論説

コモンロー上のインタープリーダー

川

元

主

税

1. はじめに1996 年に公表された記録長官 Woolf 卿の報告書1 とそれを具体化した
1998 年民事訴訟法 (Civil Procedure Rules｡ 以下､ CPR) の制定で始動したイギリス民事訴訟手続の大改革は現在も進行中であり､ 積み残した課
題の解決のための法改正が営々と続けられている｡ 民事訴訟を利用する非法律家にも分かりやすい訴訟手続を理念の 1 つとするこの改革の過程で､長い歴史をもつ伝統的な法概念のなかには現代的な用語に置き換えられて姿を消したものも少なくない2｡ その 1 つが､ インタープリーダーである｡
インタープリーダー (interpleader) とは､ ある債権または物について相容れない権利を主張する者が 2 人以上存在する場合に､ 債務者または目的物保有者を二重の訴訟負担や二重弁済のリスクから保護するため､ 権利主張者どうしを法廷で争わせる､ すなわち権利主張者の相互間 (inter)
で弁論 (plead) させることによって真の権利者を確定する制度である｡
その歴史は古く 14､ 15 世紀のコモンロー裁判所にまで遡ることができる
が3､ 現代に直接つながる手続が生み出されたのは 18 世紀の大法官府裁判１
２
３

Lord Woolf, Access to Justice: Final Report to the Lord Chancellor on the
Civil Justice System in England and Wales (1996).
Ibid., Section 5, Chapter 20, paras 13-16.
Gilbert, The History & Practice of the High Court of Chancery [aka Forum
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論

説所においてである｡ 18 世紀後半から 19 世紀初頭にかけて大法官府裁判所が蓄積した一連の判例群は手続の精緻化に大きく寄与した反面､ 要件をめぐる混乱も生じさせたことから､ 1831 年の制定法4によって準則の整備がなされた｡ したがって､ インタープリーダーは､ コモンロー上､ エクイティ
上､ そして制定法上という 3 段階に区分することができる｡
制定法上のインタープリーダーは､ 近年まで､ 事件の係属先が高等法院
かカウンティ・コートかによって別個の手続法によって規律されていた5｡
手続の主要部分に差異はなく､ ともに①金銭債務者または金銭・動産の占有者が複数の者から請求を受ける場合､ および②執行官が差し押さえた動産に対して判決債権者以外の者が権利を主張する場合という 2 つの類型を含んでいた｡ 債権回収と強制執行の効率化をテーマとして 2014 年 4 月 6日に発効した CPR 改正6はインタープリーダーも対象とし､ 従来の規定を廃止して高等法院とカウンティ・コートの手続を統合する一方､ ①と②を独立の部に分割して CPR に取り入れた｡ そして､ ①は ｢係争物保有者への請求および申立て｣､ ②は ｢被管理動産および被執行動産に対する請求｣といういささか無機的なタイトルが付され7､ インタープリーダーという用語は条文中からも消滅した｡

４
５

Romanum and Lex Praetoria] (1874, written in early 1720s), p.47 は､ エク
イティ上のインタープリーダーはローマ法に起源をもつ tertius interveniens(第三者の訴訟参加｡ intervention) と同一のものであると述べている｡ しかし､訴訟参加が､ 既に A・B 間で係属している訴訟の係争物に対して A・B と相容れない権利を主張する C が自らその訴訟に参入するものであるのに対し､ イ
ンタープリーダーでは､ A・B それぞれから同一の係争物について提訴された(または提訴の恐れのある) C は係争物に対する権利を何ら主張せず､ 権利者の確定のために A・B を法廷で争わせるよう申し立て､ C 自身は訴訟から脱退
するのであって､ 両者は全く異なる制度である｡ see Eden, A Treaties on the
Law of Injunctions (1821), p.336.
Interpleader Act 1831, 1 & 2 Will. 4, c. 58.
Rules of the Supreme Court, order 17 (in CPR schedule 1); County Court
Rules, order 33 (in CPR schedule 2).
The Civil Procedure (Amendment) Rules 2014 (SI 2014/407).
CPR Part 86 (Stakeholder Claims and Applications); CPR Part 85 (Claims
on Controlled Goods and Executed Goods).

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インタープリーダーはアメリカをはじめとする英米法圏に広く取り入れられ､ 二重責任からの救済手続として民事訴訟制度の重要な一角を占めており､ もちろん母国イギリスでも由緒ある名称を失ったとはいえ内実に変化はなく､ 簡明化と合理化をめざした新規定のもとで従来以上の活用が期待されている｡ この特色ある制度のイギリスにおける史的展開を跡づけ､その詳細を明らかにすることは､ 同様の制度をもたないわが国にとっても意義のあることであろう｡ その研究の出発点となる本稿は､ 中世コモンロー
裁判所におけるインタープリーダーの誕生と成長､ そして衰退までを対象とする｡
2. 窃盗犯に対する私訴追
コモンロー上､ インタープリーダーが最も早く取り入れられたのは､ 3 で扱う死亡した土地保有者の未成年の子に対する後見権を 2 人以上の領主が争うケースにおいてであるが､ その手続は､ 窃盗における私訴追 (appealof larceny) でみられた権限担保者の訴訟引込み (voucher to warranty)のアナロジーから生まれたものと推測されている8｡
1166 年のクラレンドン法 (Asseize of Clarendon) によって犯罪者に対する公訴手続が定められる以前には､ 窃盗の被害者が､ その目的が犯人の処罰であるか盗品9の回復であるかを問わず､ 自ら主導して事を進めなければならなかった10｡ 私訴追の手続は､ 被害者が盗難後直ちに近隣住民とともに角笛を吹き､ 喚声をあげて犯人を追う ｢叫喚追跡 (hue and cry)｣によって開始された｡ この追跡によって盗品を所持した状態で逮捕することに成功した場合､ それに続く処理はきわめて迅速であり､ 即席の法廷で被害者が追跡協力者らとともにその物は自分が盗取されたものであると宣８ Rogers, 'Historical Origins of Interpleader', 51 Yale L. J. 924 (1942), p.926.
９ この時代における盗品や遺失物の典型は家畜である｡ Holdsworth, A History
of English Law (3rd edn. 1923), vol.2, p.79.
10 Ames, 'The History of Trover', 5 Harv. L. Rev. 277 (1897), pp.278-280;
Holdsworth, ibid., vol.2, pp.111-114.
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説

誓すれば､ それだけで被逮捕者は処刑され､ 盗品は被害者に返還された｡
一方､ 叫喚追跡による逮捕が不首尾に終わった場合には､ その後に盗品を占有している者を見つけてもこのような簡略な手続は許されず､ 被害者はその者を窃盗犯として訴追して裁判所の審理を受ける必要があった｡
審理において被訴追者が容疑を全面的に否認するときは､ 被訴追者は陪審裁判を選ぶこともできたが､ そうでない限り決闘裁判 (wager of battle) によって決着がつけられ､ 係争物は決闘の勝者に与えられた11｡ 権限
担保者の訴訟引込みが登場するのは､ 被訴追者が自分は第三者からの購入者または受寄者にすぎないと主張する場合である｡ 被訴追者は､ その第三者を自分の権限を担保する者 (warrantor) として自分に代わって訴追者と争うよう召喚することができたのである12｡ 召喚された担保者が出廷しないとき､ あるいは出廷したが被訴追者への売却または寄託を否認して被訴追者との決闘裁判に勝利したときは､ 訴追者が係争物を回復し､ 被訴追者は絞首刑に処された｡ 一方､ 担保者が出廷し､ 被訴追者への売却または寄託を認める場合には､ 係争物は暫定的に担保者に引き渡され､ 被訴追者が訴訟から離脱する代わりに､ 訴追者は担保者を窃盗犯として追及することになる｡ 担保者は､ 今度は自分が別の第三者を担保者として召喚する
か13､ または訴追者の権限を争わねばならない｡ 係争物の行く先は訴追者

