禁煙科学 16巻(2022)-02

今月号の目次【原著】
医師による小学校での喫煙防止教育の成人式における長期有効性の検討
遠藤

將光、他

1

【連載】
禁煙科学

最近のエビデンス（２０２２年２月

ＫＫＥ３０７－３０８）

KKE307「加熱式タバコの禁煙効果、安全性、喫煙率への影響に関するコクラン・レ
ビュー」
KKE308「日本の電子タバコ使用者の6割以上がニコチン含有製品を使用している」
舘野

博喜

7

恭久

17

【連載】
週刊タバコの正体（２０２２年２月

Ｎｏ．６９５－６９８）
奥田【報告】
全国禁煙アドバイザー育成講習会 開催報告
第２８２回

静岡・web開催（２０２２年２月１３日）

18

禁煙科学1６巻(2022)-02-P1【原著】

医師による小学校での喫煙防止教育の成人式における長期有効性の検討
遠藤將光1)2) 岩城紀男2)3) 福田太睦2）吉田健治2) 横山明美2) 池田美智子2)4) 高橋裕子2)5)

抄

録

目的：我々は 1998 年から医師が小学 6 年生に喫煙防止教育を行い、8 年後の 20 歳になった時点で喫煙率を低下させるのに有効かを検証するため、2010 年から成人式で喫煙行動をアンケート調査して来た。その結果 2014 年から 2016 年度の 3
年間有効だったが１）、2017 年度より有効性は認められなくなった。今回は 2017 年度より追加した新型タバコのアンケー
ト結果を中心に、有意差が無くなった原因を検討したので報告する。
方法：金沢市内 14 公民館、7 会場の成人式でアンケートを行い、出席者は 700 名弱（全市出席者の 20％程度）で回収率
は 75％から 80％程だった。これらを喫煙防止教育あり群と教育なし群に分け喫煙行動を群間比較、喫煙率はχ二乗検定
を用い検討した。また、2017 年度からアンケートに「新型タバコを安全と思うか」との質問を追加した。
結果：教育あり群/なし群の喫煙率は、2014 年度は 5.2/12.5％、2015 年 6.7/16.9％、2016 年 10.5/16.0％で、この 3 年間は両群間に有意差を認めたが、2017 年度では有意差は認めず 2018 年と 2019 年は両群でほぼ同様の値であった。また、2017 年度から追加した新型タバコに関する質問の結果、新型タバコが「安全と思う」喫煙者が 2017 年度 20.6％から2019 年では 38.6％に急増し、非喫煙者でも 2017 年 13.3％から 2019 年 16.9％と確実に増加した。
「安全と思わない」は非喫煙者では 2017 年 40.2％から 2019 年 47.5％に増えてはいるが、喫煙者では 2017 年も 2019 年も 39％程で変わらなかった。
考察：新型タバコが安全と思う喫煙者が急増し、非喫煙者でも増えている。また、安全と思わない非喫煙者は増えてはいるが 50％には満たず、喫煙者では変わっていない。8 年前にはまだ普及していなかった新型タバコの有害性は授業で教えておらず、その危険性が新成人に充分認知されていない事が、両群間の差を無くした要因の一つと考えられた。今後の喫煙防止教育では新型タバコの有害性を知らせる事が重要で、次回以降のアンケート調査では紙巻きタバコと新型タバコの喫煙状況を分けて質問し検討する必要があると考えられた。

キーワード：喫煙防止教育、小学校、医師、成人式、新型タバコせるのに有効かを検証するため、2010年度から成人式ではじめに喫煙行動をアンケート調査して来た。その結果2014年度
から2016年度の3年間、統計学的な有意差をもって教育を

我々は1998年から医師が小学6年生（12歳）に喫煙防止行った群の方が低い喫煙率を示した １）。しかし、2017年教育を行い、8年後の20歳になった時点で喫煙率を低下さ

度以降では両群間の喫煙率には有意差が認められなく

1)城北病院
2)禁煙ねット石川
3)岩城内科医院
4)公立小松大学
5)日本禁煙科学会

責任者連絡先：遠藤將光(〒920-8616)石川県金沢市京町20-3
石川勤労者医療協会 金沢城北病院
Tel:076-251-6111

論文初回提出日：2022年2月19日

血管外科

禁煙科学1６巻(2022)-02-P2なった。今回は2017年度より追加した新型タバコのアン

かった小学校の卒業生を「教育なし群」とし、両群の喫ケート結果を中心に、有意差が無くなった原因を検討し煙行動、特に喫煙率、を群間比較した。喫煙率はχ二乗たので報告する。

検定を用いて検討した。
また、2017年度からアンケートに「加熱式タバコは安対象と方法全だと思うか？」という質問を追加した。

結 果

我々は2010年度から金沢市内14公民館、7会場の成人式で、新成人を対象にして喫煙行動に関するアンケート調査を行ってきた。アンケートは無記名で、用紙は式場の教育あり群/教育なし群の喫煙率は、2010年度から三年受付で参加者のほぼ全員に配布されたが、回答は自由意

間、7.7/15.2％、16.4/21.9％、13.9/18.4％ で 教 育 あ り志とした。成人式への出席者数は年度により変動があり群の方が低い傾向にあったが、統計学的な有意差は認め650名から700名弱、近年は出生数が減りつつあるためかられなかった。2013年は山間部の教育あり群の小学校で減少傾向だった。アンケート回収数は500から600枚弱程

喫煙率が異常に高く、教育あり群/教育なし群の喫煙率は度で回収率は75％から80％程度だった。ちなみに2019年

16.4/15.7％とほぼ同じだった。しかし、2014年度の教育

度の成人式は、金沢市全体60公民館、41会場での総出席

あ り 群 / 教 育 な し 群 の 喫 煙 率 は 5.2/12.5％、2015 年

者は3402名であり、我々がアンケートを行った対象の出

6.7/16.9％、2016年10.5/16.0％で、この3年間は両群間

席者は712名で、全体の21％程度だった。また、出席者中に有意差を認めた（図１）。この3年間の対象は42校、の回答者数は570名、女265名、男305名、であった。

4,014人で、その内教育あり群は17校、1615名で、教育な回答者の中で小学校6年生の時に医師が喫煙防止教育をし群は25校、2,399名だった。教育あり群の成人式への参行 っ た学 校の 卒 業生 を「教育 あ り 群」、教 育を 行 わ な

加者は872名、回答者は631名、教育なし群ではそれぞれ

表１

教育あり群と教育なし群の喫煙率、Odds比と 95%信頼区間

Characteristics
All participants
all years
EducatedControl
Male gender
all years
EducatedControl
2014 FY
EducatedControl
2015 FY
EducatedControl
2016 FY
EducatedControl
Female gender
all years
EducatedControl
2014 FY
EducatedControl
2015 FY
EducatedControl
2016 FY
EducatedControl

Total

Smokers/Total n/N (%)

OR

95%CI

p-value631
1003

50/631(7.9)
149/1003(14.9)

2.03
ref

1.45–2.84< 0.001314
527

37/314(11.8)
116/527(22.0)

2.11
ref

1.42–3.15< 0.00172
192

5/72(6.9)
40/192(20.8)

3.53
ref

1.33–9.33

0.008

103
154

10/103(9.7)
42/154(27.3)

3.49
ref

1.66–7.33

0.001

139
181

22/139(15.8)
34/181(18.8)

1.23
ref

0.68–2.22

0.49

317
476

13/317(4.1)
33/476(6.9)

1.74
ref

0.90–3.36

0.095

84
208

3/84(3.6)
10/208(4.8)

1.36
ref

0.37–5.08

0.643

104
142

4/104(3.8)
8/142(5.6)

1.49
ref

0.44–5.10

0.52

129
126

6/129(4.7)
15/126(11.9)

