本学在学生）からだけでなく外部（社会人を含めた本学以外の出身者および既卒者、諸外国の留学生等）から本研究科へ入学する者がいる点で評価できる。
8.生活機構研究科
生活機構研究科では、教育課程の編成等について、各専攻会議、専攻主任と教務主任による会議や生活機構研究科教授会において検討していることから、教員には十分な周知が図られている。また、年度初めの履修ガイダンスにおける説明や指導は、将来展望のある
大学院生活における学生の学修計画や研究計画の立案に役立っている。
修士論文・修士制作・修士設計や博士論文については審査の評価基準を明示し、修士論
文あるいは博士論文の質を保証することやその向上に役立てている。FD アンケートの結果
は、カリキュラムの編成や授業に関する学生の満足度を高めることに効果を上げている。
専攻によっては、ゼミ形式の授業を充実させることにより教育研究の効果を上げており、36

加えて関係学会の代表的研究者による集中講義を実施することで、学生の意識と学識を向上させている。基礎学科が 2 学科からなる専攻では専門領域あるいは研究方法が多様であるが、学生研究室の充実を図ることにより、異なる学問領域の学生の研究上の交流を深めている。

②改善すべき事項
1.大学全体グローバル化した社会において自立し、社会を力強く支えることのできる人材を育成す
るため、全学生が大学の人材育成像を理解して自己実現を果たせるよう、各学科のディプ
ロマポリシーに基づき、教育をさらに充実させていく必要がある。
2.人間文化学部
日本語日本文学科では、在学生に対して、科目区分･単位数等、カリキュラムの具体的な部分は繰り返し伝えているが、ディプロマ･ポリシー、カリキュラム･ポリシーについては周知が不十分である。
英語コミュニケーション学科では、英語力向上に対する興味が強く、大学でのアカデミックな専門領域に対する学習意欲の低い学生が増加している。1 年次から段階的に概論科目
やガイダンスの中で、詳細な解説を行ない、周知徹底を図っているが、学生は専門領域や授業科目の名称のみで興味を持ち、その内容まで深く理解しないまま、専門分野を選択す
る傾向がある。そのために、5 つの主専攻科目群の中でも、特にビジネスコミュニケーショ
ンの分野に、毎年各学年の 50％以上の学生が集中する結果となっているので、改善が必要である。
歴史文化学科では、３年次でゼミを選択するにあたり、１･２年次で基礎科目を履修していない学生が複数見受けられる。ゼミに進む場合の履修モデルについて意識付けと理解を高める工夫が求められる。履修登録方法の変更に伴い、４月以前に学生に履修すべき科目についてのガイダンスを行なう必要がある。
国際学科では、多岐にわたる科目群をカテゴリー別に分類した確認表を学生に配り、履修の目安となるよう指導している。
3.人間社会学部
福祉社会学科は、資格取得について現段階では選抜制を採っていないが、昨今学生自身の適性や自己管理力に関する質的変化などの諸事情により、資格取得を希望するすべての学生に機会を保障することが困難な状況が生じてきている。カリキュラム上の現場実習前要件などは明確に示しやすい一方で、何をもって学生の適性の有無を図るかという見極
め・判断の方法について検討が必要である。
現代教養学科は、プレゼンテーション能力 PC スキルのレベルは就職試験などにおいて高37

く評価され職を得ているが、PC スキルから社会調査士資格へと有機的に連動していった専
門職の育成が遅れている。
後述するように、地域連携の活動を活発に行っているが、広報活動が弱いと言えるかもしれない。
初等教育学科は卒業要件の全体的な単位数について、教員免許及び保育士資格取得に関わる単位数が大きな位置を占めており、4 年間に渡る履修単位が多い。それに伴う学生の授業受講の多さと時間割編成の困難性が生じている。
4.グローバルビジネス学部
新しいビジネス教育及び英語教育のための手順・手法の開発が未達成であり、新学部にふさわしい組織・教育・研究体制の確立に向けて取り組んでいきたい。
5.生活科学部【環境デザイン学科】
プロダクトデザインコースおよびデザインプロデュースコースの専任教員数が少ないた
め、コース運営に支障をきたしている。これから多くの教員が順次退職を迎えるので、コース間のバランスを取るよう教員の補充を行っていきたい。
【健康デザイン学科】
低学年においては初年次教育を選択科目にしたことから、苦手科目を回避する傾向を助長させてしまった。また、高学年においては栄養と美容を関連づける授業が少ないため、カリキュラムの見直しを図る必要がある。
【管理栄養学科】
入学生の基礎学力の低下が懸念される。
6.総合教育センター
一般教養については、教科内容が多岐にわたり、さらに科目担当者の大半が総合教育セ
ンターの専属でないという実情から、分野間、担当者間の連携が取り難い。そのため、カリキュラムポリシーや教育目標、教育課程の編成・実施方針の改編に十分なコンセンサスを得ることが難しい側面がある。
教職課程の編成、実施方針について、学生・各学科教職員への周知が不十分である。履
修科目の誤りや不足がまれに見られる
7.文学研究科
教育課程編成とその方針、ならびに学位授与方針については、教育目標に基づき、大学
院学則及び各専攻の教育課程の編成と履修条件、ならびに修士論文、博士論文に関する各専攻の内規をはじめ、『大学院案内』のパンフレットや大学ホームページ等でも示している
38

が、「カリキュラムポリシー」「ディプロマポリシー」の名称を掲げての掲示はなく、より広い周知と明確化を図るためにその策定と明示が必要な時期に来ているといえる。
8.生活機構研究科
ディプロマポリシーおよびカリキュラムポリシーの策定と公表の徹底を行う必要がある。

3.将来に向けた発展方策(実効性のある計画や手順)①効果が上がっている事項
1.大学全体本学の建学の理念、学園目標、教育目標および 2009 年に成文化した 3 ポリシーの周知をさらに図っていく。本学の建学の理念に基づいた「世の光」となる人材育成を実現するた
めに、今後も、昭和学園の『使命』MISSION と『将来構想」VISION」を踏まえつつ、大学部門の教育目標に基づいて作成された 3 ポリシーのもとに教育目標の実現に向けて教育活動に取り組む。
本学の教育目標をそれぞれの学生が達成できるように、創立記念式典、入学式、卒業式などの学内行事や毎年行われる学寮研修、新入生のオリエンテーションなどを通して、建学の理念、学園目標のさらなる周知の徹底と意識の高揚を目指したい。なお、昭和女子大
学は 2020 年に創立 100 周年を迎える。本点検・評価とこれに続く点検・評価を 100 年の
歩みの総まとめとし、「昭和学園の『使命』MISSION と『将来構想』VISION」のもと、2006 年に策定した学園の 15 年間『長期計画』および 2010 年に策定した『学園中期計画』とともに、創立 100 周年に向けて、本学の理念・教育目標の実現を主体的に保証すべく、さらなる教育充実のための改善を進める。特に、『学園中期計画』の実現に向け、大学部局
長会、部科長会、教務部委員会、学生部委員会、アドミッション部委員会、キャリア支援委員会、海外交流専門委員会、ＦＤ推進委員会などの各組織が十分に機能するよう、組織間の連携をさらに緊密化を進めていく。
2.人間文化学部
日本語日本文学科では、引き続き学科組織として定期的に、ディプロマ･ポリシー、カリ
キュラム･ポリシーの有効性について確認、検討を重ねていく。
英語コミュニケーション学科では、2 年次までのボストン留学において、学生たちの英語力は大きな伸びを示しているので、卒業時までに更に継続的に英語力を向上させる教育課程を維持していく。また、専門分野を生かして、海外の大学、大学院への留学や、外資企業への就職等を希望する学生、目指す学生が増えてきているので、それに応えられる取組
を増やす。

39

3.人間社会学部
福祉社会学科は、1 年次 4 月、7 月、1 月に行うコース関連ガイダンス及び 1～4 年次に毎年実施される社会福祉実習室による資格関連についてのガイダンスなどが、学生のコー
ス、資格選択を主体的なものとする上で一定の効果を上げているものと考える。今後は、社会福祉士を取得し、専門職として活躍する卒業生が増加するよう、国家試験対策により力を注ぐ。
現代教養学科は、充分に教養を獲得したのちに Web 制作技術を取り入れて社会とかかわることで、高度情報化時代に対応できる人材を養成していく。

また大学院進学者を拡大し、グローバル化時代の高度な専門職業を担う人材を育成してく。
4.グローバルビジネス学部
新学部の中長期的課題を検討し、その具体策を策定中である。英語講義間の相互関係を学生に対して明示的にすることができている。英語力強化に向けての学生各人の到達度（次回達成目標）を示していく。また、学生を巻き込んだプロジェクト活動を展開できるビジネス領域（業界など）を、学部の強みとして戦略的に開拓する。ディスカッション・ペー
パーを制度化し、研究成果を広く外部に公表する。
5.生活科学部
環境デザイン学科は、3 コースと連携した形のデザインプロデュースコースということで完成年度を迎えた。今後デザインプロデュースコースをさらにバージョンアップするために、カリキュラムや人事を 3 コースから独立したものになるよう、コースの内容を充実していきたい。
健康デザイン学科は、+αの能力を高めるため、栄養士資格を得たうえで、さらに取得できる資格とキャリアデザインをより明確に示すこと、特に、高学年へ移行する時期に、再度カリキュラム構成を確認させることが必要と考える。
管理栄養学科は、入学前教育に、一昨年度から、化学の通信教育を取り入れている。別
効果判定を行っていないため、推定の域を出ないが、この取り組みをおこなった学生（2 年次生）の例えば解剖生理学実験および基礎栄養学実習における理解度は、これ以前の学生に比べて格段に高い印象である。おそらく入学前教育は、期待通り、学生の基礎学力向上に有効である。今後も入学前教育及び初年度教育を継続して基礎学力の一層の向上に努め、専門科目の理解向上につなげてゆきたい。
6.総合教育センター
一般教養においては科目の体系化を図り、科目の分野分類を視覚化したことで、科目履修の偏りが分散化され、改善されてきている。今後は入門レベルの科目を明示し、基礎的な教養科目の履修を新入生に促し、更に教育課程の編成・実施方針に沿った体系的な科目
40

履修を図る。
教職（あるいは教員免許取得）を希望する学生が教職科目の履修をしやすくするため、
時間割の工夫（配当学年、曜講）を行っている。
7.文学研究科
公表媒体としては大学ホームページや『大学院案内』のほか、質の高い留学生獲得のために日本語専門学校等への出張説明会や、一層多様化と発展が進む SNS（ソーシャル・ネ
ットワーキング・サービス）等のコミュニケーションツールを使っての情報発信の可能性と有効性を検討する。また、社会で活躍する人材を輩出することにより、口コミによる評
価と信頼性の向上を図る。
8.生活機構研究科
複数の基礎学科からなる専攻では、学生研究室の充実を図ることにより、学生同士の研究上の交流がさらに深まるようにする。

②改善すべき事項
1.大学全体グローバル化した社会において自立し、社会を支えることのできる人材の育成をさらに推進させていくため、各学科のディプロマポリシーに基づき、以下の７項目を設定した。
1． クラスアドバイザーやゼミ担当教員の個別指導により、一人ひとりの成長を支援する。
宿泊研修やグループワークにより協働と調和を体験し､信頼と共感を得ながら自己を確立する力を育成する。
2．コミュニティ・サービスなど学生の地域活動を推進し､社会貢献を通じた自己成長と主体的な学習態度を育む。
3．企業と協働するプロジェクト研究を開発し､実社会と接続する多様な学びのコミュニティを形成する。
4．社会人女性メンターからのアドバイスにより、学生の生涯にわたるキャリア形成力を育んでいく。
5．複数言語でコミュニケーションできる外国語運用能力と、グローバル社会で役割を担う
力をつけるため、各学科のより多くの学生がボストン研修、海外留学や研修の機会を活用する。
6．学生が獲得すべき基礎学力についてのコンセンサス作りを進める。
7．学修時間が確保されるよう指導を強化する。
2.人間文化学部
日本語日本文学科では、在学生に対してもクラスアドバイザーから、履修ガイダンス時
41

などに、ディプロマ･ポリシー、カリキュラム･ポリシーに基づいたカリキュラムについて説明を行う。併せて学科掲示板に貼り出す。
英語コミュニケーション学科では、3・4 年次の学生に 5 つの主専攻科目群の中から 1 つを選択させているが、これら 5 主専攻科目群への動機づけを、履修指導および各概論授業において一層強める。分野ごとの偏りをなくすため、今後もデータを取り、分野ごとに上限となる人数制限を設ける等の対応策を検討する。
歴史文化学科では、３年次ゼミの選択にあたり、学生が混乱しないように、従来２年次４月に実施していたゼミ紹介・履修モデルの説明のうち後者を、１年次後期授業終了時点の学科教務ガイダンスで実施する。具体的には履修モデルを配布、ゼミへ進むための履修の意識を持たせ、履修計画に反映できるようにする。
国際学科では、「国際ボランティア」「海外インターンシップ」は実社会で役立つ知識・技能・態度を身に着け社会との関わりを主体的に学ぶことを目的としている。ボストン留学では国際ボランティアと海外インターンシップに参加することが可能なプログラムとなっているが、上海留学、ソウル留学では現在のところボランティアとインターンシップのプログラムを提供していない。教育目標の達成のためには将来必要と考えられるので、早急に検討することが求められる。
3.人間社会学部
福祉社会学科は、資格取得を目指す学生について、座学（講義・演習）及び現場実習の評価並びに当該学生の卒業後の進路希望の聞き取り等を通じて、学生の適性や資格取得の必要性を見極める材料とする。
現代教養学科は、PC スキルを習得した上で、社会調査士関連科目を履修し、統計データの分析力の向上を図る。
初等教育学科は、カリキュラム委員会の年回を通した定例化、計画化と見通しをもった運営と構成員を吟味する。
4.グローバルビジネス学部
学生の英語力強化に向けて、1 年目の反省を踏まえ、具体的な教育手順を完成する必要がある。また、新学部の組織・研究・教育体制の確立に向け、更なる具体策を策定していく。
5.生活科学部
環境デザイン学科は、4 つのコースのうち、プロダクトデザインコースの 2 名の準常勤の任期終了が H26 年度に迫っており、常勤 2 名しか残らない。また、デザインプロデュース
コースも専任の常勤はいまだ 2 名である。将来的には両コースの発展のために人的補充が必要である。
健康デザイン学科は、平成 26 年度から、初年次教育を必修化し、学生の潜在能力を高め42

ていく。また、感覚領域カリキュラムの見直しについては、教育の方向性を明確にしたのち、人的投与を実施する。人的投与については、大学の了承済みである。
管理栄養学科は、入学前教育に、一昨年度から、化学の通信教育を取り入れている。別
効果判定を行っていないため、推定の域を出ないが、この取り組みをおこなった学生（2 年次生）の例えば解剖生理学実験および基礎栄養学実習における理解度は、これ以前の学生に比べて格段に高い印象である。おそらく入学前教育は、期待通り、学生の基礎学力向上に有効である。今後も入学前教育及び初年度教育を継続して基礎学力の一層の向上に努め、専門科目の理解向上につなげてゆきたい。
6.総合教育センター
一般教養では、学生に実質的な教養教育を推進するために、履修計画について指導する必要がある。今後は、一般教養の履修案内パンフレットを作成し、新入生対象のガイダンスにおいて説明の機会を設けるなどして、学生の履修意欲を高め、入門的な基礎科目から段階的な履修計画を促す。外国語では学力測定等によって教育課程の編成・実施方針の適切性を検証し、「授業運営取り決め事項」、「シラバス」等の更なる充実を目指す。
教職課程では従来のガイダンスを充実させるとともに、『教職課程必携』（仮称）を作成
し、教職課程履修についての情報を集約して学生に提供する。このことで履修上の誤りを防ぎ、同時に学生の意識が高まることが期待できる。
7.文学研究科
教育目標の具現化を一層明確にし、周知を図るために、すでに明示している「アドミッションポリシー」に加え、「カリキュラムポリシー」「ディプロマポリシー」についても同様に明文化し、3 ポリシーとして学内外に公示する。
8.生活機構研究科
ディプロマポリシーおよびカリキュラムポリシーの策定と公表の徹底を行う必要がある。複数の基礎学科からなる専攻では、教員の意見交換の機会を確保していく。

4.根拠資料(省略)43教育課程・教育内容
1.現状の説明(データ等に基づく客観的現況)■教育課程の編成・実施方針に基づき、授業科目を適切に開設し、教育課程を体系的に編成しているか。
1.大学全体本学は、短期大学から大学院博士後期課程を擁する高等教育機関として、学生一人ひとりの希望と目的を達成することができるよう、カリキュラムポリシーに沿って柔軟な教育
課程を編成している。そのために、短期大学から大学への編入の道、大学から大学院への推薦入学の制度、能力の高い学生に対しては、大学、大学院ともに早期卒業（修了）の制度も設けており、毎年度 5 名から 8 名の適用者が出ている。また、大学院では長期履修制
度も設けられている。
建学の理念を理解し、社会人としての基礎力を身につける「実践倫理」と、すべての学
問研究の基礎としての日本語能力の養成を目指す「日本語基礎」を、いずれも大学 1 年次の一般教養の必修科目として開講している。
学生個々のキャリアデザインの素地を作るキャリア関連科目については、1 年次後期から3 年次に向け一般教科目の中に編成し、この中のコア科目については、必修および選択必修として開講している。
また、文化や芸術を理解し感性を高め教養を深めるために、本学の特色ある授業として「文化講座」がある。本講座は、「文化研究講座」「女性教養講座」「特殊研究講座」に区分され、「文化研究講座」と「女性教養講座」は、在学中毎年年間各 5 回以上聴講した上で提出するレポートによって単位を認定する、全学生必修の卒業要件科目である。この他多くの学科で、正課外科目として「特殊研究講座」を実施している。
さらに協調性、リーダーシップおよび奉仕の精神を育むことを目的とした、本学の特色ある教育として、学生と教員が寝食をともにしながら研鑽する「学寮研修」を実施している。卒業年次以外の学生は毎年学科ごとに 3 泊 4 日の日程で実施される研修への参加が卒業要件となっている。なお、卒業年次は任意参加で別途実施している。
国際人としての力を身につけるためには、アメリカにあるボストン昭和女子大学（昭和ボストン）を中心に、協定校への認定留学など、多様なプログラムが用意されている。特に、昭和ボストンでは語学系学科などの専門教育プログラムのみならず、全学学生に夏季
および春季休暇期間や各セメスターを利用した留学カリキュラムを展開している。留学中に履修した授業は、それぞれ、語学、一般教養、当該学科の専門科目として認定される。
一般教養、外国語教育については、各学科の教育理念が達成されるよう、一般教養科目、外国語科目、他学科生履修可科目などを柔軟に活用している。他学科生履修可科目は、各学科で開設している専門教育科目を他学科生に開放し、一般教養科目として履修できる、
44

本学独特のオープンカリキュラムである。
各学科の専門教育科目は、入門基礎科目を必修とし、これを踏まえて専門性を高めるた
めの必修科目、選択必修科目、選択科目に分け、学生の志向に応じて多様かつ体系的な科
目選択が可能なカリキュラムを編成している。
また、高校までの学力差を埋め、大学生としての基礎力を身につけさせるために、各学科において入学前教育や初年次教育のプログラムを実施している。
本学ではセメスター制を採用しており、大学・大学院とも 1 単位を 45 時間の学修を必要とする内容をもって構成することを標準とし、授業の方法に応じ、当該授業における教育効果とともに、授業時間外に必要な学修などを考慮して単位数を計算している。
学園全体の一貫教育の試みの中で、附属中学・高校の課程を 5 年間で終え、科目等履修生制度を活用して、高校 3 年生に当たる 1 年間を授業参加学生（通称五修生）として大学で学ぶ制度を備えている。この制度を利用して大学に進学した学生は、大学で 5 年間学び、卒業することになる。
また、大学設置基準第 28 条第 2 項、第 29 条に基づき、学則第 14 条によって、本学において教育上有益と認める時は、併設短期大学、他大学または他短期大学との単位互換・単位認定を行っている。
2.人間文化学部
人間文化学部では、教育課程の編成・実施方針に基づき、各学科ごとに授業科目を適切に開設し、教育課程を体系的に編成している。
日本語日本文学科では、専門教育課程は、以下の 5 つに区分され、総開設科目数は、卒業論文も含めて 161 科目である。
（1）基礎・総合科目（29 科目）
本学科で学ぶための基礎やスキルを身につける〈基幹科目〉〈基礎・スキル科目〉と、幅広く多角的な視点を養う〈総合科目〉で構成される。
「日本文学入門」などの〈基幹科目〉は必修科目で、他は選択必修科目である。
（2）専門科目（44 科目）
日本語学・日本文学・日本語教育の分野ごとに深く探究する科目で、日本語学・日本文学に関する科目は〈専門Ⅰ・Ⅱ群科目〉に分かれる。
〈専門Ⅰ群科目〉の日本語学・古典文学 A・古典文学 B・近代文学の 4 分野は選択必修科目であり、〈専門Ⅱ群科目〉と〈日本語教育科目〉は卒業研究に関わるものが選択必修科目となる。卒業論文は必修である。
（3）演習科目（45 科目）
各分野の研究方法を少人数で実践的に学ぶ必修科目で、2 年次から設置されている。2
年次は、セメスターごとに異なる領域（A 古典･中国文学 B それ以外）の演習を選択し、専門研究への導入と位置づけを行う。3・4 年次は同一教員の指導のもとで、各自の専門研究を深める。
45

（4）資格関連科目（37 科目）
日本語教員養成のための日本語教育科目と、中学校・高等学校の国語・書道の教員免許状を取得するための教職関連科目である。
（5）就職支援科目（6 科目）
就職において必要となるスキル向上を目指すための科目で、文章トレーニング・スピー
チトレーニング・コンピュータ基礎などの科目（選択科目）を設置している。
専門科目の卒業要件単位 76 単位のうち、必修科目と選択必修科目、選択科目の区分け
は、必修 28 単位（37％）
、選択必修 36 単位（47％）、選択 12 単位（16％）である。
以上 161 科目は、言語文化を多角的な視点から捉え、日本語・日本文学に対する理解を深めるとともに、社会人として活躍できるコミュニケーション能力の育成を目的とするカ
リキュラム･ポリシーのもと、開設している。
英語コミュニケーション学科では、学科の基礎科目の中に「（英語）スキル科目」を必修科目として設定している。2 年次後期までのボストン留学も含めて、1・2 年次には、習熟度別でレベル分けをした少人数のクラスを配置し、英語力を段階的に修得できるように計画している。更に、ボストン帰国後の 3 年次にも、「アドバンス・スキル科目」を各学期 2
科目ずつ習熟度別クラスで開講し、継続して英語力強化をめざす授業を開設している。
また、現カリキュラムにおいては、主に本学科の 3・4 年次生が履修できる専門選択科目
群として、1）英米文学・文化、2）英語研究、3）英語教育、4）メディアコミュニーショ
ン、5）ビジネスコミュニケーション、の 5 つの主専攻科目群を開講している。学生は、1・2 年次に、必修 1 科目と選択必修 5 科目の【概論科目】を履修し、3・4 年次には、何れか一つの主専攻科目群を選択し、卒業要件単位数の【専門選択科目】のうち 12 単位（6 科目）
は、その主専攻科目群の中から選択履修することになっている。そして、大学での学習の最終段階として【卒論・卒制提出】を必修と課し、段階的に専門性を高めて行けるように
カリキュラムを組んでいる。
更に、学生同士また学生と教員間で密接なコミュニケーションがとれるように【ゼミ形式の少人数クラス】を設定し、1・2 年次のゼミでは初年次教育やボストン留学準備を取り入れ、3・4 年次のゼミでは卒業論文・卒業制作の完成を目指している。 つまり、1・2 年
次の学生は、概論科目を選択必修科目として履修し、自分の興味や将来に合わせて 5 つの主専攻科目群 1）英米文学・文化、2）英語研究、3）英語教育、4）メディアコミュニーシ
ョン、5）ビジネスコミュニケーションから 1 つの主専攻科目群を選択する。そして、3・4年次に進級した段階で、その科目群から専門選択科目を履修し、その中で、研究課題を見つけ、より深い理解を得るための研究方法を検討し、実際に調査・分析を行い、卒業論文
や卒業制作としてまとめるという一連の研究活動を、ゼミ担当教員と共に、2 年間をかけて継続的に行なっている。
最後に、本学科では、主専攻科目群の学習を補完することを目的として、希望する学生
は、（学科独自の）「一般教養テーマスタディーズ（以下、E-GETS）」と、本学科が所属し46

ている人間文化学部で開設している「人間文化学部副専攻制度」を履修することができる。
「E-GETS」では、1) 社会事情、2) 福祉・ボランティア、3) ビジネス、4) 西洋と日本の社会、5) 日本語教育の 5 つの学科独自の一般教養副専攻科目群を、「人間文化学部副専攻制度」では、1) 情報コミュニケーションと 2) ツーリズム・ホスピタリティを設定している。
歴史文化学科では、歴史、美術・伝統文化、地域と民族の文化、考古・文化財の４分野ごとに、講義だけでなく様々な実習・体験重視の講座を開講している。さらに、国内や海外での研修も実施しており、総合的かつ多角的に歴史と文化を学びながら学生が自分の研究テーマを探せるよう配慮している。
学生が自分の関心のあるテーマに沿ってカリキュラムを組めるように教育課程が編成されている。1・2 年次で概論や方法論を学びながら基礎を身につけ、2・3 年次で自分のテーマを自覚し、専門的科目を履修する。3・4 年次では少人数制の演習（ゼミ）を選択し、研究成果を卒業論文にまとめる。
博物館学芸員、社会・地理歴史教員、考古調査士（２級）など、充実した資格取得可能
な教育課程を備えている。学科専門科目が資格の選択必修科目を兼ねているものが多く、学生が専門を深めながら資格取得に必要な知識・技能を身につけていける教育課程の構成になっている。
通常の授業以外に、外部講師による特別講義、夏季休暇を利用した学外研修を実施している。
国際学科では、入学から 3 セメスターの間は、2 年後期から始まる留学をみすえた科目群を提供している。専門的な学修内容だけでなく「SAP (Study Abroad Preparation)」では、「留学する地域に関する基礎知識」、「日本文化を発信するための教養」、そして「留学中のリスクマネジメント」を学ぶ。留学から帰り卒業するまでの期間は、留学して習得した語
学力を基礎にして、多様な分野に関心がむくよう科目を配置している。留学前は国際語としての英語を学習するかたわら、選択した外国語（独語、仏語、西語、中国語、韓国語）の習得に力を入れる。同時に各国の社会に対する理解を深めながら、日本の歴史、社会、文化について、自分の意見を主張できるようにしている。留学後は専門性を高めた科目を履修しながら、ゼミ・演習科目において当該分野の研究をさらに深める。
3.人間社会学部
本学部独自の専門教育課程として、まず、学部共通の「人間社会学総論」がある。この科目群は、本学部設立の時から、学部の人材育成の目的を実現するために、学生が所属する学科の専門科目に加えて、同じ学部内の他学科の科目を下記の表の通りの科目群からの選択必修によって履修し、人間社会学総論として認定される学部共通の科目である。
各学科の学生は、自分の所属する学科以外の3分野のうち尐なくとも2分野4卖位以上を選択必修とする。
47

それぞれの学科では、その専門教育の特性、さらに、付与する専門資格の履修規定などと深く関連した「学科専門教育科目」をもっている。
さらに、大学で学んだことをいかに実社会に活かしていくかについて、専門性を深める
だけでなく、職業人としてのキャリア形成に関しても取り組みを進めている。
学科の専門教育課程については個別に述べるが、共通して以下の諸点を指摘できる。第1に、専門基礎科目から独自性の高い専門・応用科目へと体系的に学習できるシステムとなっている、第2に、学生の実力を高めるために、尐人数による基礎教育や専門教養に関わる科目を1年次の早い段階から備え、卒業論文へと発展させている。これらの科目は为に学科専任教員が担当し、責任を持って教育・指導に当たっている。第3に、社会福祉士・精神保健福祉士、小学校教諭・幼稚園教諭、保育士などの資格（受験資格を含む）を付与する福祉社会学科、初等教育学科では、文部科学省・厚生労働省の諸規定に沿って質の高い専門職の養成を目的としたカリキュラムが構築されている。
一般教養科目については、基本的には大学全体の卒業要件卖位にそって、総合教育セン
ター開設の一般教養科目および、各学科開設の他学科履修可科目を中心に学生の履修を指導している。ただし、初等教育学科は、専門科目群「人間形成・教育教養」と「現代社会における教育教養」13科目26卖位のうち、8卖位までは一般教養科目の卖位に読み替えることができる。
語学に関しては、大学の基本方針である、8卖位の卒業要件を尊重している。現代教養学
科は、専門教育科目に英語科目が多数あることもあり、外国語科目は英語以外の科目と定められている。
心理学科、福祉社会学科、現代教養学科は、学則で132卖位の卒業要件最低卖位のうち外国語科目8卖位、一般教養科目36卖位、専門教育科目76卖位、文化講座8卖位が定められ、残り4卖位は専門教育科目または語学で満たすことになっているのに対し、81 第 3 章 教
育内容・方法等 | 81 昭和女子大学 2009 年度自己点検評価報告書
初等教育学科は専門教育科目80卖位と定められている。
カリキュラムにおける高―大の接続については、高校生が入学後、大学教育にスムーズに移行できるために、人間社会学部では、推薦試験合格者とＡＯ入試合格者を対象に、入学前教育として、学科の専門の基礎あるいは専門教養に関する課題を課し、入学前にスクーリングやレポート添削等の指導をし、入学後の基礎ゼミでの教育につなげている。また各学科において入学後1年前期から学科の特性に応じた形態で専門教育課程への導入・基礎となる授業科目を設けている。
本学部の中で独自に実施しているインターンシップ（卖位認定科目）は、現代教養学科の「国内インターンシップ」、「国際インターンシップ」と、初等教育学科の「教育現場体験（インターンシップ）」で、いずれも専門科目となっている。
演習形式の科目への卖位の付与は、授業科目の特徴・内容に応じて、1セメスター15週（30時間）で2卖位を認める科目と、1卖位を付与する科目に分かれている。心理学科では、心48

