試験方法名称 「時分割・符 号分割 多重 方式携帯 無線通 信を 行う陸 上移 動局に 使用 するための無 線設備」の特性試験方法
略称「Ｔ－ＣＤＭＡ携帯無線通信陸上移動局（マルチキャリア方式）の特性試験方法」「証明規則第２条第１項第１１号の８の２に掲げる無線設備（設備規則第４９条の６の５においてその無線設備の条件が定められている陸上移動局（携帯無線通信の中継を行うものを除く。）に使用するための無線設備であって、拡散符号速度が毎秒１．２２８８メガチップのもののうち、２又は３の搬送波を同時に送信するもの）
」
一

一般事項
１

試験場所の環境（１）技術基準適合証明における特性試験の場合
室内の温湿度は、ＪＩＳ Ｚ８７０３による常温５～３５℃の範囲、常湿４５～８５％（相対湿度）の範囲内とする。
（２）認証における特性試験の場合
上記に加えて周波数の偏差については温湿度試験及び振動試験を行う。詳細は各試験項目を
参照。
２

電源電圧

（１）技術基準適合証明における特性試験の場合
電源は、定格電圧を供給する。
（２）認証における特性試験の場合
電源は、定格電圧及び定格電圧±１０％を供給する。ただし次の場合を除く。
ア 外部電源から受験機器への入力電圧が±１０％変動したときにおける受験機器の無線部（電源は除く。
）の回路への入力電圧の変動が±１％以下であることが確認できた場合。この場合は定格電圧のみで試験を行う。
イ 電源電圧の変動幅が±１０％以内の特定の変動幅内でしか受験機器が動作しない設計となっており、その旨及び当該特定の変動幅の上限値と下限値が工事設計書に記載されている場合。この場合は定格電圧及び当該特定の変動幅の上限値及び下限値で試験を行う。
３

試験周波数と試験項目（１）受験機器の発射可能な周波数帯が８００MHz 帯及び２GHz 帯の周波数帯を使用する場合は、各周波数帯域毎に行う。
（２）受験機器が２又は３の搬送波を同時に送信するものであって８００MHz 帯、２GHz 帯の周波数帯を同時に使用する場合にあっては、各周波数帯域毎に行う。
（３）各周波数帯において、受験機器の発射可能な周波数が３波以下の場合は全波で全試験項目について試験を実施する。
（４）各周波数帯において、受験機器の発射可能な周波数が４波以上の場合は、上中下の３波の周波数で全試験項目について試験を実施する。
４

予熱時間
工事設計書に予熱時間が必要である旨が明記されている場合は、記載された予熱時間経過後、測定する。その他の場合は予熱時間はとらない。

５ 測定器の精度と較正等（１）試験値に対する測定精度は必要な試験項目において説明している。測定器は較正されたもの

を使用する必要がある。
（２）測定用スペクトル分析器はデジタルストレージ型とする。
６ 本試験方法の適用対象
本試験方法はアンテナ端子（試験用端子を含む）のあるＴ-ＣＤMＡ携帯無線通信陸上移動局に
適用する。
７

その他

（１）Ｔ-ＣＤＭＡ携帯無線通信の試験のための通信等を行う無線局のうち、移動局を模擬する無線局の場合は、本試験方法を適用する。
（２）受験機器の擬似負荷は、特性インピーダンスを５０Ωとする。
（３）外部試験装置は、受験機器と回線接続ができ、基地局と同様な制御等が可能な装置とする。
ただし、外部試験装置を用いなくとも、陸上移動局（端末機）が試験に必要な変調状態等の設定をテストモード等によって行うことができる場合は、そのテストモードによって試験してもよい。（総合動作試験を除く）（４）本試験方法は標準的な方法を定めたものであるが、これに代わる他の試験方法について技術的に妥当である場合は、その方法で試験してもよい。
二振動試験
１ 測定系統図
受験機器

