ISSN

2188-6377

日本産業看護学会誌
Journal of Japan Academy of Occupational Health Nursing

第 10 巻第 1 号
2023 年 4 月

研究報告
産業看護職と臨床看護職との治療と仕事の両立支援における連携の仕組みづくり................................................................................................................................................ 河野啓子ほか

1

資料
デルファイ法を用いた調査による今後の日本産業看護学会のあり方に関する会員のニーズ................................................................................................................................................ 金森 悟ほか

11

編集後記 ................................................................................................................................................................

20

日本産業看護学会
Japan Academy of Occupational Health Nursing（JAOHN）

研究報告

日本産業看護学会誌

10(1): 1–10, 2023

産業看護職と臨床看護職との治療と仕事の両立支援における連携の仕組みづくり
Creating a system for collaboration between occupational health nurses
and clinical nurses in support for balancing treatment and work
河野啓子，杉崎一美，後藤由紀，畑中三千代，加藤睦美，畑中純子，高田真澄，工藤安史
Keiko Kono, Hitomi Sugizaki, Yuki Goto, Michiyo Hatanaka,
Mutsumi Kato, Junko Hatanaka, Masumi Takada, Yasushi Kudo
四日市看護医療大学産業看護研究センター
Research Center for Occupational Health Nursing, Yokkaichi Nursing and Medical Care University

目的：本研究は，産業看護職と臨床看護職との治療と仕事の両立支援における連携を進めるための仕組みづくりの示唆を得ることを目的とした．方法：研究方法は質的記述的研究とし，データ収集は半構成的インタビューによって行った．研
究協力者は，産業現場と医療機関で「治療と仕事の両立支援に関わっている看護職」各 5 名，計 10 名とした．結果：単位化したコードは 274 個，下位サブカテゴリーは 38 個，サブカテゴリーは 14 個，連携を進めるにあたってのコアカテゴ
リーは，「看護職自身に関すること」，「属しているチームに関すること」，「属している組織に関すること」，「国の制度に関すること」の 4 つであり，コード数では「看護職自身に関すること」が最も多く，134 個であった．結論：産業看護職と臨床看護職との治療と仕事の両立支援における連携の仕組みづくりのためには，多くの課題があるものの，本研究を通して有用な示唆が得られたと考える．
キーワード：産業看護職，臨床看護職，連携，仕組みづくり，治療と仕事の両立支援
Objectives: This study aimed to obtain suggestions for creating a system for promoting collaboration between the occupational healthnurses and the clinical nurses in support for balancing treatment and work. Methods: A qualitative descriptive research was conductedfrom September 2021 to March 2022. Five occupational health nurses and five clinical nurses participated in this study. The data werecollected by conducting semi-structured interviews with each nurse. Results: A total of 274 unitized cords were extracted. During data
integration, 38 lower subcategories, 14 subcategories, and 4 core categories were identified. The four identified core categories are
mentioned as follows: “related to nurses themselves,” “related to the team to which the nurses belong,” “related to the organization towhich the nurses belong,” and “related to the national system.” The largest number of cords was associated with the “related tonurses themselves” with 134 cords. Conclusion: Although there are many issues that need to be addressed for creating a system forcollaboration between the occupational health nurses and the clinical nurses in support for balancing treatment and work, we consider
that this study provided useful suggestions for creating such systems.
Key words: Occupational health nurse, Clinical nurse, Collaboration, Creating a system, Support for balancing treatment and work

32.8%，2016 年 34.0%，そして 2019 年には 36.8% となっI．緒言ている．このことは，高齢化に伴って疾病を抱えながら超高齢社会の現在，生産年齢人口が減り，労働者の高働く人が増えていることを表している．これらの人々へ齢化が進んでいる．加えて 2021 年 4 月の改正高年齢者の看護の質を上げるためには，産業看護職と臨床看護職

雇用安定法では 70 歳までの高年齢者の就業機会の確保との連携が必要と考える．つまり，産業看護職にとってが努力義務となり1)，労働者の高齢化に拍車がかかっては，担当の労働者が治療を受けている場合，その労働者

い る． そ の た め，定期健康診断における有所見率がの許可を得たうえで，臨床の場で受けている看護ケアの2001 年には 46.2% であったものが，2011 年には 52.7%，

情報を得ることは，疾病への配慮ある産業看護サービス

2021 年には 58.7% と増加している ．また，厚生労働省を行えることになる．一方，臨床看護職にとっては，担による国民生活基礎調査 によると，「何らかの疾患で当の患者が労働者である場合，その患者の了承を得たう

通院している労働者の割合」も年ごとに増え，2007 年

えで，労働生活に関する情報を得ることは，看護計画・

は 28.9% で あ っ た も の が，2010 年 に は 32.0%，2013 年

看護ケア・退院計画にそれらが活かされ，質の高い看護

2)

3)

1

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第 10 巻第 1 号

サービスができることになる．このことから，両者の連を用いた．また，研究協力者のリクルートはスノーボー

携はそれぞれの看護の質を高めるために意義あること

ルサンプリング法を用い，日本産業衛生学会「これから

4)

と考える．

の治療と就労生活の両立支援を考える研究会」代表者にしかしながら，両者の連携に関する文献は，看護診断

よる紹介をもとに次々に協力者を得た．

の構築にあたっての見解について示した解説 ，医療機5)2．研究協力者

関や事業場におけるがん対策における研究6–8) で両者の連携について一部触れられているものの，連携の実態・

産業現場または医療機関で「治療と仕事の両立支援に推進についての文献は，私たち研究者の知る限り見当た

関わっている看護職」各 5 名計 10 名に協力を得た．

らない．近年，厚生労働省は，治療と仕事の両立支援を
3．研究期間掲げ9)，その中で産業現場と医療機関との連携が重要だとしている．その施策を看護専門職として進めるために

2021 年 9 月上旬から 2022 年 3 月末まで

も，両者の連携は重要と考える．
4．倫理的配慮

そこで，四日市看護医療大学産業看護研究センターでは，2018 年度に臨床看護職を対象に，2019 年度に産業看

個人情報の取り扱いは慎重に行い，人権擁護および情護職を対象に，両者の連携に関する実態を調査した10,11)．

報保護を遵守した．収集したデータはコード化し，デー

その結果，臨床看護職，産業看護職ともに，両者の連携

タ・資料は厳重に管理し，機密の保持に努めた．資料はに対する意識は高いものの，実践は低かった．そのため鍵のかかる保管庫に研究終了後 5 年間あるいは結果公表に，両者の連携を進めるための仕組みづくりの必要性を

後 3 年間のいずれか遅い日まで施錠して保管し，その後，感じた．そこで，本研究では第一段階として，実際に治紙書類はシュレッダーにかけ，データは削除することと療と仕事の両立支援に関わっている産業看護職と臨床看している．データ解析に使用するパソコンは，インター

護職の協力を得て，両立支援における両者の連携を進め

ネットに繋げないで使用した．

るために必要な仕組みづくりの示唆を得ることを目的と

なお，本研究は，四日市看護医療大学倫理審査委員会

した．

の承認を得て実施した（承認番号 159）．
5．研究協力者の背景（表 1）

II．研究方法

研究協力者の年齢は，産業看護職が 30 歳代から 60 歳

1．研究方法代，臨床看護職はすべて 50 歳以上であった．看護職と研究デザインは質的記述的研究とし，データ収集はしての経験年数は，産業看護職が 11 年から 38 年，臨床「連携においてうまくいった点」「困難を感じた点」につ看護職はすべて 20 年以上であった．両立支援におけるいて半構成的インタビューによって行った．インタ

連携の経験年数は，産業看護職については 1 年から 5 年，

ビュー時間は 45 分から 60 分であり，本人の了解が得ら

臨床看護職については 2 年から 7 年であった．

れた場合は録音した．データ分析には質的記述的方法
表1

12)

研究協力者の背景

No

協力者

年代

産業看護または
臨床看護の経験年数

業種または病床数

両立支援における
連携経験年数

1
2
3
4
5
6
7
8
9
10

A
B
C
D
E
F
G
H
I
J

40 歳代
40 歳代
30 歳代
60 歳代
40 歳代
50 歳代
60 歳代
50 歳代
50 歳代
50 歳代

17
14
12
38
11
35
36
27
24
25

保険業
化学工業
電気機械機器製造業
通信業
専門サービス業
678 床
678 床
1135 床
287 床
819 床

5
1
3
3
1
7
3
6
3
2

2

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4．国の制度に関すること（表 5）

III．研究結果

本コアカテゴリーのサブカテゴリー，下位サブカテゴ

単位化したコードは 274 個，下位サブカテゴリーはリー，コードは，表 5 に示す通りであった．サブカテゴ

38 個，サブカテゴリーは 14 個，コアカテゴリーは 4 個

リーは，①国の制度の有用性，②国の制度の周知の必要であった．カテゴリー別のコード数は，表 2 に示す通り

性，③国の制度の更なる充実，④企業規模などによる専であり，コアカテゴリー別にみると，「看護職自身に関門職配置による難しさの克服の 4 個で構成された．それすること」が最も多く，134 個（全体の 48.9%）であっ