理学の演習授業に臨むに当たって、学生は文献の読解や発表準備などで講義以上の授業時
間外での学習を要求されるのが通例となっているため、2卖位を認めている。演習科目に見学・参観・ワークショップなど多彩な授業形態を取り入れている初等教育学科では、授業
内容で実技実習を重視しているものは1卖位を付与している。
実習科目に関しても、1セメスター15週・45時間で1卖位を認定する科目と、1セメスター
15週・30時間をもって1卖位を認める科目とに分かれている。心理学科では、実習科目に臨むに当たって、学生はデータの収集・分析ならびにレポートの作成などで授業時間外の学習を相当分必要としているため、1セメスター15週・30時間を受講させて1卖位として認めている。
専門職資格に必修の実習科目を開講している福祉社会学科・初等教育学科では、文部科学省・厚生労働省の規定に則って「1セメスター15週・45時間で1卖位」を原則として卖位認定を行っている。
なお、人間社会学部4学科は、学部共通の資格として、2007年度から社会調査士（社団法
人社会調査協会が認定）を取得できる科目を導入した。社会調査士資格は、教員免許・国家資格を取得する初等教育学科、福祉社会学科からの履修者は尐ないが、現代教養学科、心理学科を中心に取得希望者が多い。すでに、2008年度に福祉環境学科（現福祉社会学科）
5名、現代教養学科3名が1年間で全科目を履修し社会調査士資格を取得して卒業した。
卒業論文は、2009 年度 1 年次についてみると心理学科、福祉社会学科、現代教養学科では全学生の必修科目であるが、初等教育学科では、小学校教諭課程の履修者は必修科目、その他の学生は選択科目となっている。しかし、学科としての指導の中で、必修ではないが、全員に卒業研究を行うよう指導している。また、卒業論文に認定する卖位数は、免許・資格の必修のない心理学科、現代教養学科では卒業論文を重視して 8 卖位、学生の能力を見ながら複数免許を目指す初等教育学科では 6 卖位、同じく複数国家資格を目指す福祉社
会学科では 4 卖位と異なっている。
人間社会学部4学科における専門教育科目の専任・兹任教員が担当する科目のうち、心理学科および福祉社会学科では、必修科目はほぼ100％近く、選択必修・選択科目を含めた全開設授業科目で見ても概ね専任教員が担当し、専任比率は極めて高い。これに比較すると、現代教養学科は5～6割前後とやや低く、初等教育学科は4割前後と5割を切るなど、学科間でばらつきが見られる。
なお、各学科において開設している教職課程は次の通りである。
心理学科･･････中学校社会科一種、高等学校公民一種
福祉社会学科･･高等学校福祉一種
現代教養学科･･中学校社会一種、高等学校公民一種、中学校・高等学校英語一種、初等教育学科･･小学校教諭一種、幼稚園教諭一種
以下では各学科の特徴を述べる。
心理学科では、教育課程に関しては、学科のカリキュラム・ポリシー、ディプロマ・ポ
49

リシーに基づき、学士課程としてよりふさわしい質と量をもつ新カリキュラムを編成し、2008 年度入学者より適用している。2011 年度に完成年度を迎え、2012 年度からは現行カ
リキュラムのみが適用されている。
心理学科のカリキュラム・ポリシーは「特定分野に偏らない心理学的知識・視点と、対応する技術スキルの習得」を目的としており、ディプロマ・ポリシーでは、「心理学の科学的で幅広い視点と基本的知識」、「人と社会を取り巻く現実の諸問題に関心を持ち、心理学的アプローチにより対処するための基礎的素養」、「自ら問いを立て他者と協調して合理的に解決していく総合的な能力」の育成を目指している。これらに基づき、本カリキュラム
では、心理学の専門的知識に加え、キャリアディベロップメントに資する情報技術や情報リテラシー、課題発見・解決能力、効果的なコミュニケーションスキルの習得を目指した
授業科目を体系的に配置している。授業科目は、「方法論」「発達心理学分野」「社会心理学分野」「認知心理学分野」「臨床心理学分野」「ゼミ・卒論」「教科専門科目」「社会調査士科目」「コミュニティ・サービスラーニング」の9グループに分類され、発達・社
会・認知・臨床の各分野から複数分野を並行して履修し、かつ体系的に無理なく学修できるように、1、2年次に必修の基礎科目を、2年次以上に選択必修の応用的科目を配置している。現行カリキュラムでは、基礎学力の一層の向上を目指して低学年次の２年次に必修科目として演習科目「心理学入門演習」を開設し、小グループ別にグループ討議を通じた研究計画の立案、パワーポイント等を用いた研究計画作成を指導している。これは、３年次から始まる少人数の演習授業の準備としても位置付けられている。心理学科では、卒業論
文作成を必修とし、4年間の学修の集大成と位置付けている。
心理学の専門性を活かしたキャリア形成に資することができるように、2008 年度から社会調査士の資格が取得できるようなカリキュラム設計にした。教職課程については、これまで心理学科では「社会（中学）」と「公民（高等学校）」の課程を有していたが、教職を目指している学生の教員採用条件をより有利にさせるため及び学科間の教員の適正配置を目指して、2013 年度から歴史文化学科との間で「教職課程中高他教科履修」制度を開始した。この制度を利用することで心理学科開設の「公民（高等学校）」と歴史文化学科開設の「地理歴史（高等学校）」、「社会（中学）」の 3 つの教職免許を取得できるように「教科専門科目」の配置変更を検討した。2013 年度からは、歴史文化学科の教職課程履修者が心理学科の「公民（高等学校）」の履修を始めている。
福祉社会学科では、社会福祉士、保育士の資格関連の授業科目については、厚生労働省の定める規定の科目をすべて開設するとともに、現場実習を行う前に履修すべき科目および実習前要件を定め、計画的に履修させている。
コース科目については、特に資格関連科目によって構成されていない福祉キャリアコー
スについて、履修内容と履修手順を作成し、コースガイダンス等の折に周知している。
また、教育課程の編成・実施方針の 3.に関連して、資格を取得する学生であっても留学しやすいよう 2 年次には必修科目を設置しない工夫を行っている。
50

現代教養学科では、現代教養学科は、社会科学を中心とするリベラル・アーツ教育の場として、幅広い教養と客観的なデータに基づく総合的な判断力を培い、それをわかりやす
い言葉で伝えていく能力を高めると同時に、豊かな人間性を涵養することを目的としている。
カリキュラムでは、社会、世界、メディア、文化、環境をキーワードに体系づけ、専門科
目系では、「入門科目群」「全般科目群」「基礎科目群」「専門科目群」「卒業論文演習」と学習段階を設けている。
また、「英語科目群」、「日本語発信・表現科目群」、「社会調査士・情報分析科目群」をス
キル科目系と位置づけている。
キャリア教育のためには、課外のプログラムであったＣＤＰ（Career Development
Program）に加え、「キャリア展開科目群」（インターンシップを含む）を置いている。
そして、学生が専門領域を明確にイメージし知識を深められるよう、3 年次からは大きく「ソーシャル・スタディーズ」「メディア・スタディーズ」「グローバル・スタディーズ」の 3 つに分かれた領域群の中から授業を選択していけるようなカリキュラム構成となっている。
現代教養学科は、学則で 132 単位の卒業要件最低単位のうち外国語科目 8 単位、一般
教養科目 36 単位、専門教育科目 76 単位、文化講座 8 単位が定められ、残り 4 単位は専門教育科目または語学で満たすことになっている。
現代教養学科が重視している少人数教育は、例えば「学科専門科目群」では、10 人前後のセミナー科目を中心に展開、卒業論文に向けて少人数での専門教育実施として体現される。同様にスキル系科目でも、10～20 名程度で授業を展開しており、社会で有効に発揮されるスキルの取得を可能としている。
また、実践的な英語力を重視し、新カリキュラムでは英語のカリキュラムを大幅に変更した。一年次の必修科目として、コミュニケーション能力を重視する「Current Topics」および読解文法力を学ぶ「Current Topic for Reading」を修め、2 年次以降は、英語でのプレゼ
ン テ ー シ ョ ン を 修 得 す る 「 Thematic Workshop 」、 ア カ デ ミ ッ ク な 文 献 購 読 を 行 う「Thematic Approach」、実践的な英語力を身に着ける「TOEIC Preparation」を受講することで、学生すべてが個々のレベルを向上させるカリキュラムを組んだ。 なお、語学に関して現代教養学科では、専門教育科目に英語科目が多数あることもあり、外国語科目は英語以外の科目と定められている。
演習形式の科目への単位の付与は、1 セメスター15 週で 1 単位を付与している。また卒
業論文を大学教育の核と位置づけ、全学生の必修科目とし 8 単位を付与している。
現代教養学科が開設している教職課程は、中学校社会一種、高等学校公民一種、中学校・高等学校英語一種である。
2007 年度から社会調査士（社団法人社会調査協会が認定）を取得できる科目を導入しているところ、社会調査士資格は、平成 24 年度資格取得者 40 名（1 学年は約 100 名）、平成51

25 年度資格取得見込み数 30 名と、高い数字を維持している。
現代教養学科の「国内インターンシップ」（単位認定科目）は専門科目となっている。
本学科では、入門科目群・学科専門科目群・卒業論文演習など専門科目系の柱となる科目
は原則として専任教員が担当している。専門教育科目（全開設授業科目）の専任比率が、
前期 57.0％、後期 58.6％と低くなっているのは、英語・日本語表現・IT 関連など小クラ
スに分割して行うスキル系科目で兹任教員への依存度が高いためである。それらのスキル系科目では、コーディネーターを専任教員が担当している。
開設授業科目は、総開設数を 100％として、専門科目系が、69.2％、スキル科目系が 30.8％を占めている。基礎教育、論理性を培う教育として、「入門科目群」をおき、20 名程度の少人数で履修する「現代教養入門」、社会、経済、世界、文化、環境、メディアに関する「みる目」シリーズ科目を必修とし、大学での学びと論理的思考の導入としている。これら少人数授業は、当然のことながら複数の専任教員が担当しているが、授業は共通のシラバスによって運営し、評価基準などについてもバラツキが出ないように、1 セメスター終了ごとに担当者によるミーティングを行っている。
また、本学科独自のインターンシップに関する専門科目として「インターンシップⅠ・Ⅱ」がある。インターンシップ実施先については、希望する学生の中から、学科で候補者を決め、最低 2 週間のインターンシップに送り出している。参加に先立ち、事前教育を実施し、終了後は、年に 1 回の報告会での報告を義務づけ、2 単位を認定している。海外での国際ボランティアもあらかじめ実施内容を検討した上で、単位認定の対象としている。
学生が就職の対象と考えている機関・企業をインターンシップとして提供している。
初等教育学科では、○必要な授業科目の開設状況、
教員養成として必用な「学部共通科目」、「学科共通科目」、「小学校・幼稚園免許科目」、「保育士資格科目」の 4 つを開設している。
○順次性のある授業科目の体系的配置、○小学校カリキュラムの例
1 年次中心「教育の基礎理論に関する科目：9 科目
2 年次中心「教科に関する科目」：9 科目
３年次中心「教育課程及び指導法に関する科目」：9 科目
4 年次中心「教職実践」「教育実習」に関する科目 ：7 科目○専門教育・教養教育の位置づけ)「人間形成・教育教養」として 6 科目、「現代社会における教育教養」として 6 科目を位
置づけ、1 年次～4 年次まで広範に履修可能に設定し、それらの中から選択必修 8 単位を要件としている。

52

4.グローバルビジネス学部
グローバルビジネス学部（ビジネスデザイン学科：在学生 1 年次のみ）では、教育課程の編成方針に基づき、経済・ビジネス領域を中心に、現実の問題に鋭くアプローチするための知識の習得をめざして、以下のようなカリキュラムを体系化し編成している。


ビジネスのデザインに求められる 5 つの知の領域（「顧客づくり」、「組織づくり」、「経
営資源づくり」、「視野づくり」、「経済学的思考」）が設定されており、基礎から応用に至る理論体系を学ぶことができる。特に「視野づくり」は、ビジネスに必要な教養を含む内容となっている。



ビジネスに必要な英語力と国際感覚の習得を重視し、学生は在学中に 1 セメスターのボストン留学プログラムを経験する。一定基準を満たした者は、留学期間を半期延長し、アメリカ（ボストン地域）の提携大学において専門科目の聴講が可能である。



現実のビジネスに応用する力をつけるために、将来における女性の活躍を念頭に具体的な業界を戦略的に選択し、その特性分析や事例研究を講義で行う。さらに学生
は課題解決型プロジェクトに参加し、グループディスカッションやビジネスプラン
ニングを行う。



少人数・レベル別の教育とボストン留学プログラムで、ビジネスの現場で使える英語を身につける。ビジネスの基礎を英語で学びながら、グローバル感覚と語学力を学ぶ。



企業との協働プロジェクトを教育プログラム内に積極的に導入し、学生がチームでテーマに取り組んで企業に提案するなど実践的に学ぶ機会を設ける他、プロジェク
ト演習では、問題を発見し解決する能力を養う。



キャリア教育、インターンシップ、ビジネススキル科目を習得し、ビジネスで通用する実践的なスキルを高める。



併設する現代ビジネス研究所を協働して、学生にライブケースやプロジェクトなどの機会を提供し、現実のビジネスの厳しさと楽しさを学ぶ。



300 名の社会人メンターから各自がキャリアデザインについてアドバイスを受ける
機会を基礎ゼミや学寮研修のプログラムに盛り込む。

5.生活科学部
生活科学部の教育課程は本学の卒業要件に沿う専門教育科目、一般教養科目の最低単位が規定されているが、語学については環境デザイン学科が 8 単位で語学・専門科目から 4
単位、管理栄養学科・健康デザイン学科では資格必修科目が非常に多いことと、国内外の学術報文が英語であることの 2 点から、英語 8 単位を必修とし、その内 4 単位は科学英語を課している。
生活科学部では人間生活の科学として人間を中心に据えた専門科目の領域を設定してい53る。人間そのものを科学として扱う教育課程をおいた健康デザイン学科・管理栄養学科と、人間を取り巻く環境を対象として教育課程を置いた環境デザイン学科の 3 学科構成である。
学科の専門教育課程については個別に述べるが、専門領域では資格必修科目に加え、学生個々人の興味・関心や将来の進路に合わせ選択が可能なように、幅広い分野の科目を設置している。
【環境デザイン学科】
環境デザイン学科の教育目標は、機能的で美しい建築やインテリア、生活プロダクト、
衣服のデザイン等、私たちの生活空間がいかにあるべきかを考え、どのようにプロデュー
スするかを理論と技術の両面から学び、総合力を身につけた専門家を育成することである。
そのために、理論面と技術面のバランスの取れた教育課程を編成している。
専門科目は 4 コース共通の専門基礎科目、各コースの専門科目に分かれており、前者は1,2 年次に履修できるようにしている。1 年次はコースに分かれておらず、4 コース共通の専門基礎科目を学ぶ過程を通して、学生が自分でコース毎の目標を定められるように構成している。コース毎の専門科目は、講義科目、情報論・CAD 演習科目、デザイン関係演習
科目、実験実習科目、卒業研究関連演習科目に分かれている。大学で定められた専門教育科目として 76 単位以上履修が必要であるが、専門基礎科目を 12 単位選択し、専門科目を64 単位以上履修するように定められている。その履修方法はコース・グループ毎に規定されている。また、物理・化学・数学の基礎的素養と美術的技能の両面を兼ね備えることが必要と考え、1 年次に「基礎科学」を 4 単位以上履修させている。デザインの基礎教育としては、1 年に「デッサンⅠ、Ⅱ」、「意匠学」、「デザイン基礎」を置いて、基礎デザイン力を養っている。
「基礎科学」及び「デザイン基礎」はそれぞれ複数の教員が担当しており、常に話し合いを重ねて授業を進めている。また、海外の優れた建造物やデザインを学ぶために夏休みに海外研修旅行を設定し、「海外デザイン演習」として単位化している。建築・イ
ンテリアデザインコースは毎年実施し、プロダクトデザインコースと服飾デザインマネジ
メントコースが合同で隔年に実施している。2014 年度から、ボストンサマーセッションとタイアップしたプロデュースコースの海外デザイン演習を開設予定である。
カリキュラム編成における、必修科目は少なく、選択必修科目が多い。例えば、卒業研
究は選択必修で、「卒業論文」、「卒業設計」、「卒業制作」から 1 つ選べるようになっている。
建築・インテリアデザインコースでは、所定の専門科目を修得すると卒業後 2～4 年の実務経験を経て 1 級建築士の、実務経験なしで 2 級建築士の受験資格が取得できる。また、建築士養成プログラムである JABEE(日本技術者認定機構)の認定を受けており、さらに学部 4 年と大学院 2 年の一貫教育プログラム 6 年制課程がある。服飾デザインマネジメント
コースでは、所定の専門科目を修得すると 1 級衣料管理士の資格が得られる。
【健康デザイン学科】
必要な授業科目は毎年開設されている。本学科は栄養士養成課程のカリキュラムの上に
食科学、感覚、運動の３領域を展開し、特徴ある栄養士養成を目的としている。本学科の54導入教育として、中学・高校理科教育に主眼をおいた、生物、化学、微生物学の他、統計情報処理、調理学を設置している。いずれも講義と実験・実習を組み合わせ、理解を得られるよう編成されている。さらに、大学教育への円滑な移行のために、１年前期に学科概要や栄養士、３領域を俯瞰する「健康デザイン概論」を設け、学科の全容を把握できるよ
うに工夫されている。これらと並行して、一般教養科目と外国語の履修ができるようにカ
リキュラムおよび時間割が組まれ、学生の興味や必要に応じて教養教育を受ける体制がとられている。栄養士養成課程においては、講義と実験・実習・演習を１セットに実施する科目が多く、基礎から応用、そして実践へと授業が組み立てられている。３年次にはそれらを踏まえた実践的な科目として学外実習を、４年次には専門科目のまとめとして、卒業研究を設定している。
【管理栄養学科】
管理栄養学科開設科目は、管理栄養士資格取得に関わる科目が厚生労働省により決められており、開設科目の多くは資格関連科目（選択必修）で、選択科目は少ない。履修内容
はそのため、３年次後期に実施される学外実習（臨地実習）までに、栄養学における基礎、臨床、ライフステージへの対応、臨床における基礎医学、解剖・生理、およびこれらに対応した食事提供を可能とするための衛生、食品、調理など高度な専門科目を履修しなければならない。そのため、学科の教育理念・目標に従い、カリキュラムは基礎から応用・実践へと展開している。管理栄養学科では、大学教育への円滑な移行のために、1 年次前期に、学科概要や管理栄養士について学ぶ「管理栄養士概論」を設け、大学と学科の全容を把握し、将来像を俯瞰できるよう努めている。1 年生ではまた、基礎となる講義科目の化学 A、
化学 B、微生物学の計 3 講座、実験・実習科目の微生物学実験を必修とし、講義科目の生
物学、実験・実習科目として化学、生物学、統計・情報処理の演習、基礎調理学実習の 5
講座を選択科目として開講しているが、必ず履修するよう指導している。また、推薦入試による入学生には入学前教育（化学）を課しており、基礎意識の導入を図っている。この様に、基礎教育では、一般教養科目の他、高校の理系科目の復習と専門のための基礎作りに重点を置いた一般教養科目として登録できる専門科目を設置している。さらに外国語に「科学英語」を指定し、医学英語や英語で書かれた研究論文を読むための科目も開講している。管理栄養学科の最終学年には、国家試験対策のための講座が８講座設置され、模擬試験も年間 7 回開催されている。また、夏・春に集中対策合宿を行い、全員受験、全員合
格を目標に掲げている。対策講座は健康デザイン学科学生も受講することができるよう時間割も配慮している。2 月～3 月には直前対策講座を開講している。
6.総合教育センター
総合教育センターは、全学の学生が主に選択科目として履修する「一般教育科目群」と「外国語科目群」、および中学・高校の教員免許取得希望者が履修する「教職課程専門科目群」の 3 つの部門を統括しており、教育課程の編成・実施方針（カリキュラムポリシー、
55

キャリアデザインポリシー）に基づき、授業科目の適切な開設と教育課程の体系的な編成を目指している。
一般教養科目群は、多様な科目を幅広く横断的に学ぶことで、知のネットワークを個々の学生が形成し、幅広い教養および総合的な判断力を養い、さらには豊かな人間性を涵養するために、人文科学、地域文化論、社会科学、自然科学、保健体育をはじめとする多様な分野に関わる科目を提供している。なお、倫理性の養成に配慮した「実践倫理」（1 年次
対象）、日本語の基礎教養を培う「日本語基礎」（1 年次対象）、さらには就業力や生涯設計の力を育てるキャリア科目（2 年次対象）を全学必修科目としている。全体としてセメスター制の特長を活かして、各期で学び終える科目を主に開設している。卒業に必要な一般教
養科目群の単位は 36 単位である。
「外国語科目群」では、英語・ドイツ語・フランス語・スペイン語・イタリア語・ロシ
ア語・中国語・韓国語の 8 カ国語を開設している。また、留学生向けに日本語も開設している。本学の外国語教育は、諸外国の言語とその言語と深く結び付いている文化に関しても広く学ぶことにより、益々グローバル化の度を増す時代に適応できる基礎能力を養うことを目標としている。
外国語の卒業要件単位は、学科によって異なるが、8～12 単位で、そのうち 4 単位は同一の外国語を履修しなければならない。なお、TOEIC や英検に加え、各言語の検定試験の取得スコアや級を卒業要件単位として認定している。
教職課程については、それぞれの学科の特性に基づいて設置された教育職員免許の課程における教職専門科目を、総合教育センターで開設している。教職専門科目については免許法施行規則に従った科目を編成している。必要な科目に加えて、「教職課程特講」（A・B・
C 選択科目各２単位）を置き、教職を志望する学生に実践的な指導を行っている。
7.文学研究科
文学研究科は、人間文化学部を基礎学部として、博士前期課程、博士後期課程で構成されるが、両課程とも研究科の人材養成の目的に沿って、日本および英米に関する文学・語学・言語教育学を専門とする教育・研究を行う教育課程を体系的に編成している。各専攻
とも、教育目標達成のため、より高度な専門知識を修得する講義科目群と、総合的・実践的な研究能力を身につけるための演習科目群のほか、修士論文・博士論文の研究指導に特化した「特別演習」
・「特論」の科目をそれぞれ設置し、それらの集大成として修士論文・博士論文の作成を課している。講義科目、演習科目いずれに対しても、少人数による意見交換を交えること、授業準備等、相当時間数の授業外学習が必要であることから、各期 2単位を与えている。課程の詳細は、『学生便覧』に記載している。
文学言語学専攻は、博士前期課程の日本文学専攻、英米文学専攻、言語教育・コミュニケーション専攻を基礎とする、日本語日本文学領域、英語英米文学領域、言語教育学領域（日本語教育講座・英語教育講座）の 3 研究領域で構成している。各研究領域とも、それ
56

ぞれの分野において高度な専門知識を修得するための講義科目群、研究方法を実践的に学修し、研究能力を養成するための演習科目群、個々の研究テーマに即した研究指導を行う「特論」の科目を設置している。演習科目はⅠ～Ⅲまで順次性をもって学修すべく配置している。また、日本語日本文学領域、英語英米文学領域における講義科目・演習科目は、文学分野・語学分野別に科目を設置している。言語教育学領域における講義科目・演習科
目は、日本語教育学・英語教育学別に科目を設置しているが、講義科目として両語共通の共通科目群も別に設置している。教育課程におけるこれらの科目の体系的学修・修得の集大成として博士論文の作成を課している。
日本文学専攻（博士前期課程）は、人間文化学部日本語日本文学科を基礎学部・学科とし、専攻の人材養成の目的に沿って、日本文学・日本語学を専門とする教育・研究を行う
教育課程を体系的に編成している。本専攻では、上代文学から近代文学までの日本文学、
中国文学、および日本語学の各分野にわたる総開設科目数 36 科目の内、「特別演習」4 単
位を必修とし、その他は選択として各分野の特殊研究 4 科目、専攻する分野の演習 2 科目を含め 30 単位以上の履修と修士論文の提出を課している。
英米文専攻は、人間文化学部英語コミュニケーション学科を基礎学部・学科とし、専攻の人材養成の目的に沿って、英米文学・英語学を専門とする教育・研究を行う教育課程を編成している。本専攻では、博士前期課程において、英文学、米文学、英語学の各分野にわたる総開設科目数 44 科目の内、「特別演習」4 単位を必修とし、その他は選択として 14
科目 30 単位以上の履修と修士論文の提出を課している。博士後期課程においては、英文学、米文学、英語学の各分野にわたる科目の中から 20 単位以上および 4 単位以上の「特論」履修を必修としている。講義科目、演習科目いずれも通年で同一科目名の授業を学ぶことができ、前期開設を「A」、後期開設を「B」とし、順次性を持たせている。
言語教育・コミュニケーション専攻は、人間文化学部の日本語日本文学科および英語コ
ミュニケーション学科を基礎学部・学科とし、専攻の人材養成の目的に沿って、日本語教
育・英語教育を専門とする教育・研究を行う教育課程を編成している。博士前期課程においては、日本語教育を専門とする学生は日本語教育選択必修科目と共通科目のほかに英語
教育科目・日本文学専攻博士前期課程の科目（上限 8 単位まで）を含み、合計 30 単位以上を修得し、修士論文を提出することを課している。英語教育を専門とする学生は、英語教
育選択必修科目と共通科目のほかに、日本語教育科目・英米文学専攻博士前期課程の科目（上限 8 単位まで）を含み、合計 30 単位以上履修し、修士論文を提出することを課している。博士後期課程においては、研究領域の開設科目の中から、特殊講義 4 単位と演習 12 単位を含み、合計 20 単位以上の修得のほか、「特論」4 単位以上の修得を修了要件とし、博士論文の提出を課している。
8.生活機構研究科
本研究科では、人材育成の目標を達成するために必要な科目並びに修士論文・修士制作・
57

修士設計あるいは博士論文研究の遂行上不可欠な科目、さらに学生がキャリアデザインを考えながら選択できるための多様な授業科目を開設している。各専攻の教育研究目標に基づき、専門とする広範な学問領域を複数の学問領域に細分し、各々に対応する授業科目を配置して、カリキュラム上の工夫を行っている。その中で専門領域に関する理論的基礎を理解するための講義科目群と、修士論文・修士制作・修士設計あるいは博士論文研究の遂行上必要な研究手法あるいは仮説の設定や理論構築を学ぶための演習、実習、実験、フィールドワークの科目群を体系的に配置し、段階的に開設している。カリキュラムは、標準
修業年限未満での修了に対しても対応できるよう組まれている。また、研究科が教育上有益と認めるときには、国内外の大学院および大学院附属の研究所において研究指導が受けられる体制も整え、教育研究のグローバル化にも対応している。これら教育研究の集大成として、修士論文・修士制作・修士設計あるいは博士論文の作成を課している。
また、生活文化研究専攻では考古調査士 1 級の資格取得に必要な科目、心理学専攻では臨床心理士の資格取得のための受験要件科目、環境デザイン研究専攻では 1 級建築士の資格取得のための受験要件科目も開設している。
各専攻については、以下のとおりである。
生活文化研究専攻では、必要な授業科目の開設状況は、歴史学・民俗学・人文地理学・
考古学・美術史・服飾史・芸能史・文化財学の各領域を、生活文化、考古学、地域文化、美術、歴史文化、文化財に分け、それぞれ科目を開設している。
生活文化、考古学、地域文化、美術、歴史文化、文化財それぞれに、高度な専門知識を身に着けるための研究科目、研究方法を習得し実践する演習科目+というように体系的に配置している。また、資格 (考古調査士 1 級) 関連の特論科目、海外におけるフィールドワー
クを学修する特定研究、修士論文研究指導である特別研究Ⅰを置く。
コースワークとリサーチワークのバランスとしては、コースワークとリサーチワークという言葉は使用していないが、いくつかの領域の研究を横断的に履修し、コースワークで多角的な視点と知識を身に着け、リサーチワークとして、修士論文執筆に向けて演習科目
で研究方法や理論を総合的・実践的に学修する。また、考古学の領域では、併せて特論科
目の単位を取得することで考古調査士 1 級の資格が取得できる。東南アジア考古学領域では海外におけるフィールドワークを学修する特定研究を履修し、リサーチワークを充実させることも可能である。
心理学専攻のカリキュラムは、昭和女子大学大学院学則に記載したとおり、“心理学諸領域（認知・発達・社会・臨床など）に関わる専門的知識と技能を修得した人材の養成を目的”に基づき、カリキュラム上の工夫を行っている。認知・発達・社会・臨床の領域に対応した多様な授業科目を配置・開設している。さらに、修士論文研究の遂行上必要と思われる「心理学統計法」「心理学研究法」といった研究の手法や統計的手法を修得する科目、さらには、臨床・発達心理学に関する理論的基礎を理解し、対象者のさまざまな問題状況
を心理発達的視点から理解し、的確なアセスメントの方法を知り、支援仮説を構築できる58

ことをめざす実習科目も配置・開設している。特に、臨床心理学講座では臨床心理士資格取得のため、心理学講座では臨床発達心理士資格取得のための外部機関での定期的な臨床実習をカリキュラム内にシステムとして組み込んでいる。この学外臨床心理実習では、通年にわたり十分な内容、時間数が確保されており、各機関の担当者との担当教員との連携も緊密に行われている。そして、これらの講義、演習、実習を体系的に学んだ後に、各自の個別のテーマを深めさせ、研究の集大成として「心理学特別研究Ⅰ」として修士論文の作成を課している。
福祉社会研究専攻では、①福祉／ユニバーサル・デザイン、②国際／ジェンダー、③経済／社会／地域の３つの領域から福祉社会についての研究を総合的に進めることが編成・実施方針である。
人間教育専攻では、関係学会の代表的研究者による集中講義を毎年開設し、専任教員による指導分野の偏りを補充している。また、教育経営演習と授業研究演習を隔年で開講し、全員の教員と院生が一緒に演習を行っている。そのことで全員との交流を深め研究交流を図っている。全専任教員が専門分野にかかわって 2 コマ設けて、連続的かつ発展的に講義できるようにしている。
環境デザイン研究専攻では、4 つの研究コースごとに授業科目を開設している。それぞれのコースでは、学部で扱ってきた内容を専門として発展させる科目群と、個々の学生をそれぞれのテーマにしたがって個別に指導していく科目群に分けて授業科目を構成している。特記事項としては、建築環境系研究コースでは、一級建築士受験要件の実務経験にカウントできるプログラムを用意している事があげられる。
生活科学研究専攻のカリキュラムは、食・栄養コース(食品機能解析系、栄養生理・生化
学系、栄養生理機能解析系)と実践栄養コース(臨床栄養系、公衆栄養系)の 2 コース 5 系からなっている。両コースとも、学生は自身のキャリアデザインを考えながら、それぞれの分野でより高度な専門知識を習得すると共に、広い知識を習得するために、複数の系から講義等を履修するように定めている。各系では研究方法を総合的、実践的に学修するための実験、演習の科目を設置している。また、特別研究を通じて修士論文作成に係わる指導を受け、最終的な成果として修士論文の作成と中間発表及び最終の公開審査を課している。
生活機構学専攻では、生活機構という新しい領域のため教育課程の決まった体系というものはないが、一つの専門領域の学びや研究にとどまらず、人間の「生きる」ことに対する総合的な知識が修められる体制を整えつつある。また、主専攻に該当する領域の履修に関しては最低 16 単位の履修を義務付けており、必須科目(2 単位)、所属する領域の研究科
目(4 単位)と、その研究科目に関連する学年毎の演習科目(3 年間で計 6 単位)、及び最終学
年での特別研究（4 単位）を履修することになっている。

■教育課程の編成・実施方針に基づき、各課程に相応しい教育内容を提供しているか。
1.大学全体大学全体として、カリキュラムポリシーに基づき、本学の教育理念・目的の達成を目指
59