試験装置

２ 受験機器の状態（１）振動試験機で加振中は、受験機器を非動作状態（電源ＯＦＦ）とする。
（２）振動試験機で加振終了後、受験機器の動作確認を行う場合は、受験機器を試験周波数に設定して通常の使用状態で送信する。
３ 測定操作手順（１）受験機器を取付治具（受験機器を通常の装着状態と等しくする器具）等により、振動試験機の振動板に固定する。
（２）振動試験機により受験機器に振動を加える。ただし、受験機器に加える振動の振幅、振動数
及び方向は、（ア）及び（イ）の条件に従い、振動条件の設定順序は任意でよい。
（ア）全振幅３ｍｍ、最低振動数から毎分５００回までの振動を上下、左右及び前後のそれぞれ
１５分間（振動数の掃引周期は１０分とし、振動数を掃引して 最低振動数→毎分５００回→最低振動数の順序で振動数を変えるものとする。すなわち、１５分間で１.５周期の振動数の掃引を行う。）（注）最低振動数は振動試験機の設定可能な最低振動数（ただし毎分３００回以下）とする。
（イ）全振幅１ｍｍ、振動数毎分５００回から１８００回までの振動を上下、左右及び前後のそれぞれ１５分間（振動数の掃引周期は１０分とし、振動数を掃引して毎分 ５００回→毎分
１８００回→毎分５００回の順序で振動数を変えるものとする。すなわち、１５分間で１.
５周期の振動数の掃引を行う。）

（３）振動条件は上記（２）に関わらず、次の条件でもよい。
周波数5Hzから20Hz

ASD（Acceleration Spectral Density）ランダム振動
0.96m２/s３

20Hzから500Hz
20Hzでは0.96m２/s３ 。それ以上の周波数では-3dB/Octave
このランダム振動を上下、左右及び前後（設定順序は任意）にてそれぞれ３０分間行う。
（４）上記（２）もしくは（３）の振動を加えた後、規定の電源電圧（一般事項の２ 電源電圧（２）参照）を加えて受験機器を動作させる。
（５）試験装置を用いて受験機器の周波数を測定する。
４ その他の条件（１）本試験項目は認証の試験の場合のみに行う。
（２）本試験項目は、移動せずかつ振動しない物体に固定して使用されるものであり、その旨が工事設計書に記載されている場合には、本試験項目は行わない。
三

温湿度試験
１ 測定系統図

受験機器

試験装置

温湿度試験槽（恒温槽）

２ 受験機器の状態（１）規定の温湿度状態に設定して、受験機器を温湿度試験槽内で放置しているときは、受験機器
を非動作状態（電源ＯＦＦ）とする。
（２）規定の放置時間経過後（湿度試験にあっては常温常湿の状態に戻した後）、受験機器の動作確認を行う場合は、受験機器を試験周波数に設定して通常の使用状態で送信する。
３ 測定操作手順（１）低温試験（ア）受験機器を非動作状態として温湿度試験槽内に設置し、この状態で温湿度試験槽内の温度を低温（０℃、－１０℃、－２０℃のうち受験機器の仕様の範囲内で最低のもの）に設定する。
（イ）この状態で１時間放置する。
（ウ）上記（イ）の時間経過後、温湿度試験槽内で規定の電源電圧（一般事項の２ 電源電圧（２）参照）を加えて受験機器を動作させる。
（エ）試験装置を用いて受験機器の周波数を測定する。
（２）高温試験（ア）受験機器を非動作状態として温湿度試験槽内に設置し、この状態で温湿度試験槽内の温度を高温（４０℃、５０℃、６０℃のうち受験機器の仕様の範囲内で最高のもの）、かつ常湿に設定する。
（イ）この状態で１時間放置する。

（ウ）上記（イ）の時間経過後、温湿度試験槽内で規定の電源電圧（一般事項の２ 電源電圧（２）参照）を加えて受験機器を動作させる。
（エ）試験装置を用いて受験機器の周波数を測定する。
（３）湿度試験（ア）受験機器を非動作状態として温湿度試験槽内に設置し、この状態で温湿度試験槽内の温度を３５℃に、相対湿度９５％又は受験機器の仕様の最高湿度に設定する。
（イ）この状態で４時間放置する。
（ウ）上記（イ）の時間経過後、温湿度試験槽の設定を常温常湿の状態に戻し、結露していない
ことを確認した後、規定の電源電圧（一般事項の２ 電源電圧（２）参照）を加えて受験機
器を動作させる。
（エ）試験装置を用いて受験機器の周波数を測定する。
４ その他の条件（１）本試験項目は認証の試験の場合のみに行う。
（２）常温（５℃～３５℃）、常湿（４５％～８５％（相対湿度））の範囲内の環境下でのみ使用される旨が工事設計書に記載されている場合には本試験項目は行わない。
（３）使用環境の温湿度範囲について、温度又は湿度のいずれか一方が常温又は常湿の範囲より狭
く、かつ、他方が常温又は常湿の範囲より広い場合であって、その旨が工事設計書に記載されている場合には、当該狭い方の条件を保った状態で当該広い方の条件の試験を行う。
（４）常温、常湿の範囲を超える場合であっても、３（１）から（３）の範囲に該当しないものは温湿度試験を省略できる。
四 周波数の偏差
１ 測定系統図
外部試験
装置