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ただし､ すでに 1319 年には､ 盗品を所持している状態で捕まった者は決闘裁判を選ぶことはできず､ 必ず陪審裁判を受けねばならないという準則が確立していた｡ Ames, ibid., p.279 (footnote 2).
12 被訴追者には､ 係争物を市場で購入したと主張しつつ､ 権限担保者の召喚はしないという選択肢もあった｡ この場合は､ 被訴追者が市場での購入を証明できれば窃盗の罪を免れるが､ 係争物は訴追者に返還された｡ ロンドン市内など一定の公開市場において盗品を善意で購入した者に権利取得を認める market
overt の 法 理 が 導 入 さ れ る の は ､ 16 世 紀 半 ば に な っ て か ら で あ る ｡
Holdsworth, supra n.9, vol.2, pp.522-523.
13 新たに召喚された担保者も､ 別の者を自己の担保者として召喚することができた｡ 初期には､ 連鎖的に召喚していける担保者の数に制限はなかったが､ 後に3 人までと決められ､ 3 人目の担保者が所有権を証明できない場合には､ 被訴
追者は窃盗の罪を免れるが､ 係争物は訴追者のものとなった｡ Holdsworth,ibid., vol.2, p.113.
66−3−298 (名城'16)コモンロー上のインタープリーダーと担保者との争いの結果によって決まり､ 訴追者が最終的に全ての担保者に対して勝利をおさめれば訴追者に引き渡されるが､ 敗北したときには被訴追者のもとに戻された｡
以上の手続は､ 担保者の召喚を求める被訴追者自身が係争物に対する権利を主張する点で､ 係争物に利害をもたない中立の第三者の救済手段であるインタープリーダーに直接つながるものではない｡ しかし､ 被訴追者を訴訟から切り離して代わりに権利を主張する者どうしを争わせるという枠組みが､ いわれのない二重の訴訟負担から被告を救済する仕組みを考え始めたコモンロー裁判官に影響を与えたとみるのは無理のない推論であると思われる｡
3. 後見権をめぐる争い
コモンロー上初めてインタープリーダーが取り入れられた事案類型の対象である後見権 (wardship) とは､ 土地の騎士奉仕保有者14が領主に対して負う封建的付随条件の 1 つであり､ 土地保有者の法定相続人が未成年である間 (男は 21 歳未満､ 女は 16 歳未満)､ 領主が相続人および相続財産を後見する権利である｡ 財産については､ 領主は後見が続く間土地からあがる利益を自己の用に供することができ15､ これだけでも大きな経済的利

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封建的土地保有形態の最上階に位置する軍事的保有の中心を占めるもので､ 領主の要請があれば自己費用で自己を含めた一定数の騎士を毎年 40 日間にわたって従軍させる義務を負った｡ Pollock and Maitland, The History of English
Law before the Time of Edward I (2nd edn. 1899), vol.1, p.254. 領主の後見
権は､ 男子相続人が重い甲冑に身を包んで軍事的奉仕を務めることができるよ
うになるまでの間､ 女子相続人の場合は婚姻して夫が軍事的奉仕ができるようになるまでの間の代償という意味をもっていた｡ Macpherson, A Treatise on
the Law Relating to Infants (1841), p.27. したがって､ 非軍事的土地保有の場合の後見権は領主に与えられず､ 相続権のない最近親者に属した｡ Pollock
and Maitland, ibid., vol.1, p.321.
15 ただし､ 領主は､ 被後見人の扶養､ 被後見人の権利を守るための訴訟追行､ お
よび被相続人が残した債務の弁済の義務を負った｡ また､ 財産を良好な状態に維持管理しなければならず､ 毀損 (waste) すれば賠償責任を負った｡ Pollock
and Maitland, ibid., vol.1, p.319. もっとも､ B. J. Sokol and Mary Sokol,
Shakespeare, Law, and Marriage (2003), p.44 によれば､ 実際には､ 成年に
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益をもたらすものだったが､ さらに領主にとって魅力的だったのは､ 被後見人に対する後見の一環として婚姻を斡旋できたことである｡ これは婚姻権と呼ばれ､ 富裕な被後見人との婚姻には相手方から多額の金銭が支払われたため､ 土地に関する権利と同様に後見人の財産とみなされ､ 売買や遺言処分も可能だった16｡ 被後見人が領主の選定した相手との婚姻を法的に強制されたり､ 領主の同意なしに行った婚姻が無効になるといった効果まではなかったが17､ 身分的に相応な相手との婚姻を拒絶した被後見人､ お
よび同意なしに婚姻した被後見人とそのような婚姻を周旋した者は､ 領主の権利を侵害したとして婚姻権の価値に相当する損害賠償義務を負った18｡
紛争が生じるのは､ 被相続人の保有土地が複数の中間領主に属し､ 各領主に対して封建的義務を負う場合である｡ 財産の後見については､ 各領主がそれぞれの土地の後見権を有することで問題はないが､ 相続人に対する後見権､ なかでも婚姻権をどの領主が取得するかの決定は複雑な法にしたがってなされる必要があり､ 基本的には､ 被相続人の土地保有の権原を過去に遡って精査し､ 最も古い権原が由来する領主に優先権が与えられた19｡
記録上､ インタープリーダーの最初の萌芽がみられる後見権の事案は､1313 年の民訴裁判所のケースである20｡ 原告 X1 は､ 未成年者 A の後見権を主張して現在 A を養育している Y を提訴したが､ Y は A を同伴して出廷し､ X2 も同様の訴えを自分に対して起こしていること､ 自分は A の

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達した時に後見人に対して毀損の責任を追及するのに必要な現金資産をもつ被後見人は稀で､ 大半は泣き寝入りを余儀なくされたという｡
Pollock and Maitland, ibid., vol.1, p.322.
もっとも､ 領主の同意を欠いた婚姻に常に完全な法的効果が認められたわけではないようであり､ ヘンリー 3 世の時代には､ 領主の同意なしに被後見人と婚姻した女性には寡婦権 (dower) を認めるべきではないとされていた｡ Pollock
and Maitland, ibid., vol.1, p.319 (footnote 7).
Macpherson, supra n.15, pp.28-29. さらに､ 被後見人が 14 歳から 21 歳までの間になされた婚姻の斡旋を拒んだだけでなく､ 同期間内に領主の同意なく別の相手と婚姻した場合には､ 無断婚姻による財産の没収 (forfeiture of marriage) として婚姻権の価値の倍額を支払う義務が課された｡
Pollock and Maitland, supra n.14, vol.1, pp.320-321.
Y. B. Mick. 7 Edw. II 162, Pl. 15. see Rogers, supra n.8, pp.926-928.