す教育内容を提供している。
「実践倫理」は、建学の理念を理解させ、良識ある社会人としての教養を身につけさせることをねらいとし、学長、副学長、理事長、副理事長、学生部長、教務部長などがオム
ニバス形式で講義を担当している。前期は「昭和女子大学の教育と理念」、後期は「キャリ
アデザイン」という副題のもと、私立女子大学の真髄と併せて国際化の時代に適合した人
間形成という視点から、実践的な倫理の講述が展開されている。
「日本語基礎」は母国語としての日本語運用能力の向上を図り、大学における学問研究の基点を定める科目である。
また、キャリア関連科目としては、1 年次後期必修の実践倫理「キャリアデザイン」の発展として、女性の様々な生き方や働き方を知り、自らのキャリアデザインを考える基礎となるコア科目 3 つを置き、2 年次での選択必修としている。
「文化講座」は 3 区分から成り、「文化研究講座」は、国内外一流の芸術家による演奏会
を中心とし、「女性教養講座」は著名な文化人による講演会、「特殊研究講座」はそれぞれの学科の専門に関する著名な講師を迎えて講演を行っている。それぞれ、学生が自らの志向に合わせ、規定回数以上のプログラムを聴講できるように、毎年豊富な講座内容を用意している。
「学寮研修」は、3 泊 4 日の日程で、授業だけではなく、労作奉仕や野外活動、また、史跡見学や博物館・美術館見学、地域ボランティア活動など、各学科の特性に合わせたフィールドワークを含み、宿泊形式ならではの柔軟なプログラムのもとに研修を行っている。
また、研修には他学年との交流も積極的に組み入れ、学生同士の縦のつながりを通してコ
ミュニケーション力の育成を図っている。
全学的な留学プログラムのうち、昭和ボストンを利用するものとして、ボストン・サマーセッション、春季休暇ボストンプログラム、春期／秋期 15 週間ボストンプログラムを提供している。ボストン・サマーセッションは、全学科の各分野に基づいた 7 つのプログラムから構成されており、学生は自分の専門もしくは興味に沿ったものを選択する。ネイテ
ィブ教員の少人数クラスによる英語の授業やプログラムごとの学外フィールドワークに充てられ、英語を自分の専門に活かす技能を体得させている。春期休暇ボストンプログラム
では、専門分野を実践的な英語で学ぶ内容となっている。春期／秋期 15 週間ボストンプロ
グラムは、英語系学科など一部の語学を専門とした別途留学プログラムがある学科を除く、他学科学生を対象とした体験型留学プログラムで、ネイティブ教員による英語の授業の他、豊富な専門科目が置かれており、15 週のレギュラープログラム終了後には希望により 4 週
間延長プログラムも受けることができる。
2.人間文化学部
人間文化学部では、各学科ごとに各課程に相応しい教育内容を提供している。
日本語日本文学科では、次のような教育内容を提供している。
60

卒業要件単位 76 単位のうち、必修科目 28 単位、選択必修科目 36 単位、選択科目 12 単位である。学生が興味に任せて偏った履修をすることなく、バランスのとれた総合的な力を身につけられるように配慮した仕組みを整えている。
教育内容としては、人間文化学部以前の文学部日本文学科の伝統科目を多く維持している。その一方で、「メディア論」「サブカルチャー論」などの、現代のニーズに合わせた新規科目も柔軟に取り入れる（2014 年度から）。ボストン昭和を活用し、日本文化をグロー
バルな視点でとらえるための、留学プログラムの単位換算科目として「比較文化」（2 単位2012 年度から）、「Boston Spring Elective B・C・G」「Boston Fall Elective D・E・F」（各 2 単位2014 年度から）を設置する。

さらに「日文･歴文クロスオーバープログラム」や「人間文化学部副専攻」（情報コミュ
ニケーション副専攻、ツーリズム･ホスピタリティー副専攻）も実施し、他学科科目を積極的に履修し、自己の専門を深め、キャリアデザインの一助とすることを可能にしている。
［初年次教育・高大連携に配慮した教育内容］
初年次教育として、大学の学びをサポートする科目「基礎演習」（1 年次前期必修科目）を開設し、ノートの取り方・資料の集め方・レポートの書き方・スピーチの基礎などを少人数（10 クラス・14～15 名）で指導している。専任教員 8 名が担当し、随時検討会を行い、一定の水準の教授内容を提供するよう努めている。高大連携科目としては、「文語文法の基
礎」「漢文の基礎」などの〈基礎スキル科目〉7 科目を置いている。
平成 25 年度日本語日本文学科カリキュラム表
英語コミュニケーション学科では、教育目標に従い、学生が初年次から段階的に学習が進められるように考え、教育内容を提供している。
「スキル科目」では、特に 1 年次前期において、教育内容と方法の両面から高大連携に配慮している。
（ボストン校での授業を含め）プレイスメントテストを定期的に実施し、習熟度別クラス別編成を行ない、継続的な授業構成を確立している。更には、TOEIC IP テスト
を毎年 2 回（前期末・後期末）に定期的に実施し、学生各自が客観的に自己の英語力の伸びを判断する機会を与えている。
また、3・4 年次生が専門性を高めている「主専攻科目群」の履修においても、1 年前期から概論科目を履修させることで、段階的に理解を深めて行けるように考えられている。
そして、「ゼミ科目」においても、初年次教育から「卒業論文・卒業制作」まで、4 年間を通じた継続した学習・研究活動が展開されている。また、少人数制のクラスであることを活かし、授業内で、情報収集、情報処理、意見交換、そしてプレゼンテーション等を活発に行なう双方向および主体的な学習方法を通して、専門領域の発展的な学修を目指している。
歴史文化学科では、次のような教育内容を提供している。
2．通常の授業以外には、文化史学会出席（本年度は２年必修の代替）、さらに外部から講師を招き、特殊研究講座（前後期各 1 回）、就職支援講座（研修学寮）、教職支援の講演
61（年２回）、学芸員の講演（年度末）などを実施している。
3．専門の勉強と就職活動の両立を考えさせるために、3 年前期必修科目として「歴史文化と社会」を開講し、学科卒業生をはじめ社会人の外部講師にも講義を担当してもらっている。
4．初年次教育の一環として、大学での学修をスムーズに始められるように１年前期必修科
目「歴史文化基礎」を開講している。演習形式で 1 名の教員が６～７名の新入生に対して、テーマの決め方、資料の集め方、調査の方法、結果のまとめ方、発表の仕方を指導する。学科で編集した独自のテキストを発行しており、そこにはレポートの書き方、専
任教員の専門分野の紹介、基礎知識を問う常識問題、要約を通じての作文指導、博物館
訪問や読書記録などが収録されている。テキストは毎年、内容を見直し、改訂版を発行している。
5．高大連携に配慮して、推薦入学で合格した学生を対象に入学前準備教育を実施している。
その内容は、課題図書を 2 冊指定して感想文を課し、また日本史と世界史の教科書の要約を課し、両者を郵送で提出させている。そのほかに英語の e ラーニングをおこなわせている。入学前の春休みにスクーリングを実施し、事前に提出した課題の講評をおこなうと同時に、入学予定者間の交流の場としている。
国際学科では、初年度は初年次教育の一環である「基礎ゼミ」および専門教育の基盤となる「基礎科目」を履修し、複言語科目群において国際語である英語に加え、地域言語を並行して集中的に学ぶ。国際社会・多文化共生、日本研究、地域研究の科目群をとおして国際社会のしくみと、日本をはじめとする各国の社会・文化に対する理解をふかめ、多角的な視野をやしなう。また、国際社会・地域貢献、グローバルキャリアの科目群では、将来のキャリアを視野に入れ、職業人として実社会で必要となる実践的知識とスキルを修得する。
3.人間社会学部
人間社会学部では、4 学科いずれも初年次教育として、1 年生を対象とする少人数のセミナーを開講しており、多様な入試形態で入学してくる学生に対して、大学での学びの基礎を提供している。それは、専門教育の段階を踏んで、卒業論文へ、また、資格取得をめざ
す社会福祉学科や初等教育学科においては、資格取得に向けての道筋が示されており、学生によるポートフォリオの作成も指導されている。
心理学科では、現カリキュラムは、2008 年度から実施されているが、その内容は、日本学術会議が「学士課程における心理学教育の質的向上とキャリアパス確立に向けて」（2008）
で提示した心理学教育の基準科目を網羅している上、それに加えてさらに多様な応用的科目も設定した充実した構成となっている。
初年次教育・高大連携に配慮して、基礎科目を低学年に配置するとともにレポートの添削指導も行っている。特に、1 年次必修科目の「心理学基礎実験」においては、10 人程度
62

の小グループで毎週実験実習を行い、提出させたレポートに担当教員や大学院生のＴＡが詳細なコメントを加えて学生に個別にフィードバックしている。さらに、推薦試験合格者とＡＯ入試合格者を対象に、入学前準備教育として、心理学に関する課題を課すとともに、それに基づいてスクーリングを実施している。推薦入学で入学予定の生徒を対象に 2013 年
度 12 月から入学準備教育として e-learning による「英語学習」を導入した。
福祉社会学科では、学士課程教育に相応しい教育内容の提供については、特に資格関連教育について、日本社会福祉教育学校連盟、日本社会福祉士養成校協会、日本精神保健福祉士養成校協会、全国保育士養成協議会に加盟し、教育内容・教授法などについての情報交換や研修参加を行うことによって教育の質を高めることに努めている。
初年次教育については、1 年次前期に必修科目「基礎演習」を開設している。ともすれば受け身になりがちな講義形式の学習ではなく、調べる、読む、書く、討議する、発表するという要素を組み合わせ、少人数形式で行っている。
高大連携に配慮した教育内容としては、入学準備教育として学科独自の課題あるいは通信
教育課題を任意選択させ、前者については大学教員が添削指導を行っている。
現代教養学科では、初年次の必修科目として、「社会をみる目」「世界をみる目」「経済をみる目」「環境をみる目」「メディアをみる目」「文化をみる目」などの導入科目を開設し、高校教育までとは異なる大学の学びを俯瞰できるような科目配置をしている。
新カリキュラムで開設された「メディア・スタディーズ」の導入科目「メディアをみる目」については、授業改善アンケートからうかがわれる受講者の評価も高く、その後の多様な科目展開への関心が示されている。
新カリキュラムでは、情報をデータ化し、「数字」の資料をもとに分析する力と、「言葉」
を使って、情報をわかりやすく的確に伝える力を養い、社会のリアリティに迫ることを目指していることが、受け入れられ始めたと思われる。
3 年次・4 年次のゼミナールでは、担当教員がビジネス研究所に参画して、積極的に社会とかかわり協働することで、実践力をみにつけるよう指導をしている。
初等教育学科では、以下である。
○学士課程教育に相応しい教育内容の提供
・入学後、児童教育コース（幼稚園と小学校の教員免許状取得）と幼児教育コース（幼稚園と保育士資格取得）に分かれる。
・両コースともに、幅広い教養とともに、基礎的知識・技術を学び、その上に免許資格科目を習得するカリキュラムを編成している。
・1～4 年次まで設けられているゼミ「教育学基礎演習」「教育学演習」では、自らの興味・関心に基づいて研究をすすめるなど、理論と実践の両方を身に付けた指導力のある教員・保育士を育成している。
○初年次教育・高大連携に配慮した教育内容
・「教育基礎」科目を 1 年次に選択・必修科目として設定し、、国語、社会、数学、理科
63などの基礎・基本的内容の習得を図り、大学での学修がより充実するよう基礎学力の定
着・向上を図っている。
・高校からの要望に即し、年間 8～10 回程度の出張講義を実施している。具体的な内容
は「教育学」「保育学」「心理学」など、高校生の興味・関心や進路選択に関わる内容である。
4.グローバルビジネス学部
グローバルビジネス学部（ビジネスデザイン学科）では、教育課程の編成方針に基づき、以下のようなプログラムと教育内容を提供している。


教育課程は、経済・経営分野の専門科目を配置する「学科専門教育科目」を軸にして、人文科学、社会科学、自然科学領域科目を幅広く配置する「一般教養科目」をもって編成し、専門性とともに幅広い視点・豊かな教養を兼ね備えた人材を育てることを目的とする。



学科専門教育科目は、英語を集中的に学ぶ「英語（インテンシブ）」科目群、昭和ボ
ストンにおいて英語で講じられる「ボストン科目（英語／ビジネス）」、経済・ビジネス領域の専門科目を学ぶ「基礎科目群」及び「展開科目群」、最新のビジネスのケースや動向を学ぶ「ビジネス研究」科目群、プロジェクト型学習を行う「卒論／プロジェクト」によって構成されている。

「英語（インテンシブ）」科目群は 1 年次の必修科目であり、英語を使いこなすために必要なリスニング、スピーキング、リーディング、ライティングの 4 技能をインテンシブに習得する 8 つの科目によって構成されている。なお、ボストン留学後の
英 語 能 力 の フ ォ ロ ー ア ッ プ を 目 的 と し て 、 2 年 後 期 、 3 年 前 期 に 「 Business
EnglishⅠ・Ⅱ」の必修科目が設けている。

「ボストン科目（英語／ビジネス）」は、昭和女子大学ボストン校において開講され、英語による講義が行われる。ビジネスデザイン学科の学生は、2 年時前期に全員が昭和ボストンに留学し、これら科目を履修する。具体的には、「Intensive Business
English Course」をはじめとする 4 つの語学系英語科目を通じて、上述した 4 技能を伸ばし、同時期に「Introduction to Economics」や「Principles of Marketing」など、5 つのビジネス系科目を通じて、英語でビジネスの専門知識を理解できる能力の習得をめざす。なお、ビジネス系科目の一部では、ボストン周辺地域に展開する
リテーラーの訪問見学など、現地でしか経験できないプログラムを盛り込んでいる。

「基礎科目群」は、主として 1 年次において履修（「グローバルビジネス基礎演習Ⅱ・Ⅲ」、「産業の分析」、「Business English Ⅰ・Ⅱ」を除く）する必修科目群であり、「展開科目群」は、2 年後期以降に履修する選択科目群である。一方、ビジネスデザ
イン学科のカリキュラムの学問的基盤をなす科目群として「ビジネス 5 つの知」と「ビジネススキル」があり、基礎的な理論や知識を学ぶ科目は「基礎科目群」に、64

より分野を掘り下げた専門知識を学ぶ科目は「展開科目群」に分類して配置されている。
「ビジネス 5 つの知」は、ビジネスデザインに必要な専門知識を、
「顧客づく
り」
、
「組織づくり」、「経営資源づくり」、「視野づくり」、「経済学的思考」の 5 つの領域に分類し、「顧客づくり」では、「基礎科目群」において、1 年次にその全体的なフレームワークを「マーケティング論」を通じて学び、「展開科目群」において、「ビ
ジネス戦略論」、「流通と販売の戦略」、「広告とプロモーション」など、個別分野の理論体系を掘り下げて学ぶ構成になっている。また、「ビジネススキル」は、「ビジネスコンピューティング入門・Ⅰ・Ⅱ」や「調査の手法とビジネス統計」などの「ICT／数理」科目群、及び「女性のキャリア形成とビジネス」や「産業の分析」、「論理的思考とプレゼンテーション」などの「ビジネスパーソン基礎力」科目群で構成されている。その内、「ビジネスコンピューティング入門・Ⅰ」、「女性のキャリア形成とビジネス」、「産業の分析」の 4 科目を必修としている。
「ビジネス研究」科目群は、①インターネットとグローバルビジネス、②地域ビジ
ネス、③金融ビジネス、④フードサービスとアグリビジネス、⑤ヘルスケアビジネ
ス、⑥観光ビジネス、⑦デザインとファッションビジネス、⑧事業承継とファミリービジネス、⑨エンターテイメントとコンテンツビジネス、など新しい時代を担う 9
つの分野を選定し、本学現代ビジネス研究所との連携を通じ、企業や業界から実務家（研究所研究員中心）を招いて、最新の動向やケーススタディなどビジネス戦略の実際をライブケースとして学ぶ。



1 年生は、基礎ゼミとして「グローバルビジネス基礎演習Ⅰ・Ⅱ」を履修し、少人数授業で大学での勉強の仕方、図書館の利用法、効果的なプレゼンテーションの仕方や小論文の書き方などの基礎的技法を学ぶ。また、ボストン留学をはさんで 2 年生
後期、3 年生前期には、それぞれ「グローバルビジネス基礎演習Ⅲ・Ⅳ」を履修し、「卒論／プロジェクト」を学ぶ準備として、専門分野の選択の仕方、研究計画の立て方、プロジェクトマネジメントの方法など、研究を遂行するための技法を学ぶ。3
年後期からの「プロジェクト演習」は全員必修で、学生は関心を持つ領域の卒業演
習を通して教員の指導のもと研究を進める。最終的に学生は研究成果を卒業論文またはプロジェクト報告書としてまとめることを義務付けられている。



インターンシップ（一般教養科目として）、コミュニティ・サービス・ラーニング（専門教育科目として）など、学外での体験学習を重視してこれを単位認定する。カリ
キュラムの専門教育科目の中にも、「グローバルビジネス特論Ｍ」が用意され、学生の総合的な学びにつながる構成となっている。

5.生活科学部
生活科学部ではカリキュラムにおける高―大の接続については、大学の専門課程にスムーズに移行できるよう、自然科学系の科目を基礎科目としている。
65

建築士や管理栄養士の国家試験に対しては、4 年次に国家試験対策講座を設け合格率の向上を図っている。
インターンシップについては、生活科学部における実務的教育課程が多いため、各学科
独自の教育課程の中で演習科目や学外実習科目として実施している。
生活科学部の授業形態と単位の関係は基本的に、大学の規定に従い、講義科目は 90 分授業を半期履修で 2 単位、演習科目は 90 分授業を半期履修で 1 単位である。環境デザイン学
科では、演習科目の内、デザイン基礎、造形基礎、製図基礎、設計製図、造形デザイン演
習、デザイン画描法は 180 分授業を行っている。また、実験科目についてもほとんどの科
目が 180 分授業としている。
【環境デザイン学科】
カリキュラムにおける高―大の接続について、環境デザイン学科では、大学教育への円
滑な移行のために「基礎科学」を配置し、「基礎科学 A～F」の中から 4 単位以上履修させている。
「基礎科学」は環境デザイン学科開設の教養科目として位置付けており、その内容
は、A（数学）、B（力学）、C（物理学）、D（化学）、E（有機化学）、F（科学一般）である。
なお、高校生の理科離れ傾向や文系の入試科目でも受験できることから、新入生の理系科目の知識や理解力に格差が見られるので、入学直後に実力テストを行い、その結果に基づいて授業クラスを分けて授業効果の向上を図っている。
【健康デザイン学科】
教育には、栄養士法に基づいた教員配置を行うために、領域科目の専門教育に、教授５名、准教授７名、専任講師２名、そのほかに助手を６名配置している。加えて非常勤講師には、産学両域に通じた専門家を迎えている。
１年次では、専門課程に必要な基礎知識を習得するために、生物学、化学などの講義と実験が設置されている。同時に前期で行う「健康デザイン概論」において、４年間の授業の流れ、栄養士の意義や科目、３領域の内容を含めた概論と展望を示している。さらに「食品学」、「人体の構造と機能」、「栄養と健康」などの栄養士養成科目の基礎科目により、栄養士養成の導入を行う。また、１、２年次には、３領域の各基礎科目である、「食のデザイン」、「食品素材の科学」、「食品情報処理」、「メイクアップの科学」、「バイオテクノロジー」、「感覚学概論」、「健康管理概論」、「運動生理学」、「体育実技」の科目を設置し、これらの科目を履修することにより、３領域の内容を俯瞰し、学生自らが領域を選択・決定することができるカリキュラムとなっている。３年次以降の専門領域では栄養士資格必修科目に加え、食科学、感覚、運動の３領域に、学生個々人の興味関心や将来の進路に合わせ選択が可能になるような多彩な科目を用意している。
本学科は、栄養士養成課程であることから、卒業後、１年間の実務経験の後、管理栄養士国家試験を受験することができる。そのため、管理栄養学科開設の管理栄養士国家試験対策講座を４年次に受講できるようにしている。栄養士資格と併せて教職課程（家庭、保健、保健体育、理科）、健康運動指導士などの資格取得などのために多くの学外実習が設け
66

られているが、複数の資格取得が目指せるようなカリキュラムと時間割の体制がとられている。
多くの学科では選択科目になっている一般教養科目の「体育実技」は、栄養士に求められる食事設計、栄養管理には各個人のエネルギー消費量の考え方、すなわち運動が重要な要素になるため、必修としている。
また推薦による合格者には、入学手続き時に生物、化学分野の課題を与え、導入を図っている。
【管理栄養学科】
管理栄養学科は管理栄養士の養成施設でもあるため、開設科目の多くは資格関連科目であり、監督官庁により教育内容は決められている。
初年度教育として管理栄養士概論を必修科目として履修させ、学科と大学の全体像の把握、食べ物と健康に関する基本的理解、管理栄養士の使命についての理解等を俯瞰させ、自分の将来像をより具体的にそして早期に描けるよう、手助けしている。
付属高校およびその他の高等学校に出向き、出張講義および体験授業を行っている。これにより高校が望む教育を理解し、高校生に食べ物と健康の密接な関係をアピールできている。
6.総合教育センター
一般教養科目群では、学ぶ主体の興味・関心の向う、あるいは専門の教育課程に沿った科目履修が可能なカリキュラムを、６つの方向（「自分を知ろう」「社会を知ろう」「自然を知ろう」「環境を知ろう」「文化を知ろう」「人間を知ろう」）に対応させて、分野科目を「社会で生きる」「社会を識る」「自然と環境」「くらしと地域」「思索と表現」「心と身体」の６つに分類して提供している。
必修科目である「実践倫理」（2 単位）は主に学長、副学長をはじめとする専任教員がオ
ムニバス形式で担当し、「日本語基礎」（2 単位）は日本語日本文学科等の専任教員がオムニバス形式で担当している。
外国語科目群においては、１年次のレベルでは「読む」
「書く」
「聞く」
「話す」の４技能を総合的に学び、基礎能力を養い、２年目のレベルでは様々なトピック別の科目を用意し、文化的な領域も学びつつ、一年次に培った基礎能力を高める。この他に、一部の言語に関して、外国語科目と教養科目とを融合させた一般教養科目を開設している。英語に関しては、昨年度からグローバル人材育成推進事業の一環として、殊に英語教育において学力別のクラス編成や、e ラーニングを取り入れた少人数編成の授業を試行している。授業外では
TOEIC 対策セミナーや、英語の実践的能力を養うための様々なアクティビティ、英語学習についてのカウンセリング、ライティングサポート、英語の基礎力を養成する課外授業（５回をワンクールとする主に大学院生を教師とする個人レッスン）、AO 入試や推薦入試による入学予定者を対象とした e ラーニングを活用した英語の入学準備教育を提供している。
67

また、体系的なカリキュラム編成・学力養成に役立てるべく、TOEIC やクラス分けのプレイスメントテストの結果を測定・分析している。
教職課程では、専任教員に加え、高校教員を含めた非常勤講師が各科目を担当し、教員に必要な理論と実践の指導を行っている。とりわけ開講中心年次が１年生である「教職概論」と「教育原理」では、教職入門科目として、学生の自らの教育体験と結びつけて、教育の意義と教師のあり方を考える授業を行っている。
7.文学研究科
文学研究科では、それぞれの専攻の体系的カリキュラムに沿って各科目を開設し、学生が日本語日本文学、英語英米文学、言語教育学（日本語教育・英語教育）の各分野でより高度な専門的知識や研究方法を修得し、研究能力を高められるよう、開設科目の教育内容については、博士前期課程・博士後期課程ともに、偏りのないよう専門領域の全体的なバランスや、各課程に対応した教育・研究のレベルを考慮した内容を提供している。また、修士論文・博士論文の作成については、本学大学院学則に掲げた各課程の教育目標ならびに各専攻の教育目標に沿い、各専攻で論文作成に関して定めた内規の基準に基づき、個々の研究テーマに応じた個別の研究指導を行っている。
文学言語学専攻では、日本語日本文学領域、英語英米文学領域、言語教育学領域（日本
語教育講座・英語教育講座）の 3 研究領域を柱とし、体系的カリキュラムに沿って各科目を開設している。学生が日本語日本文学、英語英米文学、言語教育学（日本語教育・英語教育）の各分野でより高度な専門的知識や研究方法を修得し、研究能力を高められるよう、開設科目の教育内容については、偏りのないよう専門分野の全体的なバランスや、博士後期課程としての専門的教育・研究のレベルを考慮した内容を提供している。また、博士論文の作成については、各研究領域における論文作成に関する内規に定められた基準に基づ
き、個々の研究テーマに応じた個別の研究指導を行っている。
日本文学専攻では、体系的カリキュラムに沿って各科目を開設し、学生が日本文学、日本語の各分野で、より高度な専門的知識や研究方法を修得し、研究能力を高められるよう、開設科目の教育内容については、日本文学においては講義・演習科目ともに、古典文学・
近代文学ともに偏りのないよう専門分野の全体的なバランスに配慮するとともに、博士前期課程としての専門的教育・研究のレベルを考慮した内容を提供している。また、修士論文の作成については、専攻における論文作成に関する内規に定められた基準に基づき、個々の研究テーマに応じた個別の研究指導を行っている。
英米文学専攻では、教育目標に従い、より高度な専門知識を習得し、総合的・実践的な研究能力を身につけられるよう、文学研究においては時代・地域・ジャンルに偏りがない
内容を、英語学に関しては英語史と現代英語研究、思想史研究と多岐にわたる内容を提供している。少人数制の利を生かし、情報収集・選択・処理、論理的思考、コミュニケーシ
ョン能力及び発表能力（文章にする力やプレゼン能力等）を磨けるように授業内で指導し
68

ている。
言語教育・コミュニケーション専攻では、体系的カリキュラムに沿って各科目を開設し、学生が日本語教育・英語教育の各分野で、より高度な専門的知識や研究方法を修得し、研究能力を高められるよう、開設科目の教育内容については、偏りのないよう専門分野の全体的なバランスに配慮するとともに、博士前期課程・博士後期課程の各課程に対応した専門的教育・研究のレベルを考慮した内容を提供している。本専攻の特色ある科目としては、
日本語教育講座において毎年実施している西江大学（韓国）と教育実習面での交換プログ
ラムや、英語教育講座において毎年開催している、第二言語習得の世界的権威であるオー
クランド大学のロッド・エリス客員教授やコーパス研究で著名な東京外国語大学の投野由起夫による集中講座がある。修士論文・博士論文の作成については、専攻における論文作成に関する内規に定められた基準に基づき、個々の研究テーマに応じた個別の研究指導を行っている。
8.生活機構研究科
生活機構研究科では、人間文化学部歴史文化学科、人間社会学部および生活科学部を基礎学部（学科）として、研究科の人材養成の目的に基づき、人々の生活・文化・福祉の向上に寄与する教育研究を行うために教育課程を編成・実施している。
関連学部・学科と修士課程の教育内容と博士課程での教育内容は相互に対応しており、教育内容は適切で、研究科・専攻の人材養成の目的に合っている。各々の専攻では、カリキュラムに沿って高度な専門知識を修得し、各研究分野に応じた研究が展開できるよう教
育内容については各教員が工夫を重ねて提供し、その概要をシラバスにて公開している。
また、同一専攻内でも研究分野が多岐にわたることから、演習・実習・実験・フィールド
ワークでは学生の研究分野に応じた教育内容を提供している場合が多い。修士論文・修士
制作・修士設計あるいは博士論文研究の作成については、昭和女子大学学位規則に定められたレベルを目指し、研究課題に対する意識、最新情報の習得、実験・調査・製作・設計の方法、得られたデータの処理、論理的思考、発表などの力が高まるよう個別指導を行っている。
各専攻の具体的な教育内容は以下のように提供されている。
生活文化研究専攻では、専門分野の高度化に対応した教育内容の提供という点では、体系的カリキュラムにそって、領域ごとに学際的に高度な専門知識を修得し、総合的・実践的な研究方法を学べるよう、講義・演習・実習・フィールドワークの内容について各教員が工夫している。研究科目はそれぞれ独立した領域の科目を横断的に履修することで、多角的なものの見方を学修させる。演習では学生と相談しながら学生の研究分野に応じた教育内容を提供している。資格としては、考古学の領域で、特論科目の単位を併せて取得することで、学部で取得できる考古調査士 2 級の上に、考古調査士 1 級の資格が取得できる。
修士論文作成では問題の所在を認識させるとともに、モノと文献両面からの調査・情報収
69

集、情報の整理・分析、論理的考察などの力を磨けるよう個別指導を行っている。
心理学専攻では、心理学の幅広い研究分野（認知・発達・社会・臨床など）の領域に対応した授業科目において、各専門分野でより高度な専門知識を修得し、総合的・実践的な心理学の研究方法が学べるよう、講義・演習・実習の内容について各教員が工夫して授業を運営している。
福祉社会研究専攻では、①人権と社会正義、人間の尊厳を重視する福祉社会を創造する
人材育成をめざし、ソーシャルワーク、児童福祉、高齢者ソーシャルサービス、医療福祉などの科目を開設、②国際関係論とジェンダー視点を養うために、女性論や女性・ジェンダーに関する国際的動向に学び、男女平等政策などに関する科目を開設、③現代の社会経
済情勢、国家・民族・言語政策などグローバルな視点から研究することを目ざし、地域環境計画や都市社会学などの科目を開設している。
人間教育学専攻では、毎年、関係学会の代表的研究者に非常勤で講義を行ってもらっている。また教育メディア研究や情報教育の科目を設けて最先端の機器活用の授業を行っている。
環境デザイン研究専攻では、各コースでそれぞれ専門分野の高度化に対応した授業を行っており、それらの成果は修士論文、制作、設計において見ることが出来る。
生活科学研究専攻では、それぞれのコース・系のカリキュラムに沿って各科目を開講し、各分野でのより高度な専門的知識を習得すると共に、総合的・実践的な研究方法を習得出来るよう、講義、実験、演習の内容について各教員が工夫している。その概要は科目のシラバスに記載している。修士論文の作成については、学生が研究課題に必要な最新の知識の習得、研究方法の調査を含めた情報の収集、選択、口頭やポスターによる発表、文章化のための能力を向上させられるように個別の指導を行っている。
生活機構学専攻では、専門分野の高度化に対しては、指導教官からのレクチャーや演習・課題に対応し内容を深められるようにカリキュラム編成がされている。同時に他分野領域のレクチャーも履修可能とし、院生の判断で受講させている。これは「生活機構研究」を学ぶためで、その導入として、入学初年時に各分野の教員によるオムニバス形式の授業「生活機構学総合演習」を必修としている(学生便覧)。

2.点検・評価(点検は現状と到達目標の照合、評価とは現状に対するデータに基づいた評価)①効果が上がっている事項
1.大学全体語学における高校までの学力差による問題を解消し、より効果的な授業運営を行うために、英語の能力別クラス編成を行い、平成 26 年度からの実施に向けて準備が整った。これにより、学生の学習意欲向上が期待でき、教員にとってもより良い授業内容の組み立てが可能となった。
一般教養、外国語、教職課程を担っている総合教育センターは、各領域について全学的70