受験機器

擬似負荷
（減衰器）

結合器

周波数計

２ 測定器の条件等（１）周波数計としては、波形解析器を使用する。
なお、波形解析器とは、理想的信号と受信信号との相関値から計算により測定値を求める装置である。外部試験装置に内蔵されている場合がある。
（２）周波数計の測定確度は、規定の許容偏差の１／１０以下の確度とする。
３ 受験機器の状態（１）試験周波数に設定し、外部試験装置と回線接続して同期をとる。
（２）変調状態は、任意とする。
４ 測定操作手順
受験機器の周波数を測定する。
５ 結果の表示
結果は、測定値を MHz 又は GHz 単位で表示するとともに、偏差を Hz 単位で（＋）または（－）の符号をつけて表示する。
６ その他の条件

（１）隣接する２の搬送波を同時に送信する場合、試験周波数と試験周波数より８００MHz 帯は１．
２３MHz、２GHz 帯は１．２５MHz 離調した周波数に設定する。
（２）隣接する３の搬送波を同時に送信する場合、試験周波数と試験周波数より８００MHz 帯は１．
２３MHz、２．４６MHz、又は±１．２３MHz、２GHz 帯は１．２５MHz、２．５MHz、又は±１．
２５MHz 離調した周波数に設定する。
（３）隣接しない２の搬送波を同時に送信する場合、試験周波数と試験周波数より８００MHz 帯は２．４６MHz、２GHz 帯は２．５MHz 離調した周波数に設定する。
（４）隣接しない３の搬送波を同時に送信する場合は、（３）に加え試験周波数より８００MHz 帯
は４．９２MHz、２GHz 帯は５MHz 離調した周波数又は、（３）と反対方向に８００MHz 帯は２．
４６MHz、２GHz 帯は２．５MHz 離調した周波数に設定する。
（５）隣接する２の搬送波及びこれらと隣接しない１の搬送波を同時に送信する場合は、試験周波数と試験周波数より８００MHz 帯は２．４６MHz、３．６９MHz、２GHz 帯は２．５MHz、３．７
５MHz 離調した周波数に設定する。
（６）隣接する２又は３の搬送波を同時に送信する場合、１の搬送波毎に送信を行い周波数を測定し、結果は２又は３の搬送波の測定値の中心周波数（注１）を求める。
注１：隣接する２の搬送波の中心周波数は（ｆ ２ａ ＋ｆ ２ｂ ）／２
ｆ ２ａ 、ｆ ２ｂ は隣接する２の搬送波周波数の測定値
隣接する３の搬送波の中心周波数は（ｆ ３ａ ＋ｆ ３ｂ ＋ｆ ３ｃ ）／３
ｆ ３ａ 、ｆ ３ｂ 、ｆ ３ｃ は隣接する３の搬送波周波数の測定値（７）隣接しない２若しくは３の搬送波又は隣接する２の搬送波及びこれらと隣接しない１の搬送波を同時に送信する場合は、１の搬送波毎に送信を行い周波数を測定する。
五占有周波数帯幅１ 測定系統図