ぞれのサブカテゴリーの下位サブカテゴリーは，①は 3た．「属しているチームに関すること」，「属している組

個，②，③，④はそれぞれ 2 個であった．

織に関すること」，「国の制度に関すること」はそれぞれ
51 個，52 個，34 個であった．

IV．考察

コアカテゴリーごとの結果は，以下の通りであった．

コアカテゴリーを【
1．看護職自身に関すること（表 2）

位サブカテゴリーを（】，サブカテゴリーを［），コードを〈

］，下

〉で表す．

本コアカテゴリーのサブカテゴリーは，表 2 に示すよ

今回のインタビュー調査による知見として，産業看護

うに，①看護職の連携意識・考え方，②看護職の連携実

職と臨床看護職が両立支援における連携を進めるにあ践と連携方法への示唆，③連携相手との関係づくり，④

たっては，【看護職自身に関すること】，【属しているチー

連携相手の理解の 4 個で構成された．それぞれのサブカ

ムに関すること】，【属している組織に関すること】，【国のテゴリーの下位サブカテゴリーは，①は連携の大切さや制度に関すること】の課題・強みがあることが示された．

重要性を認識・自覚や連携の必要性など 5 個，②は産業
1．【看護職自身に関すること】

看護職・臨床看護職それぞれが実践している連携の現状
や産業看護職・臨床看護職それぞれからの連携に向けて

4 つの課題で最も多くの意見が寄せられたのは，【看の示唆といった内容の 4 個，③は産業看護職・臨床看護

護職自身に関すること】であった．その理由は，この度職それぞれからの関係づくりに関する意見の 2 個，④はの研究協力者が「治療と仕事の両立支援」に実際に関

産業看護職・臨床看護職それぞれからの連携相手の理解わっている看護職であるものの，両立支援における連携に関する意見の 2 個であった．

の経験年数が最も長い人で 7 年，短い人では 1 年という経験年数の浅さから，まずは自分自身の課題に関心が向

2．属しているチームに関すること（表 3）いたためではないか13) と考えられる．

本コアカテゴリーのサブカテゴリー，下位サブカテゴ

多くの看護職が［看護職の連携意識・考え方］におい

リー，コードは，表 3 に示す通りであった．サブカテゴて，〈治療を受けながら就労している社員への看護におリーは，①医療チーム内での産業保健スタッフとの連携

いて臨床看護職との連携の重要性（意義）を実感していに関する協働，②産業保健スタッフの医療チームとの連る〉，〈がん患者の看護にあたって臨床看護職は化学療法

携に関する協働，③チーム間の連携方法で構成された．

の面で産業看護職は仕事との絡みで役立つので質の高い

それぞれのサブカテゴリーの下位サブカテゴリーは，①

看護のためには連携が大切と考える〉といった意見にあは 3 個，②も 3 個，③は 2 個であった．

るように，（連携の大切さや重要性を認識・自覚）していると考える．また，〈外来の患者の情報を外来の看護

3．属している組織に関すること（表 4）

師は把握しきれないので産業看護職との連携は必要であ本コアカテゴリーのサブカテゴリー，下位サブカテゴ

る〉，〈復職前は臨床看護職，復職後は産業看護職の関わリー，コードは，表 4 に示す通りであった．サブカテゴ

りが望ましいので両者の連携は必要である〉などから

リーは，①医療機関における両立支援の位置づけ・看護（連携の必要性）を，〈産業看護職からは正直な話が聞け職への期待，②企業における両立支援の位置づけ・看護るので連携は有用と思う〉に代表される意見から（連携職への期待，③両立支援のための連携のシステムづくりの有用性）を実感し，〈産業看護職としては会社の職場の必要性の 3 個で構成された．それぞれのサブカテゴ

復帰の様子も臨床看護職へ情報として提供できれば良リーの下位サブカテゴリーは，①は 3 個，②は 5 個，③い〉，〈コントロール不良の患者へは看護職間の意見書には 3 個であった．

よる申し送りがあるとよい〉といった，さまざまな（産3日本産業看護学会誌

表2

第 10 巻第 1 号

看護職自身に関すること
サブカテゴリー（下位カテゴリ総数）

下位サブカテゴリー（コード総数）

主なコード

看護職の連携意識・考え方（62）

連携の大切さや重要性を認識・自覚（9）看護職同士であればケアの調整がしやすいので臨床看護職と産業看護職の連携は意義がある．
病院として両立支援の制度ができた 2018 年から企業との連携を大切にしているため，産業看護職と連携がとりやすい．
病気を持ちながら働く人がもっと働きやすくする支援として，産業看護職・臨床
看護職の看護職同士が連携をとることは意義あることと思う．
治療を受けながら就労している社員への看護において臨床看護職との連携の重要性（意義）を実感している．
がん患者の看護に当たっては，臨床看護職は化学療法の面で，産業看護職は仕事との絡みで役立つので，質の高い看護のためには連携が大切と考える．

連携の必要性（15）両立支援を必要とする事例自体があまりないので連携で困ったことが今までにないが，看護の質を上げるうえで，臨床看護職との連携は必要と思う．
外来の患者さんの情報を外来の看護師は把握しきれないので，産業看護職との連携は必要である．
復職前は臨床看護師，復職後は産業看護職の関わりが望ましいのでそれをスムースにするために両者の連携が必要である．
生活者の視点から見て職業生活を支えていくうえで，両者の連携は必要である．
患者への細やかな関わりのために看護師の存在は役立つので，産業看護職との連携は質の高いケアのために必要である．
（両立支援の責任者である）外来主治医からの依頼で職域と連携をとっている相手が看護職の時がもっともスムーズに仕事ができるので看護職間の連携の必要性を実感している．
今まで産業医と主治医との連携であったが，生活面を支えるという意味で臨床看護師と産業看護師の役割がある．
コントロール不良の患者の仕事の状況や体調を把握できると思われる産業看護職
からの情報提供が重要と思うので，連携が必要である．

連携の有用性（4）病気のことを理解している看護師による生活指導は意味があるため，産業看護職との連携は有用である．
産業看護職との話は正直な話が聞けるので，連携は有用であると思う．

産業看護と臨床看護の活動の連携強化に向けての提案（11）

産業医と臨床医だけでなく産業看護職と臨床看護職とで両立支援ができるとよいと思っている．
産業看護職としては会社での職場復帰の様子も医療機関の看護職へ情報として提供できたらいい．
コントロール不良の患者へは看護職間の意見書による申し送りがあるとよい．
終末期で死ぬまで働きたいっていう思いもあるのであれば叶えてあげたいので，
産業看護職と連携が取れたらよいと思う．
連携をとるともっと病気を持ちながら働く人のフォローアップできているのではないかと思っている．

連携への関心・認識の低さ（23） 臨床看護職と連携しなくても，臨床看護職からの情報は社員を通して得る．
現状では，臨床看護職との情報共有に関して困っていることはない．
臨床看護師のなかには，互いの連絡は医師に任せておけばよいという認識もある．
臨床看護師も患者に対して職場復帰の視点がなく，産業看護職との連携の意識もなかった．
産業看護職との連携の意識はない臨床看護職が多い．
従業員の情報共有に関しては，医師同士のコミュニケーションのほうがスムーズだと考える．
看護師の中で，産業看護職の連携を考えている人は，かなり限られていると思う．
臨床現場では外との連携は，看護師ではなく医者やケースワーカーの役割と思っている人がまだなお多い．
臨床看護師と産業看護師との連携について意識はなかった．
産業看護職の主な仕事はメンタル対応と健診とか色々，事務仕事もある（多忙）ので，臨床看護職との連携までは及ばない．
看護外来以外の看護師は①業務多様のため，②主治医対産業医の連携で充分との考えのため，産業看護職との連携は消極的である．
病院では日々の業務に追われ，1 人の患者さんに割ける時間はそんなにないので，気軽に産業看護職へ連絡ってしてない気がする．

4日本産業看護学会誌

表2

第 10 巻第 1 号

看護職自身に関すること（続き）
サブカテゴリー（下位カテゴリ総数）

下位サブカテゴリー（コード総数）看護職の連携実践と連携方法への示唆（51）

臨床看護職が実践している連携の現状（10）

主なコード
ケースにより本人の確認を取って産業看護職に職場の状況を確認することはある．
産業看護職とどのように連携すればよいか具体的な方法を模索しており，少しず
つ実行している．
乳がんの患者については，仕事の内容によって産業看護職に確認させてもらうことはある．
外来で受け持つ看護師の両立支援を機会に病棟の看護師に産業看護職との連携について働きかけてみたが反応が弱かった．
産業看護職に連絡をとり話したら，協力的に話を聞けた．
患者さんに関する相談を直接産業看護職から受けたことはない．

産業看護職が実践している連携の現状（15）制度を使う際はただ休ませるのではなく，有効な支援につながるよう病院との連携を図りつつある．
人事・労務責任者に，両立支援の意義，看護専門職の役割・貢献，臨床看護職との連携を理解してもらう努力を続けている．
終末期の緩和ケアについて臨床の専門のナースに来ていただいたり，本人を交えて相談したりとかしている．
臨床看護職に連絡するのに躊躇するが，仕事だから電話したりする．
難病を抱えている社員の就労支援のために必要な情報をもらうために担当看護師
宛てに手紙を社員に託したところ，返信があり助かったことがある．
産業看護職は主治医とのやりとりを社員の職場の上司に伝えたりとかはするが，臨床看護職との連携はない．
産業看護職が直接，社員さんが入院していた看護職のところに連絡し，確認することはない．

臨床看護職からの連携へ向けての示唆（14）

本人（患者）の職場復帰に向けての不安や心配なことを臨床看護師から産業看護師へ連絡し一緒に話を聞いたことでうまくいった．
緩和ケアの看護職は産業保健のことを産業看護職に相談してくる．
看護外来で脳卒中の後遺症のある社員のケアを通じ，その社員の勤務する会社の産業看護職と会う機会を作った．
外来看護師の勉強会にその患者の企業の産業看護職を招き産業看護について学んだ．
臨床看護師に，ケアを実践するときに患者の仕事を意識することを一事例ずつ重ねて浸透させていくことが連携を進めるうえで必要と思う．
職場復帰時には，産業保健スタッフ職へ連絡することを伝えることで，産業看護職と連携が図れるきっかけになる．
主治医意見書を通しての看護職間の相互のコミュニケーションは大切と感じている．
入院支援室からの連絡で，本人（臨床看護師）が両立支援に興味があり，聴きた
いというのが入り口になる．

産業看護職からの連携に向けての示唆（12）

乳がんの術後のケアを受けている社員を通して病院の看護職とのパイプ作りがう
まくいき，ここから連携の足がかりを得たいと思う．
両立支援で連携をとるためには治療に関して想定されることを，お互いに周知しておくことは大事だと考える．
社員の言っていることが理解できにくいときはこちらから臨床看護職に連絡を取る．
両立支援での産業看護職との連携を実践したいと思ってはいるが具体的にどうしたらよいかわからないという看護師もいる．
産業看護職と連携をとるに当たっては患者の不利にならないように考える必要がある．

連携相手との関係づくり（9） 産業看護職からの関係づくりに関する意見（5）

連携相手の理解（12）

産業看護職と臨床看護職がつながる機会（場）が欲しいと願っている．
気軽に産業看護職と臨床看護職が相談し合えたら，社員さんに利点となる．

臨床看護職からの関係づくりに関する意見（4）

産業看護職との関係性が重要であると考える．

産業看護職からの連携相手の理解に関する意見（3）

産業看護職の役割・機能を理解している臨床ナースとは連携しやすいと感じている．

臨床看護職からの連携相手の理解に関する意見（9）

連携相手の産業看護職の役割機能を知らない看護師が多い．

産業看護職と知り合いになる機会がない．
ドクターが作成した問診票に沿って質問して行くと結構（職場の様子が）見えてきて，産業看護職の理解にもつながる．
コミュニケーションを取れていないのでやっぱりお互いを知るっていうのが大切と思う．

5日本産業看護学会誌

表3

第 10 巻第 1 号

属しているチームに関すること
サブカテゴリー（下位カテゴリ総数）

下位サブカテゴリー（コード総数）医療チーム内での産業保健ス
タッフとの連携に関する協働（19）

医療チーム内での産業保健ス
タッフの連携に関するチームでの役割・協働への関心（7）主なコード
両立支援をするにあたり，医師の協力が得られないとできない．
主治医の中には，自分たちのテリトリーに入ってくるなという人もある．
臨床医は就業に関する理解が薄い．
臨床看護師は患者の〇〇を伝えて，意見書に加味してもらう感じである．