見地から科目や時間割の編成を行っているが、一般教養科目カリキュラム検討委員会が組織され、学内の要望に対応しながらより実効的な科目編成の検討を行う体制が整った。
既存の留学プログラムでは、協定校との認定留学に実績が出ているが、グローバル化の推進にあたって、協定校との交換留学を成立させるためのルール作りを進めた。その実績が出始めており、昭和ボストンと組み合わせた近郊大学との提携プログラムについても準備が整いつつある。
2.人間文化学部
日本語日本文学科では、カリキュラム･ポリシーに沿った科目配置をし、バランスよく履修させることで、着実に専門の力を身につけさせている。一般企業への就職に加えて、国語科教員、あるいは大学院進学等、専門性を活かした卒業進路が選択され、カリキュラム･
ポリシーに基づく科目配置はその効果が上がっている。
英語コミュニケーション学科では、教育課程・教育内容の成果としては、英語力の面では、全体的に TOEIC の平均スコアが上がってきていることに加え、700 点以上取得者数も増えている点で評価できる。また、「卒業論文・卒業制作」を完成させる為に、段階的なカ
リキュラムを編成している点は高く評価できる。
国際学科では、2014 年 3 月に行われた中国語の検定試験である漢語水平考試（HSK）では、11 名が全員 3 級合格を果たした。
3.人間社会学部
福祉社会学科は、高大連携に配慮した教育の一環としての入学準備教育を行っている。
学科独自の課題を選択した場合は、入学後に頻繁に求められる「社会的な課題を発見し解決のための方策を考える」ための事前訓練の機会となっている。初年次教育では、上述の調べる、読む、書く、討議する、発表するという学修成果に加えて、友人間あるいは学生と教員間の人間関係形成力や大学への適応力を身につけている。
また、福祉社会学科では授業時および授業外の上級生・下級生との交流を意図的に行っている。例えば、社会福祉士・精神保健福祉士・保育士の実習報告会、福祉キャリア演習
履修者の実習報告会、各コース交流会などである。これらの交流の機会は、上級生にとっては実習体験等の振り返りや新たな気付きを得る機会となっており、下級生にとってはモ
チベーションやキャリア形成に関するイメージの構築に役立っている。
現代教養学科は「リベラル・アーツ」の実践として、講義科目ながら 50 名以下で実施する「みる目」シリーズの開講は、大学での学びの姿勢を修得し、その後の履修計画を明確にし、多様な領域を念頭に置きながら専門領域を確定する点で、有効に機能している。並行的にやはり初年次に重点が置かれるスキル教育は、専門領域を履修し社会へのアウトプットを行う際の強力な能力として学生を支えている。また、領域ごとに実施している「授業公開（＝参観授業）」及びその後の感想会は、各教員の教育技術を高めるばかりでなく、
71

科目相互の内容的連関性を高める結果をもたらしている。
初等教育学科は、教育基礎」に開設により教科目における基礎知識の学習経験のばらつ
きを減らしたことで、専門的な学習への導入がスムースになった。また、高等学校からの出張講義、模擬授業の依頼に積極的に応えたことにより、受講した高校生の中から本学科を受験し入学する学生が出てきている。
4.グローバルビジネス学部
学部開設 1 年を経過していないため、具体的実績データ等はまだないが、
１）

経営・経済系講義（7 科目中 5 科目）においては、グループによるプレゼンテーシ

ョンやディスカッション、課題の演習などアクティブ・ラーニングに取組み、学生の事前学習の習慣化と講義への参加意識を高めている。
２）

ボストン留学にむけた英語力向上については、後期より「英語力強化キャンペーン」を実施し、補講と連動して TOEIC（IP、模試含む）の受験機会を増やすと同時に、学年全体の習熟度を学生に開示し、学習成果の「見える化」を行った。
３）

実務家からビジネスや仕事の実際を聞くプログラムを、講義及び学寮研修や特殊研究講座などの機会を利用して複数回実施し、将来の仕事に対する意識及び課題解決の実践への関心を高めた。
5.生活科学部
環境デザイン学科では、理論面と技術面のバランスの取れた教育課程の編成を目指して
おり、1 年生に対しては「基礎科学」やデザインの基礎教育を充実させてきた。デザインの基礎教育を充実させた結果、高学年の学生の専門技術力を高めることができたといえる。
カリキュラム編成における、必修科目は少なく、選択必修科目が多くなっているが、これにより学生の目指す方向によって自由な選択が可能であり、長所といえる。一方、専門の異なる 4 コースがあり、自由な選択が可能であることから、カリキュラムが複雑であるが、入学時だけでなく各セメスターごとにガイダンスを行い、履修指導をするとともに、学生からの履修上の質問とそれに対する回答を掲示して学生に示す等、常に履修に関する正しい情報を学生に伝達している。
健康デザイン学科では昨年度、実質初めての卒業生をだしたが、定員の 100％が卒業した。卒業者に占める栄養士資格取得者は、ほぼ 100％であった。フードスペシャリスト試
験を 70 名前後が受験し、合格率は 90％強であった。健康運動指導士試験を 14 名が受験し、合格率は 79％であった。３名が教員採用試験に合格し、採用された。在学生はほぼ全員が栄養士免許取得を目指している。在学生は食科学領域を中心に定員の約３/４がフードスペ
シャリスト試験を目指している。在学生は運動領域を中心に、定員の約１/４が健康運動指導士試験を目指している。３領域の配属割合は、おおよそ、食科学が 50％、感覚領域が 20％、運動領域が 30％となっており、栄養士資格に＋αする専門領域の選択が、従来の栄養士養72

成課程の中心的学習項目である食科学に集中することなく、程よく分配されている。
管理栄養学科では到達目標は管理栄養士として活躍できる充分な知識・技能を備え、社会に貢献できる人材の育成である。管理栄養士概論を設けるなど初年次から将来を見据えた自己研鑽および積極的に学習に取り組める環境を、カリキュラム編成の工夫により、整備している。その結果、管理栄養士になる強い意志の醸成など、学生の学習へのモチベー
ションを高く維持することに成功しており、その例として管理栄養士国家試験合格率の高さを上げることができる。
6.総合教育センター「一般教養科目群」の科目編成は、徐々にではあるが、各分野のバランスが取れ、順次性・段階性も備わり始めている。１年時必修の実践倫理、キャリア科目の充実により、人間形成に向けた基礎的な教養を身につけることができ、倫理観や、市民としての社会的責任を培い、自己を客観的に分析し、社会における自らの位置を的確に知る力、生涯設計や進路の選択を行える力( キャリアデザイン力) を育むことができている。
「外国語科目群」については 8 か国語の幅広い選択肢を用意し、順次性・段階性に配慮したカリキュラムを編成している点は評価できる。より高度な学習を望む学生については、
人間文化学部国際学科の専門科目が、外国語科目として履修のできる仕組みを整えている。
日本語日本文学科、歴史文化学科については、週２回の授業のうち 1 回の授業において、半数は e ラーニング、半数は通常授業を交代で行ない、少人数授業を実現している。
グローバル人材育成推進事業の一環としての英語教育の様々な取り組みにより、積極的な学習態度を窺わせる学生が増えている。
教職課程では、１年次の「教職概論」と「教育原理」の履修者は各々200 名程度であり、最終的な免許取得者は 100 名程度で推移している。本学の規模から考えると、教員免許取得者の割合は高い
7.文学研究科
文学研究科の各専攻とも、体系的に編成されたカリキュラムに沿って講義科目・演習科
目、論文指導科目を設置し、講義科目・演習科目ともに専門分野のバランスや各課程に対応した教育・研究レベルを考慮した教育内容が提供されており、幅広い専門的な学識や研究方法の修得、高い研究能力の養成を目的とする、本研究科・各専攻の人材養成、ならびに教育課程編成・実施の目的に合ったカリキュラム編成・教育内容となっている。とりわけ、博士前期課程の「特別演習」、博士後期課程の「特論」は、論文作成の個別指導を中心に高度な研究能力の育成を図る場として位置づけられており、成果をあげている。
8.生活機構研究科
専門教育の充実を目指し、関連する科目においては、担当教員間で教育内容に関して検73

討を重ねブラッシュアップを図っている。さらに、海外への留学や、研究調査、あるいは実践現場との研究的な交流を行い効果をあげている専攻もある。

②改善すべき事項
1.大学全体既存のボストン・サマーセッションで行われる 7 つのプログラムはある程度機能しているが、より効率的な運営ができるよう、学生ニーズに合わせた再編成を検討する。
2.人間文化学部
日本語・日本文学科では、留学生・学力の低い学生に対するリメディアル教育が十分になされていない。今後この点について組織的な方策を立てる必要がある。
英語コミュニケーション学科では、近年、学生の能力の二極化が顕著になっている中、特に基礎学力の低い学生や、英語学習意欲や日本語での表現能力が低い学生の数が、年々増加している。本学科では、「卒業論文・卒業制作」の提出が必修となっていることを考慮すると、「（日本語・英語の両言語において）表現能力」の向上をはかる方策の導入が必要である。
国際学科では、日、英、独、仏、西、中、韓の諸言語とそれらが話されている国・地域の研究を柱としている。各言語の教育には応分のコマ数と教員を割りあてているが、地域の社会と文化に関する講義科目をより充実させる必要がある。
3.人間社会学部
福祉社会学科は、社会福祉士・精神保健福祉士・保育士の資格取得が可能であるが、全国一律のシラバスにしたがって資格教育を行っているために、ともすれば教育課程・教育
内容が硬直的・画一的になることが課題として挙げられる。
現代教養学科は PC スキル、英語能力、社会や歴史への関心について、入学時の学生間にみられる大きな差をどのように解消していくかが今後の課題である。
4.グローバルビジネス学部
ビジネスデザイン学科は、ビジネスに資する教養を重視した講義内容（日本語を使いこなす文章力と表現力、凝集性の涵養、読書など学習の習慣づくり）を企画すると同時に、学生に対する経済・経営系科目の相互関係の明確化と科目特性に即したアクティブ・ラー
ニングのあり方を検討する必要がある。
そのために、ボストン留学と連動した英語を用いた学生アクティビティーの実施や、日本語によるディベートが実施できる論理構成力の涵養、「英語力強化キャンペーン」の通年実施、経済・経営系科目における習熟度別クラスを導入の可否検討など、学生参加を促す
取り組みを推進していく考えである。
74

5.生活科学部
環境デザイン学科は、プロダクトデザインコース・デザインプロデュースを希望する学生の増加に対して専任教員が少ないことも問題の 1 つである。今後もこの傾向が続けば、卒業制作指導等の教員の負担が大きくなることが予測される。
健康デザイン学科は、低学年における専門基礎力のさらなる充実が望まれる。また感覚領域での学習内容および進路との関連性が分かりにくい部分がある。
管理栄養学科は、到達目標の実現を妨げるものとして、時間割に余裕がないことを上げることができる。これは、教育内容の多くが資格関連科目として決められていること及び施設設備の不足が主な原因である。実験・実習室の数が充分でないため、土曜日に実験および実習をせざるを得ないなど、学生が、学外での活動を含め、自己研鑽を積むための充
分な時間の確保ができていない。また、大学院進学率が低いことも問題である。これからの管理栄養士には高い専門性が要求されるため、高度な知識とスキルを身につけるため、大学院との連携が是非必要である。
6.総合教育センター「一般教養科目群」では、全体的に見ると、順次的、段階的に履修できる体系的なカリキュラムが十分に編成されているとは言い難い。
「外国語科目群」については、大半の学生が卒業要件単位を１年次にすべて取得し終えるため、現時点では順次的な科目編成は困難であるが、持続性、順次性に配慮したカリキ
ュラムを実現するために、卒業年次まで継続して外国語が学べるカリキュラム編成の検討が急がれる。
教職課程においては、科目の内容の充実を図ることと同時に、課外での学生の自主的学習を促すことで、教職に就くことを志望する学生の支援が必要である。
7.文学研究科「文学言語学専攻・言語教育学領域」の日本語教育は、在籍者の数が増加しつつあり、学生の研究テーマも多様化しているため、各々の研究テーマにより対応する授業科目の新設を検討する必要がある。
8.生活機構研究科
複数の基礎学科からなる専攻では、各担当教員同士の指導内容の情報交換の機会が少ない傾向にあり、今後検討が必要である。博士課程では、修了要件として設定されている最低 16 単位以外に、他領域の研究科目を履修しやすい環境にすることも必要である。

75

3.将来に向けた発展方策(実効性のある計画や手順)①効果が上がっている事項
1.大学全体グローバル社会に活躍できる人材育成プログラムのためにグローバルラウンジを設置したので、このスペースを語学教育の強化を目的とした語学学習センターとして活用できるよう検討を進めていく。
教養教育科目全体をマネジメントする総合教育センターに外国語のコーディネーターを配置し、効果的な外国語教育の検討をさらに進めていく。
協定校との認定留学プログラムでは、開拓した協定校に交換留学を成立させるように働きかけを強めていくとともに、交換留学ができる新たな協定校の開拓も進めていく。また、
昭和ボストンと近郊大学との提携プログラムとして、2014 年度には 15 週プログラム終了
後の 4 週間延長プログラムを実施する。
2.人間文化学部
日本語日本文学科では、学生の多様なニーズにも配慮するべく、2015 年度から新カリキ
ュラムに移行し、学士教育の質を維持しつつ、さまざまなキャリアに対応できる教育を実践していく。
英語コミュニケーション学科では、TOEIC の平均点向上、卒業論文・卒業制作の一層の質的向上を図るために、カリキュラムを検討し、質の高い教育を実践する。
歴史文化学科では、グローバルな視野に立った人材育成のために、学生へ英語圏および英語圏以外の留学を推奨して行くと共に、留学後の支援を充実させて行く。
国際学科では、今年度後期から上海交通大学に留学する学生のなかから、ダブル・ディ
グリー取得者がでるよう指導している。
3.人間社会学部
現代教養学科は専門教育課程が、学生が満足できる教育効果の高いものであるか否かについては、授業改善アンケートの数字から、学生評価が少しずつ上向いている。
現代教養学科は、入学直後からの少人数教育が、学生の実力を高める上で高い効果を発揮していることから、今後も専任教員の負担を考慮しながら、学科内ＦＤや授業公開を活用、継続して取り組んでいく。
4.グローバルビジネス学部
１）

科目特性に適したアクティブ・ラーニングのあり方について、コンテンツ系教員、

スキル系教員のそれぞれにワークショップを行い、教員の技法修得を進めていく（学科
内 FD）
。
２）

初年次に対する「英語力強化キャンペーン」は、後期から前期への前倒しを行う。
76

宿題や講義時間外のグループワークの推進、英語における e ラーニングの活用によって学生の学ぶ習慣化をはかる。
３）

2 年次より開講される「ビジネス研究（26 年度 3 科目、27 年度 6 科目）」において、実務家の外部講師を招くタイプの講義が本格化する。こうした機会の増加をもって、
学生アクティビティーの活性化につなげる。
5.生活科学部
環境デザイン学科の履修指導については、入学時にガイダンスを行うだけでなく、希望コースの基礎演習科目を選択する 1 年後期履修時、コースの希望が定まってくる 2 年履修
時などセメスターごとに学科教務からだけでなくコース毎にきめ細かくガイダンスを実施
し効果をあげていく。
健康デザイン学科は栄養士養成施設としての特徴を生かしつつ、栄養士＋αの実力を、３領域を通して醸成するという方向性は、履修状況や進路状況から判断すると妥当であると考えられる。今後もこの方針を継続することが将来に向けた発展方策として実行性があると考えられる。
6.総合教育センター「一般教養科目群」では、入門・基礎科目に加え、各科目間、各分野間を関連付けた履
修モデル・履修コースを提示するなども試み、さらに体系化を図る。
「外国語科目群」については、大半の学生が１年次で外国語科目の単位を取得し終える
ため、２年次以降においても、外国語科目を積極的に履修できるように検討してゆく。
教職課程は大学独自の教職科目の見直しを行い、より実践的な指導を行うよう検討する。
介護等体験（中学校の免許のみ、原則として２年生で実施）や、教育実習への準備を早い時期から行う。事前ガイダンスの内容の充実、また教育実習の体験を通した先輩からの情報提供の場を設けるなど、具体化する。
7.文学研究科
広い視野や専門的研究能力をさらに拡充するという観点から、学生がより充実した学修を行えるよう、現在の教育課程・内容を定期的に検証しつつ、継続的に維持発展させる。

②改善すべき事項
1.大学全体学生ニーズを踏まえたボストン・サマーセッションの実施プログラムの組み替えを行い、新たなプログラムを設ける。また、各プログラムがより活性化するよう、参加についての広報活動を強化する。

77

2.人間文化学部
日本語日本文学科では、留学生・学力の低い学生に対するリメディアル教育については、
他学科・他大学の先行事例を収集し、具体的な方策を練っていく。また、学力補充のための基礎教育研究センターの利用も勧める。
英語コミュニケーション学科では、日本語・英語の表現能力が比較的弱い学生がいるので、レメディアル教育に取り組んだり、文章能力育成科目をカリキュラムに入れたり、学内のライティングサポート部門を積極的に活用する等の方策を検討する。
歴史文化学科では、留学生に対する日本語・日本史についての教育支援、留学後の学習支援を検討する。
国際学科では、講義科目をより充実させる必要があるため、今後さらなる科目の統廃合を進めていく。
3.人間社会学部
福祉社会学科では、社会福祉士・精神保健福祉士・保育士の資格取得が可能な学科であるが、教育課程・内容が硬直的・画一的にならないよう、大学の地の利や地域の資源を生かしたプロジェクト型学習などを取り入れていく。試行的にプロジェクト型学習を取り入れている科目もあるが（「福祉マネジメント論」における障害者施設との共同事業）、既存の授業科目の中で創意工夫することにより、特色のある教育が展開できるよう改善を図る。
現代教養学科はより積極的・具体的にさまざまなタイプの履修モデルを学生に提示し、入学前教育から初年次教育、そしてキャリア形成へ向けた授業計画へと学生の履修を誘導できるような態勢を構築していく。
4.グローバルビジネス学部
１）

ビジネスに資する教養を重視した講義内容（日本語を使いこなす文章力と表現力、凝集性の涵養、読書など学習の習慣づくり）を企画する。
２）

学生に対する経済・経営系科目の相互関係の明確化と科目特性に即したアクティ

ブ・ラーニングのあり方を検討する。
３）プログラムの企画時から学生の参加を推進する。ボストン留学と連動させ、英語を活用した学生アクティビティーを推進する。日本語によるディベートなど論理構成力を涵養する。
４）

英語補講のあり方を検討し、TOEIC スコアアップを意識したプログラムに育てる。
「英語力強化キャンペーン」の開始時期を前倒しする。
５）

経済・経営系科目における習熟度別クラスを導入の可否を検討する。

６）

アクティブ・ラーニングを取り入れる講義を増加させる。

78

5.生活科学部
環境デザイン学科プロダクトデザインコース・デザインプロデュースの専任教員の不足を補う方策を今後も検討していく。
健康デザイン学科は専門基礎力の更なる充実を目的として、現在選択となっている、１
年次の専門基礎科目の必修化を行うため、平成２６年度入学者からカリキュラムの改訂を予定している。
また、感覚領域の学習内容および進路との関連性が分かりにくい部分があるので、平成
２６年度入学者からカリキュラムの改訂を予定している。
管理栄養学科は、管理栄養士はいずれ、医師や薬剤師同様修士の学歴者に認められる資格になる。この大きな変革に、将来的な対応になるとはいえ、備えなければならない。臨床栄養や公衆栄養の高度教育の場として用意されている実践栄養コースに対する認知度を高め、大学院への進学を後押しすると共に大学院との連携を深め、医師や薬剤師から要求される知識・技術レベルを備えた管理栄養士輩出の取り組み事を進めてゆく。
6.総合教育センター
一般教養と外国語が連携してカリキュラムを編成し、二年次以降の持続的な外国語履修を担保するために、一般教養科目群の一部単位（例えば１０単位）を、外国語群の履修単位に振り替えることが可能となる仕組みを検討する。
教職課程では、学生の自主的学習を促すために、学生が自由に使える「教職課程室」を設け、資料の閲覧や模擬授業、採用試験準備、面談等を行う場とする。また学年・学科の枠を超えた交流の場を設け、合同合宿等を実施する。教職に就いている卒業生と在学生との交流、情報交換の機会を設ける。
7.文学研究科
カリキュラムおよび授業内容については、各専攻とも不断の点検を継続し、各専攻で充分に協議・検討する機会をもつとともに、「文学言語学専攻・言語教育学領域」の日本語教育に関しては、授業内容をより拡充するため、授業科目の新設に向けた取り組みを行う。
8.生活機構研究科
複数の基礎学科からなる専攻では、全体的な課題を話し合う機会を増やしていく。

4.根拠資料(省略)

79

教育方法
1.現状の説明(データ等に基づく客観的現況)■教育方法および学習指導は適切か。
1.大学全体教育方法については、全学的に実施しているものは全体で記述し、各学部・研究科等で独自に行っているものは、それぞれの項目で記述する。履修指導については、各学科教務部委員とクラスアドバイザーが中心となって年度初めにガイダンスを行い、学生個々の履修計画の相談・指導に当たっている。計画的な学修を促すために 1 セメスターに履修する最低単位数を 15 単位と定めている。また、授業外の予習・復習時間を確保し、学習効果を上げるために履修できる上限単位数を 22 単位と定めている。この条件に外れて履修する場
合は、所属学科が許可することとしている。最低単位数、上限単位数とも、これを学生便
覧に記載している。また、大学院においては、年度当初に専攻ごとの履修ガイダンスにより、指導教員による個別指導が充分に行われており、最終目標である
学位論文の作成のために、両研究科の各専攻が中間発表会･報告会を定例で開催し、個々の研究テーマの実現を可能にしている。
留年者については、必要に応じて保証人との連携を取りながら、履修や学習支援に関して個別に指導を行っている。
年度初めには、全学の専任・兼任教員に『授業運営に関する取り決め事項』を配布し、授業運営(受講学生数に関する取り決めを含む)、出欠席および遅刻の取り扱い、授業改善ア
ンケート結果に基づく改善報告書、補講、試験、成績評価などについて、統一的な基本方
針を確認するとともに、その徹底を図っている。本学では、一般教養科目を除き原則 80 名
を受講者数の上限としており、良好な教育環境の維持を心がけている。成績の評価は、試験（またはレポート)、出席状況、平常成績を総合的に判断し評価するが、講義科目、演習科目各々の授業形態などにより、各教員がその配分、評価方法をシラバスに明記し、学生に周知した上で、公正かつ適正な評価を行っている。とりわけ、授業の出席に関しては厳密に記録し、（1）10 分以内の遅刻は 2 回をもって 1 回の欠席とする、（2）10 分を超えた
遅刻は欠席として取扱う、（3）当該科目の欠席時数が 4 分の 1 を超えた場合は失格（定期試験の受験資格無し）とし単位認定を行わない、という規定を設け、厳密な成績評価を期している。欠席時数は採点簿にも記載される。
資格関連科目を除く専門科目と一般教養科目(語学を含む)の履修は、1 セメスター間に 22単位までを目安とした上限を定め、適切な履修ができるようにしている。履修確定前には履修登録確認票を学科に配布し、履修指導に役立てている。授業に関する情報は、学生便
覧およびホームページ、在学生ポータルサイト「UPSHOWA」上に掲げたシラバスによって院生・学生に伝達する。また、ホームページ上での Web 履修登録を実施している。
80

教育効果の測定に関しては、全学的には各セメスターの終了時点で、定期試験あるいはそれに代わるものとしてレポート提出を学生に課している。また、全学科では、4 年間の学修の集大成として、卒業論文・卒業制作・卒業研究を課している。
修得単位については、学部 3 年次に進級するための目安（卒業要件単位概ね 60 単位）を定め、進級制限を設けることにより、学修の質を確保するとともに、卒業時においては、
学業優秀者に対する学長賞（その基準は（1）各学科在籍 100 名につき 1 名、
（2）全履修科目の成績平均点が 80 点以上、
（3）卒業論文・卒業制作・卒業研究を必修とする学科においては、評価「優」以上、（4）欠席許容時数が要出席総時数の 2/100 までの者)、出席良好者に対する格勤賞（その基準は、欠席時数が要出席総時数の 3/1000 までの者）を設け、優れた学修成果を顕彰している。
本学では、早期卒業の制度を設け、3 年以上在学し、卒業に必要な単位を優秀な成績で修得したと認められる者については、申し出により、早期卒業を認定する。早期卒業を希望する者は、2 年次修了時に申し出により登録を行い、成績優秀者に限って上限を超えて履修登録を行うことができる。3 年次末に 132 単位（卒業要件単位）以上修得し、その成績席次が該当学年の 5％以内である者に対して、早期卒業を認めている。5 修生はこの制度を利用して、3 年次末（正規の学年進行では 2 年次末）の学業成績平均が 80 点以上であれば、早期卒業の登録をすることができる。
教育効果を高めるため、外国語の授業に関しては１年次にプレイスメントテストを行い、習熟度別の少人数クラスに分けて、よりきめ細かな指導を実施している。また、一部の学科ではｅラーニングも採り入れている。
2.人間文化学部
人間文化学部では各学科ごとに教育方法および学習指導を適切に行っている。
日本語日本文学科では、次のとおり教育方法および学習指導を適切に行っている。
講義は、日本語学・日本文学・日本語教育の 3 分野を中心に、103 科目を設置している。
幅広く専門性を高めさせるため、そのうち 12 科目は隔年開講方式をとり、実質的な科目数を増やして対応している。講義の科目内容、学年配当などは、先述の９つの小分野で恒常的に検討している。
演習は、次のように開設している。
「ⅠA」
「ⅠB」
（2 年次選択必修 13 科目）
半期ずつ両方の演習を選択し、研究の方法を基礎から学ぶ。
「Ⅱ」（3 年次選択必修 16 科目）、「Ⅲ」（４年次選択必修 16 科目）
各自の卒業研究を進めるための本格的な演習で、Ⅱ・Ⅲと２年間同じゼミに所属する。
近年は、学生の質（学力・気質）の変化に対応し、十分な指導の実があがるように、学生の希望を優先しつつも、所属人数に大きな偏りが出ないよう配慮している。
［履修科目登録の上限設定・学習指導の充実］
81

大学の基準である、一期あたり 15～22 単位を守るよう、履修登録前のホームルームでクラスアドバイザーから周知するほか、UP SHOWA や「履修登録確認表（暫定版）」を用いてクラスアドバイザーがクラス学生の履修登録状況を確認、指導を行っている。
また、シラバスの【事前学習】欄を具体的に記述することを科内で申し合わせ、学生にもシラバスを見て確認するよう、ガイダンスおよび各授業において周知を図っている。特に新入生にはガイダンスでシラバスの見方や留意点を説明した後、再度、基礎演習でもシラバス確認の重要性を説明している。
演習（Ⅰ～Ⅲ）では、全科目で個人もしくはグループでの報告を義務づけている。また、講義科目においてもリアクションペーパーを用い、双方向性を意識した授業が展開されている。
また、毎年開催している日本語日本文学科非常勤懇談科会において、設定したテーマで非常勤講師と懇談し、さまざまな授業の工夫や他大学での取り組みの情報を取り入れ、授業方法の改善につなげている。
英語コミュニケーション学科では、教育目標の達成に向けた授業形態として、授業を演
習と講義に分けて実施している。1・2 年次で開講されている「スキル科目」は、主に少人数制の演習科目として、3・4 年次で開講されている「主専攻科目群」は、主に講義科目として位置付けている。
学生の各学期の履修については、学生便覧に記載されている履修に関する規程に従い、1セメスターに履修できる単位数として 15 単位から 22 単位と履修指導している。特に学生への詳細な履修指導は、各学期の始めと終わりの時期に、教務部委員からの学年毎に教務部ガイダンスを行い、必要な情報を周知している。また、学科教員（クラスアドバイザー）にもガイダンスで配布した資料を配布し、ゼミにおいても指導している。
学生の主体的な参加を促す授業方法としては、課題解決に基づいてプレゼンテーション
やレポートにまとめると言ったアクティブラーニングを取り入れている。「英語で地域貢献」や「海外ボランティア」と言ったサービスラーニング科目、そして「国内インターン
シップ」や「海外インターンシップ」と言ったインターンシップ科目も開講している。更には、学生が大学での学習経験を活かし、国内外でのイベントやプログラムに積極的に参加することも推奨している。
また、英語のスキル科目に e-learning プログラムを導入し、学生の自立的学習の支援も行なっている。
歴史文化学科では、次のとおり教育方法および学習指導を適切に行っている。
1.