外部試験
装置

受験機器

擬似負荷
（減衰器）

結合器
結合器

スペクトル

コンピュータ分 析 器

２ 測定器の条件（１）スペクトル分析器は以下のように設定する。
中心周波数

試験周波数

掃引周波数幅

許容値の約２～３．５倍

分解能帯域幅

許容値の約２％ビデオ帯域幅

分解能帯域幅と同程度

Ｙ軸スケール

１０dB/Div

入力レベル

搬送波レベルがスペクトル分析器雑音より５０dB 以上
高いこと

データ点数

４００点以上

掃引時間

測定精度が保証される最小時間

掃引モード

単掃引

検波モードポジティブピーク（２）スペクトル分析器の測定値は、外部または内部のコンピュータで処理する。
３ 受験機器の状態（１）試験周波数に設定し、外部試験装置と回線接続する。
（２）変調状態は、通常の使用状態において占有周波数帯幅が最も大きくなるような状態とする。
（３）最大電力に設定する。
４ 測定操作手順（１）掃引を終了後、全データ点の値をコンピュータの配列変数に取り込む。
（２）全データについて、dB 値を電力次元の真数に変換する。
（３）全データの電力総和を求め、「全電力」として記憶する。
（４）最低周波数のデータから順次上に電力の加算を行い、この値が「全電力」の０．５％となる
限界データ点を求める。その限界点を周波数に変換して「下限周波数」として記憶する。
（５）最高周波数のデータから順次下に電力の加算を行い、この値が「全電力」の０．５％となる限界データ点を求める。その限界点を周波数に変換して「上限周波数」として記憶する。
５ 結果の表示占有周波数帯幅は、（「上限周波数」－「下限周波数」）として求め、MHz 単位で表示する。
６ その他の条件（１）隣接する２の搬送波を同時に送信する場合、試験周波数と試験周波数より８００MHz 帯は１．
２３MHz、２GHz 帯は１．２５MHz 離調した周波数に設定する。
（２）隣接する３の搬送波を同時に送信する場合、試験周波数と試験周波数より８００MHz 帯は１．
２３MHz、２．４６MHz、又は±１．２３MHz、２GHz 帯は１．２５MHz、２．５MHz、又は±１．
２５MHz 離調した周波数に設定する。
（３）隣接しない２の搬送波を同時に送信する場合、試験周波数と試験周波数より８００MHz 帯は２．４６MHz、２GHz 帯は２．５MHz 離調した周波数に設定する。
（４）隣接しない３の搬送波を同時に送信する場合は、（３）に加え試験周波数より８００MHz 帯
は４．９２MHz、２GHz 帯は５MHz 離調した周波数又は、（３）と反対方向に８００MHz 帯は２．
４６MHz、２GHz 帯は２．５MHz 離調した周波数に設定する。
（５）隣接する２の搬送波及びこれらと隣接しない１の搬送波を同時に送信する場合は、試験周波数と試験周波数より８００MHz 帯は２．４６MHz、３．６９MHz、２GHz 帯は２．５MHz、３．７
５MHz 離調した周波数に設定する。
（６）隣接しない２若しくは３の搬送波又は隣接する２の搬送波及びこれらと隣接しない１の搬送波を同時に送信する場合において、隣接しない搬送波を１の搬送波毎に送信して測定することが困難な時は、隣接しない２若しくは３の搬送波又は隣接する２の搬送波及びこれらと隣接しない１の搬送波を同時に送信して隣接しない１の搬送波毎に測定してもよい。
（７）（３）～（５）で設定した各搬送波の周波数において隣接しない１の搬送波を測定する。
この場合、２（１）において、中心周波数を測定する１の搬送波毎の中心周波数とし掃引周
波数幅を３MHz とする。隣接する２の搬送波を測定する場合、２（１）において、中心周波数を２の搬送波の中心周波数とし掃引周波数幅を４．２５MHz とする（８）疑義がある場合は（３）～（５）以外の周波数についても測定する。
（９）隣接しない２若しくは３の搬送波又は隣接する２の搬送波及びこれらと隣接しない１の搬送波を同時に送信する場合において、隣接しない２若しくは３の搬送波又は隣接する２の搬送波及びこれらと隣接しない１の搬送波を同時に送信している条件で、隣接しない１の搬送波毎に測定することが困難であって、実運用の最大電力で送信している時の占有周波数帯幅より狭く

ならない場合は、１の搬送波毎に測定する搬送波の空中線電力を２又は３の搬送波を同時に送信する実運用の最大電力より高く設定して測定してもよい。
六

スプリアス発射又は不要発射の強度（８００MHz 帯－１）
１ 測定系統図
外部試験
装

受験機器

置

スペクトル

擬似負荷

結合器
結合器

（減衰器）

分 析 器

搬送波抑圧

コンピュータフィルタ

２ 測定器の条件等（１）搬送波抑圧フィルタは、必要に応じその他の帯域を測定する場合に使用する。
隣接する２の搬送波を同時に送信する場合で、離調周波数９．３７５MHz 以下（２）不要発射探索時のスペクトル分析器の設定は次のようにする。
掃引周波数幅