医療チーム内で医師主導の協働（5）コーディネーター（臨床看護職）は，主治医意見書作成に当たって医師に助言している．
職域との連携は両立支援の責任者である外来主治医を通すことが多い．

医療チームの中での連携に関わる協働の職種ごとの役割（7）

医師が作成する意見書の作成に看護職が加わっている．
地域・職域など，外との連携はケースワーカー（MSW）が担うことが多い．
（ある病院での経験）担当社員の就労支援で医療機関に問い合わせた際，MSWが対応，看護師へのスイッチを依頼したが不可とのことであった．
看護師は患者と主治医との医療や生活情報の橋渡し役としての役割がある．

産業保健スタッフの医療チー 産業保健スタッフが医療チーム
ムとの連携に関する協働（20） と連携・協働（すること）への関心（7）チームメンバーである産業医が主治医と連携しようと努力している．
両立支援に関する国の支援制度；特に医療機関との連携についての情報を関係者と共有したがうまくいかない（関心が薄いと感じている）．
臨床の看護師は産業現場へ出かけ産業看護職と会う方向性ではない．

産業保健スタッフの医療チーム 相談を受ける中心は産業医になる．
との連携は医師主導の協働（7）
生活習慣病の社員の相談は職場と産業医，主治医の間のやり取りが中心である．
会社と病院との連携は産業医を中心とすることが原則となっている．
両立支援は組織の方針と示されているが，臨床機関との連携は産業医中心との固定概念がある．
産業保健スタッフの中での連携に関わる協働のための職種ごとの役割（6）

看護師や心理職など得意なところで活動，主治医への相談，皆と連携している．
産業保健体制が整っていない会社だと，人事と臨床医と社員がやり取りする場合はサポートに産業看護職が入る．
外部の主治医と産業医で連携がされている．

チーム間の連携方法（12）

連携していくための双方向の情
報交換や勉強会の必要性（8）

両立支援の研修会・ワークショップなどで主治医や臨床スタッフとの情報共有や情報交換ができればよい．
患者（労働者）が治療しながら仕事ができるという目標を一緒にするような医療機関と産業現場の連携ができればよい．
連携や調整とかウェブを活用して病院，職場，産業医，看護職で会議して行けると良い．
情報共有交換の場は，産業 / 臨床それぞれの考えがある．目標を一緒にするような連携ができるとよい．

連携していくために必要な各職
種の専門性や役割の認識（4）

会社の人事と臨床医が基本的に社員の病気のことなど，連絡を取り合っている．
情報共有は主治医と産業医とでやり取りが行われる．

業看護と臨床看護の活動の連携強化に向けての提案）を示唆）や〈両立支援で連携をとるためには治療に関して想行っていると推測できる．しかし一方，〈臨床看護職と連定されることをお互いに周知しておくことが大切である〉，

携しなくても臨床看護職からの情報は社員を通して得る〉，〈社員の言っていることが理解できにくい時にはこちらか〈現状では臨床看護職との情報共有に関して困っているこら臨床看護職に連絡を取る〉といった（産業看護職からとはない〉，〈多忙なため連携のための時間的余裕がない〉の連携に向けての示唆）が示され，連携の仕組みづくりにといった意見に示されているように（連携への関心・認識

有用な情報が得られたと考える．［連携相手との関係づの低さ）についても多くの意見が寄せられた．また，［看護くり］，［連携相手の理解］でも〈産業看護職と臨床看護職の連携実践と連携方法への示唆］についても，（臨床看職がつながる機会が欲しいと願っている〉，〈連携相手の護職が実践している連携の現状）や（産業看護職が実践し

産業看護職の役割機能を知らない臨床看護職が多い〉なている連携の現状）とともに，〈産業看護職に連絡をとっ

どの連携の仕組みづくりに役立つ具体的な意見が示されたら協力的に話を聞けた〉，〈看護外来で脳卒中の後遺症のていると考える．なお，臨床看護職が産業看護職の役割ある社員ケアを通じ産業看護職と会う機会をつくった〉な機能を知らない理由としては，看護基礎教育における産どの意見にあるように（臨床看護職からの連携へ向けての業看護学教育が不十分である14) ことも一因と考えられる．
6日本産業看護学会誌

表4

第 10 巻第 1 号

属している組織に関すること
サブカテゴリー（下位カテゴリ総数）

下位サブカテゴリー（コード総数）

医療機関における両立支援の 両立支援の関係者の意識・関心・
位置づけ・看護職への期待（16） 認知度（12）主なコード
副院長が両立支援に熱心であり，院内での両立支援の位置づけは高いと考える．
外来患者に労働者が多いため，病院が両立支援に熱心である．
看護部長の両立支援の関心（特に産業看護職との連携）が低い．
最近の傾向として，両立支援へのサポートの実績が増えているので病院全体の関心は少しずつ高くなっている．
2020 年度の診療報酬改定で保健師が主治医との連携先に追加されたことを組織内の関係者に理解してもらうことを続けている．
「治療と仕事の両立支援に関する会社の制度」を病院側に知ってもらうことが必要である．

両立支援のためのマンパワーの不足（3）

看護職への期待が高いにもかかわらず，病院では看護職の両立支援でのマンパ
ワーが不足している．

両立支援への看護職への期待（1） 組織（病院）としては両立支援において看護職への期待が大きい．
企業における両立支援の位置
づけ・看護職への期待（21）

両立支援の促進要因（8）

治療と仕事の両立のために仕事を休む権利を与えるような制度がある．
短日数短時間制度があり，両立支援がやりやすい．
組織として，働き方改革の一環として，両立支援に重点を置いており，臨床看護職との連携の促進要因と感じている．
治療と仕事の両立支援と会社の制度を乗せたハンドブックを作っている．

両立支援の阻害要因（3）

企業では両立支援の組織としての方針は示されているが実行しにくい状況である（風土）．
会社にはそのシステムを整えているところが少ないので，外来の治療を受けている患者の会社との連携をとることは難しいと思う．

臨床看護職との連携促進要因（3） 連携がうまく行くのは，会社側の理解があることと感じている．
両立支援のシステムが確立している企業の看護職とは連携しやすいと感じている．
臨床看護職との連携阻害要因（6） 企業に病院が両立支援をしているという認識がなくうまくいかないと思った．
産業現場では医療機関と産業保健現場との連携は医師に任せ，そこから情報を得ればよいとの組織風土がある．
両立支援のために看護の視点で支援することに関しては会社規模に依存すると思う．
両立支援への産業看護職の貢献（1）
両立支援のための連携のシス
テムづくりの必要性（15）

病院内の両立支援のシステムの有無（4）両立支援の重要性に関する情報を収集し，関係者・関係部署に提供し，少しずつ改善に向かっている．
院内での両立支援が必要な人の情報が集まる仕組みが必要と思う．
両立支援に関するシステム構築の提言（外来師長→看護部長→院長）を行っている．

企業内の両立支援のシステムの有無（2）社員の仕事と治療の両立を支えるために，会社での両立支援のシステムが必要である．

連携のためのルール・システムの有無（9）

両立支援の仕組みを会社独自で作っている場合，医療機関としては手紙のやりとりをしている．
産業現場に連絡相談するときの系統だったルートが病院にあると役立つ．
自宅療養から職場復帰へのタイミングで主治医から意見書を職場に出して，配慮をお願いし，勤務状況は情報として得るという形で実施している．
現在のところ産業看護職との連携は患者（労働者）を通して行っているが，主治医⇔産業医のようにシステム化できないものだろうか．
意見書は医療機関と産業保健現場の連携に有用だと考える．
医師間（主治医と産業医）の連携はうまくいっているが，看護職間の連携はこれからの課題であると思う．

2．【属しているチームに関すること】

援の責任者である主治医を通すことが多い〉でも理解で［医療チーム内での産業保健スタッフとの連携に関すきるように，両立支援は医師主導で行われていることがる協働］では，〈両立支援をするにあたり，医師の協力推測される．厚生労働省が示している「治療と仕事の両がなければできない〉，〈臨床看護師は患者の○○を伝え

15)
では，両立支援に関わる立支援のためのガイドライン」て意見書に加味してもらう感じである〉，〈主治医の中に関係者間の連携の重要性が示されているものの，この制は自分たちのテリトリーに入ってくるなという人もある〉

度が 2016 年に発足した新しいものであるため，その趣などに示されているように，また，（医療チーム内で医旨が浸透していないことも考えられる．［産業保健ス

師主導の協働）に示されている〈職域との連携は両立支

タッフの医療チームとの連携に関する協働］では，〈両7日本産業看護学会誌

表5

第 10 巻第 1 号

国の制度に関すること
サブカテゴリー（下位カテゴリ総数）

国の制度の有用性（18）下位サブカテゴリー（コード総数）連携の推進力（8）主なコード
病院として両立支援の制度ができた 2018 年から企業との連携を大切にしているため，産業看護職と連携がとりやすい．
診療報酬改定により看護師・保健師の仕事にも保険の点数がつくようになってきたので，看護職同士の連携がとりやすくなったと考える．
2020 年度診療報酬改定での仕組みの改善で情報の連携先が産業医だけでなく，保健師にも拡大したので，産業看護職と連携がとりやすくなった．
所属の病院が 2018 年から両立支援に取り組んでいるが，2020 年度の診療報酬改定でより活動しやすくなった．（診療情報提供 800 点）
2020 年度の診療報酬改定で相談支援加算 50 点（看護師が患者に対して両立支援
相談を行った時に評価）が定められたことは，看護の専門性が認められ，産業看護職との連携への推進につながると考える．

連携への関心（4）

国の制度の充実とともに，チームが両立支援に関心を高め看護職として産業看護職との連携の重要性を認識しつつある．
2016 年にスタートした，厚生労働省による「治療と仕事の両立支援」を受けて，これらに対し勉強する機会が設けられ，看護職間の連携のあり方もこの中で取り上げられている．
2020 年度の診療報酬改定で，看護外来で看護師が両立相談支援を行った際，相談支援加算（50 点）が追加され，看護職の両立支援への関心が高まり，産業看護職との連携の関心も高まった．

連携の土台作り（6）

国の「療養・就労両立支援指導料」の制度は両者の連携に有用である．
2018 年度診療報酬改定での「療養・就労両立支援指導料」の新設についての看護部長への報告し，産業看護職との連携の土台作りができた
両立支援を制度化するに際しては，医師と看護職としての機能を区別化，明確化する必要がある．
国の制度を産業看護職と臨床看護師がしっかり知って現実的な仕組みを作ることが必要である．

国の制度の周知の必要性（6） 医療機関への両立支援制度の周知の必要性（4）国が両立支援って言っているが，病院自体に浸透していないと思うので，医療機関に対してもう少し国を挙げて動くと良いと思う．
国の制度としての「治療と仕事の両立支援」を病院側にも知ってもらうことで連携がとりやすいと考える．
国が両立支援って言っているが，病院自体に浸透していないと思うので，医療機関に対してもう少し国を挙げて動くと良いと思う．