66−3−300 (名城'16)コモンロー上のインタープリーダー

養育以外には何の主張もしないこと､ および裁判所が指示する者に対してA を引き渡す用意があることを述べた｡ これに対し X1 は､ Y が自分の娘と A を無断で婚姻させたことを指摘して Y は損害賠償を免れないと反論した｡ 裁判官の判示はこうである｡ ｢当裁判所は以下のごとく裁断する｡
より良き権利を有する者が Y から婚姻権の価値にかかる損害を回復すべきである｡ そして汝ら､ 後見権を主張する者どもは､ 汝らどうしの間で訴答せよ｣｡
同じく民訴裁判所の 1318 年のケースでは21 ､ 原告 X1 は､ 被告 Y の 2
人の未成年子22､ および子の父である Y の亡夫が保有していた複数の土地について後見権を求める訴訟を提起し､ Y がこれに対する答弁を行う前に､ X2 が同様の訴えを起こした｡ Y の弁護人は､ Y は未成年子については母としての立場と養育以外には何ら請求せず裁判所の指示する者への引渡しに異存はない､ ただし土地は亡夫とともに購入した Y 自身の自由保有土地であり後見の対象ではないとの答弁をした｡ 訴訟記録では X1 の訴訟開始令状にしか言及されないことから､ X2 側は訴訟参加人として出廷していると推測されるが､ 両者の訴訟代理人 (X1 は彼自身が未成年であるため後見人､ X2 は弁護士) の間で後見権の優先性をめぐる議論が開始された｡ 記録では､ 裁判所が代理人ではなく X1・X2 自身が次の開廷期に出廷するよう命じたとの記述しかなく､ その後の推移は不明だが､ 両者の間で優先権をめぐる審理が行われたことは明らかである｡
これらの事案では､ 被告であるインタープリーダーの申立人の中立性はなお不十分であり､ 両事案の被告 Y は相続人を養育することを求めているばかりか､ 1313 年のケースでは自ら損害賠償義務を負い､ 1318 年のケー
スでは土地に対する固有の権利を主張している｡ この点で､ インタープリー

21 Y. B. Mich. 12 Edw. II p.361. see Rogers, supra n.8, pp.929-930.
22 領主の権利は最近親者の権利より優越し､ 土地保有者である父が死亡すると､たとえ母が存命であっても後見が開始した｡ Pollock and Maitland, supra
n.14, vol.1, p.320.
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説

ダーの輪郭は明確に現れているものの要件が固まるにはさらなる判例の蓄積を待たねばならなかった｡ そして､ そのためには事件数の乏しい後見権をめぐる特殊な争いに代わる､ より一般性が高い別の紛争類型が必要だった｡
4. 寄託者どうしの争い
インタープリーダーに関する判例が展開していく主たる舞台となったのは､ detinue (動産返還請求訴訟) である｡ detinue は､ 12 世紀後半に
debt (定額金銭債務訴訟) と同じ源泉から区別されない形で成立した訴訟方式であり､ 13 世紀末までに両者の分離が進み､ debt は一定の額・量の金銭・種類物の返還請求訴訟､ detinue は特定物の返還 (または価値相当額の損害賠償) 請求訴訟と､ 両者の棲み分けが完了した23｡ 元来､ detinueによる返還請求の基礎は特定物引渡義務の不履行にあると考えられており､このような義務は初期は契約にもとづくもののみであった｡ そして､ そうした契約の代表は財物を一定の再交付条項をつけて他者に交付する合意､
すなわち寄託であったから､ detinue は長きにわたり､ 受寄物の返還請求を受けたにもかかわらず引渡しをしない､ またはできない24受寄者に対する寄託者の救済手段として用いられた｡
14 世紀にかけて最も一般的な detinue の目的物は､ 不動産譲渡捺印証
書 (charter) と捺印金銭債務証書 (obligation) であった｡ これは当時､土地保有の保証や契約の履行確保の目的でこれらの証書を第三者に寄託す

23 Street, The Theory and Development of Common-Law Actions (1908), vol.3,
p.144.
24 中世における受寄者は絶対責任を負っており､ 受寄物を過失なく第三者に盗まれたり奪われたりした場合であっても免責されなかった｡ Holmes, The Common Law (1881), p.175; Holdsworth, supra n.9, vol.3, p.337. 原物返還が不可能な場合であっても寄託者は detinue によって受寄者に損害賠償を請求できた反面､ 寄託者が受寄者から必ず救済を得られることを理由の 1 つとしてdetinue の相手方は受寄者本人に限定され､ 受寄者からの買主や再受寄者､ 盗人､ 占有侵奪者など第三者に対する detinue は当初認められていなかった｡
Street, ibid., p.146.
66−3−302 (名城'16)コモンロー上のインタープリーダーることが広く行われていたためである｡ すなわち､ 定期不動産賃借権(lease for years) を設定する際に､ 封の譲渡 (feoffment) のための不動産譲渡捺印証書を作成して第三者に寄託しておき､ 定期不動産権者が妨害を受けることなく無事に賃借期間が満了すれば返還されるが､ 妨害を受けた場合には封の譲渡が確定的に効力が生じる､ という条件を付けておくのが慣行化していた｡ また､ 捺印契約 (covenant) の履行の担保としては､両当事者が互いに捺印金銭債務証書を作成して第三者に寄託しておき､ 一方当事者が債務不履行をした場合にはその当事者の捺印金銭債務証書を他方当事者に引き渡す権限を受寄者に付与しておくということが行われていた25｡
以上のような､ 一定の事実の発生または不発生を条件として目的物を返還するという約定のもとに捺印証書を共同寄託された者がしばしば直面する厄介な状況は､ 返還の条件の成否をめぐる共同寄託者間の紛争に巻き込
まれ､ 双方からの二重請求に晒されることであった｡ インタープリーダーの導入を促したのはまさにこの状況であったが､ それには 2 つの類型があった｡ 第 1 は､ 共同寄託者の一方だけが detinue を起こし､ 他方は裁判外での請求しかしていない場合であり､ 第 2 は､ 両寄託者がそれぞれ detinueを提起した場合である｡ この 2 つの状況に対応して､ 共同寄託者どうしで訴答させるという本質的な部分は共通であるが､ 別個の手続が形成された｡
前者の場合には共同寄託者の一方しか出廷していないため他方を裁判所に召喚する必要があるのに対し､ 後者においては相対立する権利主張者がと

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Reeves, History of the English Law (Finlason's edn. 1869), vol. 2, p.212.
Palmer, English Law in the Age of the Black Death, 1348-1381 (2000), pp.9799 は､ 14 世紀に猖獗を極めたペストによって動揺した財産帰属秩序と法シス
テムを建て直す役割を detinue が果たしたと論じ､ 中立の第三者に対する捺印
証書の寄託がしばしば利用された状況として､ 金銭債務の債務不履行があれば貸主に引き渡す条件で借主である土地所有者が不動産譲渡捺印証書を寄託する
場合､ および仲裁の両当事者が仲裁判断の遵守の確保を目的として､ それぞれ相手方を権利者とする金銭債務証書を作成し､ 不遵守があればその者の証書を相手方に引き渡す条件で寄託する場合をさらにあげている｡
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論

説

もに法廷にいるため裁判所はインタープリーダーを命じるだけで事足りるからである26｡
5. ガーニッシュメント
返還条件が成就したか否かを知らない受寄者が共同寄託者の一方からのみ detinue を起こされた場合の手続は､ ｢ガーニッシュメント (garnishment) によるインタープリーダー｣ または単にガーニッシュメントと呼ばれた｡ garnish は ｢告知する (warn)｣ の意味を有し27､ detinue の被告となった受寄者は､ 原告が返還を求めている証書は原告および訴外の第三者によってある返還条件を付して寄託されたものであること28､ そして自分はその条件が成就したかどうかについて不知であることを答弁し､ 当該
第三者 (garnishee と呼ばれた) に対するガーニッシュメント､ すなわち出廷して条件が成就したか否かについて原告との間で訴答せよとの告知をしてほしい旨を申し立てることができた｡
裁判所が申立てを認める場合には､ 第三者に対して告知令状 (scire
facias)29 が発せられた｡ その萌芽となる最初の事案は早くも 1316 年に現れており､ detinue を提起された捺印証書の受寄者が､ ｢裁判所の裁定によらずに引渡しをなせば､ 第三者が我々に対して訴訟を起こす｣ ことを理26 Rogers, supra n.8, p.933.
27 ノルマン･フレンチ語の garnir に由来し､ 元来は訴訟手続において相手方当事者に対してなす告知全般をさす語として使われていた｡ see Byrne, A Dictionary of English Law (1923), p.413 (Garnishee). 現在では､ garnishment は｢債権差押え｣ を意味する語として英米法圏で広く使われているが､ 当のイギ
リスでは 2002 年の CPR の改正によって第三者債務命令 (Third Party Debt
Order) と言い換えられ､ 制定法上､ garnishment の語は消滅した (CPR Part
72)｡
28 受寄者は条件付きであることを述べるだけでよく､ その具体的な内容を示す必要はなかった｡ Viner, A General Abridgement of Law and Equity (1791),
vol.9, p.419 (under the title of Enterpleader).
29 ｢…してはいけない理由があれば､ それを示せ｣ という趣旨の令状であり､ こ
こでは原告が捺印証書の引渡しを受けるべきではない理由があれば答弁せよと命じるものである｡
66−3−304 (名城'16)コモンロー上のインタープリーダー