2.77
ref

1.04–7.39

0.035

FY: fiscal year

禁煙科学1６巻(2022)-02-P3

しかし、2017年度では教育あり群/なし群の喫煙率は、
11.3/16.4％で両群間に有意差を認めず、2018年と2019年
で は 教 育 あ り 群 / な し 群 の 喫 煙 率 は、そ れ ぞ れ
12.8/13.3％ と 13.4/13.8％ で ほ ぼ 同 様 の 結 果 で あ っ た（図１）。
2017年度から追加した「加熱式タバコは安全だと思うか？」という質問に対しては、加熱式タバコが「安全と思う」喫煙者が、2017年度20.6％から2019年では38.6％に急増した一方で、非喫煙者でも2017年13．3％から2019
図１

教育あり群と教育なし群の年度別喫煙率の推移

年16.9％と確実に増加した。「安全と思わない」は非喫

煙者では2017年40.2％から2019年47.5％に増えてはいるが、喫煙者では2017年も2019年も39％弱で変わらなかった（図3）。

考察

学校、特に年少の小学校における喫煙防止教育が、一定期間後に喫煙率を低下させ得るかについては多くの議論がある。表2，3に示すように有効とする論文がある一方で2～11）、効果が無かったとの報告もある6,12,13）。有効と無効の間に何があるのか、その差はなぜ生じるのかは重要な問題である。
教育効果に差が生じる一つの理由には、喫煙防止教育に費やされる「頻度×時間＝強さ」が考えられる。確かに教育の「強さ」を大きくすれば効果が増大するのは想像できるが、実際の教育現場では時間の余裕は無く、喫煙防止教育に多くの時間を割く事は現実には困難と思わ図２

2014年度から2016年度までの対象患者数れる。また、「教える人」も重要である。学校での教育
では教師が喫煙の問題を教える事が多く、これも有効と1,276名、1,003名だった（図2）。
男女の3年間分をまとめた（全3年）教育あり群と教育の報告が多い3,5～11)。一方で、喫煙は健康に直接関係する諸問題を人体に引き起こすため、薬剤師、看護師、医学なし群の喫煙率は7.9％ と14.9％、男性の教育あり群と教育なし群では11.8％ と 22.0％で、共に有意に教育あり群で低かった。男性を年度別にみると2014年度と2015
年度はそれぞれ教育あり群/教育なし群が、6.9/20.8％と9.7/27.3％で有意差があったが、2016年度は両群に差はなかった。女性の喫煙率は全3年で教育あり群4.1％ 、教育なし群が6.9％ と有意差は無く、2014、2015年度で両群に差は認めなかったが、共に10％以下だった。一方、2016年度の教育あり群/教育なし群は4.7/11.9％で、教育あり群で有意に低かった（表１）。

図３

加熱式タバコは安全だと思うか？年次推移

禁煙科学1６巻(2022)-02-P4

表２ 学校での喫煙防止教育効果の報告、短期(2年以内）

生、医師などの医療関係者が教育すると効果があったとき、有用な一手段と考えられた １）。しかし、残念ながらの報告がある2,4,7,14,15)。本研究でも医師による授業が有効

2017年以降効果があるという結果を示す事ができなくだった期間があり、日頃接している教師ではない「特別なってしまった。これにはいくつか理由が考えられる。

な外部講師」による授業は、普段とは異なる緊張感があ

一つには社会全体の喫煙に対する関心が高くなった事でりより高い教育効果が得られると考えられる。

出前授業の有無による違いが大きく影響しなくなったこ

また、人間の記憶、特に児童の記憶は日を追うごとにと。また、小学校以降も喫煙防止教育が実施されている

消えて行くものであるから、授業を行ってから何年後に事などで、1回のみの出前授業だけの効果が見えにくく調査したかも重要な点である。過去の調査では、回収率なっている事なども考えられるが、最も大きな原因は加ほぼ100％を期待できる授業後数年以内に有効性を調査し熱式タバコや電子タバコなどのいわゆる新型タバコの急たものが多かった（表2）。これは在学中に教育と調査を増により、新型タバコについての医学的知識の普及が追すれば高い回収率を期待できるからであろう。しかし、い付いていないことが大きな原因であると思われる。さ我々が知りたかったのは成人した時点での教育効果で、らには、健康被害は長期にわたるものも含まれるので、Dobbinsらも長期の結果が重要と指摘している16)。

新製品が出たときに医学的知識の普及だけでは不十分で学校での喫煙防止教育の究極の目的は、法的に喫煙があり、タバコを吸わないメリットの普及も重要である。

認められる成人になった時点でも喫煙を予防し得る事でHoriらの行った日本在住の15歳から70歳の男女 8,240

あろう。そのため、我々は教育後に長期間（6年以上）経人が回答したインターネット調査では、2015年から2019

過してから喫煙率を調査した論文を探したが、我々の検索し得た範囲内では表3に示すように3本の論文しか見つける事ができなかった。しかも、それらは1995年以前

9～11)のデータであった。本研究は、本邦における小学校での喫煙防止教育の長期的な有効性を検討した新たな報告として有意義と考えている。
また、喫煙防止教育の授業方法は多種多様で、短時間で有効な教育方法を探さなければならない。我々が行って来た医師による出前授業は、一旦は有効性を証明で

表３

学校での喫煙防止教育効果の報告、長期(6年以上）

禁煙科学1６巻(2022)-02-P5

年に加熱式タバコを30日以内に使用していた人の割合

くる可能性もある。

は、0.2％ (2015年)から11.3％ (2019年)に急増したと報結 語告している 17)。さらにHori, Odani らによる2019年および2020年の調査で、成人の10％以上が加熱式タバコを使うようになっていることが分かった17,18)。

1998年から医師が小学6年生に喫煙防止教育を行い、日本における加熱式タバコの代表格であるアイコス

2010年度から成人式で喫煙行動をアンケート調査した。

は、2014年11月に世界で最初に日本とイタリアで販売がその結果、2014年度から2016年度の3年間、教育群で有意開始され、日本では2016年4月にマスメディアが取り上げに喫煙率が低かったが、翌年以降差が無くなった。その一気に拡大したとされている19)。2017年度の調査対象と理由として新型タバコの急増が考えられ、今後の喫煙防なった新成人たちが授業を受けたのは2009年度で、この止教育では新型タバコの有害性を知らせる事が重要であ頃にはまだ加熱式タバコは販売されておらず、当然、新る。また、成人式でのアンケート用紙にはタバコの有害型タバコの有害性は授業で教えていなかったので、新成性も併記しているので、タバコの害を20歳で改めて認知

人たちには新型タバコに関する正しい知識がなかったとしてもらう良い機会となって、その後の喫煙行動を改善考えられる。さらに、あたかも害が無い、少ないというさせる効果も期待でき、引き続き実施して行きたいと考

企業の巧妙な宣伝もあり、新型タバコの危険性が新成人えている。

に充分認知されず、無条件にそれらを受け入れてしまっ

引用文献

た新成人が多かったと推測され、両群間の差を無くした要因と考えられる。
我々は2017年度以降の3年間に「加熱式タバコは安全だ

1)

School-based Smoking Prevention Education byと思うか」という質問項目をアンケートに追加した。そPhysician After Eight Years: A School

れを分析すると、新型タバコが安全と思う喫煙者が急増

Randomized Controlled Trial. J

し、非喫煙者でも僅かではあるが増えていた。また、安全と思わない非喫煙者は増えてはいるが50％には満たEndo M, Iwaki N, Fukuda T, et al. : Effects ofHealth andEnvironmental Research 6(4), 2020 : 119-127.
2)

Stamm-Balderjahn S, Groneberg D, Kusma B, et

ず、喫煙者では40％前後で変化していないことから、加al. : Smoking prevention in school students:

熱式タバコの危険性は充分には認知されていないと考え

positive effects of a hospital-based
intervention. Deutsches Ärzteblatt 109(44),られる。このような現状から、今後は紙巻きたばこだけ
でなく、加熱式などの新型タバコの有害性、危険性も充2012: 746-752.
3)

Crone MR, Spruijt R, Dijkstra NS, et al.: Does

分に教育することが重要であろう。我々の研究では、紙a smoking prevention program in elementary

巻きタバコの有害性を教育することで喫煙率を低下させ

schools prepare children for secondary school?