4 月の教務ガイダンスで各教員の担当授業とそれぞれの関連授業について資料を配布
し、合わせて履修科目登録の上限設定について説明し、偏りのない 4 年間の履修計画
を立てるよう指導している。

2. 授業形態に関しては、講義、実習、演習がバランスに配慮して開講されている。講義系では極端に大人数の授業はなく、実習は歴史系の学科としてはかなり多く設置されて82

おり、それぞれ S 科目と T 科目という呼称で区別されている。演習は少人数で実施されている。
3．学習指導は、学期初めにクラスアドバイザーが面談形式で履修相談や履修のチェックをおこなっている。また学年ごとに毎週、必修授業の直後にクラス連絡会を実施している。
4. 新入生オリエンテーションで上級生による履修相談会を実施している。また学寮研修においては 3 年生が 1 年生へゼミ紹介をおこない、それが次年度からの履修計画への参考となっている。
5．授業への主体的な参加を促すために、多くの授業で課題やレポートが課せられている。
また 1 年生の「歴史文化基礎」や 3・４年の演習、4 年の卒論中間発表ではパワーポイ
ントによる発表が義務付けられている。夏期・春期休暇中に実施される発掘（考古学専攻）や海外での演習に参加する学生は、積極的に学外授業の準備をおこなっている。
6． 授業の枠外でも、歴文では学生有志が自分たちの編集により雑誌「れきマガ」を発刊している。さらに日本考古学専攻の学生がコミュニティー・サービスラーニングの一環として 10 月中旬に開催される「野毛古墳まつり」に参加し、また美術史専攻の学生が中心となり世田谷美術館と協働して「サンチャート」を企画・開催している。
国際学科では、教育方法については、それぞれの授業科目の目的に応じて適切な形態の講義を提供している。国際学科の授業形態としては、基礎ゼミ、外国語科目、少人数の演
習科目、講義科目を配置し、キメ細かく指導し、学生の主体的な授業参加を実現している。
授業の形態、単位制度と学修時間を『学生便覧』で確認させ、教室での授業に加え自主的な学修が欠かせないことを強調している。
学習指導については、学期末または学期初に、学年ごとの履修オリエンテーションを実施し、配布資料をもとに過不足なく履修するよう指導している。日常的にクラス・アドバ
イザーが学生の履修上の質問に答えられる態勢を整えている。
学生の主体的参加を促す授業方法については、アルクのネットアカデミーによ るe-learning を英語、中国語の演習において導入している。授業外での学習を学生が主体的に取り組む方策をとるなどの工夫をしている。また、「NPO・NGO インターンシップ」「国
際ボランティア」では担当教員がフィールドワークに学生が主体的に参加するように事前指導に加え、日誌、週間報告書、最終報告書を提出させている。教員は学外における活動に従事している学生にメール等でフィードバックするなどの指導体制をとっている。
3.人間社会学部
本学部では、教育方法などに関わる教育効果の測定、成績評価法、履修指導、教育改善への組織的な取り組み、授業形態と授業方法の関係、3年卒業の特例措置については、大学全体の方式に則って、各学科が実施している。これまでの早期卒業者は、現代教養学科4名、心理学科3名、福祉社会学科1名である。 （最新の数を要確認）
83教育効果測定に関しては、それぞれの学科ごとに、独自の調査、国家試験合格率、卒業論文の質の向上、学生一人ひとりのポートフォリオの作成などの方法を使って、効果を把握し、教育方法の改善のための資料としている。
教授方法の改善については、大学全体のFD推進委員会の活動に積極的に参加し、機器を使った授業、講義为体の授業それぞれにおける工夫を人間社会学部の教員が公開し、ディ
スカッションを行ってお互いの方法を検証し、交流させる試みを行ってきている。
いずれの学科においても、学生への履修指導には、教務部委員・クラスアドバイザーに加えて、高学年になるとゼミ担当教員も当たっている。また、成績不良による留年者が発生した場合には学校生活に不適応を生じさせないよう、クラスアドバイザーが、教務部委員・学生部委員と連携して随時指導を行うことになっている。
以下では、4 学科の教育方法などについて特に工夫を凝らしている諸点を中心に述べる。
心理学科では、授業形態と授業方法の関係に関しては、講義科目と実習・演習科目は授業方法を明確に区別して設定している。
1 セメスターの履修科目登録の上限設定については、文化講座、資格関連科目を除いた登録単位数を上限 22 単位と定め、学生に履修指導し予習復習を含めた計画的な学習を促している。
学生指導に関しては、演習・実習科目は、少人数での実施を原則としており、適宜ＴＡを活用している。必修である卒業論文に向けた 3、4 年次での演習（ゼミナール）に関しては、10 名ほどの少人数で運営されるゼミナール形式での指導を重視し、ゼミ担当教員が研究指導を行っている。さらに、卒業論文の作成にあたっては、４年次の学生全員を対象に、卒業論文中間発表会を７月に実施し、提出後の２月にも成果発表会を実施している。いずれもゼミ指導教員が学生にパワーポイントを用いた発表資料の作成を指導し、研究発表用のプレゼンテーション指導を行っている。学生には、卒業論文中間発表会、成果発表会において質疑応答を含めた口頭発表をさせている。また、ほとんどの科目で液晶プロジェク
ター等の視聴覚機器を活用した授業運営を行っており、実習科目である「データ解析実習」、「質問紙調査法実習」、「心理実験法実習」等では学生が１人１台のパーソナルコンピュー
タを操作しながら学習できるように工夫している。
学生の主体的参加を促す授業方法として、多くの科目でグループワーク、グループディ
スカッション、課題発見・探求学習、プレゼンテーション実習の機会を積極的に取り入れている。例えば、２年次必修科目の「心理学入門演習」では、３年次から始まる少人数の演習授業の準備として、小グループ別に、グループ討議を通じた研究計画の立案によって心理学の実証研究の枠組みについて体験的に理解させ、さらに、パワーポイント等を用いた研究計画のプレゼンテーションの実習を行っている。到達目標は、心理学における研究
計画の立案、グループ討議、プレゼンテーションの基礎的な力を身につけることであるが、さらに共同作業体験を通した対人的コミュニケーションスキルの涵養をもねらいとしている。この他にも必修科目の「心理基礎実験」、「心理学研究法」、「心理学入門演習」、「デー84タ解析実習Ⅰ、Ⅱ」、「心理学基礎演習」、4 年次演習科目および選択必修科目の「心理面接実習」、「心理実験法実習」、「質問紙調査法実習」、「心理査定法実習」で同様の取り組みを行い、学生の主体的、能動的な学習を促している。また、「データ解析実習Ⅰ、Ⅱ」では情報処理の技術とリテラシーの習得も目指している。またそれぞれの授業で担当教員が授業期間中にレスポンスシート、予習復習用課題シート、課題図書レポート、小テストなどを学生に課し授業時間外での学習を積極的に促している。現行カリキュラム（2008 年度）から 3、4 年生を対象に「心理学外書講読」を開設し、心理学で使用する基礎的な英語力の向上を目指している。2010 年度からは、「心理支援コミュニティ・サービスラーニング」を開設し、受講学生には地域の教育現場でのボランティア活動（年間 30 時間）を課し、現場での活動を通じた体験型学習を行っている。
また、学生が履修計画を立てる際に自身のキャリアパスを鑑み、心理学の専門性に加え、実践的教養的側面としてどのような学習目標と成果が得られるのかがイメージできるように、心理学科の「キャリアデザイン・ポリシー＆履修モデル」を学生に配付している。３
年次ゼミ（「心理学基礎演習」）の選択は、自分の専門領域を絞りキャリアを考える上での一つの分岐点となることから、２年次の学年末に「教員専門プロフィール」を学生に配付し、全教員が専門領域の説明と個別面接を実施する「心理学基礎演習ガイダンス」を実施している。
福祉社会学科では、社会福祉士、精神保健福祉士、保育士関連の科目については厚生労働省の通知に従い、講義・演習科目を設定している。履修科目登録の上限については、資格を取得する限りにおいて全学で定める単位数を上回らざるを得ない状況が生じることがある。これは、現場実習に行く前に履修を済ませなければならない科目が下級学年（1、2年次）に集中しがちなためである。
資格関連以外の科目については、学生の主体的参加を促す授業方法を試行中である。たとえば、1 年次前期必修科目である「福祉社会総論」や「現代社会と福祉」については講義科目であるが、学生の主体的参加を促すため、調査・討議・発表等を適宜取り入れるなどの工夫をしている。このほか、講義形式の授業の中で部分的にロールプレイイングを取り入れているものもある（例：「高齢者に対する支援と介護保険制度」）。また、社会で生じている問題をより現実的に理解するためあるいは自らのキャリアデザインのイメージ構築に役立てるために多くの授業で外部講師を招聘している（例：「福祉社会総論」「就労支援サービス」「福祉マネジメント論」「福祉キャリア論」「相談援助実習指導」等）。学生の企画
力、プレゼンテーション力やコミュニケーション力を高めることを意識した授業も開設されている（「福祉 NPO」「コミュニティ・ビジネス論」「福祉社会と社会政策」「対人コミュ
ニケーション」「相談援助演習」等）。
現代教養学科では、教育効果の測定については、全学の方式に基づいて実施している。
卒業生の進路状況は、毎年およそ 80％以上の学生が民間企業に就職している。社会に出て多様な分野で活躍する卒業生を招いての進路についての交流会は、在学生に生きた情報を85

提供し、将来のヒントを与える好機となっている。
履修指導では、まず新入生に対して入学直後のオリエンテーション期間に 4 年間を見据
えた履修ガイダンスを行い、さらに十分な時間をかけて教務部委員、クラスアドバイザー
が個々の学生の履修計画を指導することによって、大学での学習を無理なくスタートさせるよう工夫している。今年度から、クラス編成を少人数にして、きめ細かな指導ができるよう配慮している。2 年次以上の在学生についても、4 月の始めに履修ガイダンスを実施
し、「履修状況チェック表」を配布して既修得単位などを記入させ、これを 4 年間続けることで常に自身の履修状況を把握できるようにしている。3 年次からは、自らの専門としたい分野を意識して履修ができるよう、先述の 3 コースを明記したカリキュラムをもとに、指導を行っている。クラスアドバイザーはセメスター中、学生の履修状況チェック表を保管し、これを一覧表にまとめて履修指導の基礎資料にしている。
教育改善への組織的な取り組みとしては、授業改善アンケートの結果の解析と活用がある。アンケート結果を他学科や全学平均と比較することで、自学科の授業の特徴と問題点の洗い出しを行い、さらに、学生による授業評価と履修者数の関連についても分析を行っている。アンケート結果では、当然のことながら、少人数で展開されている授業の評価が平均すると高い。
授業形態と授業方法に関しては、多くの教員がパワーポイントや DVD を用いた授業を取り入れ、豊かな情報を提示しながら、学生の受講意欲や理解力を高めている。一方で、学生の授業中の思考を刺激し、疑問点を一つずつ明確にしながら、より深い理解につなげるためには、教員も重要なポイントをその場で板書しつつ、学生とディスカッションをするような方法も重要であり、その両方の授業形態・方法を駆使している。
初等教育学科は以下のとおりである。
○教育目標の達成に向けた授業形態（講義・演習・実験等）の採用
・基礎教育から専門教育への連続性を踏まえた体系的教育課程を編成・実施し、その具現化のため、講義での基礎的内容のとしての講義形態
・応用力育成として教育現場で役立つ演習など教育目標達成に向け、多様な授業形態を採用している。
○履修科目登録の上限設定・学習指導の充実、・教員養成学科としての免許法に関わる単位修得の点から、上限は設定していない。各年次が円滑に履修できるようカリキュラムを編成している。
○学生の主体的参加を促す授業方法
・課題把握、追究、まとめといった学生自身の問題解決的能力が育成される授業の展開を工夫している。
・各教科等に関わる講義では「演習科目」を設定し指導案の作成、模擬授業などを実施
し学生の主体的参加を促している。
・特に 4 年時は、教育実習や多様な教育現場体験を設定し、実践的資質や能力を育成する86

ようにしている。
4.グローバルビジネス学部
グローバルビジネス学部（ビジネスデザイン学科）の教育方法、および学習指導は以下のとおりである。


英語の講義（「英語（インテンシブ）」科目群、「ボストン科目」群、「 Business
EnglishⅠ・Ⅱ」）は 1 クラス 20 名程度を目安とした少人数クラスの編成にし、学生一人一人の理解、進度を把握しながら講義を進めている。また英語は毎年 TOEIC を全員に受験させ、その結果により達成度別クラス分けを実施し、また各自が自分のスコアを管理することにより、自分のレベル・進度を把握しながら学習を進めるよう努めている。

ボストン留学時に予定されている英語によるビジネス専門科目の学習効果を高める
ため、1 年次に英語力の一層強化に向けた施策を実施している。具体的には、一週 2
コマのレベル別の英語補習授業、e ラーニングの導入、学寮研修での英語によるアク
ティビティー（グループによるプレゼンテーション）を行った。



ビジネスデザイン学科のカリキュラムの中核は、「基礎科目群」から「展開科目群」にまたがって展開される「ビジネス 5 つの知」の科目群である。
「ビジネス 5 つの知」
は、
「顧客づくり」、「組織づくり」、「経営資源づくり」、「視野づくり」、「経済学的思考」の 5 つの領域に分類され、1 年生から 4 年生まで、ビジネスデザインに必要な専門知識を基礎から応用に至るまで体系的に学ぶことができるよう構成している。

「基礎科目群」（必修）の「ビジネス 5 つの知」に位置付けられる 7 つの科目（「マーケティング論」、「組織とマネジメント」、「ビジネスと法務」、「ビジネスと会計」、「世界の経済事情」、「経済学の理論」、「日本経済論」）については、学生の参加を促し、理解度に合わせた講義をおこなうため、学科全員を一度に講義するのではなく、同一内容の講義を、年 2 回（1 クラス 60 人）で開講している。いくつかの講義では、学生によるケース・プレゼンテーションの機会を設けるなど、アクティブ・ラーニ
ングの実践を行っている。

グローバルビジネス学部（ビジネスデザイン学科）の在学生は 1 年次のみである。以下、次年度以降に予定されている教育内容の指導方針を記す。


ビジネスデザイン学科の学生は、2 年時前期に全員が昭和ボストンに留学する（Global Business Program）。ここでは、語学系英語科目の他に、「Introduction to
Economics」や「Principles of Marketing」など、5 つのビジネス系科目を通じて、英語でビジネスの専門知識を理解できる能力の習得をめざす。なお、ビジネス系科
目の一部では、ボストン周辺地域に展開するリテーラーの訪問見学など、現地でしか経験できないプログラムを盛り込んでいる。
87

ボストン留学から帰国後（2 年後期以降）も、英語で講じる経済・経営分野の専門科
目（「グローバル発想とリーダーシップ」、「グローバルビジネス特論Ｆ」など）を複数開講し、将来、ビジネスの現場において英語を駆使できるよう、継続して学生の能力の向上を図る。

「ビジネス研究」科目群では、①インターネットとグローバルビジネス、②地域ビ
ジネス、③金融ビジネス、④フードサービスとアグリビジネス、⑤ヘルスケアビジ
ネス、⑥観光ビジネス、⑦デザインとファッションビジネス、⑧事業承継とファミ
リービジネス、⑨エンターテイメントとコンテンツビジネスなど 9 つの分野から、それぞれ研究テーマを選び、それら複数のテーマを 5 つにまとめて、「ビジネス研究
A・B・C・D・E」を構成する（5 つのビジネス研究についてそれぞれ専任教員が構成に責任を持つ）。

「卒論プロジェクト」では、①企業や団体と連携したプロジェクト研究、②ゼミで学生が合同で一つのテーマを研究、③学生に個別の卒論指導など学生のニーズに合わせた柔軟な教育指導を行う。

5.生活科学部
生活科学部では教育効果の測定、教育改善への組織的な取り組み、授業形態と授業方法の関係について全学の方式に則っている。
3 年卒業の特例、すなわち早期卒業であるが、希望する学生は 2 年次終了時に申請することとしているが、環境デザイン学科ではこれまでは希望者がいない状況である。健康デザ
イン学科・管理栄養学科の栄養士養成課程では 4 年間在学することが必須であるため、特例制度は設けていない。また、栄養士資格を不要とする者の入学は基本的には許可されていない。
各学科それぞれの方法を以下に記載する。
【環境デザイン学科】
履修指導については、環境デザイン学科では、教務ガイダンスとして、各学年で重要となる部分に焦点をあてている。1 年次は入学時履修計画オリエンテーション、コース制が強化
される 2 年次はコース別ガイダンス、卒業研究のゼミを選択する 3 年次には研究室ガイダ
ンス、卒業研究を仕上げ、卒業に向かう 4 年次には卒業要件確認及び卒業研究提出要領ガ
イダンスである。また、編入生、五修生（附属からの授業参加学生）等特別な指導が必要な学生には、該当学生のみ対象のガイダンスを別途実施している。卒業要件他すべての教務事項は、全教員及び助手が参加し週 1 で行われる学科会議(科会)において周知徹底され、各 CA 及びゼミ指導教員を通して全学生に重ねて指導を行うシステムを取っている。
1,2 年では 50 名程度、3,4 年ではコース別の 40～60 名程度から成るクラス編成を行い、クラスアドバイザー制度により学生の個別の相談に応じて履修指導、生活指導を行っている。また、卒業研究として卒業論文、または卒業制作、または卒業設計を必修とし、3 年前88

期半ばから所属ゼミを決め、クラスアドバイザー制度と平行してゼミ指導教員による少人数のゼミを通して、学生の学修の質の向上に努めている。
環境デザイン学科学生の学習意欲を刺激する仕組みとして、卒業研究では卒論発表会や卒業制作展を開催し、特に優秀なものについては環境デザイン学科全学生の前で表彰も行っている。その他、セメスター末の合同講評会での優秀作品のプレゼンテーション等を通して、学科学生に良い刺激を与えている。また、建築・インテリアデザインコースでは学外の優秀卒業設計展への出展、プロダクトデザインコースでは学外卒業制作展の企画開催、
服飾デザインマネジメントコースでは学園祭でのファッションショーの企画開催等を行い、学外に広く活動を公開し、評価を受ける機会を設けている。
【健康デザイン学科】
健康デザイン学科の栄養士養成課程では、講義と実験・実習・演習を１セットに実施す
る科目が多く、基礎から応用、そして実践へと授業が組み立てられている。講義科目においては 90 分授業を１セメスター履修で２単位、演習科目では 90 分授業を１セメスター履
修で１単位、実験実習科目では基礎系は 180 分授業を１セメスター履修で１単位、専門領
域では 270 分授業を１セメスター履修で２単位としている。いずれも 40 人以下を１クラスとして運営しているため効果が高い。
２年次以降の専門科目は、実験・実習・演習科目が多いため、履修登録科目を過剰に設定することは不可能なので、学科として特に上限設定は行っていないが、学期初めには、
クラスアドバイザーからの履修指導がなされ、それに基づいた適切な履修計画のもと、履修がなされている。
実験・実習・演習科目が多く、これらの中で、質疑応答が頻繁かつ活発に行われるため、必然的に学生の主体的参加の度合いは高いといえる。なおかつレポートも数回ずつは課されるので、授業の結果から得られたデータを基に、仲間たちとのディスカッション等をしながら自ら学ぶ機会が設けられている。
【管理栄養学科】
資格取得のための科目数は、「現状」で説明したように決まっている。1 年次 9 科目、２
年次 21 科目、3 年次 15 科目と臨地実習およびこれら以外に選択科目として 5 科目が用意されている。4 年次は卒業研究と講義 2 科目である。これらの中には、多くの実験･実習および学内外での実習が含まれており、学生相互でのグループディスカッションによる積極
的学習、教員或いは実習先担当者からの関連情報の教授などが含まれる。学生が主体的に参加している教育プログラムとして、H23 年から健康美プロジェクト（学内外における学
生の自主的な活動）。健康・美プロジェクトは H26 年から単位化され、ますます、学生の質の高い自主的な活動が、活発に行われることになる。
以上のように管理栄養学科では、実験・実習、および学内外プロジェクトを通して、学生が主体的に授業や実験に参画できる道筋ができている。今後も質の高い授業や実験を行
い、学生が積極的に参加するよう指導してゆく。
89

7.総合教育センター
一般教養科目は、各教員によってさまざまな授業形態がとられているが、学生の主体的な授業参加を促すために、相当数の科目において、リアクションペーパーなどにより双方向的な授業が行われている。2012 年度から学生の履修のモチベーションを高めるため、科目の分類を 3 分野から６分野に増やし、分野の名称も内容がイメージしやすい具体的なものにした。また学生の履修が集中する科目の場合、80 名を超えて開講することもあるが、原則として教室の大きさに基づいて受講者数を設定し、教育環境の維持に配慮している。
外国語については、学生からの個別の質問には各言語の担当教員ができる限り丁寧に対応している。入門・初級クラスは週 2 回開講し、各セメスターで 2 単位修得する。これにより、効果的に外国語学修ができるようにしている。また、学生に対しては英語を含めた二つ以上の外国語科科目を履修するよう指導している。初修外国語の履修者は入門から学
ぶが、新入学生が既修外国語の履修を希望する場合、学生の当該外国語の運用能力を見きわめた上、該当するレベルの授業を受けるよう指導している。1 クラスの人数は 30 人を定員（会話クラスは 20 名以内）として、できる限り少人数クラスを確保するように努め、学習効果の向上を図っている。1 年次の英語は、同一教科書を使用し入学直後、学科別のクラス分けテストを実施して能力別クラス編成を行い、教育効果を高めている。英語に関して
は、自主的に学ぶ e ラーニングを取り入れている。他に英語の学習相談をアドバイザーが常時受けている。また、ライティングサポートを常時行っている。学力不足の学生対象の基礎学力の養成を基礎学力研究センターで行っている。
教職課程では、授業の形態は講義形式が中心ではあるが、教科書だけでなく、新聞雑誌
記事や映像を活用して、多面的な情報提供を心がけている。また学生主体の授業になるよう、グループワークやロールプレイング、模擬授業、学生の発表等、多様な形式を工夫している。また毎回「レスポンスカード」の提出を求め、常に学生からのフィードバックを受けることで、学生の要求や必要に応じた授業を行っている。さらに教育実習に向けた自主的な模擬授業や、教員採用試験への準備等を課外で必要に応じて実施している。
8.文学研究科
文学研究科では、教育目標を達成するために、授業を講義と演習に分けて実施している。
履修科目登録の上限設定は行っていないが、指導教員が個別に履修指導を行い、計画的か
つ無理のない履修ができるように指導している。
演習科目を含め講義科目においても、毎回授業に対する準備をシラバスに明示しており、授業への主体的・能動的参加を促している。
教育目標を達成するための一方策として、本学大学院学則によって、研究科において教育研究上有益と認める場合は、必要な協議・承認を経た上で、本学の他の研究科および他大学の大学院の授業科目の履修や研究指導を受けることができ、授業科目の単位は 10 単位90を上限として、本大学院の修得単位として認めている。研究指導は 1 年を上限とするが、現時点ではこれらに該当する学生はまだ出ていない。
研究指導については、入学時および毎年、研究計画を学生に提出させ、研究および学位
論文作成が計画的に進められるよう指導している。また、論文の中間発表会を定例で実施しているが、院生全員が研究内容や方法、計画を発表し、指導教員以外の教員もコメント・
アドバイスを与えており、指導教員だけでなく専攻全体で指導にあたっている。
日本文学、英米文学、言語教育・コミュニケーションの各専攻の年刊の大学院紀要への積極的な投稿、学外の学会誌等への論文投稿、国内外の学会発表等を奨励している。博士後期課程の学生には、平成 25 年度より研究助成費として、必要な申請手続き、審査を経たのちに一人当たり年間 15 万円まで支給できるようにし、研究の積極的な奨励、支援を行っている。
8.生活機構研究科
生活機構研究科では、学問領域が人文・社会・自然科学と幅広いために、それぞれの達成目標に合わせて、学問領域ごとに各専攻で最も適した教育研究方法を用いている。そのために、海外におけるフィールドワーク科目を開設している専攻もある。どの専攻においても、履修科目登録の上限については、特別な場合を除き、カリキュラム編成上特に過重な履修は無いと考えられるため設定していない。研究科が教育研究上有益と認められるときは、国内外の大学院および大学院付属研究所における研究指導による単位の取得も可能としている。
論文の作成にあたっては、履修が計画的に行えるように、修士課程においては 1 年次には修士論文の仮題目および研究計画書の提出を義務付けている。さらに、中間発表会を行い、2 年次には修士論文・修士制作・修士設計の提出、最終発表会、口頭試問を設けている。
博士課程においては、中間発表会、修了年次の博士論文の提出、審査会での口頭試問や公開審査を設定している。これらのスケジュールは毎年度初めに学生に説明し、計画的に履修が行えるよう指導体制を整えている。論文の指導は、担当教員だけでなく、専攻全体で取り組み、発表会では学生相互による助言も行われている。
また、生活機構研究科紀要、生活心理研究所紀要、生活文化研究専攻関連学会による文化史研究そして国内外学会誌への積極的な投稿、国内外での学会発表などを奨励している。
これらの過程の中で研究能力の向上を目指して指導が行われている。さらに、国際的な調査、海外大学の大学院への留学も奨励し、認定留学の場合には奨学金の活用も可能としている。
各専攻については以下のようである。
生活文化研究専攻では、広い領域を扱い、内容の幅も広いため、領域ごとに最も適した方法を用いているが、下記に述べる、学生の主体的参加を促す授業方法、研究指導計画に基づく研究指導・学位論文作成指導については共通して行っている。修士論文執筆にあた91

っては、2 年間の研究スケジュールを立てさせて計画的に論文作成が進むような体制を整えている。1 年次 10 月に研究計画書・仮題目を提出、基礎学科が主催する文化史学会の例会を月に 1 度開催し、研究発表を行う。研究発表は全員に課している。文化史学会での発表、文化史研究への投稿を促す。例会では、学生相互による助言や教員も指導教員だけではな
く、専攻全体で取り組んでいる。国内外の調査・実践活動への参加も奨励し、単位化している科目もある。山梨県諏訪原遺跡の現地調査、ベトナムホイアンの考古調査は学部生も含めたチームで、長年にわたり継続的に行い、毎年報告書も刊行する。
心理学専攻では、各授業科目においては、それぞれの達成目標に合わせた授業形態をとっている。修士論文の執筆にあたっては、丁寧な学習指導を行えるよう教員一人あたりの学生数を抑えている。さらに、学生には、口頭試問のほか、修士論文中間発表会での発表、修士論文発表会での発表を課しており、担当教員だけでなく本専攻教員全員体制での指導を行い、一層の研究指導の充実を図っているほか、学会誌に準じた提出要項として「心理学専攻修士論文提出チェックリスト」を作成し、教員と学生が共有することで論文の質の向上を図っている。そのほか、毎年１回発行されている大学院附属の生活心理研究所の紀要「生活心理研究所紀要」に指導教員等と連名で投稿することができ、査読を経て掲載が決定される。これらのプロセスの中でさらに研究能力の向上を目指して指導を行っている。
また、修士論文中間発表会ではプレゼンテーションを、修士論文発表会ではポスター発表を課しており、プレゼンテーション力の育成も図っている。
福祉社会研究専攻では、授業形態はほとんどが演習形式である。履修科目登録の上限設定はなく、修論作成に向けた先行研究の検討など学生主体で授業を進めている。海外留学や海外での調査研究、学会での発表も一部で行っている。
人間教育学専攻では、教員と院生全員が参加しての演習を毎年行っている。
環境デザイン研究専攻では、年度初めにガイダンスを開き、履修方法等を指導している。
登録の上限については、カリキュラム編成上特に過重な履修は無いと考えられるのでもうけていない。例外としてインターンシップ系の科目で学外の実習を行う場合に過重にならないように一期の履修範囲を制限している場合がある。学生の主体的参加については、各授業に任されている状態であるが、研究室の活動に参加という具体的な成果も多く見られる。研究指導計画はゼミにあたる演習授業のシラバスで大まかな計画を研究室毎に作成しそれを元に指導している。
生活科学研究専攻では、各系で科目の内容に合わせて講義、実験、演習の形式を採用し、各分野でより適した学修方法を用いている。また、幅広い学修を保証するために、履修方
法にて、学生が専門とする系以外の系の科目を履修する事を義務づけている。修士論文の指導にあたっては、特別研究 I の履修により、論文作成の指導を受け、中間発表を行う事で、進捗や方向性を指導教員ばかりでなく、専攻全体で取り組んでいる。また、大学院紀要や学会誌への積極的な投稿、国際学会を含む学会への参加や発表等を奨励している。
生活機構学専攻では、「生活機構学総合演習（2 単位）」のほか、指導教官が担当する研究92

科目（何々研究Ⅱ：4 単位）演習科目（何々演習Ⅱ－１、Ⅱ－２、Ⅱ－３：各 2 単位、計 6
単位）、特別研究（何々特別研究Ⅱ：4 単位）の合計 16 単位を指導教官による必修科目とし、研究指導並びに学位論文作成指導を行っている。特別研究科目は論文作成指導に該当
し、演習科目は各学年で論文作成に関するディスカッションが中心になる。履修科目登録の上限は大学院では特に設定していないが、年間でも 10 単位程度の登録状況である（各年度前期・後期の履修登録状況）。また、大学院紀要への積極的な投稿や学会誌への投稿を奨励している。

■シラバスに基づいて授業が展開されているか。
1.大学全体
全授業科目に関して担当教員がシラバスを作成し、Web 上で公開している。大学院生・
学生は、公開されたシラバスにより授業内容および評価方法等を確認したうえで受講登録をしている。
シラバスに記載するおもな内容は、「科目名」、「担当者名」、「授業概要」、「授業到達目標
及びテーマ」、「学生の学修内容と準備学習の内容を含む 15 回分の授業計画」、「評価基準と評価の方法」、「その他（注意事項等）」であり、科目名は英文でも併記することになっており、授業計画の内容には学生の毎回の事前学習も記載することになっている。なお、シラ
バスは Web 上で公開する前に、各所属長（学科長等）が記載内容を確認し、適切さを欠く
場合には担当教員に修正を求める体制になっている。
各授業期間の後半に実施する授業改善アンケートに、「授業がシラバスに沿って実施されたか」を問う質問を設定し、シラバスに基づいた授業が展開されているかを確認できるよ
うにしており、「2013 年度前期・後期授業改善アンケート結果報告書」は、各授業がシラ
バスに沿って実施されたことを示している。
2.人間文化学部
人間文化学部では、各学科ごとにシラバスの作成と内容の充実、授業内容・方法とシラ
バスとの整合性を図っている。
日本語日本文学科では、シラバスの作成と内容の充実については、特に【事前学習】欄を具体的に記述することを科内で申し合わせている。なお、例年 2 月から 3 月にかけて学科長が査読を行い、適格性を判断している。授業内容・方法とシラバスとの整合性については、毎学期、第 1 回の各授業において、必ずシラバス内容の確認をしている。受講人数の多寡その他の理由により、シラバスと授業内容が変更になる場合には、その場で変更内容を周知し、齟齬を来さないよう、留意している。
英語コミュニケーション学科では、シラバスの作成は、大学のフォーマットに従い、前年度末には次年度のものが完成しており、インターネット上で学内・学外へ公開している。
複数の教員が統一シラバスで実施している科目もあるが、その科目に関しては、毎年コー
93ディネータを中心に内容の充実をはかっている。
授業内容・方法とシラバスの整合性に関しては、各授業の履修学生が学期末に回答する『授業改善アンケート』の質問項目においても判断できるようになっている。
歴史文化学科では、教務部委員を中心にシラバス記載内容のチェックは厳しく行われており、授業内容とシラバスとの整合性に問題はない。学生の授業評価アンケート結果によ
れば、授業に対しておおむね満足している。また学生からの申し立て(苦情・不満)にはすぐ対応している。
国際学科では、シラバスは各講義の担当者が作成し、学科長と教務部委員が中心となって、その内容と形式をすべて確認し、調整している。同一科目を複数教員が担当する場合、専任教員が調整役となり、非常勤講師の担当する科目の内容と形式を確認し、さらに教務部委員がチェックする態勢をとっている。記載事項を充実させるため、到達目標の記載、
授業計画の内容および成績評価の方法の記載、さらには予習の指示についても、具体的な事例を示しながら記入するよう教員に周知している。
3.人間社会学部
人間社会学部では、全学の方針に基づき、シラバスには学生がやるべき事前学習や復習も含めて、具体的な内容の記載に努めている。
心理学科では、シラバスの作成に際しては、到達目標、学生に求める事前学習、評価の視点、評価の基準など記載事項について、学科会議で確認し、各教員に周知している。授
業内容、授業評価をシラバスの記載内容と整合性を持って実施するように、学科会議で各教員に周知している。また、学期の初めの学科会議でもあらためて、シラバスの内容を学生に周知させることと授業内容との整合性についての留意事項を確認している。シラバス
は、web 上に公開し、学生には受講登録の前に確認するよう指導している
福祉社会学科では、特に同一科目を複数のクラスに分けて実施する場合、シラバス作成
期間中に授業担当者会議を設定し、統一的に授業を実施できるよう準備している（例：「基礎演習」「相談援助演習」「相談援助実習指導」等）。
同一科目を複数の教員が担当する授業（いわゆるオムニバス科目）の場合も同様に、担当者同士の打合せを行い、授業内容・方法について共通認識を得たのち、科目代表教員がシラバスを作成している（「社会福祉総論」「社会福祉総合講座」「加齢と障害の理解」「就労支援サービス」「福祉マネジメント論」「福祉キャリア論」等）。
資格に関連する科目のうち特に現場実習にかかわるものについては、年に 1 度実習受け
入れ先の担当者をお招きし、実習協議会を行い授業内容・方法に役立てている。
現代教養学科では、授業内容とシラバスの整合性については、「英語」「日本語」「PC ス
キル」「社会調査士」の各コーディネーターが担当科目群を確認および教務部委員によるチ
ェックを行っている。コーディネーターは各担当教員と密なコミュニケーションを維持している。
94

初等教育学科では、該当科目の目標、内容、計画、事前学習、評価等について正確にシラバス作成している。シラバスをその趣旨に即した授業内容・方法を展開している。
4.グローバルビジネス学部
グローバルビジネス学部（ビジネスデザイン学科）は、大学全体の方針に則り、実際の講義内容とシラバスに記載した内容との整合性を担保するよう、科会を通じて所属教員に指導している。また所属教員は、講義初回において学生に対してシラバスの内容を丁寧に説明している。
一方、本学部は新学部であり、新たな教育のあり方、教育文化の創造が求められている。
そこで、学部内全教員の共通理解の下、ベンチャー精神をもって、トライ・アンド・エラ
ーを恐れず、前期に改善すべきと認識した課題（教育方法とそれに伴う評価方法）が発生した場合は、早急に改善に着手する方針で臨んでいる。こうした変更が生じた場合、学生に対しては講義初回に変更内容とその趣旨を明らかにすることとしている。
5.生活科学部
生活科学部では全学のシラバス書式に則った記述を全履修科目に適用させている。各年度に向けて前年度に終了時にシラバスの作成を義務づけており、授業内容・方法はシラバスに則って行っている。各学科の状況は以下に示す。
【環境デザイン学科】
複数教員が担当している実習系科目に関しては、スタジオごとの具体的課題については
シラバスに書ききれないので、履修登録前に掲出（学科掲示板と UPSHOWA）している。
【健康デザイン学科】
栄養士養成課程、教職課程では、全１５回の授業運営を明確にする必要があることから、教員はシラバスの作成には十分配慮している。大学ホームページから学生も随時確認することができる。
【管理栄養学科】
資格関連科目は特に、管轄官庁の点検等があるため、授業内容は法律で定められている。
そのため、授業内容・方法とシラバスの整合性は厳重にチェックしている。
6.総合教育センター
シラバスに基づいて授業が展開されているかは、毎学期末に実施している「授業改善アンケート」によって確認をしているが、概ねシラバスに従った授業が行われていると評価できる。シラバスは授業の開始時に受講生に示し、教員と学生相互で確認をしている。シ
ラバスに、学生の状況等によっては変更が生じた場合、変更の趣旨・内容を事前に説明を行い、学生に理解を求めている。シラバスの公開前に、本センター長並びに教務部委員が、その記述内容が適正なものかを確認している。
95