近傍帯域１（注１）

分解能帯域幅

３０kHz

ビデオ帯域幅

１００kHz

掃引時間

測定精度が保証される最小時間

Ｙ軸スケール

１０dB/Div

入力レベル

最大のダイナミックレンジとなる値

データ点数

４００点以上

掃引モード

単掃引

検波モード

ポジティブピーク

注１：近傍帯域１は、離調周波数１，８７５kHz を超え２，８７５kHz 以下と離調周波数
２，８７５kHz を超え９．３７５MHz 以下に分けて掃引する。
（３）不要発射振幅測定時のスペクトル分析器の設定は次のようにする。
中心周波数

不要発射周波数

掃引周波数幅０Hz（離調周波数２，８７５kHz～９．３７５MHz の場合は１MHz）

分解能帯域幅

３０kHz

ビデオ帯域幅

分解能帯域幅の３倍程度

Ｙ軸スケール

１０dB/Div

入力レベル

搬送波の振幅をミキサの直線領域の最大付近

検波モード

サンプル

掃引モード

単掃引

隣接する３の搬送波を同時に送信する場合で、離調周波数１２．５MHz 以下（４）不要発射探索時のスペクトル分析器の設定は次のようにする。
掃引周波数幅

（注２）

（注２）

近傍帯域１

近傍帯域２

分解能帯域幅

３０kHz

１MHz

ビデオ帯域幅

１００kHz３MHz

掃引時間

測定精度が保証される最小時間

Ｙ軸スケール

１０dB/Div

入力レベル

最大のダイナミックレンジとなる値

データ点数

４００点以上

掃引モード

単掃引

検波モード

ポジティブピーク

注２：近傍帯域１は、離調周波数２，５００kHz を超え２，７００kHz 以下と離調周波数
２，７００kHz を超え３．５MHz 以下に分けて、近傍帯域２は３．５MHz を超え７．５
MHz 以下、７．５MHz を超え８．５MHz 以下と８．５MHz を超え１２．５MHz 以下に分けて掃引する。
（５）不要発射振幅測定時のスペクトル分析器の設定は次のようにする。
中心周波数

不要発射周波数

掃引周波数幅０Hz（離調周波数３．５MHz～８．５MHz の場合は１MHz）

分解能帯域幅

３０kHz（離調周波数２．５MHz を超え８．５MHz 以下）
１MHz（離調周波数８．５MHz を超え１２．５MHz 以下）

ビデオ帯域幅

分解能帯域幅の３倍程度

Ｙ軸スケール

１０dB/Div

入力レベル

搬送波の振幅をミキサの直線領域の最大付近

検波モード

サンプル

掃引モード

単掃引

隣接しない２若しくは３の搬送波又は隣接する２の搬送波及びこれらと隣接しない１の搬送波を同時に送信する場合（６）不要発射探索時のスペクトル分析器の設定は次のようにする。
掃引周波数幅

（注３）
近傍帯域

（注３）
その他の帯域

分解能帯域幅

３０kHz

１MHz

ビデオ帯域幅

１００kHz３MHz

掃引時間

測定精度が保証される最小時間

Ｙ軸スケール

１０dB/Div

入力レベル

最大のダイナミックレンジとなる値

データ点数

４００点以上

掃引モード

単掃引

検波モード

ポジティブピーク

注３：近傍帯域は、離調周波数８８５kHz を超え１，８８５kHz 以下を、その他の帯域は、離調周波数１，８８５kHz を超える周波数範囲をいう。
（７）不要発射振幅測定時のスペクトル分析器の設定は次のようにする。
中心周波数