ることができたので 1）、新型タバコもその危険性を教育

Prev Med 52(1), 2011: 53-59.

すれば、8年後には成果が表れると期待したい。

4)

Lisboa O, Bernardes-Souza B, Xavier L, et al.
: A smoking prevention program delivered by

従来までの我々のアンケートの問題点としては、喫煙

medical students to secondary schools inの経験を問う項目で、紙巻きタバコも新型タバコも区別

Brazil called “Education AGAINST Tobacco”:

せずに「喫煙者」として来たので、今後は紙巻きと新型

randomized controlled trial. J Med Internetのタバコの喫煙状況を分けて質問し検討する必要がある

Res 21(2), 2019:e12854.

と考えられた。喫煙しているタバコの種類（従来の紙巻

5)Bast L, Andersen A, Ersbøll AK, et al. :Implementation fidelity and adolescent

きタバコか加熱式タバコ、あるいは電子タバコかなど）

smoking: The X: IT study—A school randomizedを具体的に商品名も記載し、新たな質問項目として追加

smoking prevention trial. Eval Program Plann

する予定だが、新型コロナ感染症に対する感染拡大防止

72, 2019:24-32.

対策のため2020年以降充分に実施できないのが現状である。今後は非接触型のネットによる調査が必要になって

6)

Wen X, Chen W, Gans K, et al. : Two-year

effects of a school-based prevention programme
on adolescent cigarette smoking in Guangzhou,

禁煙科学1６巻(2022)-02-P6

China: A cluster randomized trial. Int J
Epidemiol 39(3), 2010:860-876.
7)

8)

9)

Res 19(2), 2004 :125-137.
14) Wu M, Shen W, Chang J, et al. : The impact of

Hort W, Hort H, Willers R. An interventionala pharmacist-conducted interactive anti-

study against cigarette smoking amongsmoking education program on the attitudes andDusseldorf high school students 1992-94. Clinknowledge of high school students. Creat Educ

Res Cardiol 84(9), 1995:700-11.

4(7), 2013 : 423-29.

McMenamin S, Cummins S, Zhuang Y, et al. :15) Pbert L, Druker S, DiFranza J, et al. :Evaluation of the tobacco-use prevention

Effectiveness of a school nurse–delivered

education (TUPE) program in California. PLOS

smoking intervention for adolescents.

ONE 13(1), 2018 : e0206921.

Pediatrics 128(5), 2011 : 926-936.

Flay B, Koepke D, Thomson S, et al. : Six-year16) Dobbins M, DeCorby K, Manske S, et al. :follow-up of the first Waterloo school smoking

Effective practices for school-based tobacco

prevention trial. Am J Public Health 79(10),use prevention. Prev Med 46(4), 2008 : 289-

1989:1371-1376.

297.

10) Botvin G, Baker E, Dusenbury L, et al. : Long-

17) Hori A, Tabuchi T, Kunugita N. : Rapid

term follow-up results of a randomized drug

increase in heated tobacco product (HTP) use

abuse prevention trial in a white middle-classfrom 2015 to 2019: from the Japan‘Society andpopulation. JAMA 273(14), 1995:1106-1112.

New Tobacco' Internet Survey (JASTIS). Tob

11) Shean R, Klerk N, Armstrong B, et al. : Sevenyear follow-up of a smoking-prevention programfor children. Aust Nz J Publ Heal 18(2),1994 :205-208.

Control 30(4), 2020 : 474-475.
18) Odani S, Tabuchi T : Prevalence of heated
tobacco product use in Japan: the 2020 JASTIS
study. Tob Control 2021. Online Published.

12) Malcon M, Menezes A, Assunção M, et al. :19) Tabuchi T, Silvano G, Shinozaki T, et al.:Effectiveness of an educational intervention

Heat-not-burn tobacco product use in Japan:

on smoking among school adolescents. Rev Bras

its prevalence, predictors and perceived

Epidemiol 14(1), 2011 :63-72

symptoms from exposure to secondhand heat-not-

13) Hanewinkel R, Aßhauer M. Fifteen-month followup results of a school-based life-skills

burn tobacco aerosol. Tob Control 27(el),2018 : e25-e33.

approach to smoking prevention. Health Educ

The study for Long-term Effects of School-based Smoking Prevention Education
by Physicians at the coming-of-age ceremony

Abstract
Since 1998, volunteer doctors have provided tobacco prevention classes in Kanazawa, Japan. At the eight-year follow-up, a questionnaire survey has been conducted on the smoking behaviors of 20-year-old young adults since fiscal year 2010. The smoking rates in thegroup receiving non-smoking education significantly decreased compared with those in the control group for fiscal years 2014 to 2016.
However, the effectiveness of smoking prevention education decreased after fiscal year 2017. Moreover, the so-called new cigarettes,
such as heating or electronic ones, suddenly increased in Japan. The study infers that skillful advertising and corporate strategies ofcigarette industries are being implemented in the background. Thus, it recognizes the need to target the new forms of cigarettes throughnon-smoking education inform students about their risks. In addition, because the questionnaire survey at the coming-of-age ceremony
is an opportunity for educating new adults about the harm of cigarettes, we expect an improvement in later smoking behavior. Toward
this end, the study will continue to administer this questionnaire.

禁煙科学1６巻(2022)-02-P7

さいたま市立病院舘野博喜
Email:Hrk06tateno@aol.com
本シリーズでは、最近の禁煙科学に関する医学情報を要約して紹介しています。医学論文や学会発表等から有用と思われたものを、あくまで私的ではありますが選別し、医療専門職以外の方々にも読みやすい形で提供することを目的としています。より詳細な内容につきましては、併記の原著等をご参照ください。

目次
KKE307「加熱式タバコの禁煙効果、安全性、喫煙率への影響に関するコクラン・レビュー」
KKE308「日本の電子タバコ使用者の6割以上がニコチン含有製品を使用している」

KKE307「加熱式タバコの禁煙効果、安全性、喫煙率への影響に関するコクラン・レビュー」
HarryTattan-Birch等、CochraneDatabaseSystRev.2022Jan6;1(1):CD013790.PMID:34988969
https://www.cochranelibrary.com/cdsr/doi/10.1002/14651858.CD013790.pub2/epdf/full→加熱式タバコは1988年のRJR社のPremierに始まり、Eclipse、Accord、Heatbarなどが市場導入されてきたが頓挫し、現在IQOS、glo、PloomTechが販売されている。
→米国FDAはIQOSの発売を2019年に認可し、2020年には曝露低減タバコと認定した。
→2018年の時点で加熱式タバコの販売は、日本がタバコ市場の15.8%と最多で、韓国が8.0%と次いでいる。
→加熱式タバコはニコチン製剤NRTより、使い方や得られる感覚、ニコチンの吸収速度が喫煙に近く、また電子
タバコと異なりタバコ葉を使用しているため、喫煙者にはより魅力的で禁煙に役立つかもしれない。
→また電子タバコを禁止している国では、害が少なくニコチンを急速に送達できる製品は、加熱式タバコしか存在しない。
→紙巻タバコから完全に加熱式タバコに置き換えることを「移行する」と呼称する。
→移行が勧められるのは、加熱式タバコに短期・長期の害が少なく、最終的にはニコチンから解放される場合に限られるだろう。
→PMI社やBAT社の有害物質低減の主張を支持する系統的レビューが2つあるが、ほとんどの研究がタバコ産業関連で行われており、また曝露低減は必ずしも害低減を意味しない。
→今回為政者が適切に規制するためにも、加熱式タバコの禁煙への有効性と安全性、喫煙率への影響のエビデンスを評価した。
→2021年1月19日にコクラン中央登録やMEDLINE等のデータベースから、2008年以降の研究を調べた。
→禁煙への効果と安全性は、無作為化比較試験をメタ解析した。
→加熱式タバコの使用は、タバコ喫煙とは考えないこととし、4週間以上の禁煙について報告している研究を対象とした。
→喫煙率への影響は、一定期間に一定地域で販売された紙巻タバコの本数の、時系列研究を解析した。