シラバスは科目選択する際のとりわけ有効な手引きとなるので、学生がより的確な科目選
択が行なえるよう、できるだけ正確な記述が求められる。担当教員には趣旨を理解願い、協力を得ている。
7.文学研究科
文学研究科では、シラバスに関しては全科目の作成・公開（インターネット上で学内・学外に公開）を義務づけている。シラバスは学部と同じフォーマットを用い、授業概要、
授業到達目標およびテーマ、キーワード、内容（学生の学修内容と準備学習を含む）、評価
基準と評価の方法、教科書、授業資料、参考書、担当者連絡先、注意事項、履修条件等を明記している。
授業がシラバスに沿って行われたかどうかについては、院生による FD アンケートにおける質問項目に含まれており、原則的に整合性をもって行うことが義務づけられているが、履修する学生の研究テーマや知識レベル、習熟度等により、柔軟な対応を勘案することもある。
8.生活機構研究科
生活機構研究科では、授業の概要、授業到達目標及びテーマ、キーワード、授業内容、評価基準と評価の方法、使用テキスト、参考資料、担当教員の学内での連絡先を示したシ
ラバスを全教員が作成している。シラバスに則って授業は実施されるが、履修した学生の研究テーマや知識の習得状況になどにより柔軟な対応を行っている。社会人学生の場合には、授業の時間帯も考慮して対応している。

■成績評価と単位認定は適切に行われているか。
1.大学全体成績評価は、学則の定めにより厳格に実施されている。評価方法と評価基準はシラバスに明示されており、その内容のとおりに成績評価が行われている。
2.人間文化学部
人間文化学部では、次のとおり学科ごとに成績評価と単位認定は適切に行われている。
日本語日本文学科では、次の通り成績評価と単位認定は適切に行われている。
どの科目もシラバスに記載されている評価方法に従って成績評価を行っている。複数ク
ラスでの開講科目については、成績評価の基準を合議し、基準の統一を図っている。
また、進級前の在学生ガイダンス、および新入生ガイダンスで「日本語日本文学科学生の履修に関する留意点」を配付し、【欠点・再履修】【成績】【欠席・公欠】の細目に分けて説明、周知している。また、シラバスの見方を説明する際にも各授業の評価基準の確認を徹底している。
各科目、シラバスに明示した評価基準に基づいて単位認定を行っている。必修の卒業論96

文 8 単位については、別に内規を定め、厳密に単位認定を行っている。
2 年終了時に、「卒業要件単位を原則 60 単位以上（文化講座を含む）修得していること」という進級要件を設けている。
また、10 月から 11 月初旬に科内で前期成績報告会を行い、学生（特に成績不振者）の単位修得状況について各クラスアドバイザーが資料を作成し、報告する。
2 月下旬には、学科独自の成績資料を作成して、卒業年次の卒業査定会、在学生の成績査定会を実施している。
英語コミュニケーション学科では、成績評価は、大学が定めた『授業運営に関する取り決め事項』に基づき厳正に行っている。授業評価に関する詳細な情報は、シラバスでも公開すると共に、授業内でも担当教員から履修する学生に説明し、同一科目の複数クラス開
講科目の成績評価に関しては、担当者間で相違が出ないようコーディネータを中心に相談の上で行っている。
修得可能な単位の設定や海外・国内留学時の単位認定に関しては、文部科学省の定める学修時間数を考慮し、決定している。
歴史文化学科では、評価方法、ならびに採点の基準はシラバスに明記されており、学科の専門科目に関しては厳格に成績評価が行われている。単位認定の規定に抵触する可能性のある場合は、その認定について学科会議で協議している。成績評価をクラスアドバイザ
ーがチェックし、担当の引継ぎの際は、チェックリストを用いて、既修得の卒業要件を確認する。
国際学科では、各講義担当者が『学生便覧』およびシラバスに記載された評価方法に基づき成績評価を行っている。留学先で修得した単位についても、内規に基づき適切に認定している。複数クラス開講の科目は、教員間で評価基準を確認しあい、差異が出ないように配慮している。
3.人間社会学部
人間社会学部では、成績評価はシラバスに明記された成績評価に基づいて実施されており、出席時数の確認も学期末の評価に先立ち行われている。
心理学科は、成績評価法に関しては、出席点、平常点、試験点（期末テストまたはレポート）等の評価方法、各評価方法の配分等を各科目ごとに授業担当教員がシラバスに明記すること、かつ受講学生に成績評価法について周知することを学科会議で教員全員で共有している。演習・実習科目に関しては、授業時の発表とレポートによる平常点と出席点に基づいた成績評価を各教員間の合議を経た上で行っている。卒業論文については、論文の制作過程・最終的な内容以外に、中間発表会と成果発表会を実施し、その発表内容も評価対象とし最終的な成績評価を行っている。学科全員の教員で合議をした上、卒業論文が４年間の学修の集大成としての一定水準に達している者のみを合格させている。また、3，4
年次の演習科目に関しては複数の教員が担当するため、成績の平均値が教員毎に偏らない
97

よう基準点を定め、学科全員の教員で各演習（ゼミ）の成績評価を回覧している。
福祉社会学科では、資格に関連する科目のうち、特に現場実習科目（「相談援助実習」「保育実習」「精神保健福祉援助実習」）については、実習期間中に巡回指導・帰校日指導等を行い、学生の到達度を確認するとともに、実習後、実習先からの評価および学生自身による自己評価を実施している。評価基準は各実習のしおりに明記されている。

また本学科

では基本的に再試験を行わず、履修学年に試験・レポート等で合格点に達した者にのみ単位を与えている。
現代教養学科では、各授業担当者が成績評価基準をシラバスに記載して行っている。初年次の導入科目など複数クラス開講の科目については、評価基準を確認し合い、担当教員による違いが出ないように配慮している。
初等教育学科では、シラバスには必ず、評価方法、評価規準を明示しするとともに、出席管理を厳正に行い適切な評価を行っている。
4.グローバルビジネス学部
グローバルビジネス学部（ビジネスデザイン学科）では、評価方法・基準（配点等）についてシラバスに明示されており、講義開始時に学生に周知するよう、科会において指導している。
2 年次から 3 年次に進級する際の基準については、学部全教員の承認の上、学科内規に定め、学生にはガイダンス等の機会を通じて周知している。本内規については、厳格に運用する方針である。
5.生活科学部
生活科学部では、全学共通のシラバスに単位認定と評価基準が示されており、単位認定
は適切に行われている。既修得単位については各学期の終わりに学生に配布しており、それによって履修指導を行っている。各学科の状況は以下に示す。
【環境デザイン学科】
成績評価法については、設計や制作等の演習科目については、各セメスター末に合同講評会を行い、公開の場で担当外の教員からの評価を受ける機会を設けている。複数教員による科目については、それぞれの教員が行った評価をもとに担当教員全員の合議により科目の評価点とする方式を取っている。また、卒業論文については主査 1 名、副査 1 名による審査、卒業設計･卒業制作については、各コース教員を中心とした多数の学科教員による審査を経て指導教員が評価を決定するシステムを導入している。
なお、JABEE プログラム関連科目に関しては、成績評価のエビデンスをコースで保管している。
【健康デザイン学科】
成績評価法は、講義科目では、平常点および試験点による評価を行っている。栄養士養98

成課程、３領域、教職課程いずれも出席を厳しく管理していることから、欠席については減点対象となる。平常点は授業内で行う小テストや質疑により厳格化を図っている。また、
実験・実習科目については前述の２点に加え、レポートや実技による評価を行う。
【管理栄養学科】
基本的に大学での取り決めに従っており、２年次に進級審査を行っている。基準は 60 単
位以上の履修である。3 年次に学外での病院実習が実施されるため、成績評価は厳しく行っている。単位認定は、管理栄養士養成課程であるため、内容および単位等は監督官庁により決められている。そのため、内容に見合った単位認定を行っている。栄養士養成施設以外の科目についても授業内容の精査を行っている。
編入学学生に対して、出身校の学生便覧、講義概要、シラバス等を確認した上で、卒業行要件として 62 単位、専門科目単位として 48 単位を上限に単位を認定している。
6.総合教育センター
成績評価は、期末テスト・期末レポート・中間テスト・授業参加度等、授業によって方法は異なるが、いずれの場合も、授業開始時のシラバスに明示し、それに従って成績評価を行っている。さらに授業内でも成績評価の方法について周知を行っている。
7.文学研究科
成績評価は、全学的な「授業運営に関する取り決め事項」に則り、各科目の評価を実施している。その方法については、大学全体で定められた形式のシラバスに明記した上で公開し、授業時には授業担当者からの具体的説明をもって、学生に周知している。成績評価
は、シラバスに記載された評価方法・評価基準に則って行われる。院生の学修時間を十分に確保し、単位認定を適切に行っている。
教育・研究指導上の効果を測定するための方法については、各専攻とも各学期末に定期に実施する試験・レポートによる測定の他、平常授業においても随時、口頭発表やレポー
トを課し、個々の学生における教育・研究指導上の効果を不断に測ることに努めている。
また、論文の中間発表会や報告会を公開で実施することで、研究の進度や内容・レベルの把握とともに、教育・研究指導上の効果を測定する機会としている。
修士論文の評価は、各専攻で定められた内規に基づき、指導教員を含む複数体制で口頭試問を含めた審査を行い、文学研究科教授会、ならびに大学院委員会で承認を得たものに学位の認定を行っている。
博士論文の審査は、各専攻で定められた内規に基づき、主査と副査 3～4 名（内 1 名は外部審査員）からなる審査委員会を設置し、文学研究科教授会および大学院委員会での設置承認の後、審査委員会を 3 回以上開催し、最終回は公開発表として学内外に周知した上で、学位授与の可否を査定している。審査委員会で可とした場合は、文学研究科教授会および大学院委員会の各々において、論文要旨、審査結果、審査委員会の結論の理由を説明し、99

質疑応答の後、構成員の 3 分の 2 以上の出席、出席者の 3 分の 2 以上の「合」の投票数を得て、学位授与の認定を決定している。
8.生活機構研究科課程修了の認定については、昭和女子大学大学院学則およびシラバスの内容に則り評価し、単位を認定しており、その方法は適切である。修士論文の審査は、中間発表後に主査 1名、副査 1 名ないし 2 名で 1 回から複数回の審査を実施し、その結果を得て公開発表（心理学専攻ではポスターセッション）を行い、専攻会議にて認定している。その後、教授会に諮り、大学院委員会にて最終的に決定している。なお、環境デザイン研究専攻における修士制作では 2 名以上の制作担当教員、修士設計では設計演習担当教員と修士設計指導教員（4 名ないし 5 名）により審査している。
博士論文については、主査 1 名と副査 3 名ないし 4 名（内 1 名は学外審査委員）の合議により、公開審査会における発表並びに質疑応答の後に審査している。その後、上記審査委員会が審査内容を教授会に諮り、更に大学院委員会で最終的な判断を行っている。学位の授与については、修士論文・修士制作・修士設計および博士論文共に評価の客観性を高めるために、評価基準を明示している。
各専攻については以下のとおりである。
生活文化研究専攻では、修士論文は主査 1 名副査 1 名で審査。この 2 名により口頭試問も行い、単位認定している。修士論文の単位認定に際しては、主査１名、副査１名による口頭試問、および全教員と M１学生を対象としたポスター形式による修士論文発表会における複数教員による質疑応答を経て、専攻会議にて認定するという手続きとなっている。
さらに、評価の客観性を高めるため、評価基準を明示し、さらに「心理学専攻修士論文提出チェックリスト」により教員と学生が評価の観点を共有できるようにしている。
心理学専攻では、修士論文の単位認定に際しては、主査１名、副査１名による口頭試問、および全教員と修士課程１年学生を対象としたポスター形式による修士論文発表会における複数教員による質疑応答を経て、専攻会議にて認定するという手続きとなっている。
福祉社会研究専攻では、他の専門領域の教員を含む副査 2 名が論文を審査し、必要な場
合には、研究成果の向上にむけて指導を行っている。さらに、教授会で修士論文の審査を行っている。
人間教育学専攻では、修論は副査を 1 名つけて、かつ公開発表を行って成績を付けている。
環境デザイン研究専攻では、修士論文は 2 名の副査による口頭試問、及び論文発表会による専攻教員全員による審査で合否を決定している。修士制作は 2 名以上の制作担当教員による審査、及び論文発表会による専攻教員全員による審査で合否を決定している。修士
設計は設計演習担当教員と修士設計指導教員（4〜5 名）による審査、及び論文発表会による専攻教員全員による審査で合否を決定している。単位認定に関しては、シラバスに学100

習目標等を明記してそれに従って履修、単位認定を行っている。但し、単位認定に関してのチェック機能は無い。
生活科学研究専攻では、学則及びシラバスの記載に則って成績評価を行い、単位認定は適切に行われている。修士論文は主査 1 名、副査 1 名で審査するとともに、論文発表会による専攻教員全員による審査で単位認定を決定している。
生活機構学専攻ではすべての教員がシラバスの作成をしている。授業はほぼ、シラバスに従って行われるが、一研究科目における受講生の数は 2~3 名以下の場合がほとんどであるため、受講生の研究内に沿ったディスカッションなどに変更される場合もある。

■教育成果について定期的な検証を行い、その結果を教育課程や教育内容・方法の改善に結びつけているか。
1.大学全体
各授業期間に、授業改善アンケートを実施し、集計結果を示された各担当教員は、改善の方策を提出する体制になっている。また、ＦＤ推進委員会により、教育課程や教育内容･方法の改善に向けたＦＤ講演会とＦＤサロン（講習会）をそれぞれ年間２回ずつ実施している。
2.人間文化学部
人間文化学部では、次のとおり、学科ごとに教育成果について定期的な検証を行い、その結果を教育課程や教育内容・方法の改善に結びつけている。
日本語日本文学科では、次の通り適切に実施している。
(授業の内容および方法の改善を図るための組織的研修・研究の実施)
毎学期実施している、授業改善アンケートでは、全学的に実施しているアンケートを補足するため、学科独自の設問を付加し、その結果について、教務部委員が学科結果を総括し、それをもとに科会において確認、検討を行っている。
さらに、毎年開催している日本語日本文学科非常勤懇談科会において、設定したテーマ
で非常勤講師と懇談し、さまざまな授業の工夫や他大学での取り組みの情報を取り入れ、授業方法の改善につなげている。
英語コミュニケーション学科では、授業内容を検討する組織として、教務部委員を中心に、各コースのコーディネータによるコースコーディネータ・ミーティングを実施し、次年度のカリキュラムを検討する際には中心的な役割を果たしている。
学科独自の FD 活動としては、外部講師を招き、教育内容や教育方法の改善に関する講演会を実施している。それに加え、必要な場合は、定例の科会以外に、会議の時間を作り、学科教員全員で随時発生している問題を共有している。
また、学生からの『授業改善アンケート』や『大学生基礎力調査』（ベネッセコーポレーション）の回答は、毎回分析・検討し、現状理解に役立てている。
歴史文化学科では、カリキュラムは現在４分野で構成されている。分野ごとに適正なカ
101

リキュラム編成、教員配置、授業内容となっているかを各分野の教員で検討する機会を設け、分野から提出された問題点や課題を学科で再度検討し学科のカリキュラム方針を決め、人事計画にも活かしている。
また、授業公開を実施し、参加教員に授業の進め方・内容について評価される点・改善した方が良い点についてのアンケートを実施し、そのアンケート結果を担当教員へ伝えている。このことは教員相互が教育方法について学ぶ機会を提供していると言える。
国際学科では、学期ごとに「授業評価アンケート」の集計結果を分析し、学生指導のあり方について、教員間で情報を共有し、授業の内容と方法を検証し、改善を図っている。
教員どうしの授業参観を定期的に行い、教員相互が指導法について学びあう機会をもうけている。
初年次から五言語の検定試験を視野に入れた学習を徹底し、留学から帰国した学生は全員検定試験をうけるよう義務づけている。また TOEIC IP テストを年 2 回実施し、結果について分析することで、教育成果の達成を検証している。
創設から５年目であるが、学科会議を通して教育課程の編成・実施方法の適切性について定期的に検証を行ってきた。言語文化教育を通して国際理解、異文化理解を深め、国際人としての教養と自己表現能力を養うという教育課程をより強化するためには、カリキュ
ラムの見直しが必要であると判断した。その結果、履修する学生の視点に立って外国語教育の充実を図るために、2013 年度から新カリキュラムを導入した。
3.人間社会学部
人間社会学部では、積極的に進められているアクティヴ・ラーニングについての授業紹介を、平成 25 年度に学部全体で開催した学部非常勤懇談会においてミニシンポジウムとして実施した。これは、各学科がこれまで進めてきたアクティヴ・ラーニングの内容についての紹介と非常勤講師によるアクティヴ・ラーニングの意義や実際についてのコメントにより構成され、学部専任教員および非常勤講師との意見交換が、その後の懇親会において積極的に行われ、他学科を相互に理解することが、教育課程や内容・方法の改善に有効であることが示された。
以下、各学科について述べる。
心理学科では、全学で実施している「学生による授業改善アンケート」、「授業公開」を学科の FD に有効に活用している。
「授業改善アンケート」については、学生の意見や要望を把握できる重要な機会と捉え、教員各自が検討するのみならず、学科会議で学科全体としても検討し、授業のあり方を振り返り、今後の教育の質の向上に活かすための課題について教員間で共有している。
授業公開を積極的に活用し、教育内容・方法の改善に結びつけてきた。心理学科では、非常勤教員を含め学科全教員が 3 年で一巡する形式で各セメスターの授業公開科目を計画してきた。1 セメスターで公開する授業は 5 科目程度として、各セメスターごとに公開する
102

授業を学科会議で全教員に周知し、常勤教員には各セメスターで 1 科目以上参観することを求めて実施してきた。各教員が参観可能な授業について各セメスターごとに計画表を作成し教員の参観を促し、コメント用紙に授業に対するコメントを記入してもらった。その際に授業担当教員の授業改善に資するような前向きのコメントを提案するように依頼した。毎セメスター延べ 30 数名の学科教員が授業を参観した。授業公開を行った教員は、参観した教員からの意見等をふまえ、授業方法や授業に対する意識を再検討し、「授業公開実
施報告書」を作成し Web で公開した。
福祉社会学科では、資格関連に関連する科目のうち、特に現場実習に関する科目（「相談援助実習」「保育実習」「精神保健福祉援助実習」）については、社会福祉実習室会議を適宜開催し、学生の状況の把握に努めるとともに、教育内容・方法について議論する機会としている。
上述の実習協議会の場において、外部講師による講演、評価表についての意見交換を行うなど、組織的研修の機会としているほか、実習先からの評価をいただいている。
資格関連以外の科目についても、現場実習を行う科目（例：「福祉キャリア演習」）について実習先の担当者を招いての実習報告会を行い、意見を頂戴するなど学生・大学・実習先の連携を図る中で、授業内容（この場合は実習内容）の改善に結び付ける努力をしている。
現代教養学科では、スタディーズ担当教員間で実施される「授業公開」は、各教員の授業技術向上に資するだけでなく、その後の感想確認ミーティングによって、各科目相互の連携や内容の重複防止などに役立っている。
初等教育学科では、幼稚園、小学校の授業研究会に積極的に参加し、現場での教育実践を見る機会と指導助言に関わる能力を育成している。大学における授業改善に関わるＦＤ
研修に積極的に参加している。年間を通して授業公開日を設定し、参観者による評価カー
ドを活用し、授業内容・方法の改善を行っている。
4.グローバルビジネス学部
グローバルビジネス学部（ビジネスデザイン学科）として、授業内容の改善策について
は、科会の場を利用して教員からの提案を推進し、良いアイデアの水平展開を図る他、経営・経済系教員、英語などスキル系教員それぞれにワークショップを設け、講義の進め方
や教育プログラムの改善について、適宜ディスカッションを行っている。こうした提案に合わせて授業公開も適宜行っている。
授業評価の結果については、学部長、学科長、教務部委員が各教員の数値をチェックし、改善の要ある時は当該教員と懇談し、アドバイスや相談に応じる体制を採っている。
本学部の教育のあり方について、学部全教員が参加する「中長期計画」の策定に着手し、課題の洗い出しと将来構想の企画を進める。
「中長期計画」の策定に際し、教員は次に示す
13 の分科会を各自複数担当し、学部長、学科長と共に検討を行う。
入学前教育については、①アドミッション・ポリシー、②留学生の確保、③入学前学習、
103

の 3 部会。教育体制の構築については、④基礎教育、⑤英語教育の根源的改革、⑥専門教
育、⑦外部資源の活用・連携、の 4 部会。教員の研究活動推進については、⑧研究ポリシー、の 1 部会。学部学科組織については、⑨ベンチャーとしての組織文化、⑩教職員体制、⑪新組織、の 3 部会。学生の進路に関しては、⑫人材育成ポリシー、⑬就活・就職ポリシー、の 2 部会である。ここで諮問された内容を教育に反映させていく。
5.生活科学部
生活科学部では、全学で行われている授業公開，ＦＤ活動を行っており、定期的な授業改善に役立てている。各学科の状況は以下に示す。
【環境デザイン学科】
環境デザイン学科では、各科目の学習内容の習得状況に応じてそれぞれの担当教員が行った評価（成績の評価法については後述）を集積したものが、教育効果の測定に相当する。
また、建築・インテリアデザインコースでは、2007(平成 19)年度入学生より JABEE プロ
グラムを導入し 2010(平成 22)年度に審査･認定を受けている。
【健康デザイン学科】
入学時に行う、化学・生物の到達度確認試験の結果は、学科会議で情報を共有し、年次推移の把握に努めている。各セメスター終了後、成績が確定した時点で、クラスアドバイ
ザーが中心となり成績把握を行い、学科会議にて情報の共有と、成績が芳しくない学生に対する指導方針について協議を行っている。結果は教務部委員とクラスアドバイザーが中心となり該当学生に対する指導や、保証人に対する指導の依頼を行っている。また、通常の学科会議においても、頻繁にカリキュラムや教授方法の妥当性や改善策について話題にあげて、学科教育の内容向上につながるよう努めている。
輝け☆健康「美」プロジェクトについても、定期的に各部門の結果報告会を行い、学生の自主性を第一に尊重しつつも、学習効果の向上ができる方策について協議を重ねている。
【管理栄養学科】
卒業年次に、管理栄養士国家試験を受験するため、4 年次からそのための模擬試験を５回程度受験する。また、受験のための特別講義も実施する。これらを行う中で、ほぼ全ての専門科目についての理解度や記憶の正確さ、および得意科目及び不得意科目が判明する。
これらの情報は、科目担当教員に直接或いは間接的にフィードバックされ、講義内容の見直しの機会となっている。
6.総合教育センター
授業および担当教員によって異なるが、授業改善アンケートの他に、リアクションペー
パー等を利用することで、授業内容の改善・向上を常時図っている。また、年 2 回の授業
改善アンケートの実施によって、教育成果について定期的な検証を行い、その結果を教育
課程や教育内容・方法の改善に役立てている。
104

7.文学研究科
教育成果については、検証を図るために院生に対して FD アンケートを、前後期定期的に実施している。FD アンケートの結果については、常に専攻内、および文学研究科教授会
で検討の対象とし、ホームページ上に教員による改善のための方策を記載した改善報告書を公表し、状況把握および分析に努めるとともに、改善への手掛かりとしている。
また、全学的な組織である FD 推進委員会による FD 講演会、FD サロン等を通じて、学部と大学院一体の体制の下、教育内容や方法の改善を図る組織的な取り組みを行っている。
院生による修士論文・博士論文の中間発表会、最終発表会は、指導教員の枠を超えて専
攻内の全教員から専門的指摘を受ける機会であり、発表者である学生にとっての研究内容の充実に資するだけでなく、教員にとっても教育成果の検証、教育課程や教育内容、指導方法の改善に役立つものとなっている。
8.生活機構研究科
生活機構研究科では、授業改善アンケートの回答に関して、専攻会議、専攻主任と教務主任による会議、教授会等で話し合い、改善点を検討している。修士論文・修士制作・修士設計および博士論文に関しては、中間発表会、最終報告会あるいは最終公開審査会には、大学院学生、学部学生、専攻内外の教員、専攻によっては外部者の参加も認め、広く公開して実施している。同じ研究領域の参加者ばかりでなく、研究領域の異なる参加者からも研究内容についての様々な意見や質問が出され、また学生相互の討論も行われている。これらの過程は、修士論文・修士制作・修士設計あるいは博士論文に関する研究内容の充実や向上に寄与すると共に、教育課程や教育研究内容・方法の改善にも結びついている。
各専攻については以下のとおりである。
生活文化研究専攻では、修士論文発表会を開催し、論文提出者全員に口頭での発表を課す。主査・副査による論文審査、口頭試問による審査結果をもとに、修士論文発表会での内容も加味し、成果をはかり、単位認定している。
心理学専攻では、授業改善アンケートの回答に関して、専攻会議等で話し合いを行い、改善点等を検討している。修士論文に関しては、前述のとおりである。
福祉社会研究専攻では、修士論文の中間報告会と最終報告会の実施による学生、教員間の意見交換し、切磋琢磨している。
教育学専攻では、定期的に会合を開き検討している。
環境デザイン研究専攻では、学生数が少ないので定期的な検証は建築環境系研究コース
以外では機能していないのが現状である。建築環境系研究コースに関しては審査時にディスカッションを行う程度で現状では特に定期的な検証は行われているとはいえない。今後の方針に関しては、FD の結果等を元に学部の小委員会等で検討をしている状況である。
生活科学研究専攻では、修士論文中間発表や最終の公開審査や学生への FD アンケート105

を通じて、教育成果を検証している。修士論文中間発表や最終の公開審査は教員ばかりでなく、学部学生、外部者などに公開して実施している。学生は指導教員ばかりでなく、専攻内外の複数の教員等から専門的な指摘や意見を受けている。これによって、発表する学
生の研究内容の充実を図るだけでなく、教員にとっての教育成果の検証、教育内容の改善に繋がっている。
生活機構学専攻では、成績評価や単位認定については大学院学則および各科目のシラバ
スや学生便覧に明示し、適切に実施されている。課程博士の論文審査については主査 1 名と副査 3~4（内 1 名は学外所属の審査委員を含む）の合議により、公開審査会における発表並びに質疑応答の後に判断される。上記審査委員会が研究科委員会に審査内容を教授会に報告し、更に大学院委員会で最終的に博士号を授与するかどうかが定められている。

2.点検・評価(点検は現状と到達目標の照合、評価とは現状に対するデータに基づいた評価)①効果が上がっている事項
1.大学全体
学則に基づく厳密な成績評価を行う仕組み、履修科目登録の上限設定、進級に当たっての単位基準の設定による学修成果の質の確保、卒業に際して学業優良者を顕彰する制度がそれぞれ確立されており、厳格な成績評価と効果的な教育測定が実行できている。
履修指導に関しては、クラスアドバイザーや教務部委員を中心とした懇切な履修相談が有効に機能している。
グローバル化に対応し、留学プログラムを充実させ、ボストン昭和女子大学のほか、ボストン周辺の大学のみならず、アジアやヨーロッパの大学とも協定を結び、留学先を拡充させている。また、一部の授業で英語表記によるシラバスの作成を始めたほか、各授業科目に関して、受講すべき学年を明確化させるため、ナンバリングを導入し、各授業科目に受講すべき学年の表示を含む番号を付与した。
2.人間文化学部
日本語日本文学科では、授業改善アンケート結果のうち、no.1「シラバスの内容の確認」
は、学科平均 4.1（全 109 科目 5 点満点、全学平均 3.9）である。また、no.5「シラバスに沿った授業展開」については、学科平均 4.2（全学平均 4.1）であり、いずれも学生から高い評価を得ている。
また、同アンケート no.２「教室での授業への積極的な取り組み」も、学科平均 4.2、全学平均 4.1 である。主体的な授業参加を促す取り組みが適切に盛り込まれていることを示している。
英語コミュニケーション学科では、シラバスの記載が年々改良され、ますます分かりやすく明瞭になってきていると共に、必要な情報が掲載されるようになったことで、学生の科目選択の際に役立っている。
106

また、学生からの『授業改善アンケート』並びに『大学生基礎力調査』の評価は、多少ばらつきは見られるものの、年々上向きで比較的良い評価となっている。
歴史文化学科では、授業改善アンケート結果によれば、学生の「積極的な取り組み」と「授業外での学習」について、ポイントを上げることが出来た。さらに、「授業がシラバスに沿って行われていたか」も前年よりポイントを上げ「授業は理解できたか」の項目については全体平均を大きく上回っていた。このように、授業改善が進んでいることは評価できる。長期留学をした場合の履修モデルの提示がなされた。
国際学科では、シラバスは年を経るごとに充実している。定期的に開催される FD 講演会が教員に刺戟を与えている。学生による「授業改善アンケート」の数値は年々向上している。たとえば各外国語の教員が一同に会し、学生指導の現状や問題点について話しあう
場を定期的に設けている。
3.人間社会学部
心理学科は教育方法、学習指導に関しては、低学年次からの演習科目の開設、基礎科目の低学年配置、1 年次からのレポートの添削指導等は、基礎学力の向上に有効であった。4
年次での卒業論文は学力不足での未提出者はいないこと、論文の内容レベルが高水準で維持できていることからも、学科の教育目標の達成に向けた教育方法および学習指導は適切であった。
2010 年度から開講している「心理支援コミュニティ・サービスラーニング」では、毎年年度末に「心理支援・学習支援コミュニティ・サービスラーニング成果発表会」を実施し、本科目の受講者、受講生以外の学生、本学教職員、ボランティア先の教育委員会関係者、総勢 70 名前後の参加者が参加し、第１部成果発表会、第２部学生・教育委員会・本学教職員の三者懇談会の 2 部構成の成果発表会を行ってきた。毎回、学生、教育支援現場のプロ
フェッショナル、本学教職員の相互間で、学生の体験を共有することで、参加した学生は、自らの可能性やモチベーションについて体験的に理解し、キャリアレディネスの醸成等に関する多くの気づきを得ている。
現行カリキュラムで新設した「心理学外書講読」は、大学院進学を目指す学生以外にも英語力を高めることで就職活動でのアドバンテージを得たい意欲的な学生が毎年受講し、受講者数は年々増加している。
シラバスの作成に関しては、作成の要領について学科会議等で各教員に周知し、全シラバスが提出された段階で、学科長、教務部委員で必要事項をチェックしている。学生にも受講前にシラバスの内容を確認するように指導してきたため、学生の授業改善アンケートにおいても、シラバスの確認に関する評価が向上した。
教育成果の定期的な検証に関して、毎学期ごとの学生からの授業改善アンケートは、心理学科全体の平均は、毎学期ごと向上しており、全項目がほぼ 4 点以上と高い評価を得ている。授業改善アンケートの学科の集計結果については、学科会議で周知し、授業運営に107

