GSC

リーフレット「化学のちから」02

地球環境と持続可能性を踏まえた産業へ
グリーン・サステイナブル ケミストリー（GSC）への経緯［直接関連する項目］ 科学と人間生活「これからの科学と人間生活」
化学基礎「化学と人間生活とのかかわり」

グリーン・サステイナブル

ケミストリー（GSC）の考えに至った経緯を知るには、およそ 200 年前まで時代をさかのぼる必要があります。世界で産業がどのように発展してきたか、それに伴って資源や環境に対する世の中の考えがどう変わってきたのかを一緒に振り返ってみましょう。

産業革命から第二次大戦まで

第二次世界大戦後の発展

18 世紀にイギリスで始まった産業革命は、第二次世界大戦の末期、日本は主要な都市ヨーロッパ、アメリカに広がりました。近代や工場が爆撃され、壊滅的損害を被りました

国家を目指した日本にも、19 世紀後半の明（1944 〜 45 年）。しかし、戦後の復興のス

治維新を経て、産業革命は大きな影響を与えピードは目覚しく、造船、鉄鋼、自動車、家ました。その後、日本は「富国強兵」を掲げ、

電機器、合成繊維、化学肥料などの産業が立鉱業、鉄鋼業、繊維工業などの鉱工業を振興

ち上がり、生産実績で世界のトップを争うよしました。そのようななかで、19 世紀後半うになりました。1964 年には東京オリンピには、栃木県、群馬県などを流れる渡良瀬川ックが開催され、これに合わせて東海道新幹流域を中心に起こった、二酸化硫黄や銅イオ線が開通するなど、世界から注目されるようンなどによる公害「足尾銅山鉱毒事件」があに な り ま し た。1968 年 に は、 国 民 総 生 産ります。産業が人や環境に対して及ぼす影響（GNP）が自由主義世界で米国に次ぐ 2 位とを考えさせる大きな社会問題になりました

なるまでに至りました。ただし、国民 1 人当が、全国規模で「鉱工業優先」を見直すようたりの所得では 20 位程度に過ぎず、さらなな大きな動きにはつながりませんでした。

る発展が必要でした。
01

地球は有限である！

水俣病など公害の発生
このような発展の一方で、1956 年 5 月１ローマクラブ（「地球の有限性」という共日、熊本県水俣保健所に「原因不明の中枢神通の問題意識をもった世界各国の有識者で構経疾患が多発している」との報告がありまし成される民間組織）が、報告書『成長の限界』た。後に、工場排水に含まれる有機水銀が原（“The Limits to Growth”） を 1972 年 に 発因とわかった「水俣病」の第一報で、日本に表し、地球は無限でなく有限であることを指おける戦後の一連の公害問題（水俣病、第二摘しました。すなわち、世界の人口増加や工水俣病、四日市喘息、イタイイタイ病など）業化、汚染、食糧生産、資源消費などがこのの発端となる出来事です。

まま続けば、今後 100 年の間に地球上での成これらの公害問題は、1967 年に公布・施長は限界に達するであろう、と警告しました。

行された「公害対策基本法」
を契機として、「化学のちから」によって製造工程の改善や処理技術の開発などがなされ、80 年代末に大きかけがえのない地球と「環境権」な問題はほとんどなくなりました。なお、同1972 年に開催された最初の国連人間環境法 は 1993 年 の 環 境基本 法 施 行に 伴 っ て統会議（ストックホルム会議）において、「か合・廃止されました。

けがえのない地球（Only One Earth）」をス
ローガンに、有限な地球における人類と社会の発展を目指した「持続可能性（Sustaina-

環境への関心の高まりbility）」が取り上げられ、全文 26 項目の原1962 年、米国の生物学者、レイチェル・則からなる「ストックホルム人間環境宣言」

カーソン（Rachel Carson；1907 〜 1964）が採択されました。その基本となる「環境権」

による『沈黙の春』（”Silent Spring”）が出の考え方は、後に大きな影響を与えました。

版されました。そこでは化学物質による環境や生命への影響が指摘されており、環境問題に対する関心が高まりました。

地球の未来を守るための持続可能な開発

我が国では、有吉佐和子（1931 〜 1984）

国連の「環境と開発に関する世界委員会」

による「複合汚染」が 1974 年から翌年にか（委員長であるノルウェーの首相（当時）のけて朝日新聞に連載されて反響を呼びまし名前から「ブルントラント委員会」と通称さた。これは『沈黙の春』の日本版といえます。