→これらの主要評価項目に加え、曝露のバイオマーカーや害のバイオマーカーを副次項目として解析した。
→1,508件の記録が見つかり、最終的に13件の完了した研究と、3件の継続中の研究を含む23件の記録のうち、

禁煙科学1６巻(2022)-02-P8

10件をメタ解析に、13件を説話的統合に用いた。
→計11件のRCTに2,666人が参加し、3件は日本、3件は米国、2件はポーランド、2件は英国、1件は韓国で行われていた。
→2件ではカーボンチップ製品であるCHTP1.2とEclipseが使用され、8件ではIQOS系が、1件ではglo系が使用されていた。
→タバコ販売に関しては、日本から2件の分割時系列研究があり、IQOSが導入された2015年と2016年のものであった。
【禁煙の効果】→加熱式タバコによる禁煙の効果を報告した研究は皆無であった。
【安全性】

１）加熱式タバコvs紙巻タバコ→ 6つ の 研 究 の 統 合 解 析 で は、使 用 に 伴 う 有 害 事 象 に 差 は な か っ た（リ ス ク 比 RR=1.03,95% CI:0.92–
1.15;I^2=0%）。
→ 重 篤 な 有 害 事 象 に つ い て 4 つ の 研 究 の 統 合 解 析 で は、有 意 差 は な か っ た（RR=0.79,0.33 –
1.94;I^2=0%）。
→毒性物質の曝露のバイオマーカーについては、10件の研究の統合解析では、不均質性はI^2>90%と高い
ものの、1-OHP、3-HPMA、MHBMA、NNALは加熱式タバコで低かった。
→9件の研究の統合解析ではCOHbが、3件の統合解析では呼気CO濃度が、加熱式タバコで有意に低かった。
→鉛やカドミウムに関する報告はなかった。
→害のバイオマーカーについては、5件の研究の統合解析では、加熱式タバコ使用で一秒量FEV1が有意に良かった（対数平均差=0.02,95%CI:0–0.03,I^2=0%）。
→2件の統合解析では、肺活量FVCに差はなかった。
→3件の統合解析では、収縮期血圧や拡張期血圧に差はなかった。
→一秒率、心拍数、SpO2に関する報告はなかった。
２）加熱式タバコvs禁煙チャレンジ→2つの研究の統合解析では、加熱式タバコ使用群と禁煙チャレンジ群とで有害事象に差はなかった。
→重篤な有害事象については5つの研究で、生じなかったと報告されていた。
→毒性物質の曝露のバイオマーカーについては、全5件の研究の統合解析で、1-OHPが加熱式タバコで高い傾向にあるが有意差はなく、COHbの結果は一定していなかった。
→3-HPMAとNNALは加熱式タバコ使用群で有意に高く、MHBMAは禁煙チャレンジ群と差がなかった。

→呼気CO、鉛、カドミウムの報告はなかった。
→害のバイオマーカーについては、2件の研究の統合解析では、加熱式タバコ使用群と禁煙チャレンジ群
で、一秒量、肺活量、血圧に差はなかった。
→一秒率、心拍数、SpO2に関する報告はなかった。
【喫煙率への影響】→KKE282cfの報告では、日本で加熱式タバコが導入された前後で、紙巻タバコ販売量の減少が加速した（2011–2015年の-3.10%から、2016–2019年には-16.38%に）。
→KKE263mの報告でも同様に、日本の毎月一人あたりの紙巻タバコ販売量が、加熱式タバコ導入前には0.10から0.14の割合で増えていたものが、導入後には0.63から0.66の割合で減少した。

→加熱式タバコの禁煙効果は不明である。

禁煙科学1６巻(2022)-02-P9＜選者コメント＞
加熱式タバコの禁煙効果、安全性、喫煙率への影響、に関するコクラン・レビューです。
結論をまとめると、・加熱式タバコの禁煙効果を検証した研究は存在しない
・加熱式タバコの安全性を評価した11件のRCTすべてがタバコ会社の出資した研究であった・短期間の観察では、紙巻タバコ継続、加熱式へ変更、禁煙にチャレンジ、のいずれで比較しても、有害事象に差は見られない・紙巻から加熱式タバコに移行すると、いくつかの毒性物質への曝露が減るとするエビデンスのレベルは中等度・加熱式タバコは禁煙チャレンジより、毒性物質への曝露が多いとするエビデンスのレベルは、とても低い〜中等度
・日本では加熱式タバコの導入後、紙巻タバコの販売量が減ったが、加熱式タバコの導入で喫煙率が減ったとは言えない（他の因子の影響もあり得るし、販売量の減少＝喫煙率の低下とは断定できない）との指摘になります。
ちなみにここで検証されている「加熱式タバコによる禁煙効果」とは、タバコ製品をすべてやめることではなく、紙巻タバコをやめて加熱式タバコだけにすること（＝移行）、を意味していることに注意が必要です。
本来それを禁煙とは呼びませんが、それでも、加熱式タバコへの完全移行率を調べるRCTが行われていないことは、小さな驚きでした。IQOSvsglovsPloomTECH、のRCTなど、面白い?!かもしれませんが。

＜高橋裕子先生からのコメント＞

舘野先生の要約と説明は簡潔かつ完全で、補足の必要はまったくありません。しかし、元のレビューそのものにわかりづらい部分がありますので、少し説明を加えます。
このレビューは３つの目的がありました。
一つ目は、「加熱式タバコを使用することは、紙巻タバコを使用しなくなるのに役立つかどうか」でした。
舘野先生も書いてくださっていますが、タバコ製品をすべてやめること（つまり日本での禁煙）ではなく、紙巻タバコだけは使わない（他のどのようなタバコ製品を使っていてもOK）である点は注意を要します。そして、この目的は果たせませんでした。というのは、これを研究した論文がまったく無かったとのことでした。
二つ目の目的は、「紙巻タバコを使い続ける」「加熱式タバコにシフトする」「どのタバコ製品も使わないことを試みる」の３群の間で、「有害事象」「バイオマーカー」などに差があるのかどうかをレビューするということでした。

こうした研究には、RCT（無作為割付）の手法が最も適するとされていますので、このレビューでも11件のRCTの論文を採用したのですが、それらがすべてタバコ産業からの資金で研究された論文であったとのことでした。著者らは、タバコ産業からの資金によらない研究が今後は必要と記載しています。調べた期間の中央値が１３か月であったとのことですから、中短期影響というべきでしょう。
加熱式タバコvs紙巻タバコつまり「加熱式タバコに切り替えた群」と「紙巻タバコを吸い続けていた群」との比較で、6つの研究の統合解析で、有害事象には差はなかったとの記載があります。ここでの有害事象とは、「タバコ」「加熱式」を使うことによる健康影響を指し、咳、頭痛、胃腸障害（下痢など）、口渇、（以上は自覚症状として被験者の報告による）高血糖、ヘモグロビン減少などが記載されています。紙巻タバコから加熱式に切り替えても、吸収するニコチン量はほとんど変わらないことから、こうした自覚症状の頻度には差がなかったと解釈できましょう。
毒性物質の曝露のバイオマーカーに関しては、10の研究の統合解析で、1-OHP、3-HPMA、MHBMA、NNAL、そし禁煙科学1６巻(2022)-02-P10てCOHbや呼気CO濃度が加熱式タバコで有意に低かったとされています。また5つの研究の統合解析で、加熱式タ
バコで一秒量FEV1が有意に良かったとのことでした。実際に臨床の場でも、加熱式に変えて一秒量FEV1が改善
することは見られます。肺活量FVCに差はなく、またニコチンが影響すると考えられる収縮期血圧や拡張期血圧にも差はなかったとのことでした。
さて今度は、加熱式タバコvs禁煙チャレンジつまり「加熱式タバコに切り替える」群と、「どのタバコ製品も使わないことを試みる」群の比較ですが、ここでもやはり有害事象に関しては「差はなかった」とされています。
禁煙すれば咳やタンが減ると常々喫煙者に話している私たちの立場からすると、前述の、紙巻タバコ群と加熱式シフト群で自覚症状に差がなく、さらに加熱式シフト群とどのタバコも使わない群でも差がないという結果にとまどう方がおられるかもしれませんが、同じ研究での検討ではなく、さらにRR1.12(95％CI0.86～1.46、