由に､ 第三者に対する告知令状の発給を求める答弁をなしている30｡ その後､ 15 世紀後半に至るまでに多数の裁判例が蓄積され､ 手続が細部に至るまで固められていった｡
告知令状には第三者の出廷を強制する効果まではなく､ 第三者が指定された審理期日に欠席した場合には､ 係争物に対する原告の権利を認める欠席判決が出されるとともに､ 第三者は受寄者に損害賠償を訴求することが許されなくなるが31､ 不出廷に対するそれ以上のペナルティはなかった32｡
第三者が告知令状に応じて出廷し､ 手続当事者が法廷にそろうと､ 第三者
が detinue の被告の地位について原告との間で条件の成就をめぐるインター
プリーダーの手続が開始し､ 当初の被告である受寄者は以後の訴訟手続から解放された33｡
告知令状は､ 返還条件が成就したか否かについて答えよというものであるから､ インタープリーダーにおいて第三者が訴答できる事項も返還条件の成就または不成就に限定された｡ 第三者は共同寄託であることを否認して自己の単独寄託だったと答弁することは許されなかったし34､ 受寄者が自ら返還条件の内容を陳述しているか､ または原告が主張した返還条件を承認している場合には､ 第三者が実際の条件はそれとは異なるという主張をすることもできなかった35｡ このような場合に第三者がとるべき対応は

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Y. B. Mich. 10 Edw. II, pl. 57. see Rogers, supra n.8, pp.924-925.
Viner, supra n.28, p.428.
このことから､ Rogers, supra n.8, p.933 はガーニッシュメントを ｢任意的インタープリーダー｣､ 後述の狭義のインタープリーダーを ｢強制的インタープ
リーダー｣ と呼んでいる｡ なお､ 第三者は出廷したものの原告が欠席した場合には､ 反対に第三者に係争物の回復を認める欠席判決が出された｡ ただし､ 期日に原告と第三者の双方が出廷したが被告が現れなかった場合には､ 原告も第三者も被告に対する欠席判決を得ることはできなかった｡ Rogers, ibid., p.937(footnote 52).
33 Reeves, supra n.25, p. 636.
34 Viner, supra n.28, p.421.
35 Viner, ibid.; Reeves, supra n.25, p.636. ただし､ Y. B. Trin. 19 Edw. III 277,
pl. 60 など､ 第三者が条件の内容を争うことを認める裁判例も存在する｡
Rogers, supra n.8, p.937 (footnote 54). また､ 本来の約定とは異なる条件を受寄者が陳述したために第三者がインタープリーダーで敗れた場合には､ 係争
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66−3− 305

論

説

受寄者を被告とする detinue を新たに自ら提起することであり､ こうする
ことによって第三者は条件違いの主張を個別的抗弁 (special plea) として提出することができた36｡
インタープリーダーの結果､ 原告と第三者との訴答手続に決着がつくと､訴訟から退いていた元来の被告である受寄者がもう一度法廷に呼び出され､勝訴した側に受寄物の引渡しをなすべき旨の判決が出されるとともに37､敗れた側には相手方の主張を争う答弁をしたことによって生じた引渡しの遅延について損害賠償が命じられた38｡
6. インタープリーダー
受寄者がその占有する同一の動産について数人の権利主張者からそれぞれ独立の detinue を提起された場合の救済手続が (狭義の) インタープリー
ダーであり､ ガーニッシュメントとの違いは複数の訴訟が現に係属しているか否かの一点にあった｡ 被告に何ら過失がない場合に二重の訴訟負担を負わせるべきではないこと､ およびいずれの訴訟においても被告が敗訴して係争物をそれぞれの原告に引き渡すよう命じる矛盾する判決が出される恐れがあることから､ 重複訴訟の被告を救済する必要性は早期に認識され､物は原告に引き渡されてしまうが､ 第三者は虚偽の条件を答弁したことによる損害賠償を受寄者に対して別途訴求することができた｡ Viner, ibid., p.423.
36 Reeves, ibid.
37 Rogers, supra n.8, p.945. エクイティ上､ および制定法上のインタープリーダー
では､ payment into court と呼ばれる裁判所への供託が制度化され､ 供託をすませた被告は完全に訴訟から脱退することができたが､ コモンロー上のイン
タープリーダーでは供託は認められていなかった｡ Viner, supra n.28, p.434
は､ 初期には係争物を裁判所の管理に委ねることが要求されたが､ その後､ 審理が終了するまで裁判所ではなく被告に保管させるのが慣行となったとして､
15 世紀半ばの裁判例を引用している｡
38 第三者が敗訴した場合の損害賠償についての強制執行は､ 第三者の動産および不動産についてのみ可能で､ 身体に対する強制執行､ すなわち監獄への収監は認められなかった｡ 第三者はあくまで訴状上の当事者ではないため､ 弁済のための拘禁令状 (capias ad satisfaciendum) を発することができないからである｡ Viner, ibid., p.438; Reeves, supra n.25, p.637; Comyns and Hammond, A
Digest of the Laws of England (1822), vol.3, p.228.
66−3−306 (名城'16)コモンロー上のインタープリーダー

ガーニッシュメントと並行して発達していった39｡
記録上の最初の事案とされる 1332 年の民訴裁判所のケース40では､ X1が Y に対して detinue を提起し､ ある条件のもとで自分または訴外 X2に返還するという約定で捺印証書を Y に寄託したこと､ および自分が条件を履行したので捺印証書は自分に引き渡されるべきことを主張した｡ これに対して Y は､ X1 の主張通りの寄託を受けたこと､ しかし条件が履行されたかどうかは自分には不知であること､ そして X2 もまた当該捺印証書についての detinue を自分に対して現在提起していること､ 自分は裁判所が権利者と認めた者に対して捺印証書を引き渡す用意があることを答弁した｡ この事案では X1 と X2 がそれぞれ取得した訴訟開始令状の復命日(return day)41 が異なっていたため､ 裁判所は X1 の令状にもとづく手続において X1・X2 の両方に対して同一の期日を設定し､ その日に出廷するよう X2 に告知する告知令状を発した｡
インタープリーダーにおいては､ このケースのように令状の復命日が異なる場合には令状の日付が早い方が原告､ 遅い方が被告の立場にたって訴答手続が進められ､ 同日付の場合には､ 先に出廷して被告に対する訴訟原因の申立てをした方を原告とするのが通例だが､ 裁判所がこれと異なる指示をするときはそれにしたがって原告・被告の役割分担がなされた42｡ いずれの場合も､ もともとの被告が以後の手続から離脱することはガーニッ
シュメントと同じである｡ インタープリーダーで勝訴した側に係争物が引き渡される点も同様である｡
なお､ ガーニッシュメントと競合する場合､ すなわち X1 から detinue