れる）の最終報告書『われら共通の未来』（“Our Common Future”）（邦訳『地球の未来を守るために』）が 1987 年に発表されました。そこでは「将来世代のニーズを損なうことなく現在の世代のニーズを満たすような開発」が「持続可能な開発」であると説明さ

図 2. 環境問題への関心が高まるきっかけとなった書籍
左）『沈黙の春』（レイチェル・カーソン 著、青樹 簗一 訳
新潮社文庫 1974 年 2月発行）
右）『複合汚染』（有吉 佐和子 著
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1979 年 5月発行）

新潮社文庫

れています。
また、米国の生態経済学者であるハーマン・デイリー（Herman Edward Daly；1938 〜）GSC

リーフレット ‑ 02

は、持続可能な社会を築くためのひとつの指とワーナー（John C. Warner）により、化針として、持続可能性を次のように定義しま

学技術者が目指すべき「グリーンケミストリした（1990） 。

ー（GC）」の指針が示されました。それは次

1）

1. “ 再生可能な資源 ” の持続可能な利用の速度は、その供給源の再生速度を超えてはならない。
2. “ 再生不可能な資源 ” の持続可能な利用の速度
は、持続可能なペースで利用する再生可能な資源へ転換する速度を超えてはならない。
3. “ 汚染物質 ” の持続可能な排出速度は、環境がそうした汚染物質を循環し、吸収し、無害化できる速度を超えてはならない。の 12 か条からなるものです 2）。
①廃棄物は “ 出してから処理 ” ではなく、出さない。
②原料をなるべくむだにしない形の合成をする。
③人体と環境に害の少ない反応物・生成物にする。
④機能が同じなら、毒性のなるべく小さい物質をつくる。
⑤補助物質はなるべく減らし、使うにしても無害なものを。
⑥環境と経費への負荷を考え、省エネを心がける。
⑦原料は、枯渇性資源ではなく再生可能な資源からリオデジャネイロ宣言（リオ宣言）
国連人間環境会議で「持続可能性」が定義された 1972 年から 20 年後の 1992 年、国連環境開発会議（別名「地球サミット」）がブラジルのリオデジャネイロで開催され、環境得る。
⑧途中の修飾反応はできるだけ避ける。
⑨できるかぎり触媒反応を目指す。
⑩使用後に環境中で分解するような製品を目指す。
⑪プロセス計測を導入する。
⑫化学事故につながりにくい物質を使う。と開発に関する 27 原則からなるリオデジャ

また、欧州でも同年に業界団体である欧州ネイロ宣言が採択されました。その第 1 原則

化学工業連盟（Ceﬁc）が「SusTec プログラム」には「人類は、持続可能な開発への関心の中を設定し、サステイナブルケミストリー（SC）心にある。人類は、自然と調和しつつ健康での観点から、環境技術の遅れている途上国へ生産的な生活を送る資格を有する」と述べらの支援を開始しました。

れています。これらは 90 年代の環境・持続性への配慮に関する、世界の動向に大きな影響を与えました。

京都議定書

また、同年には、ローマクラブの報告書作

1997 年 12 月に京都で開かれた気候変動枠成に携った著者たちによる『生きるための選組条約第 3 回締約国会議（COP3；地球温暖択限界を超えて』（“Beyond the Limits”）化防止京都会議）において、1990 年を基準が出版されました。題名の「超えて」には、とした 2008 〜 2012 年の 5 年間の温室効果

1972 年以降の 20 年の間にすでに限界を超えガス（二酸化炭素、メタン、一酸化窒素、代てしまったものもあるが、限界を乗り越える替フロン 3 種類の合計 6 種類）の削減目標を、ことができる選択肢があるとの意味が含まれ先進国及び市場経済移行国全体として 5％削ています。

減とし、日本は 6％、米国は 7％、EU は 8％、それぞれ削減することなどが決まりました

グリーンケミストリーとSusTec1994 年には米国でグリーンケミストリーを推進しているアナスタス（Paul T. Anastas）（後に米国は受け入れを拒否）。日本では2002 年 6 月 4 日に締結および国連への委託がなされ、議定書は 2005 年 2 月 16 日に発効しました。
03気候変動に関する政府間パネル（IPCC）
第 4 次報告書