国の制度の更なる充実（6）両者への両立支援制度の周知の必要性（2）

関係者に両立支援の国の支援について周知不十分と思っている．

両立支援の推進（3）両立支援の推進には国の制度の充実が重要と実感している．
会社の中でも両立支援は当たり前と考える文化づくりのために国の制度の充実は大事なことだと考える．

国の両立支援制度の見直し（3） 医療機関の体制として全国統一された両立支援のための連絡窓口があるとよい．
産業医がいない企業では臨床看護師と産業看護師の連携があると上手くいくと思う．
企業規模などによる専門職配置による難しさの克服（4）

産業看護職の不在による連携の限界（3）患者さんの多くが中小企業に勤務しており，連携する産業看護職がいない．

個別性による難しさ（1）制度を使う際はケースごとの難しさがあると思う．

立支援についてのチームの関心が薄い〉，〈相談を受けるの連携方法］では，〈両立支援の研修会・ワークショッ

中心は産業医になる〉，〈連携については産業医中心にプなどで主治医や臨床スタッフとの情報共有や情報交換なっている〉などの意見がみられ，チーム全体としてのができればよい〉との期待に示されているように，（連

活動は低調であることが推測された．従来から病院との携していくための双方向の情報交換や勉強会の必要性）

連携は治療に関して医師間でとられることが多かったこが述べられたと考える．

とから，このような実態があるのではなかろうか．しかしながら，両立支援を促進するためには，産業医と主治

3．【属している組織に関すること】

医の連携が重要であり，そのためには産業看護職等の支［医療機関における両立支援の位置づけ・看護職への援体制が必要との研究結果もある ことから．今後これ

期待］では，（両立支援の関係者の意識・関心・認知度）

らについては是正されることも期待される．［チーム間について，〈副院長が両立支援に熱心であり院内での両16)8日本産業看護学会誌

第 10 巻第 1 号

立支援の位置づけは高い〉に示されるように，トップマ

4．【国の制度に関すること】

ネジメントの考え方が大きな影響を及ぼしていること［国の制度の有用性］では，治療と仕事の両立支援制が考えられる．〈看護職への期待が高いにもかかわらず，

度が 2016 年にできたことにより，〈病院として両立支援

病院では看護職の両立支援でのマンパワーが不足していの制度ができた 2018 年から企業との連携を大切にしてる〉，〈病院としては両立支援において看護職への期待がいるため，産業看護職との連携がとりやすい〉，〈2020

大きい〉などの意見は，両立支援での看護職の役割が認

年度診療報酬改定での仕組みの改善で情報の連携先が産知されていることを示しており，今後の病院での看護職業医だけでなく保健師にも拡大したので，産業看護職との活動として必要性が高まっていることを表しているとの連携がとりやすくなった〉などの意見にあるように，考える．［企業における両立支援の位置づけ・看護職へ

国の制度は（連携の推進力）となることが示された．まの期待］では，〈組織として両立支援に重点をおいておた，〈国の制度の充実とともにチームが両立支援に関心

り，臨床看護職との連携の促進要因と感じている〉，〈両を高め，看護職間の連携の重要性を認識しつつある〉，

立支援のための制度がある〉などの促進要因が挙げられ〈厚生労働省による両立支援の制度を受けて勉強会が設ている一方，〈両立支援の組織としての方針は示されてけられ，その中で看護職間の連携のあり方も取りあげらいるが，風土として実行しにくい状況である〉，〈両立支れている〉など，（連携への関心）が高まっていること

援の周知が不十分なため優先順位が低い〉など，両立支も推測される．なお，〈国の「就労・療養両立支援指導

援制度の新しさゆえの阻害要因と考えられるものもあっ料の制度」は両者の連携に有用である〉の意見に示された．（臨床看護職との連携促進要因）として，〈連携がうるように，国の両立支援制度が産業看護職と臨床看護職

まくいくのは会社側の理解があること〉，〈両立支援のシとの（連携の土台作り）になっていることも考えられステムが確立している企業の看護職とは連携しやすい〉る．［国の制度の周知の必要性］では，〈両立支援についとの臨床看護職の意見などがあり，企業の理解・システて医療機関に浸透していないので，もっと国を挙げて動ムの存在が両者の連携に影響していることが推測されくとよい〉，〈国の制度としての両立支援を病院側に知っる．（臨床看護職との連携阻害要因）としては，〈企業にてもらうことで連携がとりやすくなる〉など，主に（医病院が両立支援をしているという認識がない〉，〈産業現療機関への両立支援制度の周知の必要性）が浮き彫りに場では医療機関との連携は医師に任せ，看護職はそこかされた．事業場で比較的両立支援が周知されている理由

ら情報を得ればよいという組織風土がある〉などの意見として，事業場では，厳しい経営環境の中で労働者の健があり，両立支援制度の周知不足，ならびに両立支援に

康確保や疾病・障害を抱える労働者の活用に関する取りおける看護職の役割の重要性の理解不足が阻害要因とし組みが健康経営やダイバーシティ推進といった観点からて挙げられたのではないかと考えられる．このことは，実際に両立支援に取り組んでいること18) が影響している（両立支援への産業看護職の貢献）の〈両立支援の重要と考えられる．［国の制度の更なる充実］では，〈両立支性に関する情報を収集し，関係者・関係部署に提供し，援の推進には国の制度の充実が重要と実感している〉に少しずつ改善に向かっている〉といった意見からも納得示されるように（両立支援の推進）が挙げられ，また，のいくことと考える．［両立支援のための連携のシステ〈医療機関の体制として全国統一された両立支援のため

ムづくりの必要性］では，（病院内の両立支援のシステの連絡窓口があるとよい〉にあるように，国の制度のさ

ムの有無），（企業内の両立支援のシステムの有無），（連らなる充実を望む（国の両立支援制度の見直し）が挙げ携のためのルール・システムの有無）についての意見がられた．これらの意見は両立支援の発展の可能性を示しそれぞれ挙げられ，その中で〈院内での両立支援が必要ていると考えられ，そのことにより産業看護職と臨床看な人の情報が集まる仕組みが必要である〉，〈社員の仕事

護職との連携の推進が期待できると考える．

17)と治療の両立を支えるために会社での両立支援のシステ
5．本研究の限界

ムが必要〉など必要性を認め，〈両立支援に関するシス
テム構築の提言を行っている〉，〈医師間の連携はうまく

本研究の協力者を「治療と仕事の両立支援に関わっていっているが看護職間の連携はこれからの課題である〉

いる看護職」としたが，両立支援の制度が始まって 5 年などについての意見があり，今後の進展が期待できると余で日が浅いことから，協力者を得ることが困難で，計考えられる．

画の半数しか得られなかった．そのためデータの飽和に課題があると考える．
9日本産業看護学会誌

また，産業看護，臨床看護それぞれの看護の質を高め

第 10 巻第 1 号

4) 河野啓子：産業看護と臨床看護の連携．河野啓子，産業
看護学第 2 版 2022 年版，256，日本看護協会出版会，東京，るための両者の連携について検討するにあたっては，治2022．

療と仕事の両立支援における両者の連携のみでなく，病5) 荒木郁乃・河野啓子：産業看護と臨床看護の連携のため

棟で「働く人」をケアしている臨床看護職と産業看護職の看護診断．看護診断，7(1): 85–86, 2002.

との連携の仕組みづくりについても，第 2 段階として検6) 鳴海淑子・梅津美香・奥村美奈子ほか：岐阜県内の医療機関におけるがん患者就労支援の実情と課題―看護師を討することが必要であると考える．

対 象 と し た 面 接 調 査 か ら ―． 岐 阜 県 立 看 護 大 学 紀 要，
20(1): 157–164, 2020.

V．結論

7) 梅津美香・奥村美奈子・布施恵子ほか：岐阜県の事業場におけるがん対策に関する実情の把握と推進に向けた取本研究により，治療と仕事の両立支援における産業看り組み．岐阜県立看護大学紀要，21(1): 139–149, 2021.

護職と臨床看護職との連携の 4 つの視点からの仕組みづ

8) 布施恵子・奥村美奈子・梅津美香ほか：企業所属の産業看護職が実施しているがん患者である従業員への就労支くりのための有用な示唆が得られたと考える．まずは今援の現状と課題．岐阜県立看護大学紀要，21(1): 101–112,

回の知見をもとに，最も身近な【看護職自身に関するこ

2021.

と】から連携の仕組みづくりについて考え，次に【看護9) 厚生労働省：治療と仕事の両立支援を巡る状況．厚生労職が属しているチームに関すること】，3 つ目に【チーム働省，事業場における治療と仕事の両立支援のためのガが属している組織に関すること】，そして，さらには【国イドライン，1–2，厚生労働省，東京，2016．
10) 河野啓子・後藤由紀・高田真澄ほか：臨床看護職と産業の制度に関すること】から，治療と仕事の両立支援にお看護職との連携―産業看護職を対象として―．四日市看

ける産業看護職と臨床看護職との連携の仕組みづくりを

護医療大学産業看護研究センター

検討することが必要であると考える．

令和 2 年度事業活動報告書，4–11，2021．
11) Goto Y, Kono K, Hatanaka J, et al.: Perceptions and experiencesof hospital-based clinical nurses regarding collaboration with

利益相反

occupational health nursing. Journal of Japan Academy ofOccupational Health Nursing, 9(1): 22–30, 2022.

本論文に開示すべき利益相反関連事項はない．本研究12) 谷津裕子：データの分析方法を決めよう，谷津裕子，Start

は，四日市看護医療大学産業看護研究センターの 2021

Up 質的看護研究，67–72，（株）学研メディカル秀潤社，東京，2010．

年度の事業として実施した．

13) 本明世・矢田眞美子・三谷理恵ほか：臨床看護師のキャ
リア発達過程―職務経験 10 年のプロセスに焦点を当てて謝辞―．日本看護管理学会誌，22(1): 1–11, 2018.
14) 河野啓子・畑中純子・後藤由紀ほか：看護系大学におけ御多忙なところ，インタビュー調査にご協力いただきる産業看護学教育の実態．看護教育，56(6): 548–554, 2015.
15) 厚生労働省：両立支援にかかわる関係者間の連携の重要ました研究協力者の皆様に，深謝いたします．本研究

性．厚生労働省，事業場における治療と仕事の両立支援

は，日本産業看護学会第 11 回学術集会で発表した．

のためのガイドライン令和 4 年 3 月改訂版，4，厚生労働省，東京，2022．
16) Muto G, Ishii-Nakamura R, Yokoyama K, et al.: Information

文献

exchange using a proscribed form and involvement of occupational

1) 厚生労働省：高年齢者雇用安定法の改正〜 70 歳までの就

health nurses promotes occupational physicians to collaborate

業機会確保〜．https://www.mhlw.go.jp/stf/seisakunitsuite/bunya/

with attending physicians for supporting workers with illness inkoyou_roudou/koureisha/topics/tp120903-1_00001.html

Japan. Industrial health, 57(1): 10–21, 2019.