I2=0％、2件の研究、237人の参加者）ですので、明確には言えないということになりましょう。
また、こうした研究の場合、「どのタバコも使わないことを試みる群」に割り振られた人たちがどれだけその試みに成功したかも、影響してくると思われます。
毒性物質の曝露のバイオマーカーについては、5つの研究の統合解析で、COHbの結果は一定していなかったとのことです。ここを原文のとおりに記載すると、「intention-to-treat解析では、加熱式タバコに切り替えた群のほうがどのタバコ製品も使わないことを試みる群よりCOHbが高く（LMD0.69、95％CI0.07～1.31、3件の研究、212名の参加者）、per-protocol解析では加熱式群のほうがCOHbが低かった（LMD-0.32、95％CI-1.04～
0.39、2件の研究、170名の参加者）」となります。加熱式タバコユーザーには呼気中CO濃度測定をしてもほとんど数字が出ないとのことが裏付けられた形です。
さて、レビュー目的の３番目は、個人レベルではなく集団レベルでの検討、すなわち「加熱式タバコは紙巻

タバコの喫煙率の減少に役立つか」でした。
焦 点 は「喫 煙 率」な の で す が、こ の レ ビ ュ ー で は「喫 煙 率 に 関 し て 時 系 列 で の 報 告 が な い」（nonereportedtime-seriesdataonsmokingprevalence;tworeportedtime-seriesdataoncigarettesales）と の 理
由で、喫煙率ではなく、紙巻タバコの販売量から喫煙率を推定するという方法をとっています。しかし、たとえばタバコ値上げのときのように喫煙者がタバコをやめずに喫煙本数を減らすことがありますので、この方法
での喫煙率（紙巻タバコ使用者の数）の推定は困難です。
レビューに記載された「2011年から2015年にかけての紙巻タバコの販売量は-3.10％、2016年から2019年にかけては-16.38％の減少である」ということから言えることは、加熱式タバコの導入と時期を同じくして日本の紙巻タバコの販売量は低下した、ということだけであり、加熱式タバコの影響による減少とは断言できないというレビューの結論のとおりです。

研究論文のほか、政府公表データ等もコクランレビューの解析対象に含むことができるのですから、国民健康・栄養調査の喫煙率（２０１８年からは加熱式タバコの使用についての調査も）などを採用するという選択肢もあったはずで、この点においてもう少し踏み込んだレビューの実施が期待されます。

＜その他の最近の報告＞
KKE307a「現および過去喫煙者はCovid-19の重症化率や死亡率が高い：スペイン1.4万人の入院患者の解析」
MaríaSierraNavasAlcántara等、MedClin(Barc).2021Nov15;S0025-7753(21)00650-3.PMID:34895891
KKE307b「喫煙者は感染やワクチン接種による新型コロナ抗体価上昇が低い：ドイツのコホート」
JonasHerzberg等、Vaccine.2022Jan21;40(2):206-212.PMID:34895938
KKE307c「喫煙歴があると2回目の新型コロナワクチン接種から半年後の抗体価が低い：日本」
YushiNomura等、Vaccines(Basel).2021Dec18;9(12):1500.PMID:34960246

禁煙科学1６巻(2022)-02-P11

KKE307d「聞き飽きている反喫煙の話を聞かされるのは禁煙を促すには逆効果（ネット実験）」
JiyeonSo、PsycholAddictBehav.2021Dec16.PMID:34914408
KKE307e「日本の医療者の新型タバコ禁煙に関する知識と自信：日本禁煙科学会のアンケート解析」
SwatiMittal等、PrevMedRep.2021Nov24;24:101649.PMID:34976698
https://www.clinicalkey.jp/service/content/pdf/watermarked/1-s2.0-S2211335521003405.pdf?
locale=ja_JP&searchIndex=
KKE307f「無煙および紙巻タバコによる発癌機序とその防止に関するレビュー」
StephenSHecht等、NatRevCancer.2022Jan33.PMID:34980891
KKE307g「胎内でのニコチン曝露の神経学的影響のレビュー」
JoyalXavier等、IntJDevNeurosci.2021Dec16.PMID:34913189

KKE307h「妊娠中のタバコ使用に関するレビュー」
AlysHavard等、Addiction.2022Jan5.PMID:34985168
KKE307i「加熱式タバコ喫煙者の尿中発がん物質に関する系統的レビュー」
ChristopherSvendsen等、UrolOncol.2021Dec14;S1078-1439(21)00516-0.PMID:34920944
KKE307j「臨床家のための禁煙診療のまとめ」
ManishSPatel等、AnnInternMed.2021Dec;174(12):ITC177-ITC192.PMID:34904907
KKE307k「禁煙の行動介入の内容による効果に違い：メタ解析」
JamieHartmann-Boyce等、Addiction.2022Jan5.PMID:34985167
KKE307l「HIV患者に対する禁煙治療の実践ガイド」
KrishnaPReddy等、ClinInfectDis.2022Jan3;ciab1069.PMID:34979543

KKE307m「電子タバコは心血管疾患への新たな脅威である：世界心臓連合からの提言」
EduardoBianco等、GlobHeart.2021Oct18;16(1):72.PMID:34900563
KKE307n「タバコ、電子タバコ、大麻などの三次喫煙に関する知見のレビュー」
KristenYeh等、EnvironInt.2021Dec23;160:107063.PMID:34954646
KKE307o「新型タバコ成分の血栓症への影響に関するレビュー」
AhmedBAlarabi等、LifeSci.2022Feb1;290:120255.PMID:34953893
KKE307p「主流煙・受動喫煙・三次喫煙・吸い殻の毒性物質に関する系統的レビュー」
FarshidSoleimani等、SciTotalEnviron.2021Dec25;813:152667.PMID:34963586
KKE307q「看護師による禁煙介入と関連する因子の叙述的レビュー：日本」
MengLi等、NursRep.2021Feb1;11(1):64-74.PMID:34968313

KKE307r「喫煙が人工膝関節置換術に与える影響に関するメタ解析」
YuqiHe等、BosnJBasicMedSci.2021Dec19.PMID:34923952
KKE307s「日本の地域薬局における自主プログラムFINEを用いた禁煙介入RCT：参加人数が不十分」
MitsukoOnda等、JSmokCessat.2021Dec3;2021:9983515.PMID:34956405
KKE307t「禁煙希望のない喫煙者へのNRT＋減煙法と動機づけ面接の比較RCT：NRT＋減煙法が有効」
KarenJDerefinko等、Addiction.2022Jan5.PMID:34985171
KKE307u「タバコ依存は皮質下の、ネットゲーム依存は皮質の機能障害である：fMRI研究」
Yan-BinZheng等、AddictBiol.2021Dec16;e13119.PMID:34913220
KKE307v「電子タバコ使用者は勃起障害が2倍多い：米国の横断調査」
OmarEl-Shahawy等、AmJPrevMed.2022Jan;62(1):26-38.PMID:34922653
KKE307w「電子タバコによる肺障害EVALI発生後の米国における電子タバコ・紙巻きタバコの販売量の変化」