グリーン・サステイナブルケミストリー（GSC）

気候変動に関する政府間パネル（IPCC）は、我が国では、上述の一連の環境問題に対応地球温暖化防止政策の科学的な基礎を与えるすべく、有害化学物質の減量化や温室効果ガことを目的として、世界気象機関（WMO）

スの環境中への排出削減に取り組んできましと国連環境計画との協同で 1988 年に設立さたが、欧米での動きを受け、「環境負荷低減」れました。2007 年 11 月には第 4 次報告書がと「持続可能社会」をともに含めた概念を我まとめられ、そこでは「気候システムの温暖が国で “ グリーン・サステイナブル化には疑う余地がない」とし、それは「1750トリー（GSC）” と名づけました。そして通年以降の人間活動が、正味の温暖化効果を持

商産業省（現・経済産業省）の働きかけを受つとの結論の確信度は非常に高い」 としてけて、化学関係の学協会・諸団体、および国います。

立研究機関が協力して、GSC の概念を普及

3）

ケミス

その後、気候の温暖化を裏付けるデータのする団体である GSC ネットワーク（GSCN）

信憑性に対して疑問が提出されるなど 、地を 2000 年に設立して活動を開始しました。

球温暖化の主な原因を二酸化炭素とすること

この活動は、2011 年 4 月からは GSCN を組を疑う意見も表明されています。しかし、織内に組み入れた新化学技術推進協会

20 世紀になって大気中の二酸化炭素濃度の（JACI）が推進しています。その活動の主な増加割合が大きくなっており、化石資源に依も の は、GSC に 貢 献 し た 化 学 技 術 の 顕 彰、存する人間の活動に関係していることが示唆

GSC に 関 す る 情 報 の 提 供 と 普 及・ 啓 発、されています。この大気中の二酸化炭素濃度GSC を中核に据えた化学技術の推進などでの増加が、地球温暖化の他にも環境に影響をす。GSC ジュニア賞の授与など高校生に対与えるおそれがあります。また、化石資源使する GSC の普及と教育にも力を入れていま用量削減の観点からも、二酸化炭素の排出量す。

4）を意識することは意味があります。

問題「公害」、「地球環境」、および ｢持続可能性｣ という言葉が、それぞれ何を意味しているか、違いや共通点を話し合ってみましょう。

【参考文献】
1）島田 広道「持続可能社会の実現に向けた化学の役割」化学と教育 59 巻１号 pp.36-39（2011 年）
2）Paul T. Anastas, John C. Warner

日本化学会・化学技術戦略推進機構 訳編、渡辺 正・北島 昌夫 訳「グリーンケミストリー」

丸善出版 1999 年 3 月発行
3）気候変動に関する政府間パネル（IPCC）第 4 次統合報告書「政策決定者向け要約」（2007 年；文部科学省・気象庁・環境省・経済産業省による翻訳）

http://www.env.go.jp/earth/ipcc/4th/syr̲spm.pdf

4）深井 有「気候変動とエネルギー問題 CO₂ 温暖化論争を超えて」中央公論新社

2011 年 7 月発行【さらに学習したい人へ】
1）御園生 誠・村橋 俊一 編「最新グリーンケミストリー

持続的社会のための化学」講談社

2）北島 昌夫・山本 靖・佐野 健二「グリーンテクノロジー」丸善出版
3）荻野 和子・竹内 茂彌・柘植 秀樹 編「環境と化学グリーンケミストリー入門

4）K．H．フォイヤヘアト・中野 加都子「環境にやさしい国づくりとは？
企画・編集協力

第 2 版」東京化学同人

日本そしてドイツ」技法堂出版

2010 年 4 月発行
2011 年 3 月発行

公益社団法人新化学技術推進協会 GSCN 普及・啓発グループ 〒 102-0075 東京都千代田区三番町 2 三番町 KS ビル 2 階TEL：03-6272-6880

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2011 年 3 月発行

2011 年 11 月発行

株式会社リバネス

FAX：03-5211-5920E-mail：info@jaci.or.jp

URL：http://www.jaci.or.jp
2013 年 4 月 発行