関する今後の課題を検討している。授業公開については、この 3 年間で心理学科の全教員が複数回の授業公開を行ったが、常勤教員、非常勤教員ともに授業公開者は、参観者からの客観的なコメントにより日頃の授業を振り返ることができ、また授業参観者は他教員の授業運営を参観することで、自分の授業に貴重な示唆を得た。学科教員全員の授業運営に活かすことができたと言える。
このように教員それぞれが実証的データに基づき自身の質の向上を目指すと共に、一人
ひとりの努力だけでは限界を伴う教育改善に関して、学科教員が協働することで一層の教育の質の向上がみられた。
福祉社会学科は資格に関連する科目のうち、特に現場実習に関する科目については社会福祉実習室を中心に、授業時間外の個別面談・指導を頻繁に実施している。これにより、学生へのきめ細かい指導が可能となり、実習に対するモチベーションが高まるとともに、実習先と学生の実習ニーズのミスマッチを防いでいる。
現代教養学科は「履修状況チェック表」の活用と管理は、学生と教員（クラスアドバイ
ザー、ゼミ担当教員、教務部委員）の双方にとって手間のかかる作業であるが、履修指導
上、大きな役割を果たし、ミスのない有効な指導を可能としている。
初等教育学科は幼稚園小学校の教育現場の視察や、指導助言の場を活用し、該当科目のアクティブラーニングで効果が上がっている。
4.グローバルビジネス学部
学部開設 1 年を経過していないため、具体的実績データ等はまだないが、実務家や現代
ビジネス研究所研究員など外部資源の活用、アクティブ・ラーニングを講義に取り入れる
機会の創出がすすんでいる。
5.生活科学部
環境デザイン学科では、2007(平成 19)年度入学生から適用されている建築系 JABEE プ
ログラムは、担当教員共通理解の厳格な成績評価法に基づき単位の合否を行っているが、プログラムの内容は学外機関による認定であることから、より客観的な教育効果の測定を行うことができている。
環境デザイン学科では、成績評価法については厳格に行われている。特に複数教員で担当する科目や合同講評会のある演習系の科目、卒業研究の評価は客観性が高い。
健康デザイン学科は栄養士養成課程のカリキュラムについては、栄養士法に基づき適切に計画実施されている。定期的に厚生労働省および東京都の査察を受ける中で、教育方法やその評価方法、施設設備について概ね良好との評価がなされている。
３領域のカリキュラムについては、学生が個々人の興味や資格取得等の必要性に応じて、柔軟に選択履修できるように時間割が工夫されている。
実験・実習・演習科目が多く、必然的に学生が主体的に学ぶ環境が形成されている。
108

学期中は平均して月２回は、学科会議が開催され、教育方法、学習指導、成績評価、教
育効果の検証等について活発な議論が展開されている。
管理栄養学科は学生は授業にきちんと出席して学ぶことで、知識及び技術を身に付けられることを理解しており、そのことが管理栄養士国家試験受験および合格に結びつくことを下級生のうちから理解されているので、授業に臨む姿勢は高く、欠席及び遅刻学生は極めて少なく、出席率は高い。きちんと出席して講義を聴くことは目標到達の基本である。
また少人数クラスであるため、学生の理解度も評価しやすい。
6.総合教育センター
履修者数が、教室に適応しているので学習状況が良い。
教職課程では、個々の授業については概ね学生の満足度が高く、強い参加意欲が見られ、教職を志望する学生を励ますことができている。
また、教員が個別に行っている課外の「教職ゼミ」や「勉強会」へ参加している学生の多くが、卒業後教員となっており、これらが授業と併せて有効な場として機能している。
7.文学研究科
教員の履修指導のもと、院生の学期ごとの履修は計画的、適切に行われており、学修成
果を上げるのに役立っている。
学内における修士論文・博士論文の中間発表会や、学内外の学術誌への投稿、学会での口頭発表等は、学生の研究の進展に資するだけでなく、教員においても教育成果の検証や教育能力の向上に役立っている。
シラバスは充実した記載内容で、これに基づいて実質的に授業が展開されており、単位の実質化に役立っている。
8.生活機構研究科
学生の生活機構研究科紀要への投稿が積極的に行われるようになってきた。

②改善すべき事項
1.大学全体グローバル化に対応して、外国語を用いた授業実施を推進させているが、現在までのところ、十分な数の授業での実施が実現できていない。
2.人間文化学部
日本語日本文学科では、授業方法を改善する取り組みとして授業公開を行っているが、時間のゆとりがなく、参加する教員が少ない。
英語コミュニケーション学科では、学科教員の FD 活動（授業公開、FD 講演会、FD サ109ロン等）への参加が、設定されている時間帯の問題もあり、あまり積極的とは言えない。
歴史文化学科では、公開授業の対象科目、および時間設定については一層の工夫が必要である。学科教員は授業公開に参加するよう努めているものの、自身の授業や校務よって全員が参加できる状況ではない。
国際学科では、授業評価アンケートの結果に対する反応に教員間で温度差があるため、
アンケート結果を十分に授業改善に生かすことができないことがある。時間の調整がつかず、公開授業の参観者がわずかにとどまるため、これを増やす方策を考えなければならない。
3.人間社会学部
福祉社会学科は多くの学内外の非常勤教員の力を借りて教育を行っている。コースある
いは資格種別ごとに科目間の授業内容・方法などの調整を図ることが課題である。
現代教養学科は「履修状況チェック表」は大変効果の高い指導法であるが、同時に教員への負担は重い。
初等教育学科は授業改善のために有効に機能するような評価方法の開発が必要である。
4.グローバルビジネス学部
初年次教育手法の検討が必要である。（専門教育の視野を広げるための教養の重視）
予復習など学生が自ら学習する習慣の醸成のための策が必要である。
5.生活科学部
環境デザイン学科は 2003(平成 15)年度に卒業生全員を対象に現在の職業やポスト、収入等についてアンケートを実施し、学科の教育がどのような形で結実しているかを検証するとともに、将来の方向性を検討する資料とした。また、2008(平成 20)年度には学科の専門性を活かした仕事に就いている卒業生に対して、現在の仕事に活かされている在学時の教育内容や、進路決定の動機付けに関与した学科での経験について、就職先には卒業生の教育成果の評価について、アンケートを行い、その結果についてカリキュラムや教育方法検討の資料としているが、卒業生が在学時の教育を評価するためのシステムは確立していない。
環境デザイン学科では、学生による授業評価では、理系講義科目の評価が低くなる傾向は否めず、さらに授業方法の工夫を重ね、学力不足の学生に対し、さらにサポート体制を強化する必要がある。
また、卒業生や就職先へのアンケートを継続的に実施し、社会からのニーズの経時変化をとらえるようにしていきたい。
管理栄養学科は、前述したように、多くの科目で学習内容は決められている。また履修すべき科目数は多く、学生は時間的な余裕は少ない。この様な状況におかれている学生に110

とって自学習は極めて重要な意味を持つ。しかし、管理栄養士資格取得を大きな目標としているため、知的興味は食と健康・医療に集中しやすく、幅広い視野を持った知識人として社会に貢献するという意識を保ちにくい一面がある。自学習の時間を確保し、また幅広い視野を持てるよう指導してゆく。
6.総合教育センター
教職課程は、現場の教員と日常的に接する場が必要である。
7.文学研究科FD アンケートに対する院生の回答率が下がってきている。また、教員の FD 講演会や
FD サロンへの出席率がそれほど高くない。

3.将来に向けた発展方策(実効性のある計画や手順)①効果が上がっている事項
1.大学全体グローバル化に対応させ、英語表記によるシラバスの作成を全学的に推進させていく。
また、留学プログラムをさらに充実させるとともに留学先の協定校を増やし、海外へ留学する学生を増加させる。
2.人間文化学部
日本語日本文学科では、シラバスは指定の形式を守りつつ、より内容の充実を図る。また、各授業に、アクティブラーニングなど、より主体的に学生が参加する方法を検討する。
英語コミュニケーション学科では、シラバスの表記が改善されて、学生が履修登録の前に授業内容を十分に理解した上で学習できているので、これを維持していく。適切なシラ
バスに基づいて厳正な授業運営・成績評価が行われていることは、満足できるので、これも維持発展させる。
歴史文化学科では、シラバスは指定の形式を守りつつ、より内容の充実を図る。
3.人間社会学部
福祉社会学科は社会福祉実習室の教員により、現場実習に行く前の履修要件を充足できない学生に対しての個別面談、書面による履修状況確認などを行っている。学生自身に、資格取得の必要性を考えさせるとともに実習に対するモチベーションを高めることにつながっている。
現代教養学科は個々に異なる履修状況を把握するために教育効果の測定の方法、成績評
価法、履修指導の手法について、現在の方法を維持しつつ、さらに工夫を重ねて発展させ
111

ていく。
4.グローバルビジネス学部「ビジネス研究」や「卒論プロジェクト」など外部資源の活用を予定している講義の教育効果を高める手法の開発していく。アクティブ・ラーニングの適切な運用方法の検討をしていく（科目特性、開発すべき学生の能力に適した講義運営の検討）。
5.生活科学部
健康デザイン学科は授業内やクラス内、個々の学生から発信された、要改善項目を丁寧に拾い上げ、改善方策を考え続ける事。各教員が気づいた改善項目や改善方策を学科会議でオープンにし、学科として情報を共有する事。またこれらを継続する事と考えられる。
6.文学研究科
院生の学修ならびに研究活動を充実させるべく、教育・研究指導および評価・認定の方法については、現体制を維持発展させる。
7.生活機構研究科
学生が、論文を学会誌や紀要へさらに活発に投稿するよう指導していく。

②改善すべき事項
1.大学全体留学生に対する外国語での授業と海外から帰国した日本人学生の語学力維持のため、外国語による授業を拡充させていく。
2.人間文化学部
日本語日本文学科では、授業公開の実施方法について、他学科や他大学の例を参考に、
効果的、実質的なあり方を科会で検討していく。
英語コミュニケーション学科では、FD 活動に対して、教員が参加しやすい日程での実施、興味を持つテーマを設定する。
歴史文化学科では、授業公開の科目を非常勤講師の授業、学科の特性である実習・実技
科目にも広げて行くか検討する。
国際学科では、アンケート結果の活用法を検討する場を設ける。また公開授業の参観者による意見交換会を検討し、FD 活動に関する理解を深める。
3.人間社会学部
福祉社会学科は、コースあるいは資格種別ごとに科目間の繋がりや授業内容・方法につ112

いて意見交換を行う場を設けていく。
現代教養学科は、履修チェック表も Web 上で管理するような方向を探るなど教員負担軽減を図っていく。
初等教育学科は、授業改善のための学生による授業評価アンケート内容の改善と効果的な活用方法の開発を行う。
4.グローバルビジネス学部
基礎ゼミを活用し、ビジネスに資する教養を重視した講義内容（日本語を使いこなす文章力と表現力、凝集性の涵養、読書など学習の習慣づくり）を企画する。英語教育、専門教育双方において、学生が e ラーニングを活用・利用しやすくする環境を検討する。
5.生活科学部
環境デザイン学科プロダクトデザインコースの学生の就職先の確保のために、卒業生の就職実績のある企業訪問や、インターンシップの奨励の他、企業で実務を行っている非常
勤教員への働きかけを積極的に行い、就職支援を充実させていく。今後は経時変化をとらえられるように、これら卒業生・就職先へのアンケートを継続的に実施していく。
管理栄養学科は管理栄養士養成に在籍している学生は専門性が高いため、視野が狭くなりがちである。管理栄養士は人と接する職業なので、コミュニケーション能力や周辺知識の豊かさが，管理栄養士としての能力発揮に欠かせない。この意味において、履修すべき科目数が多く時間割上のゆとりは少ないが、必要な選択科目は開設し、学生にそれを履修させる指導を、今後も続けてゆく。
6.総合教育センター
教職課程は、ＩＣＴを活用した授業と同時に、現場の教員等と日常的に接することのできる場を設定する。教育は直接的な人間関係が基礎であり、具体的な人間関係を作り、そこから学ぶ能力が不可欠である。そのために、様々な人との出会いの場を設ける。
7.文学研究科FD アンケートに対する院生の回答方法や質問項目についての見直しを図るとともに、FD に対する教員の意識向上を図る。

4.根拠資料(省略)

113

成果
1.現状の説明(データ等に基づく客観的現況)■教育目標に沿った成果が上がっているか。
1.大学全体
学士課程の集大成として、全学科で卒業論文・卒業研究（卒業プロジェクト・卒論プ
ロジェクト・卒業制作・卒業設計を含む）を置いている。指導教員は、学生が自己管理する卒業研究活動の記録「指導カード」などを活用し、研究活動の進捗状況や学習成果の把握を行っている。卒業論文などを完成させる、またはその制作プロセスが、各学科の教育目標の達成度を測定する重要な指標となっている。学科ごとにそれらの成果を発表する場を設けており、下級生にとっての今後の目標と課題を明確に認識する機会が与えられている。卒業論文・卒業研究の内容と水準については、各学科にて指導体制を確認し、審査・評価時の副査制や複数採点制等、客観性を保ち、「秀」の評価をつける際には学科会議で検討するなど、水準の維持に努めている。同様に、大学院の修士論文（修士制作・修士設計を含む）、博士論文についても、研究科および専攻において内容と水準の維持に努めている。
本学では、教員養成、管理栄養士養成、建築士養成、社会福祉士養成、衣料管理士養成、学芸員など、多様な資格取得が可能であるので、学科によっては、これも教育目標の一つとしており、その取得状況を教育成果の指標として毎年把握している。
また、学科によっては卒業後の就職先の業種、職種から求めるそれぞれの学科の専門性を生かした就職率についても、教育成果の指標の一つとして把握している。
学生の自己評価については、全学生に配布している『DREAM 手帳』に「自己確認シート」、「自己発見シート」、「総合自己評価」の欄を設け、1 年の振り返りや自己分析、目標達成度の自己評価を行うことを推奨している。また、各セメスター終了時に授業ごとに実施する「授業改善アンケート」に、学生自身の学習への取り組み姿勢の評価項目があり、学生自らが振り返りを行う機会となるとともに、大学側にとっても学生の受講態
度や学習への取り組み状況を把握する指標としてある程度機能している。
卒業後の評価については、就職・インターンシップ先の評価として、2011 年度に企業との懇談会においてアンケートを実施している。
2.人間文化学部
人間文化学部では、次のとおり、学科ごとにあげた教育目標に沿った成果を上げている。
日本語日本文学科では、次のとおり教育目標に沿った成果を上げている。
学生の学習成果を測定するための評価指標の開発とその適用については学生の学科専
門の基礎力を測る試みとして、2006 年度から 1 年次生と 3 年次生に、同一問題での「日文基礎力テスト」を実施している。これは、〈文学史〉〈文法〉〈一般常識〉〈歴史的仮名
114

遣い〉
〈漢字〉の問題、50 問で構成されており、分析結果は学科非常勤講師にも公開している。
卒業論文に関しては、次の 7 項目について三段階評価（A・B・C）を行い、その総合評価として五段階評価（秀・優・良・可・不可）を定めている。(1．資料収集 2．問題
意識 3．構成 4．用字 5．表現力 6．論理性 7．独創性)
1 年次から 3 年次までの学生の既修得単位の確認用として、「日本語日本文学科修得単位チェック表」を、利用している。これは、卒業要件単位（一般教養・外国語・専門科
目・学則第 14 条に定めるその他の修得要件・文化講座）の修得状況、および専門科目の履修条件を充足しているか、自身で記入・マーキングして確認するものである。
同様に卒業年次生には「卒業要件チェック表」（前期用・後期用）を配付し、入念に自己確認をさせている。
卒業論文については、〈上代・中国文学〉〈中古文学〉〈中世・近世文学〉〈近代文学〉〈児
童文学〉〈日本語学〉〈日本語教育〉に分かれて、学生研究発表会を行っている。他の学生の研究成果の報告を聞くことで、自己の卒業論文を客観的に評価する機会となっている。
卒業生評価については学科ホームページ、および大学案内の「卒業生の声」からいく
つか引用する。
（
教員(公立中学校国語教員

2012.3 卒業)

中学校在学時から教師を目指していました。大学一年次から教職課程を履修し、また、日文の専門科目も出来る限り多く履修し、専門科目の力をつけるように心がけました。
日本語教育(日本語教師 2009.3 卒業)
日文では日本語教育の主専攻と教職課程を履修していました。今こうして日本語を学ぶ子どもたちの前に立っていると、日本語教育の専門的な知識・技能と教職課程で学んだ発達途中の子どもたちへの教育の方法の両方が分かっていてはじめて適切な支援ができるのだなと身をもって感じています。
日本語学（一般企業 銀行

2007.3 卒業 ）お客さまからの信頼を得るためには、まずしっかりとした敬語を使えることが必要不可欠です。日本語学を学び、正しい日本語を意識することで、敬語や相手にとって分かりやすい言葉におきかえて説明するために必要な力が身につきました。
以上の「卒業生の声」は、日本語日本文学科のディプロマ・ポリシーが理解され、効果を上げていることを示す。
英語コミュニケーション学科では、英語コミュニケーション学科では、学生の英語力を測定するための評価指標としては、現時点では入学年度から年 2 回実施する TOEIC IP
テストのスコアで判断している。
また、長年、「教育職員免許状（高等学校一種、中学校一種・外国語（英語）
）」を修得
115

する学生を、毎年一定数輩出してきている。ここ 4 年間の教育実習参加者数の推移を見ても、平均 20 名弱である。更に、新カリキュラム開始と共に、「児童英語教育プログラム」を開始し、卒業時までに必要単位数を修得した学生には、大学から証明書を発行している。これまでの中学校・高等学校のみの教員育成ばかりではなく、小学校での英語教員の育成もめざしたプログラムを展開している。
学生の自己評価は、『授業改善アンケート』や『大学生基礎力調査』において行なっている。但し、卒業後の就職先・卒業生からの評価は、現時点では実施していない。
歴史文化学科では、卒業論文の評価は、指導教員が主査、別の教員が副査を務め、厳正におこなっている。また、在籍数に対し高い割合で資格を取得している：学芸員（常に 50%以上）、教職（15～20％）、考古調査士、司書。ホームカミングや学科で開催する卒業生との交流の場である「歴文サロン」では、卒業生の学科に対する評価は高く、後輩のために協力を惜しまない者が多い。
国際学科では必修の留学プログラムを、学科の学位授与方針（ディプロマポリシー）に明示される「国際社会・日本社会への幅ひろい知識と深い洞察力」「優れたリテラシーと効果的な発信力」「論理的・自主的な思考力」「卓越したイニシアティブ・行動力と積極的に他者とかかわる能力」の観点から定期的に確認している。
学修の総仕上げである「国際・地域演習」および卒業論文では学業の成果として批判的思考、学術文章作成能力、プレゼンテーション力を養うことを目的とする。タームペーパーを定期的に作成させることで、教育目標にそった成果が達成されているかを検証することができる。
英語は TOEIC、また、英語以外の外国語の検定（実用フランス語検定、ドイツ語技能検定、スペイン語技能検定、「ハングル」能力検定、中国語検定）を全員が必ず受験することで、教育目標にそった成果を確認している。資格については、英語の教員免許を取得する学生がいる。
3.人間社会学部
人間社会学部では、各学科において特色のある授業が展開されており、その学習成果の測定は学科により特徴づけられる。
卒業後の評価に関しては、同一企業への就職や卒業生による学科への就職指導のためのサポートなどを通してみることができる。
心理学科では、卒業要件単位については、学生便覧に明記してあり、学生への履修指導でも周知している。卒業認定に関しては、年度末の学科の査定会議において学科教員
全員で厳正な評価を行い各学生の卒業を認定している。
福祉社会学科では、卒業論文を必修としている。卒業論文作成指導は 3 年次の「専門演習Ⅰ」および 4 年次の「専門演習Ⅱ」において行われる。卒業論文の合否は副査制度により、卒業論文審査会を経て厳格に審査されている。副査が「修正の上再提出」とい116

う判断を下し、主査との合意に達しない場合は、第三者が再査読を行い協議する。特に優れた成果を挙げた論文については、優秀論文選考委員会を設置し、各評価項目の合計
得点が最も高い者を卒業論文発表会の折に表彰している。
資格種別ごとの取得率について過去 5 年間を振り返ると、社会福祉士は約 7 割から 9割、精神保健福祉者平成 21 年度のみ 30%で、それ以降は 6 割前後、保育士は平成 23 年
度および 24 年度の 80%をピークとして減少している。保育士の希望者が減少している理
由は、平成 23 年度入学者から保育士の養成課程が新カリキュラムに移行し、履修すべき科目が増加したことにより、社会福祉士と合わせて資格を取得することが困難であると判断した学生が保育士の資格を断念し、社会福祉士のみを希望する現象が生じたことによるものであると思われる。
なお、社会福祉士の国家試験受験者数・合格者率について過去 5 年間を振り返ると、新卒のみで見れば常に全国平均を上回っている。精神保健福祉士については、平成 21 年
度に 100%を達成したが、ここ 3 年間は全国平均を下回っている。
現代教養学科では、隔年交代で海外研修と、国内調査研究および東京調査研修を実施
しているが、2013 年度には国内調査研修と東京調査研修を実施した。
国内調査研修では、農業や農村地域の現状と課題を理解することを目的として、東京調査研修では「メディア文化の発信地、東京を探る」をテーマに、NHK 放送センターと文化施設〝Bunkamura”を軸に東京で展開されるメディア文化の意味と社会的役割を考察した。
社会調査研修の成果は、毎年のオープンキャンパス時に、学科企画として公開発表を行っている。
また専門教育のゼミナールでは、専任教員がビジネス研究所にも参画して、地域連携活動を積極的に行っている。以下は平成 24 年度・25 年度の成果である。
☆『つたえびと』（書籍刊行プロジェクト）、☆世田谷公園の売店改善プロジェクト☆世田谷美術館内カフェのテイクアウト商品“ピクニック・ランチボックス”の開発☆「世田谷くらしフェスタ」参加☆「世田谷環境ネットフェスタ」参加☆世田谷サービス公社 Web サイト「くみん手帖」の記事作成☆エフエム世田谷での番組制作☆「世田谷芸術百華」の中の新イベント「せたがや芸術散歩」で３コースを企画・運営。
☆「世田谷パン祭り」（平成 24 年 11 月 23 日開催）への参加。
☆イベント「したのやえんにち」（平成 24 年 11 月 23 日開催）の企画・運営☆世田谷まちなか研究会 世田谷区内五大学研究集会☆アートネットワーク会議への参加（平成 24 年 12 月８日開催）
117

☆現代ビジネス研究所「Bunkamura ル・シネマ×昭和女子大学

ミニシアター・

プロジェクト
☆現代ビジネス研究所 「三茶さんちゃ」を楽しもう プロジェクト☆現代ビジネス研究所 「とちぎいちご女子普及応援」プロジェクト☆現代ビジネス研究所 「ポケット・ガーデン ボランティア活動」☆現代ビジネス研究所 「せたがや芸術文化プロジェクト」☆CLA Shop Prelude プロジェクト：高校生応援学生基金☆「学生の学生による学生のための読書推進活動」プロジェクト
こうした社会との関わりにより実践力を修得し、2013 年 3 月卒学生の就職率（2013年 6 月時点）は、就職率１（就職／（就職＋就活中）100.0％、就職率２（就職／（在籍者数―院進学）94.3％という高い数字が堅持されている。
初等教育学科では、卒論指導においては、１、２年次の「教育学基礎演習」を基礎に、学生の研究領域に即した３、４年次の「教育学演習」において、年間を通して指導票を活用し、学生と指導教員との間で、協議・指導・調整を進め、全員が卒業論文を提出し認定している。
幼稚園一種免許、小学校一種免許、保育士資格は、履修している学生全員が取得し、それぞれの職種へ就職率も１００％である。
4.グローバルビジネス学部
英語教育においては、習熟度別クラス編成を実施し、学期毎に再編している。ボストン留学に必要な英語力の測定については、TOEIC スコアを使用し、到達目標を示している。
5.生活科学部
生活科学部では各学科の独自な活動に任せている。
【環境デザイン学科】
優秀者を奨励するそれぞれの活動は、学生からも広く認知され個々の学習活動の目標となっている。各コースで行っている作品展やファッションショー等の活動は学外からの認知や評価を受ける機会となり、学生にも良い刺激となっている。また教育指導方法改善への諸々の取り組みはある程度なされ、特に演習科目については成果をあげている。
【健康デザイン学科】
在籍者のほぼ全員が栄養士資格を取得すること、およびその他の資格を複数取得する学生が多いことは成果の一つであるが、健康を多角的にとらえ社会に貢献できる人材を養成する目的に対しては、次に挙げる活動が評価指標となる。
健康デザイン学科では、管理栄養学科と協力して「輝け☆健康「美」プロジェクト」
を展開している。あくまでも学生の自主的な取り組みであり、全学の学生を元気にしよ118

うという活動である。学食のメニュー提案や学内 web 上でのエクササイズの配信のほか、学内外のイベントの企画や出展など、年間を通して活動をしている。これはまさに、栄養を基礎に置き、健康に関する多面的な専門知識をもとに、生活の質の向上に積極的な提案をする、という本学科の教育目標を具現するものである。
この活動を通し、学生は大きな成長を遂げており、インターンシップや就職先からの評価も高い。
【管理栄養学科】
卒業年次生のほとんどが管理栄養士国家試験を受験し、合格率は 90％を超えている。
これは、学生の努力に加えて、教員が一丸となって受験指導を行っている事も要因である。栄養士としての就職率も 50％以上を維持している。成果は上がっていると評価できる。また、卒業生ネットワークを使って「卒業栄養士の会」を開き、２年生以上学生に必修として受講させ、管理栄養士への関心を高めまた学習意欲の高揚に役立てている。
6.総合教育センター
学生の学習成果の評価指標や学生の自己評価は、学期末の定期試験、学期の中途で実施する中間試験、日常的に実施する小テストやレスポンスカードなどによって、測定している。外国語科目の英語については、評価指標としてプレイスメントテストを挙げる
ことが出来る。教育目標に沿った成果は、十分に上がっているとは言い難い。その原因は複合的であり、単純な原因・理由は甚だ同定し難い。
教職課程に関係する科目の中で、「教職に関する科目」は、その学習成果を数値で測定することには馴染まないものであり、また「教科に関する科目」は取得する免許状の種類によって性格が異なるので、統一した評価指標の開発は困難であるが、4 年生後期の必修科目である「教職実践演習」において、これまでの学習を振り返り、教員に必要な資質・能力と不十分な部分を学生自身が点検している。
7.文学研究科
文学研究科では、博士前期課程においては個人的な事情がない限り、すべての学生が単位を修得し、修士論文を作成して学位を取得している。博士後期課程において満期退学する者も修了要件の単位はすべて修得しており、質の高い博士論文の完成を目指し、充分な時間をかけて退学後提出の予定で取り組んでいる。博士前期課程修了者の進路は、博士後期課程に進学する者のほか、高等学校の教員をはじめかなり確保されており、博士後期課程修了者あるいは満期退学者の場合は、国内外の大学の教員など高度な専門性を活かした職業につく者も少なくなく、教育目標に沿った成果を上げているひとつの証となっている。
院生による FD アンケートの自己評価や、教育方法・研究指導に対する評価は総じて高く、成果を実感として受け止めている証左といえる。
119

なお、就職先による評価、卒業生評価の調査は行っていない。
8.生活機構研究科
生活機構研究科では、修士課程においては、社会人学生の長期履修者を含めて、特別な場合を除き、全ての学生が単位を修得し、学位を取得している。修了後の進路は、博士課程への進学の他、教職 (専修)、考古調査士 1 級、資格取得後の臨床心理士や 1 級建築士などの免許や専門性を生かした職業に就く学生が多い（昭和女子大学提供進路状
況）。
博士課程においては、特別な事情がない限り、全ての学生が単位を修得している。多くは在籍中に学位を取得しているが、場合によっては博士課程修了後に学位を取得している場合もある。博士課程修了者のほとんどは研究者として大学等に就職している（昭和女子大学提供進路状況）。これらのことは、教育目標に沿った成果である。
研究発表の場としては、学会での発表を推奨する他、生活機構研究科紀要、生活心理研究所紀要あるいは文化史研究が年 1 回発行され、修士論文や博士論文の成果を発表す
る機会となっている。博士論文は、国会図書館や本学図書館にて公開されている。
各専攻については以下のとおりである。
生活文化研究専攻では、学生の評価は概ね良好のようである。
修了後の評価については 2011～13 年の就職状況は就職希望者に対する就職率は100％。修了後数年して教員、学芸員、県職員に採用になった人もいる。その他の人の中には研究生になったり、国立国会図書館や文科省の契約職員、塾の講師として働きながら研究を継続している人もいる。
心理学専攻のうち、臨床心理学講座の修了生の多くが臨床心理士試験に合格し臨床心理士として、医療保健・福祉・教育相談等の心理臨床領域で活躍している。これらの修了生の数名は外部スーパーバヴァイザーとして在学生に対するスーパーヴァイズ体制の充実に寄与している。一方、心理学講座では、臨床発達心理士資格取得のためのカリキ
ュラムを用意しており、在学中あるいは修了後に、臨床発達心理士資格を取得し、当該資格取得者として心理業務に就く者もいる。
福祉社会研究専攻では、FD アンケートによる授業内容の改善や研究体制の向上に向けた努力はしている。就職についても、専攻の教員のみでなく、アドミッション部に今年から、大学院担当者が配置された。進路調査はきちんと行っている。修論指導も、指導教員以外の複数の教員から、授業を通じて、研究上、必要な専門的な指摘を受けている。
卒業後の評価は特に行っていない。
人間教育学専攻では、教員採用試験にも合格している。修了生が研究会の講師として活躍している。
環境デザイン研究専攻では、
FD の結果では概ね問題ないという結果が得られている。
修了後の評価等に関しては特にフィードバックを取っていないのが現状である。
120

生活科学研究専攻では、社会人等の長期履修者を含めて、特別な事情がない限り、全ての学生が単位を修得し、学位を取得している。修了後の進路は、博士課程への進学の他、教職免許(専修)や専門性を生かした職業に就くものが多いが、景気の影響も受けて就職に苦戦している場合もある。研究発表の場としては、学会発表を推奨する他、大学院紀要を年 1 回発行し、修士論文の成果を発表する機会となっている。
生活機構学専攻では、学位申請論文を受け付ける段階で、受理する条件に合致しているかを審査し、専門性を有しているかを判定し提出前の評価指標としている。更に学内審査委員会（外部専門家を含む）を組織し、更に深い造詣や論理性に関して申請論文の審査を行い、所定の審議の後、決定される。課程修了者のほとんどは研究者として大学等に就職している。