39
40
41

42

Rogers, supra n.8, pp.943-944.
Y. B. Mich. 6 Edw. III 38, pl. 11. see Rogers, ibid., p.944.
訴訟開始令状の送達を受けた被告は､ 執行官 (sheriff) が送達を執行した旨を裁判所に報告した日 (復命日) から 4 日以内に､ 出廷して答弁をするか､ または出廷できない理由をつけて延期を申し立てなければ､ 欠席判決が出された｡
Crompton, Practice Common-Placed: Or, the Rules and Cases of Practice in
the Courts of King's Bench and Common Pleas (1783), vol.1, p.xliii.
Reeves, supra n.25, p.637.
(名城

'16)

66−3− 307

論

説を起こされた Y が､ 訴外 X2 に対してガーニッシュメントを申し立てた
ところ､ X2 もまた Y に対する独立の detinue を提起したときに､ 裁判所
は Y の申立て通りに告知令状をそのまま発すべきか､ それとも直ちに X1と X2 のインタープリーダーを命じるべきかは明確ではないが43､ X2 の提訴の時点ですでに告知令状の発給まで完了していた場合には､ もはや Yは裁判から離脱し原告どうしのインタープリーダーを申し立てる立場にはないとされ44､ ガーニッシュメントが優先した｡
7. 拾得者への拡張
4 で述べたように､ 元来 detinue は契約上の義務にもとづく訴訟方式として形成されたため､ 寄託者が detinue の被告にできるのは契約の直接の当事者である受寄者本人に限定され､ 寄託者は受寄者から再寄託を受けた者はおろか盗人に対してすら detinue による救済を求めることはできなかった45｡ しかし､ 遅くとも 1355 年には､ この明らかな不十分さを克服する糸口となる裁判例が現れ46､ 受寄者が死亡した場合には､ その遺言執行者を被告とすることができるとしたうえで､ 被告が遺言執行者として受寄物の占有を取得したという原告の陳述を､ 被告は否認できないとされた｡ その後間もなく､ 原告は､ 被告が受寄物を取得するに至った現実の経緯を問題にすることなく単に受寄物を被告が入手したということだけを明らかにす

43

Y. B. Hil. 3 Hen. VI 35, pl. 31 においてこの問題が生じたが､ イヤーブックスには結論が記されていない｡ ただし､ 裁判例のなかには､ ガーニッシュメントの相手方が被告の陳述した寄託物の返還条件を争いたい場合に (前述のように､本来これは認められない)､ 裁判所が判決をあえて遅らせて､ 相手方が被告に対する detinue 令状を取得し個別的抗弁として主張する機会を与えたものがある (Y. B. Mich. 20 Edw. IV 13, pl. 16)｡
44 Y. B. Hil. 11 Edw. IV 11, pl. 7.
45 原告は最初の訴答において寄託の事実を主張しなければならず､ それを否認す
る被告の答弁が認められれば訴えは却下された｡
46 Y. B. Trin. 29 Edw. III 38, pl. 12. see Green and Randall, The Tort of Conversion (2009), p.10. ただし､ Baker, An Introduction to English Legal History(4th edn. 2000), p.392 (footnote 83) は､ 第三者に対する detinue が争われた事案として､ それより早い 1312 年と 1339 年のケースをあげている｡
66−3−308 (名城'16)コモンロー上のインタープリーダー

れば足りるとされようになった｡｢入手の訴答｣47 と呼ばれるこの訴答方法は､ detinue にとって重要なのは契約ではなく､ 引渡しの請求とその拒絶にあることが認識される契機となり48､ 14 世紀末までには受寄者の死亡という当初必要であった状況すら不要とされて急速に普及した｡ detinue の原告は､ 目的物を自分が以前に占有していたことと､ それが被告の手に渡ったということだけを主張すれば十分となったわけであるが､ それでも被告の入手が不法侵奪によるもの
ではないということだけは付け加えて陳述すべきであると考えられていた｡というのは､ 不法侵奪の場合には動産不法収去侵害訴訟 (trespass debonis asportasis) や動産占有回復訴訟 (replevin) という別の訴訟方式が存在したからである49｡ そして､ 被告の占有取得の経緯はあくまで原告が任意に付加するものにすぎないことから､ 被告はそれを否認することはできないとされた｡ それゆえ取得方法の説明は不法侵奪以外であればいかなるものでもよかったのであるが､ 原告が紛失したものを被告が見つけて拾得したという話はいかにも都合がよかったため､ やがて第三者に対する
detinue において定型的に使われるようになった50｡
こうして確立した紛失と拾得という仮構を用いた第三者に対する
detinue51によって､ この訴訟方式がカバーする領域は格段に拡大した｡ イ

47

plea of devenerunt ad manus, or more fully ad manus et possessionem
defendentis devenerunt (= come into the possession of the defendant).
48 Hickey, Property and the Law of Finders (2010), p.12.
49 Green and Randall, supra n.46, p.13. 17 世紀初頭までは､ 救済方法は特定の事実状況に対応した訴訟の範型である訴訟方式ごとに与えられ､ 一つの事実状況に対して救済方法が重複して存在することはないという考え (see Letang v.
Cooper [1995] 1 Q.B. 232, p.243 per Diplock L.J.) が支配的だった｡ Simpson,'The Introduction of the Action on Case for Conversion', 75 Law Q. Rev. 364(1959), p.365.
50 Ames, supra n.10, p.381 は､ 紛失者と拾得者との間で起きた detinue の最初の事案として､ 原告が被告の荘園に迷い込んだロバの返還を､ 飼育費用の提供と引き換えに求めた 1371 年のケースをあげている (Y. B. Easter 44 Ed. III 14,
pl. 12)｡51 本来的な寄託にもとづく detinue､ すなわち detinue sur bailment に対し､detinue sur trover と呼ばれた｡
(名城

'16)

66−3− 309

論

説

ンタープリーダーはこの新しいタイプにおいても認められ52､ 寄託関係の枠が取り払われて､ 占有する同一の物に対する二重の引渡請求からの保護という､ より純粋な形へと発展していった｡
8. 申立ての要件
detinue におけるインタープリーダーの 2 つの類型､ すなわちガーニッ
シュメントも狭義のインタープリーダーもその趣旨は､ 1 つの義務しか負っていない者に二重の責任を負わせるべきでないということに加え､ 正当な権利者に係争物を引き渡す用意があるにもかかわらず訴訟に応じねばならない煩わしさから保護すべきであるということにあった53｡ それゆえ､ 被告が権利主張者のそれぞれに対して独立の責任 (independent liability)
を負っている場合には､ ガーニッシュメントおよびインタープリーダーの申立ては認められなかった｡ たとえば､ X1 からある物を寄託された Y が､その物を X2 に引き渡したうえで X2 から再寄託を受けた場合､ X1 と X2の両方がそれぞれ提起する (ガーニッシュメントの場合には､ 一方はまだ提起していないがその可能性のある) detinue は､ たしかに Y の占有する同一物を対象としているが､ Y は別個の寄託契約にもとづく独立の返還義務を X1 と X2 のそれぞれに対して自ら負担したのであるから､ インタープリーダーによる救済は与えられなかった54｡
受寄者自身が不法な行為をなして賠償責任を負う場合も同様である｡
1423 年の民訴裁判所の事案55 では､ X1 と訴外 X2 から捺印金銭債務証書
をある返還条件のもとで共同寄託された Y が､ 証書の引渡しを求める X1