禁煙科学1６巻(2022)-02-P12

AlexCLiber等、TobControl.2021Dec15.PMID:34911815
KKE307x「2019年までの時点で韓国ではEVALIは確認されていない」
HyeSeonKang等、JKoreanMedSci.2021Dec13;36(48):e331.PMID:34904409
KKE307y「電子タバコを毎日使用するようになった喫煙者は禁煙の意思がなくても禁煙や減煙した割合が高い：
米国のコホート」
KarinAKasza等、JAMANetwOpen.2021Dec1;4(12):e2140880.PMID:34962556
KKE307z「3か月の短期禁煙後には歯肉出血と歯周ポケットの深化が有意に見られる：京都医療センター」
SwatiMittal等、ActaOdontolScand.2021Dec10;1-6.PMID:34893003
KKE307aa「1日喫煙量が20本以上だと男性の大腿骨頭壊死が多い：日本」
TetsuroTani等、ModRheumatol.2021Mar30;1899452.PMID:34922388

KKE307ab「3か月の禁煙により血清TNFαやエンドセリン1が1年間低下する」
CassandraCDerella等、SciRep.2021Dec16;11(1):24122.PMID:34916543
KKE307ac「南米における新型タバコの広がりと規制政策の現状」
EricCrosbie等、TobControl.2021Dec16.PMID:34916305
KKE307ad「バレニクリンによるびらん性胃炎の一例」
KatherinePose等、ContactDermatitis.2021Dec16.PMID:34913173
KKE307ae「IQOS煙と紙巻タバコ煙の成分の比較」
TeemuKärkelä等、EnvironSciPollutResInt.2021Dec22.PMID:34935111
KKE307af「IQOS煙と紙巻タバコ煙の成分の比較」
AnaAmorós-Pérez等、EnvironRes.2022Apr15;206:112619.PMID:34971599

KKE307ag「加熱式タバコ煙抽出物は肺上皮細胞のグルタチオン消費と蛋白カルボニル化を促進する（細胞実験）：日本」
SNishimoto-Kusunose等、BiochemBiophysResCommun.2022Jan22;589:92-99.PMID:34896781
KKE307ah「バレニクリンの報酬系ドパミン放出抑制はニコチン特異的であり自然報酬には反応しない（ネズミの実験）」
NitsanGoldstein等、Neuroscience.2021Dec16;483:40-51.PMID:34923039
KKE307ai「禁煙後体重増加マウスモデルの構築：日本」
KatsushiTakeda等、BiochemBiophysResCommun.2022Jan15;588:140-146.PMID:34954521
KKE307aj「FDAの警告表示後に精神疾患の有無に関わらずバレニクリンの処方が減り警告削除3年後にも増えな
い：米国退役軍人での調査」

LaurenBGerlach等、JClinPsychiatry.2021Dec21;83(1):20m13763.PMID:34936245
KKE307ak「FDAによるIQOS認可にTwitterでは賛意が多いが4割以上はロボットによる自動応答かもしれない：米国」
JungmiJun等、SubstUseMisuse.2022Jan5;1-9.PMID:34986075
KKE307al「チャンピックスの警告表示が削除されると企業の販促費用が高まった」
EmilyCLawler等、JHealthEcon.2021Nov18;81:102557.PMID:34896791
KKE307am「家で毎日受動喫煙のある日本人非喫煙者は歯牙欠損が多い：2016年国民健康栄養調査の解析」
YukoInoue等、TobInducDis.2021Dec9;19:96.PMID:34963776

禁煙科学1６巻(2022)-02-P13

KKE308「日本の電子タバコ使用者の6割以上がニコチン含有製品を使用している」
ShihokoKoyama等、IntJEnvironResPublicHealth.2022Jan14;19(2):892.PMID:35055714
https://www.mdpi.com/1660-4601/19/2/892/htm→電子タバコはニコチン溶液からエアロゾルを発生させる製品であり、450を越える銘柄から2,800種類を越える製品と、7,700を越える電子タバコ用フレーバーが出されている。
→最近では「サブオーム」と呼ばれる電気抵抗が0.5Ω未満の、エアロゾルを多量に発生させる製品もでてきた。
→日本では2010年以降、ニコチンを含有する電子タバコは販売が禁止されている。
→2018年時点で電子タバコ（ニコチン含有・非含有を問わず）を使用する15–29歳の若者は5%程度であるが、フレーバーやデザインは若者たちを惹きつけている。
→これまで日本における電子タバコ使用については、紙巻きや加熱式タバコとの併用も含め、詳細な検証がな
されていない。
→そこで今回ネット調査を試みた。
→2020年1月31日から5月31日にかけて、電子タバコを1回以上使用したことのある人を対象に調査を行った。
→電子タバコ販売店にポスターを掲示したり、Twitter、Facebook、YouTubeを利用して、匿名で参加者を募った。
→何年電子タバコを使用しているか、使用頻度はどのくらいか、どのタイプの製品を一番使うか？（Pod型、電流可変型、非可変型、不明）、アトマイザー（噴霧器）の電気抵抗は何Ωか、ニコチン含有リキッドを使用したことがあるか、（ない、遊離塩基ニコチンを使用、ニコチン塩を使用）、好みのフレーバーは何か（オレンジ、レモン、メロン、チョコレート、バニラ、クリーム、コーヒー、コーラ、エナジードリンク、ミント、
ハーブ、メンソール、タバコ、カンナビジオール、テトラヒドロカンナビノール、など）、を尋ねた。
→また、紙巻タバコや加熱式タバコの使用についても質問した。
→4,769人がオンライン調査にアクセスし、最終的に4,689人が解析対象となった。
→4,384人（93.5%）が男性、16–19歳が6人（0.13%）、20代が871人（18.6%）、30代が1,577人（33.6%）、40代が1,558人（33.2%）、50代が607人（12.3%）、60–71歳が70人（1.5%）であった。
→電子タバコの使用期間は、半年以内：4.76%、半年から1年未満：9.26%、1年から3年以内：52.9%、4年から5
年未満：19.5%、5年以上：13.6%、であった。

→使用頻度は、月1回以内：1.79%、月2–3回：1.58%、週1回：1.51%、週2–3回：8.79%、ほぼ毎日：86.3%、であった。
→製品タイプは、Pod型：18.8%、電流可変型：17.5%、非可変型：62.3%、不明：1.39%、であった。
→電気抵抗は、0.5Ω未満が36.4%、0.5Ω以上が22.4%、であった。
→含有ニコチンは、無し：1,766人（37.7%）、遊離塩基ニコチン：1,569人（33.5%）、ニコチン塩：1,354人（28.9%）、であった。
→ニコチン含有製品の使用割合は、電子タバコの使用歴が長いほど増えていた：
使用期間

ニコチン含有製品使用者（%）

半年以内

67人（30.0%）

半年から1年未満

175人（40.3%）

1年から3年以内

1,511人（61.0%）

禁煙科学1６巻(2022)-02-P14

4年から5年未満

663人（72.5%）

5年以上507人（79.3%）→好みのフレーバーは、フルーツ（68.1%）＞タバコ（48.4%）＞スイーツ（44.3%）＞メンソール（36.8%）＞
飲料（32.3%）、などの順であり、カンナビジオール（合法）は8.62%、テトラヒドロカンナビノール（違法）は0.19%、であった。
→タバコ製品との併用は、現在電子タバコしか使用していない：50.9%（紙巻きも加熱式もタバコは吸ったことがない：9.0%）、紙巻きか加熱式のどちらか或いは両者と併用したことがある（dual&tripleuser）：49.1%であった。
→現在紙巻きタバコとのみ併用しているdualuserは18.9%、現在加熱式タバコとのみ併用しているdualuserは16.3%、現在紙巻き＋加熱式の両者と併用しているtripleuserは13.8%、であった。