不要発射周波数

掃引周波数幅０Hz（近傍帯域（注３）の場合は１MHz）

分解能帯域幅

３０kHz（近傍帯域（注３）
１MHz（その他の帯域）（注３）

ビデオ帯域幅

分解能帯域幅の３倍程度

Ｙ軸スケール

１０dB/Div

入力レベル

搬送波の振幅をミキサの直線領域の最大付近

検波モード

サンプル

掃引モード

単掃引

３ 受験機器の状態（１）外部試験装置より試験信号を加える。
（２）試験周波数に設定し、連続送信状態とする。
（３）変調は通常使用される変調状態とする。
（４）最大電力に設定する。
４ 測定操作手順
隣接する２の搬送波を同時に送信する場合で、離調周波数９．３７５MHz 以下（１）スペクトル分析器の設定を２（２）とし、不要発射を探索する。この場合、外部試験装置の信号周波数帯及び搬送波±１，８７５kHz 以下の範囲を探索から除外する。
（２）探索した不要発射の振幅値（注４）が許容値以下の場合、探索値を測定値とする。
（３）探索した不要発射の振幅値が許容値を超えた場合、不要発射周波数を求める。
（注５）
次に、スペクトル分析器の設定を上記２（３）とし、掃引終了後、全データ点の値（dBm 値）
を電力の真数に変換し、平均を求めて（すなわち全データの総和をデータ数で除し）それを
dBm 値に変換し不要発射の振幅値とする。
（注４）離調周波数１，８７５kHz～２，８７５kHzのときは、得られたデータを２５kHz 帯域幅に換算し振幅値とする。
注４：離調周波数２，８７５kHz～９．３７５MHz のときは、得られたデータ（dBm 値を電力の真数に変換）を１MHz 帯域幅に換算した値を求める。
注５：スペクトル分析器の中心周波数の設定精度を高めるため、周波数掃引幅を１００MHz、
１０MHz 及び１MHz のように分解能帯域幅の１０倍程度まで順次狭くする。
隣接する３の搬送波を同時に送信する場合で、離調周波数１２．５MHz 以下（４）スペクトル分析器の設定を２（４）とし、不要発射を探索する。この場合、外部試験装置の信号周波数帯及び搬送波±２，５００kHz 以下の範囲を探索から除外する。
（５）探索した不要発射の振幅値（注６）が許容値以下の場合、探索値を測定値とする。
（６）探索した不要発射の振幅値が許容値を超えた場合、不要発射周波数を求める。
（注５）
次に、スペクトル分析器の設定を上記２（５）とし、掃引終了後、全データ点の値（dBm値）を電力の真数に変換し、平均を求めて（すなわち全データの総和をデータ数で除し）それを dBm 値に変換し不要発射の振幅値（注６）とする。
注６：離調周波数３．５MHz～８．５MHz のときは、得られたデータ（dBm 値を電力の真数に変換）を１MHz 帯域幅に換算した値を求める。
隣接しない２若しくは３の搬送波又は隣接する２の搬送波及びこれらと隣接しない１の搬送波を同時に送信する場合（７）スペクトル分析器の設定を２（６）とし、不要発射を探索する。この場合、外部試験装置の信号周波数帯及び搬送波±８８５kHz 以下の範囲を探索から除外する。
（８）探索した不要発射の振幅値（注７）が許容値以下の場合、探索値を測定値とする。
注７：近傍帯域（注３）のときは、得られたデータ（dBm 値を電力の真数に変換）を１MHz 帯
域幅に換算した値を求める。
（９）探索した不要発射の振幅値が許容値を超えた場合、不要発射周波数を求める。
（注５）
次に、スペクトル分析器の設定を上記２（７）とし、掃引終了後、全データ点の値（dBm値）を電力の真数に変換し、平均を求めて（すなわち全データの総和をデータ数で除し）それを dBm 値に変換し不要発射の振幅値とする。
（注７）また、必要があれば搬送波抑圧フィル
タを使用する。
５

結果の表示（１）技術基準が異なる各帯域ごとに不要発射電力の最大の１波を周波数とともに、技術基準で定められる単位で表示する。
（２）
多数点を表示する場合は、許容値の帯域毎にレベルの降順に並べ周波数とともに表示する。
６