52

Viner, supra n.28, p.433; Reeves, supra n.25, p.638; Chafee, 'Modernizing
Interpleader', 30 Yale L.J. 814 (1921), p.822.
53 Y. B. Easter 3 Hen. VI 43, pl. 20; Reeves, ibid., pp.637-638; Rogers, supra n.8,
p.945.
54 Reeves, ibid., p.638.
55 Y. B. Trin. 2 Hen. VI 16, pl. 19. イヤーブックスには結論が記されていないが､ ガーニッシュメントの申立ては認められなかったと推測される｡ see
Rogers, supra n.8, pp.941-942.
66−3−310 (名城'16)コモンロー上のインタープリーダーの detinue に対して条件の履行についての不知を理由に X2 のガーニッシュ
メントを申し立てたが､ 申立ての際に Y が裁判所に提出した証書からは
印影 (seal) が失われていた｡ 裁判官は､ もし X2 に告知令状を出せば印
影のない証書を適法で有効な捺印証書として X1 に受け入れさせることになり重大な損害を与えるとして､ 申立てを認めなかった｡ このような状況
は､ しばしば被告は自身の ｢愚行｣ (folly) のゆえに二重負担に甘んじなければならないといった形で表現されるが56､ Y は受寄物の保管義務違反
によって共同寄託者 X1・X2 のそれぞれに対して賠償義務を負うために｢独立の責任を負わない｣ の要件を欠いている､ と言い換えることができよう｡
第 2 の要件は､ 原告どうし (または原告とガーニッシュメントの相手方)の間に契約関係 (privity) が存在しなければならないというものである57｡
エクイティ上のインタープリーダーでは契約関係の要件が非常に重視され､障害と混迷をもたらしたが58､ その契機となったリーディングケースの 1
つにおいて大法官は､ ｢原則的にコモンローにおいてインタープリーダーが認められないときは､ エクイティ裁判所においても認められない｣59 と述べて､ この要件がコモンロー上のインタープリーダーに由来することを示唆している｡ しかし､ コモンロー上のインタープリーダーに契約関係の要件が存在していたかどうかは疑わしい｡
コモンロー裁判所で契約関係の必要性が論じられるようになったのは1420 年代になってからである｡ 1424 年の事案では60､ Y が X2 から単独寄

56
57

Viner, supra n.28, p.433; Reeves, supra n.25, p.639.
Story, Commentaries on the Law of Bailments (7th edn. 1863), p.112; Story,
Commentaries on Equity Jurisprudence (1st English edn. 1884) p.540;
Maclennan, The Law of Interpleader (1901), p.7.
58 Chafee, supra n.52, pp.828-840; Lambert, 'Common Law Interpleader in Equity', 1 Wm. & Mary L. Rev. 450 (1958), pp.453-454.
59 Pearson v. Cardon (1831, Ch.) 2 Russ. & Myl. 606, p.613, 39 Eng. Rep. 525,
p.528, per Lord Brougham.
60 Y. B. Easter 3 Hen. VI 43, pl. 20. see Reeves, supra n.25, p.638; Rogers, supra
n.8, pp.939-940 and p.946.
(名城

'16)

66−3− 311

論

説

託を受けた物について､ X1 が自分に引き渡す約定であったと主張して Yに対して detinue を提起し､ 他方 X2 も自らへの返還を求めて detinue を提起した｡ 裁判官らは､ もし X2 が訴えを起こしていなかったならば Yの X2 に対するガーニッシュメントの申立ては認められるかという議論を展開し (したがって傍論である)､ 裁判官の 1 人は X1 と X2 の間に契約関係が存在しない限り X2 に対する告知令状を出すべきではないと主張した｡ しかし､ 他の 2 人の裁判官は､ 別個の裁判によって X1 と X2 の双方に引渡しを命じる判決が Y に出されうることの不合理性を論拠にガーニッ
シュメントが認められるべきであるとし､ さらに Y が単なる拾得者にすぎず寄託もその他の契約関係もいっさい存在しないことが明らかな場合であってもガーニッシュメントの救済が与えられるべきであると主張した｡
そして､ その 4 年後のまさに被告が捺印証書を ｢偶然拾った｣ とされた事案でインタープリーダーが正面から認められ61､ さらに一方の原告が寄託による detinue､ 他方が紛失物発見にもとづく detinue を提起している場
合でもインタープリーダーの障害とはならないとされた62｡
このように､ コモンロー上のインタープリーダーにおいて契約関係を必要とする明確な裁判例は見あたらないのに対し､ 複数の裁判例が消極に解している63｡ 後見権を主張する者どうし､ および拾得者に対する detinueの原告どうしの間に契約関係が存在しないことは明らかであるため､ 契約関係が必要という立場をとる文献ではその対象を寄託にもとづく detinueに限っているが､ そこでは共同寄託から生じた紛争が背景にあるのが通常であることから結果的に権利主張者 (共同寄託者) どうしの間に契約関係が存在しただけであって､ 契約関係とインタープリーダーの結びつきは偶然の産物にすぎない64｡ 共同寄託以外のケース､ たとえば 2 人の原告がそ

61
62
63

Y. B. Easter 7 Hen. VI 22, pl. 3. see Rogers, ibid., p.946.
Y. B. Mich. 39 Hen. VI 36, pl. 1.
Rogers, supra n.8, p.946 footnote 96 は､ 契約関係を不要とする裁判例を複数紹介している｡
64 Chafee, supra n.52, p.830 and p.835.
66−3−312 (名城'16)コモンロー上のインタープリーダー

れぞれ単独寄託にもとづいて被告に対して detinue を提起した場合にインタープリーダーが否定されるのは､ 原告間に契約関係が欠けているからではなく､ 単なる二重寄託であって ｢独立の責任を負わない｣ の要件を満たさないのが理由であると考えれば十分である｡
9. インタープリーダーの衰退
コモンロー上のインタープリーダーは､ その要件が緩やかなものだった
反面､ 利用できる状況に重大な制約があった｡ 後見権をめぐる争いを除けば detinue においてしか使うことができず､ 他の重要な訴訟方式ではいっ
さい認められなかったのである65｡ たしかに､ 紛失物の発見・拾得というフィクションにもとづいて detinue がその範囲を大きく広げたのにともない､ 14､ 15 世紀にはインタープリーダーが利用される機会も格段に増大した｡ しかし､ detinue はいくつもの深刻な欠点を抱えており､ それが原因で次第に廃れ､ 特殊主張訴訟 (action on the case)66､ 特にその一種で

65

Reeves, supra n.25, p.639; Chafee, ibid., pp.822-823; Maclennan, supra n.57,
p.8; Story, Equity Jurisprudence, supra n.57, p.541; Cabab, Interpleader inthe High Court of Justice, and in the County Court (3rd edn. 1900), p.2 な
ど､ quare impedit (聖職推挙権妨害排除訴訟｡ 聖職者を教会または聖職録に推挙する権利の行使を妨げられた者が妨害の排除を求めるための古い訴訟方式｡
see Holdsworth, supra n.9, vol.3, p.25) でもインタープリーダーが認められていたとする文献が少なくない｡ Chafee は､ ｢たとえば､ ある司教に対し 2 人の者がそれぞれ別の聖職者を同一の教会に任命するよう求め､ いずれも聖職推挙権を主張する場合､ インタープリーダーはその司教に 2 つの quare impedit
訴訟からの申し分ない避難場所を提供した｣ (p.823) と述べている｡ しかしこれは､ A が聖職者を司教 B に推挙する権利は自分にあると主張して C を被告とする quare impedit を提起したところ､ 反対に C も同様の訴えを A に対して起こしたという状況であり､ どちらの提起した訴えにもとづいて A・C 間の訴答手続を進めるべきかという問題が生じるだけであって､ 司教 B はもともと二重責任や二重の応訴負担とは無縁であり､ インタープリーダーはまったく無関係である｡ Rogers, supra n.8, p.948 (footnote 104) は､ Robert Brookeの法要録 (abridgment) の誤った分類をそのまま Reeves が取り入れ､ それが漫然と受け継がれてきた結果であると批判的に指摘している｡
66 初期コモンローでは定型化された訴訟原因ごとに訴訟提起に必要な令状が用意されており､ 損害を受けた事情がどの令状にも合致しなければ被害者は救済を得られなかったが､ 14 世紀になって原告が訴訟原因である特殊事実 (case) を
(名城