■学位授与（卒業・修了認定）は適切に行われているか。
1.大学全体
学位授与ならびに学位論文審査および最終試験については、昭和女子大学学則第 14、23 条、昭和女子大学大学院学則第 17～21 条、昭和女子大学学位規則第 6～10 条に基づ
き適切に行われている。
卒業要件となる履修すべき授業科目、単位数については、『学生便覧』において学生にあらかじめ明示されている。
2.人間文化学部
人間文化学部では、次の通り学科ごとに学位授与（卒業・修了認定）は適切に行われている。
日本語日本文学科では、2 月下旬に、科内卒業査定会を行い、卒業要件単位（一般教養・外国語・専門科目・学則第 14 条に定めるその他の修得要件・文化講座）の修得状況、および専門科目の履修条件の充足状況を確認し、卒業査定会審議資料を作成、提出している。
英語コミュニケーション学科では、昭和女子大学学則と学位授与方針に従い、学位授与の基準並びに手続きを適切に行なっている。
学年末に行われる成績査定会に提出するデータ作成の際には、客観性、厳格性をもって学科全教員で確認作業にあたり、最終的には学科会議にて承認している。
歴史文化学科では、４年生の卒業要件を教務部委員と助手がチェックしたのち、クラスアドバイザーが一人ひとりの成績を点検し、そののち科会にて承認している。修了認
定が終了するまで何重にもチェック機能が働いている。
国際学科では、あらかじめ定めた単位数（132 単位）の卒業要件の充足を以て卒業認定を行っている。これは、国際学科の学位授与方針（ディプロマ・ポリシー）に基づいている。卒業論文については、厳正な審査を行っている。国際学科は協定大学を含む海外の大学に認定留学する場合、１年間を限度として留学期間を在学期間に算入できるよう
121

にしており、留学した学生も４年間の在学期間で卒業が可能となる。学生個々人の修得単位数等の一覧表が作成され、学位の授与は学科会議、合同部科長会を経て、教育会議の審議により承認されている。
3.人間社会学部
人間社会学部では、大学の方針に基づき、学科の査定会議からの提案について、全学で厳正な評価を実施し、適正な学位授与を行っている。
心理学科では、卒業要件単位については、学生便覧に明記してあり、学生への履修指導でも周知している。卒業認定に関しては、年度末の学科の査定会議において学科教員
全員で厳正な評価を行い各学生の卒業を認定している。
福祉社会学科では、学生は卒業要件を満たすために下記の要件に従い単位を充足することとなっている。
1. 学部共通科目から、合計 4 単位以上履修すること。ただし、「現代教養分野」「心理分野」「初等教育分野」の中から 2 つの分野を選択し、1 つの分野から最低 2 単位を履修すること。
2. 学科共通科目から、必修科目の単位を含め合計 29 単位以上履修すること。
3. 選択したコース別専門科目の中から、コース必修科目および選択必修科目を含め20 単位以上履修すること。
上記は最低履修要件である。上記以外の専門科目を含め 76 単位以上を履修する。
以上の要件を充足しているかどうか、年度末の査定期間にクラスアドバイザーが中心となり、要件チェックを行っている。
現代教養学科では、あらかじめ定めた単位数等の卒業要件の充足を以て卒業認定が行われている。現代教養学科は、学則で 132 単位の卒業要件最低単位のうち外国語科目 8
単位、一般教養科目 36 単位、専門教育科目 76 単位、文化講座 8 単位が定められ、残り 4 単位は専門教育科目または語学で満たすことになっている。
また現代教養学科では、卒業論文を卒業要件とし、学業の成果として最重要視しており、全員による卒業論文発表日を設けて公開している他、優秀卒業論文発表会も別に実施している。
初等教育学科では、学生便覧に表記された学科カリキュラムに基き教務部が作成した「履修のしおり」を学生に示し、説明し、履修を確定させている。学年進級に即して、学年ごとに履修ガイダンスを実施し、計画的に学生の履修指導ができるようにしている。
・卒業認定においては、学科内の協議を経て、大学全体の学位授与基準に基づいて認定している。
4.グローバルビジネス学部
本学部はまだ卒業生を輩出していないが、必修科目の修得を含め、学部学科が定める
122

卒業要件（修得単位数）を充足しているかの基準に則って、学科内査定を通じた手続きを進める予定である。
5.生活科学部
生活科学部では各学科毎に卒業の要件を定めており、この基準は適切に行われている【環境デザイン学科】
環境デザイン学科では、学生はコースを自由に選択できることもあり、取得希望資格との組み合わせると多種多様な履修となる。そのため、3 年の終了時および 4 年前期終了
時に 学生と教員で卒業要件をチェックしている。
【健康デザイン学科】
健康デザイン学科は栄養士養成施設であることから、栄養士免許の取得が必須である。
また、+αの能力を培う領域科目については、選択した領域の必修科目 3 科目を含む 7 科目を履修することが義務付けられている。さらに、卒業研究を必修としており、以上 3
項目を満たしたものに対し、卒業を認めることとなる。
なお、卒業研究は、ポスターによる研究発表会を全員に課しており、特に優れたものに対しては、学科会議で審議のうえ、秀の評価を与えることがある。
【管理栄養学科】
質の高い管理栄養士を世に送り出すため、3 年次への進級査定および卒業査定を厳格に行っている。そのための指導も手厚く行い、留年あるいは中途退学者はほとんどいない。
入学生のほぼ全員を管理栄養士国家試験受験資格者として、世に送り出している。
6.文学研究科
博士前期課程においては、大学院学則に従い、各専攻とも標準修了年限の 2 年間で 30
単位以上を修得し、修士論文を提出した者に対して各専攻で定められた内規の基準に基づいて審査を行い、主査・副査による口頭試問を実施した上で、修了認定および修士の学位の授与を行っている。
博士後期課程においては、大学院学則に従い、各専攻とも標準修了年限の 3 年間で所定の単位を修得し、必要な研究指導を受けた上、博士論文を提出した者に対して審査を行い、審査および最終試験に合格した者に修了認定および博士の学位の授与を行っている。博士論文提出に際しては、各専攻とも「内規」を定めて、ガイダンスや個別研究指導の「特論」科目などにおいて学生に周知を図り、研究能力に関し学内外で客観的な評価が得られた者に対し、その提出を認めている。論文作成に関しては、基準の透明性、客観性を確保するため、専攻ごとに「学位論文審査基準」を作成し学生に配付している。
学位の授与に当たっては、専攻の理念・目的に則って授与の可否を決定しており、その審査においては、慎重公正を期すため、修士論文に関しては指導教員を含む複数体制で口頭試問を含めた審査を行い、研究科教授会、および大学院委員会での承認を得て、123

学位授与の認定を決定している。博士論文に関しては、主査と副査 3～4 名（内 1 名は外部審査員）からなる審査委員会を設置し、文学研究科教授会および大学院委員会での設置承認の後、審査委員会を 3 回以上開催し、最終回は公開審査として学内外に周知した上で、学位授与の可否を査定している。審査委員会で博士の学位（文学）授与に値すると認めた場合、主査が研究科教授会、および大学院委員会で、論文要旨、審査過程、審査委員会の結論の理由を説明し、質疑応答を経て、それぞれ構成員の 3 分の 2 以上の出席、出席者の 3 分の 2 以上の合格判定の投票数を得て、学位授与の認定を決定している。
以上、博士前期課程、後期課程ともに、本学大学院学則、学位規則に基づき、客観性、
厳格性、公平性、透明性を確保しながら適切に行っている。
7.生活機構研究科
学位授与については、「昭和女子大学学位規則」に則り行っている。修士論文の審査は、主査 1 名、副査 1 名ないし 2 名、環境デザイン研究専攻での修士制作では 2 名以上の制
作担当教員、修士設計では設計演習担当教員と修士設計指導教員（4 名ないし 5 名）により 1 回から複数回行われている。中間発表、最終発表もなされ、審査と公開（発表、閲覧）も厳密に実施しており、客観性と透明性を確保している。博士論文においても、主
査 1 名と副査 3 名ないし 4 名（内 1 名は学外審査委員）の合議により、公開審査会における発表並びに質疑応答の後に審査され、教授会、大学院委員会の議を経て、学位授与が判定されている。論文内容の公開（発表、閲覧）も厳密に実施されており、学位授与に至るまでの方法と手順については透明性、客観性、厳格性を確保して、適切に行っている。標準修業年限未満で終了する場合については、修士課程、博士課程ともに一定レベルに達した論文が提出された場合に限り、学則に則り厳密、適切に審査と公開を行っている。
各専攻については以下のとおりである。
心理学専攻では、修士論文中間発表会及び発表会に設け、指導教員以外の他の複数の教員から指導を受ける機会を設けている。口頭試問及び発表会後に、専攻所属全教員によって修士論文の合否の認定を行っている。
福祉社会研究専攻では、指導教員の枠を超えて、専攻内の教員複数から研究・論文作
成上の指摘を受けている。一定の水準以上の研究成果を維持することが行われている。
生活科学研究専攻では、修士論文専攻内で主査 1 名と副査 1 名が審査を行った結果を
専攻教員会議で審議している。必要な場合は学外副査の審査も行う。学位の授与は学則に則り行われている。これらの過程は透明性をもって適切に実施されている。
生活機構学専攻では、学位申請論文を受け付ける段階で、受理する条件に合致しているかを審査し、専門性を有しているかを判定し提出前の評価指標としている。更に学内審査委員会（外部専門家を含む）を組織し、更に深い造詣や論理性に関して申請論文の審査を行い、所定の審議の後、決定される。修得単位に関しても生活機構教授会、大学124

院委員会の承認事項なので、学位授与を含め、客観性、厳格性は維持されている。

2.点検・評価(点検は現状と到達目標の照合、評価とは現状に対するデータに基づいた評価)①効果が上がっている事項
1.大学全体
卒業論文・卒業研究については、その成果を関連学会の卒論発表会や外部のコンテストなどに発表・応募するなど、外部評価を受ける機会を積極的に設けている学科があり、実際に受賞に至るケースも見られている。
2011 年に実施した就職先を含む企業アンケートからは、卒業生を含む本学学生について、弱みについては、「消極的」、「受け身」という意見もあったが、強みについては、「明朗」、「マナーが身についている」、「礼儀正しい」、「まじめ」、「誠実」、「しっかりしている」という評価を得ている。
2.人間文化学部
日本語日本文学科では、大学 4 年間の集大成として卒業論文を必修としている。各専門分野の知識を深めるのみならず、情報の収集、問題を意識する視点の獲得、論理的な思考、
確かな表現力、独創性の追求など、総合的な人間力を身につけさせる機会となっている。
単位チェック表、卒業要件単位チェック表は、自らの学びの跡を見ることにより、自立した学習者を育成する一助として有効である。
英語コミュニケーション学科では、TOEIC スコアの平均の推移、700 点以上取得者の数
が、高い数値で推移していることは、教育成果が上がっている証である。
更に、学外で開催される社会とつながったイベントに参加する学生が増えている。また、国内ばかりではなく、「海外インターンシップ」や、学科の選択科目の一つである「英語で地域貢献」を通してのコミュニティ・サービスラーニングへの学生の興味が高まっているのも、高評価できる。
さらに、ここ数年高い就職内定率を得ることができていることは、高く評価できる。同時に海外（英語圏）への大学院進学者も毎年輩出している。
歴史文化学科では、卒業論文を学科カリキュラムのなかの最終目標に位置づけ、体系的な指導をした結果、より内容を深めるために大学院へ進学する学生が平均して 8～10％いる。また、教職課程・学芸員課程の指導にも力を入れているため、資格を活かした就職（教職、学芸員、公務員、出版・情報関係、旅行関係）のできた卒業生を一定の割合で輩出している。
国際学科では、留学の成果を計量的に示すことは不可能であるが、留学中に提出させる
レポートや留学後の報告書では国際社会に対する視野を広げ、自ら積極的に行動する様子が詳細に記されている。異文化と自文化を理解する視野を広げ、言語や文化の多様性を尊重する複眼的な思考と価値観を獲得するなど、留学後の面談では一人ひとりの学生に大き125

な成長がみられる。
次に留学の成果としては語学力の向上である。TOEIC の最高点と平均点は年々上昇しており、実用フランス語検定、ドイツ語技能検定、スペイン語技能検定、「ハングル」能力検
定、中国語検定においても、成果が上がっている。
3.人間社会学部
心理学科は教育方法、学習指導に関しては、低学年次からの演習科目の開設、基礎科目の低学年配置、1 年次からのレポートの添削指導等は、基礎学力の向上に有効であったと考えられる。4 年次での卒業論文は学力不足での未提出者はいないこと、論文の内容レベルが高水準で維持できていることからも、学科の教育目標の達成に向けた教育方法および学習指導は適切であったと評価できる。
2010 年度から開講している「心理支援コミュニティ・サービスラーニング」では、毎年年度末に「心理支援・学習支援コミュニティ・サービスラーニング成果発表会」を実施し、本科目の受講者、受講生以外の学生、本学教職員、ボランティア先の教育委員会関係者、総勢 70 名前後の参加者が参加し、第１部成果発表会、第２部学生・教育委員会・本学教職員の三者懇談会の 2 部構成の成果発表会を行ってきた。毎回、学生、教育支援現場のプロ
フェッショナル、本学教職員の相互間で、学生の体験を共有することで、参加した学生は、自らの可能性やモチベーションについて体験的に理解し、キャリアレディネスの醸成等に関する多くの気づきを得ている。
現行カリキュラムで新設した「心理学外書講読」は、大学院進学を目指す学生以外にも英語力を高めることで就職活動でのアドバンテージを得たい意欲的な学生が毎年受講し、受講者数は年々増加している。
シラバスの作成に関しては、作成の要領について学科会議等で各教員に周知し、全シラバスが提出された段階で、学科長、教務部委員で必要事項をチェックしている。学生にも受講前にシラバスの内容を確認するように指導してきたため、学生の授業改善アンケートにおいても、シラバスの確認に関する評価が向上した。
教育成果の定期的な検証に関して、毎学期ごとの学生からの授業改善アンケートは、心理学科全体の平均は、毎学期ごと向上しており、全項目がほぼ 4 点以上と高い評価を得ている。授業改善アンケートの学科の集計結果については、学科会議で周知し、授業運営に関する今後の課題を検討している。授業公開については、この 3 年間で心理学科の全教員が複数回の授業公開を行ったが、常勤教員、非常勤教員ともに授業公開者は、参観者からの客観的なコメントにより日頃の授業を振り返ることができ、また授業参観者は他教員の授業運営を参観することで、自分の授業に貴重な示唆を得た。学科教員全員の授業運営に活かすことができたと言える。
このように教員それぞれが実証的データに基づき自身の質の向上を目指すと共に、一人ひとりの努力だけでは限界を伴う教育改善に関して、学科教員が協働することで一層の教育
126

の質の向上を図っている。
福祉社会学科は、3,4 年生を中心として、学生自身に「卒業要件チェック表」「資格チェック表」を配布し自己チェックをさせている。この「卒業要件チェック表」等が早めの単位修得状況の確認や、履修計画作成に役立っている。また、卒業論文を必修としている。
昨今の就職活動の厳しさから卒業論文に集中して取り組むことが困難な学生も見受けられるが、平成 24 年度から複数ゼミ合同の「卒業論文中間発表会」の実施を義務付けた。これ
により、学生も指導教員も進捗状況把握と研究計画の見直しが可能となった。
現代教養学科は必修科目となっている卒業論文は、単なる断片的な知識の習得にとどまらず、学生自身の主体性を加味した教養の修得として有効に機能している。卒論制作過程
での、情報収集・分析、文献購読、フィールドワーク、インタビューなどは、社会での実行力を高めるものである。
初等教育学科は、2 年次から 4 年次までの学生全員にセメスター開始時点で「卒業単位」、「資格取得単位」確認表の記入を求め、学生自身に計画的な履修の意識を持たせている。
さらに、学生が記入した確認表をもとにクラスアドバイザー、教務担当者が必要に応じて個別の履修指導を実施している。
4.グローバルビジネス学部
本学部はまだ卒業生を輩出していないが、就職先の業界だけでなく、キャリア・デザイ
ン・ポリシーにある職種にどの程度就業できているかを重視し、フォードバックを行う方針である。
5.生活科学部
環境デザイン学科は過去に履修漏れや卒業単位の計算間違えや勘違いのため、卒業ができなかった学生が出たため、このチェックの仕組みを作成した。今まで、教員側で使っていた卒業チェックの仕組みを学生も各自でできるようにしたものである。学生のケアレス
ミスを完全に防ぐことはできないが、教員と学生がそれぞれチェックすることにより、卒業要件を確認する手段を確立させた。
健康デザイン学科は「輝け☆健康「美」プロジェクト」では、学生食堂のメニュー開発、企業とのコラボ商品の開発、学外健康イベントからの出展依頼など、活動が定着し、学内外から一定の評価を得ている。コラボ製品が市場に出ることは、受験生へのアピールにも有用であり、今後の活動に期待している。
管理栄養学科は質の高い管理栄養士を育成し、世の中に求められている栄養士を輩出している。国家試験の合格率は 90％を超え、高く維持されている。
6.総合教育センター
一般教養科目に関しては、レスポンスカード、課題、定期試験等によっておおよその評
127

価・点検は行えており、教員と学生の双方向的な評価がある程度まで出来ている。
外国語は、日常的に実施する小テストの実施や課題の添削が点検・評価を時系列で追跡することが出来、学力の向上に効果を上げている。
教職課程の目的は当然のことながら教員養成である。今年度（2013 年 4 月末現在）公私立の中学・高等学校の教員となった卒業生は 19 名であり、ここ数年は 10 名以上となっている。教職履修者の数に対して、10％程度である。
（これは一般の大学の平均である 6％よりもかなり高い割合である）
7.文学研究科
単位修得、学位取得ともに、教育目標に沿った成果を上げており、博士前期課程においては、就職先や進学先も概ね確保できている。
学位授与の基準、学位授与の手続き、学位審査および修了認定の方法については、客観性、厳格性、公平性、透明性が確保されており、適切に行われている。
8.生活機構研究科
生活文化研究専攻では、多くの領域を有するが、教育課程や履修方法の面からも、総合的な指導体制を確立しているといえる。また、月に一度、文化史学会例会という自主的な勉強会を開いていて、教員・学生が参加し、発表・質疑応答・助言を行う場を設けている。
これは、修士論文作成に向けての大事なステップであり、教育効果を図る場にもなり、教員、学芸員、考古調査士の資格を得て行政機関などに専門職としての就職へとつながっている。心理学専攻臨床心理学講座を修了した学生の臨床心理士試験合格率は、平成 24 年を除き常に全国平均を上回り、教育効果が表れている。また、院附属の研究所の紀要である「生活心理研究所紀要」に例年、修士論文をまとめた論文が投稿・掲載されている。福祉社会研究専攻では、在学中に海外に留学するシステムが機能している。人間教育学専攻では、年報を毎年発行し修論や学会発表を掲載していることが研究意欲につながっている。
大学院フォーラムを毎年開催することで院生の企画力や実践力、理解力が高まっている。

②改善すべき事項
1.大学全体『DREAM 手帳』による学生の自己評価は、学生の自主性に委ねており、現状ではあまり機能していない。
卒業後の自己評価については学科単位で行うケースは見られるものの、大学および大学院全体としては行っていない。
2.人間文化学部
日本語日本文学科では、就職活動の長期化、学力低下等の理由から、卒業論文の質の確128

保が難しくなってきているが、組織的な対策はまだ講じていない。
英語コミュニケーション学科では、英語力の成果検証の指標として TOEIC を用いているが、専門的知識や論理的思考力を如何に数値化するかをも視野に入れ、成果検証に有効なシステムを作る必要がある。
歴史文化学科では、最終学年での退学者や留年者を減らす努力が必要である。
国際学科では、卒業生に対する検証が実施されていない。今後は、キャリア支援センタ
ー、同窓会との連携を視野にいれて、卒業生のアンケート調査を行うことを検討する。
3.人間社会学部
福祉社会学科は上述のとおり、社会福祉士、精神保健福祉士の国家試験受験資格取得率
は資格定員に対して常に一定以上の割合を占めている。社会福祉士の新卒者合格率は全国平均を上回っているが、精神保健福祉士の合格率はここ数年全国平均を下回る傾向にある。
学生によっては、これらの資格が不要な事業所等に進路・就職先が内定したために、合格への動機づけが不十分なまま試験に臨む者もいる。現段階では、国家試験受験に内部的な制限は設けていないが、動機づけを十分に行うとともに、国家試験対策・学習支援をより充実させていくことが課題であると考える。
現代教養学科はグローバル化に対応した教育が求められる昨今の状況を勘案すると、特に専門の英語力を身につける必要性がある。
初等教育学科は、今後厳しさを増すことが予想される公立小学校教員採用試験、公立保育士採用試験の合格率の維持・向上を図り、4 年間を通した支援体制を確立することが必要である。
4.グローバルビジネス学部
学部設置の専門科目において、学生のリーダーシップを評価する手法の導入が必要である。
5.生活科学部
健康デザイン学科と管理栄養学科の教員組織は、平成 24 年度末まで共同運営であったことから、学生が卒業研究の指導教員を選択するに当たり、両学科の教員から選ぶことが可能であった。このことは、研究テーマの幅を広げるというメリットがある一方、学科独自の教育・指導を妨げるデメリットもあった。この点を改善する必要がある。
管理栄養学科は管理栄養士または栄養士としての就職率は現在 50％程度である。これをもっと高める努力が必要である。行政栄養士、病院で勤務する常勤の管理栄養士としての就職率を高めることが必要である
現状では、管理栄養士が NST（Nutrition Support Team）に参画して活躍することは、実際には、難しい。それは医師や薬剤師は修士以上の学歴を持っているのに対して管理栄養129

士は学士であるため、専門知識特に医学英語、基礎医学、食品について高度な知識が充分ではない事に、大きく由来する。大学院への進学促進、医学英語のための科目や基礎医学に関する科目を増設する事が必要と考える。
6.総合教育センター
一般教養科目については、体系化が必ずしもまだ十分とは言えず、順次性を持ったカリ
キュラムの体系化が必要である。学生の履修の指針となる履修方法や履修モデルを学生に示すべきである。
外国語に関しては、学生自らがどのような言語能力を獲得したかを学習のプロセスで参照・確認することは、学習のモチベーションを高め、内発的、主体的な学習方法獲得するという意味で、非常に効果的と言える。今後ヨーロッパ言語共通参照枠などを参考にして、評価指標の開発を手がけていくべきである。
教職課程は公立学校教員の採用試験や私立学校採用試験への準備は基本的に学生が自ら行うものであるが、教職課程は、必要な科目を開設するだけではなく、教員志望の学生に対して、必要な支援を、組織的、体系的に行うことが求められている。個々の支援（受験対策）は従来から実施されており、それらを一層充実していく。
7.文学研究科FD アンケート回答に関しては、就職等に関して満足が得られていないケースもみられ、
個別の対応も必要である。
8.生活機構研究科
生活文化研究専攻では、昭和女子大学文化史学会および学会誌の更なる活用を図り、学生の発表、投稿を促し、研究成果をさらに見える形になるよう努力する。環境デザイン研
究専攻では、現状では学部の研究室に依存していることから、大学院生の環境、特に院生室の整備は充分とはいえない。

3.将来に向けた発展方策(実効性のある計画や手順)①効果が上がっている事項
1.大学全体卒業研究など大学での学びの集大成について、学外への成果発表がさらに活発に行えるよう、全学的に推奨していく。
卒業後の評価や外部評価としての企業アンケートは、経年変化を追うため、継続して行
っていく。
130

2.人間文化学部
日本語日本文学科では、2015 年度スタートの新カリキュラムでも、学科専門教育の集大成として卒業論文を必修とする予定し、作成に直接関わる演習Ⅱ･Ⅲ、およびその基礎を担う演習Ⅰの実施内容についても、より充実を図る。
英語コミュニケーション学科では、多くの学生が 4 年間の大学での学修に積極的に参加し、その成果が学術的な専門性を深めた卒業論文・卒業制作の完成という成果になり、また TOEIC スコアに客観的数値として英語力の向上が見られ、卒業後の進路拡大と選択決定につながっていくという効果的なサイクルができているので、継続的に実施する。
また、進路も国内ばかりではなく、海外を希望する学生の数が増えて来ており、その中でも、大学や大学院への正規留学をし、最終的には学位を修得する学生が出て来ているので、これを更に奨励する。
歴史文化学科では、卒業論文を学科カリキュラムの最終目標として体系的な指導を行うと共に、教職や学芸員資格取得者が資格を活かした就職ができるよう支援する。
国際学科では、長期的な観点から留学プログラム・卒業論文に対する教育効果についてのアンケート調査を実施し、就職後に留学で培った能力が有益であったかを調査する。語
学試験についても、英語以外の検定対策講座などを設けて、言語能力を向上させる。
3.人間社会学部
現代教養学科は卒業論文をより充実させる準備段階として、ゼミナールの充実、特にフィールドワークの実行を拡充させていく。
4.グローバルビジネス学部
本学部はまだ卒業生を輩出していないが、将来への方向として、将来の職業のロールモ
デルを確立し、在学生に目標像として示していくため、現代ビジネス研究所とも連携しながら卒業生の組織化を推進する。
5.生活科学部
環境デザイン学科は本学科は 4 コース 5 グループにさらに各資格と、卒業要件が複雑になっている。4 年当初にガイダンスを行うとともに、3 年修了時と 4 年前期終了時に学生自身による卒業要件チェックを行っている。これは、一定の成果を上げているので、今後も継続していきたい。 また、同時期に CA を含む複数の教員・助手で、学科側も一人ひとりの要件チェックを行い、履修指導につなげていく。
健康デザイン学科は「輝け☆健康「美」プロジェクト」に参加しやすいようなカリキュ
ラム編成を行い、多くの学生の参加を促すことが必要である。カリキュラムは 5 年に 1 度
見直すこととしているが、プロジェクトに関しては、臨機応変にシステムを変化させてい131

くことが重要課題である。
管理栄養学科は管理栄養士国家試験合格率は３年連続で 90％を超えており、４年制大学
新規卒業者の平均合格率を上回っていることおよび(管理)栄養士としての就職率が 50％を維持していく。
7.総合教育センター
一般教養科目の６分野化と履修方法を視覚化した概念図「知の羅針盤」をさらに具体化
し、カリキュラムの体系化、順次化を推し進める。また、その一環として、アクティブラーニングを取り入れた総合教養科目を開設する。
英語教育については、学生の学習意欲は高めるために、グローバル人材育成推進事業の取り組みの一環として、引き続き学力測定や留学の促進、英語による授業科目の開設等を推進していく。
教職課程では、教職希望者に対して、その進路を保障している点は最大の成果である。
また授業の内外を通じて、教職への関心を高め、たとえ卒業後直ちに教職に就かない学生に対しても、教育や学校のあり方を伝えることで、進路の選択肢を具体的に示す。
8.文学研究科
教育目標の成果を活かすために、より一層安定的に進路が確保できるようにする。
学位授与に関する審査・認定は適切に行われているが、各専攻の内規については定期的に見直し、不断に検証する。
8.生活機構研究科
修士課程においても博士後期課程においても、海外留学制度が機能している。人間教育学専攻では教育研究所を設立し、連携して教育研究を行う。

②改善すべき事項
1.大学全体『DREAM 手帳』による自己評価があまり機能していないので、有機的な活用の呼びか
け強化を行う。
また、卒業時の自己評価として、大学および大学院が設定したディプロマポリシーに沿った達成度に関するアンケートの実施について検討する。
2.人間文化学部
日本語日本文学科では、卒業論文の単位数の適切性、作成に関わる手順の見直しなど、
新カリキュラム委員会、カリキュラムワーキンググループを中心として、検討する。
英語コミュニケーション学科では、論理的思考力や専門的知識、更には学習成果を測定
132

する指標として、外部テストの利用もしくは内部開発を検討する。
歴史文化学科では、資格をいかした就職先への就職率をいっそう高める方策を検討する。
国際学科では、今後は、キャリア支援センター、同窓会との連携を視野に入れて、卒業
生のアンケート調査を行う。
3.人間社会学部
福祉社会学科は社会福祉士・精神保健福祉士国家試験対策についての課題を挙げたい。
これまでも「卒業生から進路・現場の話を聞く会」や「内定者の話を聞く会」などを実施するなどして、学生の国家試験に向けた動機づけを行ってきたが、国家試験学習に特化して先輩が後輩をサポートするようなシステムの構築が必要である。学生の自習室・グループ学習室の整備とともに卒業生・在校生とのネットワークづくりを進めていきたい。
現代教養学科は、英語教育において基礎スキルの向上を図るだけではなく、専門内容と結びつけた科目をカリキュラムに位置付け、英語への関心を高め、総合的に英語力の向上を図る。
初等教育学科は卒業後における学生の就職状況（定着・異動）の経年変化に関わる追跡調査の計画的実施を行い、卒業生のネットワーク作りを進める。
4.グローバルビジネス学部
学部の方針として、自立した職業人の育成を目的とすることから、講義への貢献や学部
学科イベントにおいて、積極的にリーダーシップを発揮できる学生を発掘し、評価できる
仕組みを検討する。
5.生活科学部
健康デザイン学科は平成 25 年度に、両学科教員が協議のうえ、教員組織、学科運営を明確に分離することとした。そのため、平成 26 年度からは自分の所属する学科の教員に指導を仰ぐこととルールを明確にした。テーマの幅を狭めることなく、学科の目標に即した独自の指導を実施する。
管理栄養学科は病院で勤務する管理栄養士としての就職率をもっと高める努力が必要である。そのため、昨年度、開設された学園内の健康管理センターとの連携を図り、実際の栄養指導の場面などをセンターの医師を含めたスタッフの指導のもとで、学べるような機会を作り、そのためには、まずは、関連授業の中で、実践活動のためのトレーニングを重ねて臨めるようなしくみを作製する。
また、管理栄養学科学生が多数参加し、医学英語に触れ、学習意欲の向上につながっているボストン昭和におけるアメリカ栄養士研修プログラムをもっと充実する。できれば将来的に、講義化を視野に入れなければならない。これら実現のため、グローバル化に対応できる管理栄養士養成の実現に向けた準備を行う。
133

6.総合教育センター
一般教養では、実効性のある教養教育を実現する一歩として、既存の科目の中から一定の科目を選び、学ぶことの楽しさを感じられる入門レベルの科目に改変する。
外国語に関しては、本学の実情に合わせた上述したような共通参照枠を開発・構築することを検討する。
教職課程履修者への指導を充実するため、履修者登録のシステムを整備し、学生と所属
学科と教職課程が、必要な情報を共有できるようにする。その上で、学科と教職課程の役
割分担と連携のあり方を明確にする。また教職課程の専任教員と非常勤教員の意思疎通をより図るための場（教職懇談会等）を設け、指導の一貫性を確保する。
7.文学研究科
個別対応を含めながら、希望する進路が選べるよう、研究活動の奨励とともに、情報面を含めた就職活動の支援を行う。
8.生活機構研究科
施設・環境の整備を行う。

4.根拠資料(省略)134この自己点検・評価結果は、2014 年 6 月 27 日(木)に開催された自己点検・評価実施委員会で承認されました。
自己点検・評価実施委員会メンバー
委員長 坂東 眞理子(学 長)金子 朝子 (副学長 自己点検・評価実施小委員長)
小原 奈津子(副学長 自己点検・評価実施小委員長)
金尾 朗

(副学長)

岸田 依子 (文学研究科長)
松本 孝(生活機構研究科長)

増澤 史子 (人間文化学部長)
志摩 園子 (人間社会学部長)
久原 正治 (グローバルビジネス学部長)
智 (生活科学部長)

芦川廣瀬 伸良 (総合教育センター長)
井原 奉明 (教務部長 教育支援センター長)山崎 洋史 (学生部長 学生支援センター長)
藤島 喜嗣 (アドミッション部長 アドミッションセンター長)森ます美 (キャリア支援部長)

畑原 寿俊 (大学事務局長)
磯野 彰彦 (キャリア支援センター長)
以上135昭和女子大学

1