（2022.10.6）

17) 浅井千秋：組織特性，リーダーシップ行動および就業態

2) 中央労働災害防止協会編：年別健康診断結果．労働衛生

度が自発的職務改善に与える影響．実験社会心理的研究，のしおり令和 4 年度，20，中央労働災害防止協会，東京，

52(2): 79–90, 2013.

2022．

18) 厚生労働省：事業場等における現状と課題．厚生労働省，

3) 厚生労働省：通院している労働者の割合．国民生活基礎

事業場における治療と仕事の両立支援のためのガイドラ

調査．https://www.gender.go.jp/reserch/kenkyu/（2022.11.6）

イン令和 4 年 3 月改訂版，1，厚生労働省，東京，2022．

10

資

料

日本産業看護学会誌

10(1): 11–19, 2023

デルファイ法を用いた調査による今後の日本産業看護学会のあり方に関する会員のニーズ
Members’ needs regarding the future activities of Japan Academyof Occupational Health Nursing based on Delphi technique survey results
金森1

悟 1,2，宇都宮千春 3，石倉恭子 4，秋元史恵 5，鳥羽山睦子 6，高波利恵 7
Satoru Kanamori1,2, Utsunomiya Chiharu3, Yasuko Ishikura4,
Fumie Akimoto5, Mutsuko Tobayama6, Rie Takanami7

帝京大学大学院公衆衛生学研究科，2 東京医科大学公衆衛生学分野，3 三菱ケミカル株式会社人事本部 Japan 人事部健康支援グループ，4
株式会社エムステージ産業保健事業部，5NTT 東日本健康管理センタ，6 聖隷福祉事業団保健事業部，7 活力職場研究所
1

Teikyo University Graduate School of Public Health, 2Department of Preventive Medicine and Public Health, Tokyo Medical University,
3
Mitsubishi Chemical Corporation Human Resources Division Japan HR Department Medical & Occupational Health Gr.,4
M. STAGE CO., LTD., 5Nippon Telegraph and Telephone East Corporation,
6
Seirei Social Welfare Community. Health Care Division, 7KSK occupational health service

目的：今後の日本産業看護学会のあり方に関する会員のニーズを明らかにすることを目的とした．方法：研究デザインはデルファイ法とした．日本産業看護学会の会員 363 名を対象に，2 回の Web 調査を 2022 年 9 月から 11 月にかけて行った．
調査項目は，基本属性，学会のあり方に関する原案項目，原案項目以外に学会のあり方で期待することとした．結果：1
回目調査は 120 名（回答率 33.1%），2 回目調査は 98 名が回答した．結果を踏まえた著者らの検討により，会員のニーズ
は【会員向けの情報提供や教育】【産業看護学の推進】【会員同士の交流や相談】【国内外の関連学会・団体等との連携】【社会への発信】【学会の運営】となった．考察：関連学会から出されている学会のあり方と類似する領域もあったが，会員同士の交流や相談に関する領域は特徴的であることが示唆された．結論：会員のニーズは 6 領域 17 項目であった．理事会を中心に，対策を検討していくことが望まれる．
キーワード：日本産業看護学会，需要評価，デルファイ法，現職教育，専門職間人間関係，社会への発信
Objectives: This study aimed to clarify members’ needs regarding the future of Japan Academy of Occupational Nursing. Methods:
The study used the Delphi technique. Two web surveys were conducted from September to November 2022, targeting 363 Japanese
Academy of Occupational Health Nursing members. The survey items included demographic variables, draft items regarding the Japan
Academy of Occupational Health Nursing’s ideal state, and expectations for the society’s future (other than the draft items). Results:
One hundred and twenty participants responded to the first survey (response rate 33.1%), and 98 participants responded to the second
survey. Based on the responses, [provision of information and education for members] [promotion of occupational health nursing science] [interaction and consultation among members] [collaboration with related academic societies and organizations in Japan andoverseas] [communication with society] [management of the society] were adopted. Discussion: Some areas were similar to those therelated academic societies proposed. However, results identified distinct areas related to member interaction and consultation.
Conclusion: The study identified 17 items in 6 needs areas. Members, especially the Board of Directors, should consider measures
based on the items.
Key words: Japan Academy of Occupational Health Nursing, Needs Assessment, Delphi Technique, Inservice Training, Interprofessional
Relations, Communication with Society

役割等の将来を見据えた活動は十分とは言えない状況でI．緒言ある．そこで，今後の学会のあり方について中長期的視

日本産業看護学会は産業看護学の学問体系の確立と高点から検討し，提案することを目的として，理事会に度の実践能力・実践方法の開発を通した社会貢献を目的

よって「学会のあり方検討プロジェクト」が設置された．

として，2012 年 12 月に設立された ．設立から 10 年以学会のあり方検討プロジェクトは日本産業看護学会の上が経過し，学会誌や広報誌の発刊，産業看護学の体系

定款第 16 条によるプロジェクトであり，任期は 2021 年

構築，教育内容の精練，学術集会の開催等が継続的に取9 月 1 日から 2023 年 3 月 31 日である．メンバー 6 名（金り組まれている．しかし，会員のニーズや社会における森，宇都宮，石倉，秋元，鳥羽山，高波）は，理事 1 名

1)11日本産業看護学会誌

を除き，学会員の中から理事会が推薦した者である．推第 10 巻第 1 号

原案項目の作成
6領域31項目を選定

薦基準の目安は，豊かな経験年数を持ち，産業保健チー
ムのマネジメント業務の従事者や，産業看護の教育・研究者であった．メンバー間の議論により，今後の学会の1回目調査
対象者：日本産業看護学会の会員363名
回答者：120名（33.1%）
同意率80%以上：31項目中10項目
同意率80%未満：31項目中21項目

あり方を検討するうえで会員のニーズ把握が不可欠であると判断し，会員への調査を行った．本研究の目的は，
この調査結果をもとに，今後の日本産業看護学会のあり方に関する会員のニーズを明らかにすることとした．

調査結果を踏まえた分析・検討
同意率80%未満の21項目中19項目を削除
残りの2項目を修正
新たに7項目を追加

II．研究方法
1．研究デザイン
研究デザインには複数回の自記式質問票調査から構成されたデルファイ法を用いた．デルファイ法とは，専門

2回目調査
対象者：1回目調査に回答のあった120名
回答者：98名（81.7%）
同意率80%以上：19項目中17項目
同意率80%未満：19項目中2項目

家集団に複数回の調査およびフィードバックをすること
により，全体の合意形成を図ることを目的とした調査方法である2)．本研究でデルファイ法を用いた理由は，会員の意見を体系的にまとめ，コンセンサスを得る方法として最も適切と判断したからである．本研究は，デル調査結果を踏まえた分析・検討
同意率80%未満の19項目中2項目を削除
最終的に6領域17項目を選定

ファイ法のガイダンスである CREDES（Conducting and3)に準拠して実施した．
REporting DElphi Studies）

研究は 5 つのステップから構成され，最初のステップ

図1

で原案項目の作成，2 つ目のステップでそれらをもとに研究全体のフローチャート

した 1 回目の Web 調査，3 つ目のステップで調査結果を踏まえた分析・検討，4 つ目のステップで 2 回目の Web役割」にテーマを絞り，その具体的な項目を挙げた．そ調査，5 つ目のステップで最終的な分析・検討とした

こで挙げられた項目をもとに意味内容の類似性で分類（図 1）．

し，抽象度を高めた表現にした．このような経緯を経て，【会員向けの情報提供や教育】【産業看護学の推進】

2．原案項目の作成【会員同士の交流や相談】【国内外の関連学会・団体等と日本産業ストレス学会将来構想委員会が取りまとめたの連携】【社会への発信】【学会の運営】の 6 領域 31 項

学会の 10 年後のあるべき姿に関する報告書4) や，ある目からなる原案項目が 2022 年 8 月に完成した．

べき姿を探したうえで現在からあるべき姿への道を探る
3．Web 調査

問題解決志向を指すブレークスルー思考5) を参考に，学会のあり方検討プロジェクトのメンバーである著者らが2 回にわたる Web 調査を行った．調査回数を 2 回にし検討を重ねた．具体的には，2021 年 10 月から開始された理由として，本研究と同じ学会員にデルファイ法を用た議論の当初は，学会の長所や短所（問題点）を挙げていた調査を実施した先行研究を参考にしたことと6)，対もらうことを皮切りに自由な意見交換を重ねた．その中象者への負荷を最小限にすることを考慮したうえでの判で学会のネガティブな面を注視するのではなく，学会設断であった．Web 調査には Microsoft Forms を用い，メー

置からの先人の功労に感謝し，良い面を伸ばしていくとルにて調査実施依頼をした．1 回目の調査期間は 2022

いう考え方に立つことにした．同年 12 月からの議論で

年 9 月 8 日から同月 27 日とした．回収率を高めるため，は，2 〜 3 年後から 10 年後程度を想定して，さらなる発

9 月 15 日に対象者全員にメールでの督促を行った．2 回展へ向かうための考え方や具体的な方策について話し

目の調査期間は 2022 年 11 月 9 日から同月 30 日とした．

合った．そして，「会員にとってのメリット」と「社会1 回目の調査時と同様に，11 月 18 日に督促メールを送

への専門職集団としての良い影響を果たすための学会の付した．いずれの調査においても，開始前に著者らによ12日本産業看護学会誌

るパイロットテストを行い，調査項目や調査フォームの第 10 巻第 1 号

6．分析及び検討

動作の確認を行った．具体的には，著者らが回答者とな

看護師を対象にデルファイ法を用いた国内文献のレ

り，調査フォームが開けるかどうかや，調査文面やレイビューでは，同意率 80% 以上をコンセンサスの基準とアウトの確認，回答結果が集計結果に正しく反映される

している研究が最も多い7)．そのため，本研究においてかどうかの確認を行った．

も，日本産業看護学会のあり方に関する項目のコンセン対象者には，1 回目調査の回答後に自身の回答結果をサスの基準を同意率 80% 以上とした．80% 未満の項目

PDF で保存するよう依頼した．そして，2 回目の調査時については，50% 未満の項目はそのまま削除，50 〜 80%には，調査フォーム上で提示された 1 回目調査の集計結未満の項目は自由記述の回答結果またはプロジェクトメ

果と自身の回答結果を確認したうえで，回答するよう求ンバーによる意見を踏まえた表記の修正か削除とした．

めた．

自由記述の回答結果については，そこから意見に関する記述を抜き出し，残す項目または削除する項目に含まれ4．対象者ている内容である場合は不採用，いずれにも含まれてい1 回目調査の対象者は，日本産業看護学会の全会員にない場合はプロジェクトメンバーによる議論で採用の可あたる 363 名（調査時点）とした．日本産業看護学会の否を判断した．採用とする場合は，新たな項目を立てる