'16)

66−3− 313

論説ある trover (動産侵害訴訟) にその領域を奪われていった｡
detinue の最大の弱点は､ 雪冤宣誓 (wager of law または compurgation)67 が認められていたことである68｡ 雪冤宣誓とは､ 神判 (ordeal)
や決闘裁判と並ぶ古い証明方法であり､ 被告が宣誓のうえで自己の責任を否定し､ 隣人など被告をよく知る一定数の雪冤宣誓者 (compurgator)69
が出廷して被告を支持することを宣誓すれば､ 被告の主張が正しいと認められた｡ 被告が所定の人数を集められなかったり､ 宣誓者が方式通りに宣誓し損なった場合には被告の敗訴となったが､ 宣誓者は被告の主張が正しいことを宣誓するのではなく､ 被告の主張が真実であることを信じる旨を宣誓するにすぎない点で通常の証人とは異なり､ 被告の主張が虚偽だったとしても宣誓者が偽証罪に問われることはなかったから､ 証明方法としては著しく不十分だった70｡ detinue を提起しても､ 被告が自分は目的物を

67
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70

詳細に述べた特別な訴訟開始令状が発行されるようになり､ それにもとづいて開始される損害賠償請求訴訟を action on the case と呼んだ｡
Holdsworth, supra n.9, vol.1, pp.305-308; Thayer, 'The Older Modes of
Trial', 5 Harv. L. Rev. 45 (1891), pp.57-63.
ただし､ Fifoot, History and Sources of the Common Law : Tort and Contract (1949), pp.28-29 によれば､ 14 世紀初め頃までは､ 被告が目的物を留置していることが周知の事実で証人の証言も得られるような場合には裁判官が雪冤宣誓を認めないこともあったという｡
Blackstone, Commentaries on the Laws of England (1765-69), vol.3, p.343
はこの人数を 11 人 (被告本人を含めて陪審員と同じ 12 人｡ 雪冤宣誓が被告に有利な陪審の評決と同等であることにもとづく) とする｡ しかし､ 記録上最後に雪冤宣誓が申し立てられた 1824 年の King v. Williams, 2 B. & C. 538, 107
Eng. Rep. 483 において､ 被告は Blackstone の記述はそこで引用されている
文献 (Fleta) にもとづいていないと指摘し､ 同文献によれば宣誓者の数は原告が最初の訴因陳述において法廷に呼ぶ証人 (secta｡ 古いコモンロー上の手続である) の数に依存し､ 証人が 5 人以下の場合にはその倍の人数の宣誓者が必要だが､ 6 人以上の場合は 11 人で足りるとされており､ 必要な宣誓者の人数が確定できないとして裁判所の指示を求めた｡ しかし､ 裁判官は､ 被告は自ら十分と考える人数を連れてくるべきであり､ 原告がその数に不服である場合には双方の意見を聞いて判断すると述べて指示を与えず､ 時代錯誤的な被告の申立てに手を貸すことを拒絶した｡ その後､ 被告は 11 人を法廷に連れてきたが､原告の訴え取下げで事件は幕を閉じた｡ 雪冤宣誓の正式な廃止は 1833 年の制
定法 (Stat. 3 & 4 Will. IV. c.42 s.13) による｡
Pollock and Maitland, supra n.14, vol.2, p.636 によれば､ 裁判所のあるウェ

66−3−314 (名城'16)コモンロー上のインタープリーダー

留置していないと宣誓し､ 被告に呼び集められた宣誓者たちが彼を信じると宣誓すれば実質的な裁判を受けることなく敗訴してしまうという､ ｢一種の公認された偽証｣71 によって被告が守られた訴訟方式が忌避されるようになるのは当然の流れであった｡ これに対し､ trover では雪冤宣誓は認められていなかった｡
第 2 は､ detinue の救済方法は原物返還か価格賠償に限られ､ そのどちらでも被告が任意に選ぶことができたことである｡ その結果､ 受寄者は受寄物が損傷しても現状で返還しさえすればそれ以上の責任を detinue で問われることはなく､ 寄託者が損傷にかかる損害賠償を求めるには､ 別途訴訟を起こすという迂遠な方法をとる必要があった｡ 一方､ 最初から特殊主張訴訟を提起すれば､ 一度の訴訟で全損害を回復できた72｡ 第 3 は､ 受寄者以外の第三者に対する (拾得物発見による) detinue では､ 訴訟提起時に被告が目的物を留置していることが必要だったことである｡ 目的物がすでに滅失している場合には､ 寄託による detinue であれば返還義務を履行できない受寄者に対して損害賠償を請求することができるが､ 第三者からはたとえその滅失が第三者の行為によるものであったとしても detinue による救済を得ることはできなかった73｡ しかし特殊主張訴訟なら､ 滅失させたこと自体を理由として第三者に賠償請求することに何の支障もなかった｡ 第 4 に､ 訴訟方式時代の訴答手続では一般に明確性と正確性が重視されたが､ detinue においては目的物の特定に必要な事項について特に厳密な明確性が要求された74｡ これもまた detinue を使いにくくさせた要因の1 つだったのに対し､ 損害賠償訴訟である trover においては目的物の特

71
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74

ストミンスター･ホールには僅かな報酬で全く面識のない被告のための宣誓を引き受ける職業的な宣誓屋がたむろしていた｡
Prosser, 'Nature of Conversion', (1957) 42 Cornell L. Rev. 168, p.169.
最初期の事案の 1 つである 1372 年の Farrier's case (Y. B. Trin. 46 Edw. III
fo. 19 pl. 19) では､ 蹄を損傷して返還された馬の所有者が､ 同馬を使用できない期間の逸失利益の賠償を特殊主張訴訟において請求し､ 認められた｡
Ames, supra n.10, p.383.
Holdsworth, supra n.9, vol.7, p.414; Saunders, The Law of Pleading and Evidence in Civil Actions (1837), vol.1, p.433.
(名城

'16)

66−3− 315

論

説

定性が detinue ほど重視されることはなかった75｡
16 世紀初めに紛失・拾得にもとづく detinue と領域が重なるようになった trover は､ 17 世紀後半には以前は否定されていた寄託のケースでもdetinue との併存が認められるに至り､ 全ての場合において原告はいずれかを自由に選択できるようになった76｡ 当然､ 多くの難点をもつ detinue
は trover に次第に圧倒され､ 時代後れの訴訟方式としてほとんど使われることはなくなった｡ detinue と不可分に結びついていたインタープリー
ダーもその運命をともにし､ 18 世紀にはまだコモンロー裁判所でわずかに生き残っていたものの77､ 19 世紀になると完全に過去のものとなった78｡
75