→紙巻き・加熱式との併用（dual&tripleuser）は、電子タバコの使用期間が長いほど増えていた。
→日本の電子タバコ使用者の6割以上がニコチン含有製品を使用している。

＜選者コメント＞
日本のニコチン含有電子タバコ使用に関するネット調査の報告です。
海外では未成年者に蔓延し問題となっているニコチン含有電子タバコですが、日本では薬機法（旧薬事法）
により販売が禁止されています。
注1)電子タバコは、IQOSなどの加熱式タバコとは異なります。
注2)ニコチン非含有の電子タバコ（と称されるもの）は日本でも家電量販店などで販売されています。
しかしニコチン含有製品は、個人輸入で使用することはでき、ネットショッピングなど野放しの状態である
ため、日本でも蔓延が危惧されています。
今回の調査では驚くべきことに、日本の電子タバコ使用者の62.3%が、ニコチン含有製品を使用していることが判明しました。
またニコチン含有製品の使用者は、使用期間が長くなるほど増え、1年以上の使用者では6割以上、5年以上の使用者では約8割がニコチン含有製品を使用していました。紙巻きや加熱式タバコとの併用者も、ほぼ半数に上りました。紙巻きも加熱式もタバコ製品を使用したことのない電子タバコ使用者（約1割）が、ニコチン含有製品を使用しているとしたら、日本でも電子タバコがタバコ製品への入り口になる可能性もあります。
ニコチン含有電子タバコの販売が禁止されている日本における、貴重な報告と思われご紹介させていただきました。

＜その他の最近の報告＞
KKE308a「アジア諸国における禁煙期間と死亡率の関係：どこの国でも低下はするが10年以上は高いまま」
JaeJeongYang等、IntJEpidemiol.2022Jan6;50(6):2070-2081.PMID:34999862
KKE308b「現喫煙者のニコチン摂取量は高＞中＞低所得国で多く、受動喫煙曝露はその逆：63か国18万人の解析」
ThirunavukkarasuSathish等、LancetGlobHealth.2022Feb;10(2):e216-e226.PMID:35063112
KKE308c「電子タバコの心肺影響に関するレビュー」
EvanWNeczypor等、Circulation.2022Jan18;145(3):219-232.PMID:35041473
KKE308d「東南アジア地域においてタバコ価格・税の増加がタバコ消費を抑制する効果についての系統的レ

ビュー」
GaurangPNazar等、TobInducDis.2021Dec15;19:97.PMID:34992513

禁煙科学1６巻(2022)-02-P15

KKE308e「カプセルフレーバータバコの販売戦略に関する系統的レビュー」
ChristinaNKyriakos等、TobControl.2022Jan18.PMID:35042725
KKE308f「再喫煙と関連する脳MRI所見に関するレビュー」
YolaineRabat等、Biology(Basel).2021Dec27;11(1):35.PMID:35053034
KKE308g「低・中所得国における禁煙初日の成功率は女性の方が低い：メタ解析」
JoãoMCastaldelli-Maia等、AddictBehav.2022May;128:107234.PMID:35007914
KKE308h「ニコチン依存と関連する脳組織由来遺伝子のトランスクリプトームワイド関連解析のメタ解析」
ZhenyaoYe等、Genes(Basel).2021Dec23;13(1):37.PMID:35052378
KKE308i「禁煙ガイドラインにはエビデンスが刷新されておらず古いままのものも多い」
SamStreck等、NicotineTobRes.2022Jan12;ntac012.PMID:35023556

KKE308j「大量飲酒や喫煙は海馬を縮小させる：メンデルランダム化解析」
EmmaLogtenberg等、BrJPsychiatry.2021Jun24;1-9.PMID:35049464
KKE308k「携帯を用いたメール型支援とチャット型支援で禁煙率に差なし：香港の職域でのクラスターRCT」
XueWeng等、Addiction.2022Jan17.PMID:35037319
KKE308l「喫煙誘発刺激に対する回避練習と衝動抑制の対比RCT：差なし」
AllaMachulska等、Psychopharmacology(Berl).2022Jan;239(1):105-121.PMID:35013762
KKE308m「コロナ禍で禁煙治療を遠隔診療にしても変わらず脆弱層に治療を提供できた：米国」
KimberlyAShoenbill等、NicotineTobRes.2022Jan17;ntac016.PMID:35038749
KKE308n「Covid-19蔓延に伴い電子および加熱式タバコ使用者が増えた：イタリアのネット調査」
SilvanoGallus等、SciRep.2022Jan13;12(1):702.PMID:35027590

KKE308o「喫煙者のCovid-19重症化とヒストン修飾に関するレビュー」
MiladShirvaliloo等、Epigenomics.2022Feb;14(3):153-162.PMID:35021853
KKE308p「喫煙や合併症があるとコロナワクチン接種後の抗体価や中和能が低い」
GemmaMoncunill等、EBioMedicine.2022Jan;75:103805.PMID:35032961
KKE308q「現喫煙者ではコロナワクチンの抗体価の減少が速い：イタリア」
PFerrara等、PublicHealth.2022Feb;203:97-99.PMID:35038631
KKE308r「喫煙歴のあるCovid-19患者は転帰に差はないが合併症は少ない：マレーシア」
NorlianaIsmail等、IntJInfectDis.2022Jan10;116:189-196.PMID:35021062
KKE308s「乳癌の14人中1人は小児期の親からの受動喫煙がなければ防げる：ノルウェイ20年の調査」
IngerTGram等、IntJEpidemiol.2022Jan6;50(6):1927-1935.PMID:34999865

KKE308t「心筋梗塞の入院患者に組織的に禁煙介入することで2か月後の禁煙率が高まった：ノルウェイの観察研究」
MargretLeosdottir等、SciRep.2022Jan12;12(1):642.PMID:35022490
KKE308u「肺癌術後のせん妄は喫煙者で10倍多く4週間以上の術前禁煙が望まれる：日本」
HironoriIshibashi等、WorldJSurg.2022Jan13.PMID:35028705
KKE308v「2歳時の自閉症スペクトラム症状と関連する環境因子の一つは母親の喫煙：豪州のコホート」
CindyPham等、Autism.2022Jan11.PMID:35012378
KKE308w「小児期の親からの受動喫煙は女性の関節リウマチ発症と関連する：米国9万人28年のコホート」
KazukiYoshida等、ArthritisRheumatol.2021Dec;73(12):2219-2228.PMID:34406709
KKE308x「喫煙とメタボリック症候群は70歳未満で関連する：中国2.4万人の解析」
JingyaWang等、DiabetolMetabSyndr.2022Jan15;14(1):11.PMID:35033177

禁煙科学1６巻(2022)-02-P16

KKE308y「高感度心臓トロポニンIは喫煙者で喫煙量依存的に低い：ノルウェイの横断調査」
JuliaBroxSkranes等、JAmHeartAssoc.2022Jan18;11(2):e021776.PMID:35001649
KKE308z「豪州喫煙者の禁煙方法は20年間に少しづつ支援を受けるように変化している」
JoanneDono等、LancetRegHealthWestPac.2021Dec13;19:100342.PMID:35024667
KKE308aa「欧州における1970-2015年のタバコ消費の推移」
MathieuJpPoirier等、TobControl.2022Jan7.PMID:34996862
KKE308ab「強迫性障害の程度はニコチン依存度と関連する：米国」
GregorySChasson等、JPsychiatrRes.2022Feb;146:156-162.PMID:34990967
KKE308ac「非閉塞性冠疾患患者の微小血管抵抗は現喫煙者で高い：日本」
HirokiTeragawa等、JClinMed.2021Dec27;11(1):130.PMID:35011869