会員を対象者とした理由は，日本産業看護学会を担う当場合と，同意率が 50 〜 80% 未満の項目の表記を修正す事者だからである．2 回目調査の対象者は，意見の集約

る際に参考とする場合のいずれかとした．なお，同意のやコンセンサスを図るため，1 回目調査の回答者のみと基準は「必要」または「非常に必要」のいずれかに回答した．この際，2 回目の調査依頼は全会員に行い，1 回した場合とし，同意率は同意者数を回答者数で割ること目の調査に回答した者のみ回答するよう求めた．

で算出した．
最終的な項目の重要度を把握するため，2 回目の調査

5．調査項目

結果のみ，「非常に不要」を 1 点，「不要」を 2 点，「やや

1 回目調査の項目は，基本属性として性（男性，女不要」を 3 点，「やや必要」を 4 点，「必要」を 5 点，「非性），年代（20 代，30 代，40 代，50 代，60 代以上），主

常に必要」を 6 点に換算し，各項目の平均点とその順位

な職種（保健師，看護師，その他），主な勤務先（企業，を算出した．

官公庁〈独立行政法人等を含む〉，健康保険組合〈単一〉，
7．倫理的配慮

健康保険組合〈総合〉，協会けんぽ，労働衛生機関，健診機関，開業，教育機関〈大学，専門学校等：教員・学

本研究は「ヘルシンキ宣言に基づく倫理的原則」およ生を除く〉，教育機関〈大学，専門学校等：教員〉，学

び「人を対象とする生命科学・医学系研究に関する倫理生，その他），産業保健業務に関する通算勤務年数（経指針」に従った．また，帝京大学倫理審査委員会の承認

験なし，5 年未満，5 〜 9 年，10 〜 14 年，15 〜 19 年，20

（帝倫 22-049），および日本産業看護学会による名簿利年以上），日本産業看護学会の会員歴（1 年未満，1 〜 3

用の承認を得たうえで実施した．

年，4 〜 6 年，7 〜 9 年，10 年以上），日本産業看護学会

対象者に対しては，研究の目的や意義，参加は自由意のあり方に関する原案項目，原案項目以外で今後の学会思であること，情報の取り扱い方法などを記載した PDFのあり方で期待すること（自由記述）とした．日本産業を調査依頼のメールに添付した．研究参加の同意取得に看護学会のあり方に関する原案項目は，いずれに対しては，調査フォーム内に同意に関する設問を設けた．

もどの程度必要だと思うかという問いとし，選択肢は「非常に不要」「不要」「やや不要」「やや必要」「必要」

III．研究結果「非常に必要」とした．

1．1 回目調査

2 回目調査の項目は，1 回目調査で用いた基本属性，
日本産業看護学会のあり方に関する項目（1 回目の調査

表 1 には回答者の基本属性を示した．1 回目調査には結果をもとに改定したもの），これらの項目以外で今後

120 名（回答率 33.1%）の回答があった．各属性で最も回の学会のあり方で期待すること（自由記述）とした．

答者数が多かったのは，性別では女性が 111 名（92.5%），
年代では 50 代が 50 名（41.7%），主な職種は保健師が96 名（80.0%），主な勤務先では企業が 58 名（48.3%），
13日本産業看護学会誌

表1

第 10 巻第 1 号

回答者の基本属性
1 回目調査（n=120）

2 回目調査（n=98）

n

%

n

%

性

男性
女性

9
111

7.5
92.5

7
91

7.1
92.9

年代

20 代
30 代
40 代
50 代
60 代以上

2
15
38
50
15

1.7
12.5
31.7
41.7
12.5

1
11
34
38
14

1.0
11.2
34.7
38.8
14.3

主な職種

保健師
看護師
その他

96
14
10

80.0
11.7
8.3

87
6
5

88.8
6.1
5.1

主な勤務先

企業
官公庁（独立行政法人等を含む）
健康保険組合（単一）
健康保険組合（総合）協会けんぽ
労働衛生機関健診機関
開業
教育機関（大学，専門学校等：教員・学生を除く）
教育機関（大学，専門学校等：教員）
学生
その他

58
2
2
0
1
2
4
7
2
39
0
3

48.3
1.7
1.7
0.0
0.8
1.7
3.3
5.8
1.7
32.5
0.0
2.5

41
3
2
2
0
1
2
6
2
34
0
5

41.8
3.1
2.0
2.0
0.0
1.0
2.0
6.1
2.0
34.7
0.0
5.1

産業保健業務に関する通算勤務年数 経験なし
5 年未満
5〜9年
10 〜 14 年
15 〜 19 年
20 年以上

10
15
21
17
13
44

8.3
12.5
17.5
14.2
10.8
36.7

5
10
18
19
12
34

5.1
10.2
18.4
19.4
12.2
34.7

日本産業看護学会の会員歴

12
35
26
20
27

10.0
29.2
21.7
16.7
22.5

8
25
22
17
26

8.2
25.5
22.4
17.3
26.5

1 年未満
1〜3年
4〜6年
7〜9年
10 年以上産業保健業務に関する通算勤務年数では 20 年以上が 44

を企業や世の中にアピール」「悪い事例や失敗例・今悩

名（36.7%），日本産業看護学会の会員歴では 1 〜 3 年がんでいることを議論できる場所」などが挙げられた．

35 名（29.2%）であった．

各項目の同意率や自由記述の回答を踏まえた著者らの表 2 には今後の日本産業看護学会のあり方に関する項

検討により，同意率が 80% 以上であった 10 項目は 2 回

目別の回答分布と同意率を示した．項目別の同意率で最目の調査項目にも同じ表記で残すこととした．同意率がも高かったのが「産業看護職が体系的に学び続けられる

80% 未満であった 21 項目のうち 19 項目は削除，2 項目システムをつくる」で 93.3% であり，最も低かったのがは修正（「国内の関連学会・団体等との連携の機会をつ「会員限定の SNS（Facebook，Twitter など）をつくる」でくる」を「関連学会・団体等との連携の機会をつくる」

24.2% であった．80% 以上の項目は 31 項目中 10 項目でに，「国や地方公共団体等の労働衛生政策に関わる学会あった．

としての意見を提言する」を「産業保健・健康経営等の原案項目以外で今後の学会のあり方で期待することに政策に関わる組織・団体に意見を提言する」に）した．

関する自由記述には，26 名から回答があった．具体的

さらに，自由記述の回答結果から意見に関する記述を抜には，「ロールモデルの複数提示」「専門性や実践の効果

き出し，整理したうえで，採用の可否を判断した．その14

日本産業看護学会誌

表2

第 10 巻第 1 号

今後の日本産業看護学会のあり方に関する項目別の回答結果（1 回目調査）
非常に不要
n

%

不要

やや不要

やや必要

必要

n

n

n

n

%

%

%

%

非常に必要
n

%

76.9

会員向けの情報提供や教育
産業看護職が体系的に学び続けられるシステムをつくる
産業看護職の実践能力の向上に向けたキャリアラダー
をつくる

0

0.0

0

0.0

0

0.0

8

6.7

62

51.7

50

41.7

93.3

0

0.0

1

0.8

2

1.7

17

14.2

56

46.7

44

36.7

83.3

0.8

2

1.7

2

1.7

42

35.0

52

43.3

21

17.5

60.8

0.0
0.0

4
1

3.3
0.8

3
5

2.5
4.2

18
29

15.0
24.2

55
58

45.8
48.3

40
27

33.3
22.5

79.2
70.8

0.0

3

2.5

6

5.0

18

15.0

53

44.2

40

33.3

77.5

0.0

0

0.0

0

0.0

17

14.2

58

48.3

45

37.5

85.8

0.8

0

0.0

2

1.7

40

33.3

55

45.8

22

18.3

64.2

学会ホームページに産業看護に関わる用語の解説を掲
1
載する
学会ホームページに法令の改正に関する情報を掲載する 0
学会ホームページに良好実践事例を掲載する
0学会ホームページに各種研修会（学会主催に限らず）
0の情報を掲載する会員のニーズに合った学会主催の研修会を開催する
0
会員向けの情報配信（メールマガジン，ニュースレ1ター等）を充実させる

86.9

産業看護学の推進
産業看護学の体系化を図る
最新の産業保健・産業看護の課題を反映した研究を推進する
実践家による研究発表を推進する

0

0.0

0

0.0

1

0.8

12

10.0

59

49.2

48

40.0

89.2

0

0.0

0

0.0

0

0.0

14

11.7

59

49.2

47

39.2

88.3

0

0.0

1

0.8

1

0.8

18

15.0

55

45.8

45

37.5

83.3
63.8

会員同士の交流や相談
学術集会以外でも会員同士の交流ができる場をつくる
産業看護活動について相談ができる場をつくる
研究活動について相談ができる場をつくる
会員限定の SNS（Facebook，Twitter など）をつくる

1
0
0
2

0.8
0.0
0.0
1.7

0
0
2
10

0.0
0.0
1.7
8.3

3
1
1
20

2.5
0.8
0.8
16.7

37
19
19
59

30.8
15.8
15.8
49.2

58
71
68
21

48.3
59.2
56.7
17.5

21
29
30
8

17.5
24.2
25.0
6.7

0
0

0.0
0.0

0
1

0.0
0.8

1
5

0.8
4.2

30
37

25.0
30.8

56
59

46.7
49.2

33
18

27.5
15.0

産業看護職以外の産業保健スタッフが参加者に含まれる研修において産業看護に関する知見を広める
国や地方公共団体等に学会としての意見を提言する
産業保健や経営に関わる非学会員が参加できる研修等
を増やす

0
1
1
0

0.0
0.8
0.8
0.0

0
4
0
0

0.0
3.3
0.0
0.0

1
13
4
2

0.8
10.8
3.3
1.7

17
48
48
34

14.2
40.0
40.0
28.3

55
37
52
50

45.8
30.8
43.3
41.7

47
17
15
34

39.2
14.2
12.5
28.3

85.0
45.0
55.8
70.0

0

0.0

1

0.8

8

6.7

37

30.8

51

42.5

23

19.2

61.7

0

0.0

0

0.0

1

0.8

30

25.0

58

48.3

31

25.8

74.2

0

0.0

0

0.0

1

0.8

28

23.3

57

47.5

34

28.3

75.8

0

0.0

1

0.8

2

1.7

36

30.0

60

50.0

21

17.5

67.5
57.4

学会の運営
産業看護職以外の職種からの意見を学会の運営に反映
させる

74.2
64.2
66.9

社会への発信学会ホームページに産業看護の定義や役割等を掲載する
学会活動を SNS（Facebook，Twitter など）で発信する
産業看護に関する書籍等を発行する
経営者・人事・労務向けのビジネス誌に記事を出す
一般人向けのテレビ，雑誌，各種メディアに取り上げ
てもらう