たとえば､ 原告が失った食料品 (クローブ､ メースおよびナツメグ) を拾得した被告に対して trover を提起した Hartford v. Jones, 1 Ld Raym 393, 91
Eng. Rep. 1161 (1698) では､ 陪審が全損害の賠償責任を認定したため､ 被告が原告の訴状には ｢72 オンスのクローブ､ メース､ ナツメグ｣ と記され各品目の量が示されていないとして判決抑止を求めたのに対し､ 裁判官は､ detinue
ならこの訴状は認められないが､ trover では問題ないとした｡ Blackstone,supra n.69, vol.3, p.152 も､ 特定性の要求の緩やかさは雪冤宣誓がないことと並んで trover の detinue に対する相当な利点であると述べている｡
76 Ames, supra n.10, pp.384-385. 唯一の例外として､ 過失によって受寄物を紛失した受寄者に対しては trover を提起できなかったが､ この場合には被告はtrover と同じく特殊主張訴訟から発達した assumpsit (引受訴訟) によって受寄者に賠償請求することができた｡
77 see Rich v. Aldred, 6 Mod. 216, 87 Eng. Rep. 968 (1704); Metcalf v. Hervey,
1 Ves. 248, p.249, 27 Eng. Rep. 1011, p.1012 (Ch. 1749).
78 Pearson v. Cardon, supra n.59, p.613 (per Lord Brougham) は､ 権利主張者の一方との損失補償 (indemnity) の合意を用いたより簡便な方法が普及したことも､ コモンロー上のインタープリーダーの終焉を決定づけたという｡ すなわち､ A と B から二重の引渡請求を受けた C が､ A に係争物を引き渡す代
わりに､ 真の権利者が B と認められた場合の損害賠償を A が填補するという契約を結んでおくのである｡ 実際に B が C を提訴したときは､ A が利害関係者として訴訟参加し､ 全面的に C に代わって訴訟追行することによって､ 名
目上の訴訟当事者は B・C であるが実質的には A・B 間で権利の優劣が争われるという､ 事実上インタープリーダーと同じ効果がもたらされた｡ なお､ 第三者の訴訟参加は裁判所の裁量によって非常に広範に認められていたが､ Rulesof the Supeeme Court 1883 (Ord. XVI, r.48) によって第三者が損失補償または損失分担 (contribution) の義務を負う場合に限定された｡ Morgan,
Morgan's Chancery Acts and Orders (6th edn. 1885), p.336 and pp.347-348;
Koji Takahashi, Claims for Contribution and Reimbursement in an International Context: Conflict-of-laws Dimensions of Third Party Procedure(2000), pp.294-295.
66−3−316 (名城'16)コモンロー上のインタープリーダー

10. おわりに
インタープリーダーがコモンロー裁判所から姿を消した後も､ 大法官府
裁判所では係争物保有者の申立てにより競合する権利主張者どうしを召喚して争わせる手続､ すなわちエクイティ上のインタープリーダーが発達を遂げ､ 特に 19 世紀には運送業者や仲買人､ 倉庫業者などによって広く用いられるようになった｡ その名称と手続の仕組みからしてコモンロー上のインタープリーダーの影響を受けていることは間違いないが､ 両者の関係には不明な点が多い｡
ある論者は､ ｢インタープリーダーは大法官が新たに創案したものではなく､ 古いコモンロー上のインタープリーダー令状 (writ of interpleader)
た他の特殊な令状と同じように陪審の導入後に徐々に廃れから借用されたものである｣79 として両者の連続性を肯定する｡ これに対し別の論者は､ 早くも 14 世紀前半に大法官は官職や土地に対する権利を複数の者が主張する場合にインタープリーダーの性質をもつ手続を用いており､ これに同時期の巡察裁判官が駆使した同様の手法80､ およびコモンロー上のインタープリーダーの影響が加わってエクイティ上のイン
タープリーダーが並行的に形成されていき､ detinue の衰退後に広範に使われるようになったとして､ コモンローの影響は限定的なものとみている81｡
コモンロー上のインタープリーダーがあくまで提訴された被告の防御的

79

Chafee, Cases on Equitable Remedies (1938), p.1. ただし､ あくまで被告の防御手段にすぎないコモンロー上のインタープリーダーに ｢インタープリーダー
令状｣ なるものが存在したことはなかった｡
80 巡察裁判官 (justice in eyre) は､ 12 世紀から 14 世紀半ばまで国王裁判権のほとんど全てを授権されて王国内を巡回し､ 特に貧者からの訴状を受けて各地で裁判を行った｡ Holdsworth, supra n.9, vol.2, pp.337-339. その公平や正義を重視する傾向はエクイティの形成に深い影響を与えたとされる｡ Pollock,'Transformation of Equity', Essays in Legal History (Vinogradoff edn.
1913), pp.291-292. Contra Plucknett, A Concise History of the Common Law(5th edn. 2001), p.683.
81 Rogers, supra n.8, pp.948-950. 大法官府裁判所でインタープリーダ訴状が初めて用いられたのは､ 1484 年の Flyyke v. Banyard, 1 Cal. Ch. cxv だという｡
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論

説な申立てによるものであったのに対し､ エクイティ上のインタープリーダー
では､ 係争物保有者は競合する権利主張者のいずれからもまだ訴えを提起されていない段階においても､ その蓋然性が高いというだけで先手を打ってインタープリーダー訴状 (bill of interpleader) を提出し､ 自ら原告となって権利主張者らを強制的に召喚してインタープリーダーを始めさせることができた｡ さらに､ 係争物を裁判所に供託した後は訴訟手続から完全に離脱できるだけでなく､ それまでに要した費用をインタープリーダーの敗訴当事者から回復することも認められた｡ このように､ 係争物に利害を有しない第三者を二重の訴訟負担から保護するというインタープリーダーの目的はより徹底され､ 係争物が動産や金銭であれば82､ 権利主張者の権
原がコモンロー上のものかエクイティ上のものかを問わなかった｡ しかし､他方で､ コモンロー上のインタープリーダーよりも要件が厳格化され､ あるいは新たな要件が付け加えられたことによって難解で制約の多い制度になっていき､ 場合によってはコモンロー上のインタープリーダーよりも範囲が狭くなることすらあった83｡
こうしたエクイティ上のインタープリーダーを特徴づける様々な要素は､
大法官府裁判所によって､ とりわけ 18 世紀末から 19 世紀前半にかけて相次いで出された判例を通じて創出されたものであった84｡ この点を重視す
れば､ コモンロー上のインタープリーダーとエクイティ上のそれとの関係

82

不動産は手続の一部となった裁判所への供託が不可能であることからインタープリーダーの適用はなかった｡ Burroughs and Edward, The Irish Equity
Pleader (1845), p.569.
83 たとえば､ ｢独立の責任を負わない｣ という要件は､ 権利主張者が係争物の引渡しの他に独立の請求をしていないこと､ あるいは各権利主張者の請求の範囲が同一であること､ などと言い換えられ､ 一方が係争物の引渡しだけでなく不法留置による損害賠償もあわせて請求している場合にはインタープリーダーは認められなかった｡ Maclennan, 'The Interpleader Doctrine of Independent
Liability', (1898) 32 Am. L. Rev. 331, pp.332-333. また､ ｢契約関係｣ が全ての当事者の間､ すなわち権利主張者どうしの間だけではなく､ 各権利主張者と係争物保有者の間にも必要とされた｡ Chafee, supra n.52, p.828.
84 Hazard and Moskovitz, 'An Historical and Critical Analysis of Interpleader',52 Cal. L. Rev. 706 (1964), p.709.
66−3−318 (名城'16)コモンロー上のインタープリーダー

は､ その名称と基本的な枠組みの共通性を除けばあくまで間接的なものにとどまり､ 制度としての連続性は否定的に解すべきであると思われる｡ それでは､ 大法官府裁判所はどのようにして現代につながる独自の諸準則を編み出していったのだろうか｡ 別稿では､ 判例と当時の文献の分析を通してその解明を試みたい｡

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