KKE308ad「能動・受動喫煙と大気中のPM10濃度は独立に女性ホルモン値に影響を与える」
AnnaMerklinger-Gruchala等、BMCWomensHealth.2022Jan8;22(1):3.PMID:349964323
KKE308ae「若年成人の電子タバコ使用は紙巻タバコへの移行のもとになる：米国5千人5年の追跡」
AlexandraLoukas等、DrugAlcoholDepend.2022Feb1;231:109251.PMID:34999270
KKE308af「カナダのタバコ陳列禁止法の施行後に禁煙成功率が高まった」
BukolaUsidame等、TobControl.2022Jan11.PMID:35017260
KKE308ag「エホバの証人では輸血でなく喫煙規制については公的ルールが遵守されている」
BarbaraPavlikova等、IntJEnvironResPublicHealth.2021Dec30;19(1):387.PMID:35010645
KKE308ah「モルヒネ投与はニコチンの強化効果関連行動を減弱させる（ネズミの実験）」
AliciaJAvelar等、NicotineTobRes.2022Jan6;ntac002.PMID:349998279

KKE308ai「バレニクリンは内側前頭前野虚血による認知障害を改善する（ネズミの実験）」
FatemehsadatSeyedaghamiri等、BrainResBull.2022Apr;181:36-45.PMID:35066097
KKE308aj「青年期のニコチン曝露は島皮質の神経可塑性と内的興奮性を高める（ネズミの実験）：日本」
HirokiToyoda等、IntJMolSci.2021Dec21;23(1):34.PMID:35008455
KKE308ak「加熱式タバコ煙成分の計測：紙巻きより低いが許容範囲より発癌性高い：中国」
FengjuLu等、Toxics.2021Dec28;10(1):8.PMID:35051050
KKE308al「加熱式タバコ煙のアクリルアミド含有量は紙巻タバコ煙の5分の1」
FrancescoEsposito等、EnvironRes.2022Jan3;208:112659.PMID:34990604
KKE308am「加熱式タバコ煙抽出物は紙巻より血管内皮細胞毒性が低い（細胞実験）：日本」
TakahiroHorinouchi等、JPharmacolSci.2021Nov;147(3):223-233.PMID:34507631

KKE308an「競走馬のニコチンドーピングをタバコからの混入と判別するマーカーの同定：日本」
HideakiIshii等、JChromatogrBAnalytTechnolBiomedLifeSci.2022Feb1;1190:123100.PMID:35032890
KKE308ao「加熱速度によるタバコ葉成分熱分解の違い：中国烟草総公司」
YanfeiMu等、ACSOmega.2021Dec21;7(1):1420-1427.PMID:35036803
KKE308ap「加熱式タバコ煙の毒性物質は紙巻より少ない：BAT社」
DavidESmart等、ToxicolLett.2022Jan19;358:59-68.PMID:35065211

禁煙科学1６巻(2022)-02-P17【週刊タバコの正体】
2022年02月

和歌山工業高校

奥田恭久■Vol.51(No.695)第5話

タバコとぜんそく－ぜんそく患者にとってタバコの煙は脅威...
激しいせきやたんがでる喘息（ぜんそく）という病気を知っていますか。
右図のように、気管支などの気道がアレルギー反応で炎症をおこす病気です。アレルギーの原因となるアレルゲン（抗原）にはダニや花粉などがありますが、アレルゲン以外にタバコの煙にも反応する場合も多くあるそうです。
国内の患者数は約８００万人とされていて、グラフのように近年では喘息で亡くなる人が２０００人近くもいます。
(No.696)第6話

タバコの火事－”火”を使うタバコにつきまとう火事...
タバコを吸うには”火”が必要です。だから火事の心配がついてまわります。加熱式タバコの場合はその心配はいりませんが、現状では火をつける紙
巻タバコを吸っている喫煙者が大多数です。そこで、下のグラフを見てください。じつは、出火原因の第１位が“タバコの火”なのです。全国に推定で約１８００万人もいる喫煙者が毎日何回もタバコに火をつけるのですから、
火事のリスクは高くなるのも当然かもしれません。
喫煙者には、火種の落下、捨て方や捨てる場所に十分注意してもらわなけ

ればなりませんが、無用な火事をなくすためには喫煙者をもっと減らしたい
ものです。
(No.697)第7話

オミクロン株－タバコはコロナウイルスの重症化リスクを高める...
新型コロナウイルスの感染が急拡大しています。オミクロン株と呼ばれる変異種が世界中に広がり日本では感染爆発の第６波が起こっています。和歌
山県でも「まん延防止等重点措置」が適用されるほど今までにないペースで感染者が増加し、身近なところでも感染者が増えています。特にオミクロン
株は感染（伝播）しやすいと言われているので、不要不急の外出を控える、
人混みや密を避ける、マスクの着用、手洗い・殺菌など感染防止に細心の注
意を心がけてください。
感染者の多くは風邪と同じような症状で済むようですが重症化すると死亡する場合があり、全国では毎日１００人以上が亡くなっています。そこで、下のグラフを見てください。コロナウイルス感染者が重症化する割合は、喫煙者もしくは喫煙経験者の方が高いという調査結果が報告されています。
(No.698)第8話

タバコと食事－タバコは、健康の源になる食事も制限...
禁煙者の多くは「タバコをやめたら、ごはんが美味しくなった」という感想を口にします。それはタバコに含まれるニコチンに食欲を抑える作用があるので、禁煙すると食欲が戻りおいしく食事ができるようになるからです。
タバコを吸い続けると、消化管の働きが低下し胃の不快感が生じやすくなったり、血糖値が上がりぎみとなり空腹を感じにくくなるそうです。さらに、タバコの煙に含まれるタールやニコチンが味覚や嗅覚を鈍化させるなど...

毎週火曜日発行

URL:https://www.jascs.jp/truth_of_tabacco/truth_of_tabacco_index.html※週刊タバコの正体は日本禁煙科学会のＨＰでご覧下さい。

※一話ごとにpdfファイルで閲覧・ダウンロードが可能です。
※ＨＰへのアクセスには右のＱＲコードが利用できます。

禁煙科学1６巻(2022)-02-P18【報告】【第２８２回全国禁煙アドバイザー育成講習会

静岡・web開催】◆開催日：(1)２０２２年２月１３日（日）◆主催：日本禁煙科学会、静岡県立大学、禁煙マラソン◆後援：静岡県、静岡市、静岡県医師会、静岡県薬剤師会、静岡県病院薬剤師会、
静岡県歯科医師会、静岡県歯科衛生士会、静岡県栄養士会、静岡県看護協会、
健康日本２１推進全国連絡協議会【主たるプログラム】「禁煙最新情報〜加熱式タバコ・受動喫煙防止を含む」
日本禁煙科学会 高橋裕子
「喫煙と心理的問題」
大阪商業大学東山明子「タバコとこども」
静岡県立病院機構(兼）静岡市総務局職員厚生課 加治正行
「Ｑ＆Ａタイム」

禁煙科学 16巻(2022)-02

日本禁煙科学会ＨＰ
URL:https://www.jascs.jp/※日本禁煙科学会ホームページのアドレスです。
※スマホ等でのアクセスは、右のQRコードをご利用下さい。

ふえる笑顔

禁煙ロゴ

筋肉の疾患で体の不自由な浦上秀樹さん（埼玉県在住）が、口に筆を取って書いてくださった書画です。「けんこうなしゃかい

ふえるえがお」でという文字を使って『禁煙』をかたどっています。

※拡大画像は日本禁煙科学会ホームページでご覧頂けます。
※スマホ等でのアクセスは、右のQRコードをご利用下さい。
URL：https://www.jascs.jp/gif/egao_logo_l.jpg

編集委員会
編集委員長
編集委員

中山健夫
野田隆 東山明子 高橋裕子

日本禁煙科学会
学会誌 禁煙科学 第１６巻 （０２）２０２２年（令和４年）２月発行
ＵＲＬ： https://www.jascs.jp/
事務局：〒630-8113 奈良県奈良市法蓮町 948-4
めぐみクリニック（未成年者禁煙支援センター）内Ｅ－ｍａｉｌ：