65.8
83.3
81.7
24.2
69.2

国内外の関連学会・団体等との連携
国内の関連学会・団体等との連携の機会をつくる
海外の関連学会・団体等との連携の機会をつくる

同意率

0

0.0

1

0.8

9

7.5

42

35.0

52

43.3

16

13.3

56.7

会員のニーズを定期的に把握する
0
多くの会員が理事や代議員を経験する
2
若手が主体的に活動できる組織（例：若手の会など）
0
をつくる

0.0
1.7

0
3

0.0
2.5

1
19

0.8
15.8

22
56

18.3
46.7

70
30

58.3
25.0

27
10

22.5
8.3

80.8
33.3

0.0

4

3.3

8

6.7

38

31.7

51

42.5

19

15.8

58.3

0.0
0.0

3
1

2.5
0.8

6
3

5.0
2.5

47
42

39.2
35.0

50
63

41.7
52.5

14
11

11.7
9.2

53.3
61.7

表彰制度（奨励賞，論文賞など）を充実させる
委員会活動を定期的に会員に発信する0
0

同意率は「非常に必要」「必要」に該当した者の割合を算出

15日本産業看護学会誌

結果，新たに 7 項目（「産業看護職の多様な働き方やキャ

第 10 巻第 1 号

IV．考察

リアを紹介する機会をつくる」「キャリアについて相談ができる場をつくる」「産業看護職の育成や学生指導な

日本産業看護学会の会員に対し，今後の学会のあり方

どの教育について相談ができる場をつくる」「看護教育についてデルファイ法を用いた調査を行ったところ，に関わる組織・団体に産業看護についての意見を提言す【会員向けの情報提供や教育】【産業看護学の推進】【会る」「企業に産業看護に関する認識を広める」「世間一般員同士の交流や相談】【国内外の関連学会・団体等とのに産業看護に関する認識を広める」「産業看護以外の看連携】【社会への発信】【学会の運営】の 6 領域から 17

護職に産業看護に関する認識を広める」）を追加した．

項目についてコンセンサスが得られた．
今後の学会のあり方について，日本産業看護学会に関そのような経緯を経て，2 回目の調査項目は 6 領域 19 項

連する学会として，日本産業ストレス学会は【研究】目となった．

【臨床，実務】【学際，多職種連携，国際化】【社会への2．2 回目調査

4)，日本公衆衛生看護学会は【基礎教育の基盤整
発信】

2 回目調査には 98 名（1 回目調査の回答者 120 名の備】【継続教育の基盤整備】【公衆衛生看護実践の基盤整

81.7%）から回答があった．各属性で最も回答者数が多

備】【公衆衛生看護学の発展と研究の推進】8)，日本看護かったのは，日本産業看護学会の会員歴で 10 年以上（26

科学学会は【学会の目的や方向性】【看護学の学術向上

名，26.5%）に変わったが，それ以外は 1 回目調査と同による社会への貢献】【グローバルスタンダードと新たじカテゴリーであった（表 1）．

なスタンダードへの貢献】【研究の質向上】【若手研究者

表 3 には今後の日本産業看護学会のあり方に関する項

育成】【学会運営】9) に関する枠組みを挙げている．本研

目別の回答分布と同意率，および平均点と平均点の順究で挙げられた 6 領域がこれらのすべてを網羅している

位を示した．項目別の同意率は 75.5 〜 94.9% であった．

わけではなかったが，【会員向けの情報提供や教育】【産80% 以上の項目は 17 項目あり，80% 未満は「キャリア業看護学の推進】【国内外の関連学会・団体等との連携】について相談ができる場をつくる」（78.6%）と「産業【社会への発信】【学会の運営】については類似した枠組

看護職の育成や学生指導などの教育について相談ができみが存在した．一方，【会員同士の交流や相談】についる場をつくる」（75.5%）の 2 項目であった．

ては，大きな枠組みとしては前述の 3 学会では挙げられておらず，本学会特有のものであった．

これらの項目以外で今後の学会のあり方で期待することに関する自由記述には，20 名から回答があった．具【会員同士の交流や相談】は，最終的に「産業看護活

体的には，「現職の産業看護職が参加しやすい環境づく動について相談ができる場をつくる」「研究活動についり」「e-learning による学習機会の増加」「実践家の育成や，て相談ができる場をつくる」の 2 項目となった．産業看研究の土台となる考え方や研究手法への誘導」などが挙護職の特徴として，1 人職場で働くケースは保健師でげられた．

38.6%，看護師で 52.5% と相当数おり10)，産業看護職同

各項目の同意率や自由記述の回答を踏まえた著者らの士で身近に相談しにくい環境である者が多いことが考え検討により，項目の修正や追加はせず，同意率が 80%られる．また，活動上の困難の構成要素の 1 つに「保健未満であった 2 項目を削除し，80% 以上であった 17 項

活動の実践と評価」が挙げられており11)，この点に直結目を採択した．自由記述の意見を不採用とした理由は，する研究活動のスキルが課題であることが想定される．

各項目を実現するための手段と考えられたことや，他のその他にも，職場での理解・支援・連携不足や学習機会項目と比較して粒度が細かいと判断したからであった．

の不足など12) も複雑に絡み合うことで，実践や研究に関する相談のニーズが高いのであろう．

なお，各項目の平均点は 4.78 〜 5.37 であり，高い順に「企業に産業看護に関する認識を広める」（5.37），「産

6 領域のうち，相対的に平均点が高かったのは【社会業看護職が体系的に学び続けられるシステムをつくる」

への発信】【会員向けの情報提供や教育】【産業看護学の（5.31），「世間一般に産業看護に関する認識を広める」

推進】であった．

（5.29）であった．

【社会への発信】で挙げられた 6 項目のうち，「企業に産業看護に関する認識を広める」「世間一般に産業看護に関する認識を広める」「産業看護以外の看護職に産業看護に関する認識を広める」の平均点は全項目中 1 位，
16

日本産業看護学会誌

表3

第 10 巻第 1 号

今後の日本産業看護学会のあり方に関する項目別の回答結果（2 回目調査）
非常に不要
n

%

不要

やや不要

やや必要

必要

n

n

n

n

%

%

%

%

非常に必要
n

%

会員向けの情報提供や教育同意率 平均点
89.8

5.16

平均点
順位

産業看護職が体系的に学び続けられるシス
テムをつくる

3

3.1

0

0.0

1

1.0

2

2.0

46 46.9

46

46.9

93.9

5.31

2

産業看護職の実践能力の向上に向けたキャ
リアラダーをつくる

3

3.1

0

0.0

0

0.0

8

8.2

54 55.1

33

33.7

88.8

5.13

9

会員のニーズに合った学会主催の研修会を
開催する

3

3.1

0

0.0

0

0.0

6

6.1

54 55.1

35

35.7

90.8

5.17

5

産業看護職の多様な働き方やキャリアを紹介する機会をつくる

3

3.1

0

0.0

1

1.0

10

10.2

59 60.2

25

25.5

85.7

5.01

15

90.1

5.14

産業看護学の推進
産業看護学の体系化を図る
3
最新の産業保健・産業看護の課題を反映し3た研究を推進する

3.1

0

0.0

0

0.0

4

4.1

56 57.1

35

35.7

92.9

5.19

4

3.1

0

0.0

0

0.0

6

6.1

55 56.1

34

34.7

90.8

5.16

7

実践家による研究発表を推進する

3.1

0

0.0

0

0.0

10

10.2

58 59.2

27

27.6

86.7

5.05

12

83.2

4.91

3

会員同士の交流や相談
産業看護活動について相談ができる場を
3
つくる
研究活動について相談ができる場をつくる 3
キャリアについて相談ができる場をつくる※ 3
産業看護職の育成や学生指導などの教育に3
ついて相談ができる場をつくる※

3.1

0

0.0

0

0.0

7

7.1

65 66.3

23

23.5

89.8

5.04

13

3.1
3.1

0
0

0.0
0.0

2
3

2.0
3.1

6
15

6.1
15.3

63 64.3
62 63.3

24
15

24.5
15.3

88.8
78.6

5.02
4.82

14
18

3.1

1

1.0

2

2.0

18

18.4

59 60.2

15

15.3

75.5

4.78

19

83.7

4.99

国内外の関連学会・団体等との連携
関連学会・団体等との連携の機会をつくる

3

3.1

0

0.0

0

0.0

13

13.3

58 59.2

24

24.5

社会への発信

83.7

4.99

90.6

5.19

16

学会ホームページに産業看護の定義や役割等を掲載する

3

3.1

0

0.0

0

0.0

8

8.2

51 52.0

36

36.7

88.8

5.16

8

産業保健・健康経営等の政策に関わる組
織・団体に意見を提言する

3

3.1

0

0.0

0

0.0

8

8.2

60 61.2

27

27.6

88.8

5.07

11

看護教育に関わる組織・団体に産業看護についての意見を提言する

3

3.1

0

0.0

0

0.0

7

7.1

59 60.2

29

29.6

89.8

5.10

10

企業に産業看護に関する認識を広める
3
世間一般に産業看護に関する認識を広める 3
産業看護以外の看護職に産業看護に関する
3
認識を広める

3.1
3.1

0
0

0.0
0.0

1
0

1.0
0.0

2
6

2.0
6.1

40 40.8
43 43.9

53
46

54.1
46.9

94.9
90.8

5.37
5.29

1
3

3.1

0

0.0

0

0.0

6

6.1

54 55.1

35

35.7

90.8

5.17

6

81.6

4.92

81.6

4.92

学会の運営
会員のニーズを定期的に把握する

1

1.0

1

1.0

2

2.0

14

14.3

63 64.3

17

17.3

17

同意率は「非常に必要」「必要」に該当した者の割合を算出
平均点は「非常に不要」を 1 点，「非常に必要」を 6 点として算出※ 2 回目の調査結果を踏まえた分析・検討の結果，削除となった項目

3 位，6 位と高く，いずれも産業看護の認識に関するも

護や産業看護職の社会的な認知を高めていく必要があるのであった．2013 年に行われた調査によると，上場企と感じている者が多いことが想定される．

業において産業看護職がいる割合は 41.4% と限定的であ【会員向けの情報提供や教育】には 4 項目が挙げられ

り ，上場企業以外の中小企業等を含めると，産業看護

た．そのうち，「産業看護職が体系的に学び続けられる職と接点のない企業や労働者は相当数存在すると推察さシステムをつくる」「会員のニーズに合った学会主催のれる．また，連携することが多い人事・労務等との間に研修会を開催する」の平均点は全項目中 2 位，5 位で13)おいても産業看護職に対する認識のギャップが存在しあった．産業看護職のコンピテンシーには，能動的な自14)，活動上の困難には職場での理解・支援・連携不足が己研鑽などを含む「自己成長する力」があり15)，専門職あることが示されている12)．これらのことから，産業看として学び続けることが不可欠である．また，平成 30
17日本産業看護学会誌

第 10 巻第 1 号

年の保健師に関する調査報告書によると，産業分野の保ジェクトや理事会を中心に，学会をあげて対策を検討・

健師は新任期研修で 43.1%，中堅期研修で 66.3% が受講実施していくことが考えられる．本研究で挙げられた 6

しておらず ，研修体制の構築が課題とされている．保

領域 17 項目に対し，同時にすべて取り掛かることは困

健師に限らず看護師においても同等のことが想定され，難であることが予想されるため，優先順位をつけて進め

情報提供や教育に関するニーズが反映された結果が示さていく必要がある．特に，【社会への発信】【会員向けのれた．「産業看護職の多様な働き方やキャリアを紹介す情報提供や教育】【産業看護学の推進】に関する項目はる機会をつくる」という項目については，平均点の順位

相対的に平均点が高かったため，これらは優先度を高め

は 15 位で高くないものの，働く場やキャリアが多様な産た対応が求められる．

16)

業看護職にとって特徴的なニーズであると考えられる．

本研究の限界として，いくつかの点が挙げられる．1【産業看護学の推進】には 3 項目が挙げられた．その点目は，1 回目の調査への回答率が 33.1%，2 回目の調中でも，「産業看護学の体系化を図る」「最新の産業保査では 1 回目調査回答者の 81.7% であり，結果に偏りが

健・産業看護の課題を反映した研究を推進する」の平均生じている可能性があることである．学会のあり方に関点は全項目中 4 位，7 位であった．日本学術会議は日本

心が高い者が回答し，そうでない者の声を十分に拾えて

学術会議協力学術研究団体の認定要件の 1 つとして，いないことが考えられる．2 点目は，2 回目調査の属性「学術研究の向上発達を主たる目的として，その達成のの一部で 1 回目を上回る人数が認められたことから，回ための学術研究活動を行っていること」を挙げている ．

答ミスがあった可能性や 1 回目調査に回答していない者

学問分野の推進は学会としての主要な活動であり，本研が含まれていた可能性があることである．3 点目は，項究においても同様に選定された．「実践家による研究発

目数や項目間の粒度の関係で，自由記述で挙げられた表を推進する」という項目については，日本産業看護学「学会開催を平日に」「学会ホームページの入会案内の充会には産業看護職としての実践家が多く，現場の取り組実」といった具体案まで含めることができなかったこと

みに関する議論や良好実践事例の共有などの重要性が反である．このような具体案は，本研究で挙げられた項目

映された可能性がある．

を踏まえた対策を検討していく際に，参考にしていくこ【国内外の関連学会・団体等との連携】には 1 項目がとが望まれる．

17)

挙げられた．類似する領域として，日本産業ストレス学
会の報告書では【学際，多職種連携，国際化】が挙げら

V．結論

れていた4)．産業ストレス分野や産業看護分野での課題解決には，多職種連携が不可欠なことが多いことが推察

学会のあり方検討プロジェクトの一環として，日本産される．このような産業看護の特性が，日本産業看護学

業看護学会の会員にデルファイ法を用いた Web 調査を会のあり方においても求められたと考えられる．また，行った．その結果，今後の学会のあり方に関する会員の産業看護職は日本産業看護学会のほかにも所属している

ニーズとして【会員向けの情報提供や教育】【産業看護学会・団体等も複数あることから10)，関連学会・団体等

学の推進】【会員同士の交流や相談】【国内外の関連学との連携の必要性を感じている会員も相応に多かったと会・団体等との連携】【社会への発信】【学会の運営】の思われる．

6 領域 17 項目が挙げられた．これらの項目をもとに，【学会の運営】には，定期的な会員のニーズ把握に関学会をあげて対策を検討し，実施していくことが望まする 1 項目のみが挙げられた．日本看護科学学会の報告れる．

書においても，同領域は挙げられていたものの，その内容については財政基盤の安定に関する記述が中心であっ謝辞

た9)．日本産業看護学会では予算不足の問題はなく，学本研究にご協力いただいた日本産業看護学会の関係者

会をより充実させるための予算の活用方法が議論されての皆様に感謝申し上げます．

いることに相違があった．また，産業看護職のコンピテ
ンシーには対象のニーズの把握に関する記述もあり ，15)

産業看護の特性と同様に，学会にも対象となる会員のニーズの把握を踏まえた活動を求めている可能性がある．
本研究結果の活用方法として，学会のあり方検討プロ
18日本産業看護学会誌

第 10 巻第 1 号

uploads/2017/04/grand_design_2016.pdf（2023.1.16）

利益相反9) 日本看護科学学会：日本看護科学学会の今後の発展とその方向性．https://www.jans.or.jp/uploads/files/about/future_direc.

本論文の研究に関連して，日本産業看護学会から「学pdf（2023.1.16）

会のあり方検討プロジェクト」の費用が提供されてお10) 労働者健康安全機構：令和 2 年度 事業場における保健り，本研究はそのプロジェクトの一環である．

師・看護師の活動実態に関する調査報告書．https://www.
johas.go.jp/Portals/0/data0/sanpo/pdf/hokenshitou_katsudojittai_chosahokokusho.pdf（2023.1.7）

文献11) 望月友美子・西川浩昭：産業看護活動上の困難の構成因子と事業所規模別の相違．日本健康学会誌，84(2): 39–51,

1) 日本産業看護学会：学会の沿革．https://www.jaohn.com/history

2018.

（2023.1.16）
2) D. F. ポーリット・C. T. ベック：さまざまな目的に応じた

12) 錦戸典子・京谷奈美子：産業看護職がかかえる活動上の量的研究．D. F. ポーリット・C. T. ベック，看護研究 原理

困難の構造と関連要因．日本地域看護学会誌，6(2): 672–と方法，227–249，医学書院，東京，2010．

678, 2004.

3) Jünger S, Payne SA, Brine J, et al.: Guidance on Conducting and13) 金森悟・甲斐裕子・川又華代ほか：事業場の産業看護職

REporting DElphi Studies (CREDES) in palliative care: Recom-の有無と健康づくり活動の実施との関連．産業衛生学雑誌，57(6): 297–305, 2015.

mendations based on a methodological systematic review. Palli-

14) 伊藤まり子・金森悟：企業内産業看護職の業務に対するative medicine, 31(8): 684–706, 2017.

関与の必要性と能力―企業担当者と産業看護職の認識に

4) 日本産業ストレス学会：将来構想委員会報告書．https://

関 す る 記 述 疫 学 的 研 究 ―． 日 本 産 業 看 護 学 会 誌，9(2):jajsr.jp/about/report/syourai（2023.1.16）

62–69, 2022.

5) 日比野省三：ブレークスルー思考とは．日比野省三・岩15) Kono K, Goto Y, Hatanaka J, et al.: Competencies required for

永俊博・吉田浩二，保健活動のブレークスルー，13–28，

occupational health nurses. Journal of occupational health,

医学書院，東京，1999．

59(6): 562–571, 2017.

6) 畑中純子・落合のり子・立川美香ほか：産業看護職とし

16) 公益社団法人日本看護協会：平成 30 年度厚生労働省先駆て従事する前に必要な知識項目の検討．日本産業看護学

的保健活動交流推進事業 保健師の活動基盤に関する基会誌，9(1): 11–21, 2022.

礎調査報告書．https://www.nurse.or.jp/home/publication/pdf/

7) 藤田優一・植木慎悟・北尾美香ほか：看護師を対象とす

senkuteki/2019/hokenshi_katsudokiban.pdf（2023.1.7）

るデルファイ法を用いた国内文献の研究手順の実態．武17) 日本学術会議：日本学術会議協力学術研究団体．https://

庫川女子大学看護学ジャーナル，3: 35–42, 2018.

www.scj.go.jp/ja/group/dantai/（2023.1.16）

8) 日本公衆衛生看護学会：公衆衛生看護のグランドデザ
イ ン 〜 2035 年 に 向 け て 〜．https://japhn.jp/wp/wp-content/

19日本産業看護学会誌

第7巻

編集後記
桜が待ち遠しいのは昔から変わらないはずですが，今年は待ち通しいと思うよりも先に例年より早い開花宣言を聞き，早くも新緑の季節となってまいりました．それでも 4 年ぶりに桜を楽しむ多くの人々を目にしました．COVID-19 の法律上の位置づけの変更を目前とし，多くの価値観を受け止めつつの産業看護活動となっていくものと思われます．
今号には研究報告 1 編，資料 1 編が掲載されています．
「産業看護職と臨床看護職との治療と仕事の両立支
援における連携の仕組みづくり」は，産業看護職と臨床看護職の連携の中でも，治療と仕事の両立支援における連携の仕組みについて取り上げ，うまくいった点と困難を感じた点を問うことを通じて仕組みづくりへの示
唆を得た論文です．看護職自身のこと，属しているチームや組織に関すること，国の制度に関することと幅広い視点が明らかにされました．両立支援の制度が始まって 5 年である中，支援経験のある産業看護職と臨床看護職の両者へのアプローチにより得られた示唆は貴重なものです．今後は働く人のケアにおける連携の仕組みづくりに期待しています．
「デルファイ法を用いた調査による今後の日本産業看護学会のあり方に関する会員のニーズ」は，本学会のあり方に関するニーズを当事者である学会員を対象に明らかにした興味深い研究です．特有のあり方として，会員同士の交流や相談が挙げられていたということで，産業看護職の置かれている現状や志の高さを感じます．対策においては必要度が高いと回答されている項目から検討することも可能となり，学会にとって有意義な研究であると思います．学会への多岐に渡るニーズを拝見し，ともに歩んでいく仲間として頼もしく感じると当時に，当事者の一人として身の引き締まる思いがしました．
末尾になりますが，今後も本誌への多くの投稿をお待ちしております．
（猪股

日本産業看護学会誌編

集

第 10 巻第 1 号

2023 年 4 月 30 日発行

日本産業看護学会研究編集委員会
委 員 長：三木明子（関西医科大学）
副委員長：森田理江（関西医科大学）
委員：石塚真美（国際医療福祉大学），猪股久美（帝京平成大学），
金子仁子（東京情報大学），久保善子（共立女子大学），
後藤由紀（四日市看護医療大学），櫻井しのぶ（順天堂大学大学院），
廣田幸子（東都大学），和田直子（新潟医療福祉大学）

本部事務局

日本産業看護学会〒807-8555

福岡県北九州市八幡西区医生ヶ丘 1-1

産業医科大学

産業保健学部

産業・地域看護学講座内

TEL / FAX: 093-691-7160
e-mail: jaohnadmin@mbox.health.uoeh-u.ac.jp

20

久美）