その他の条件（１）搬送波抑圧フィルタを使用する場合、フィルタの減衰領域内の不要発射を正確に測定できないことがある。この場合は、測定値を補正する必要がある。
（２）搬送波周波数±８８５kHz 以上で搬送波に近い範囲の不要発射を測定する際に、分解能帯
域幅を１MHz とすると搬送波の影響を受ける場合は、分解能帯域幅を狭くして掃引し、１MHz幅を積算して測定する方法でもよい。
（３）隣接する２の搬送波を同時に送信する場合、試験周波数と試験周波数より１．２３MHz 離
調した周波数に設定する。
（４）隣接する３の搬送波を同時に送信する場合、試験周波数と試験周波数より１．２３MHz、２．
４６MHz、又は±１．２３MHz 離調した周波数に設定する。
（５）隣接しない２の搬送波を同時に送信する場合、試験周波数と試験周波数より２．４６MHz
離調した周波数に設定する。
（６）隣接しない３の搬送波を同時に送信する場合は、（５）に加え試験周波数より４．９２MHz
離調した周波数又は、（５）と反対方向に２．４６MHz 離調した周波数に設定する。
（７）隣接する２の搬送波及びこれらと隣接しない１の搬送波を同時に送信する場合は、試験周波数と試験周波数より２．４６MHz、３．６９MHz 離調した周波数に設定する。
（８）隣接しない２若しくは３の搬送波又は隣接する２の搬送波及びこれらと隣接しない１の搬送波を同時に送信する場合であって、搬送波間の離調周波数を４．９２MHz 以上に設定できる場合は、４．９２MHz 以上の最も離れた周波数に設定する。
（９）疑義がある場合は（５）～（８）以外の周波数についても測定する。
（１０）隣接する２の搬送波を同時に送信する場合の離調周波数は、隣接する２の搬送波の周波数の中間の周波数から不要発射の強度の測定帯域の最寄りの端までの差の周波数をいう。
（１１）隣接する３の搬送波を同時に送信する場合の離調周波数は、隣接する３の搬送波の中央となる搬送波の周波数から不要発射の強度の測定帯域の最寄りの端までの差の周波数をいう。
（１２）隣接しない２若しくは３の搬送波又は隣接する２の搬送波及びこれらと隣接しない１の搬送波を同時に送信する場合の離調周波数は、それぞれの搬送波の周波数から不要発射の強度の測定帯域の端までの差の周波数のうち最小のものとする。
（１３）隣接しない２の搬送波の間の周波数帯（当該周波数帯において当該２の搬送波以外の搬送波が送信されておらず、かつ、その周波数帯幅が４．９２MHz 未満のものに限る。）については適用しない。
（１４）隣接しない２若しくは３の搬送波又は隣接する２の搬送波及びこれらと隣接しない１の搬送波の間の周波数帯に申込者から事前に申告された周波数の線スペクトルがある場合
において、他へ影響がないレベルの場合は、測定範囲から除外する。
（１５）（１４）において、線スペクトルとは、分解能帯域幅を１０kHz から１kHz に変更した場
合の差が３ｄＢ以内の場合とする。
（１６）隣接しない２若しくは３の搬送波又は隣接する２の搬送波及びこれらと隣接しない１の搬送波を同時に送信する場合であって、分解能帯域幅を１MHz にできない場合は、－２８．２
dBm／３０kHz（－１３dBm／１MHz を帯域幅３０kHz に換算した値）を用いて判定する。
（ア）９kHz～１５０kHz の範囲は－４３dBm／１kHz（－１３dBm／１MHz を帯域幅１kHz に換算した値）を用いる。
（イ）１５０kHz～３０MHz の範囲は－３３dBm／１０kHz（－１３dBm／１MHz を帯域幅１０kHzに換算した値）を用いる。
（ウ）３０MHz～１，０００MHz の範囲は－２３dBm／１００kHz（－１３dBm／１MHz を帯域幅１００kHz に換算した値）を用いる。
七

スプリアス発射又は不要発射の強度（８００MHz 帯－２）１ 測定系統図
外部試験
装置

擬似負荷

受験機器

（減衰器）

スペクトル
結合器
結合器

分 析 器

搬送波抑圧

コンピュータフィルタ

２ 測定器の条件等（１）搬送波抑圧フィルタは、必要に応じて使用する。
（２）隣接する２の搬送波を同時に送信し、離調周波数９．３７５MHz を超える周波数範囲の場合、又は隣接する３の搬送波を同時に送信し、離調周波数１２．５MHz を超える周波数範囲の場合、不要発射探索時のスペクトル分析器の設定は次のようにする。
［掃引周波数幅］［分解能帯域幅］

９kHz～１５０kHz：１kHz

１５０kHz～３０MHz：１０kHz３０MHz～１GHz：１００kHz

１GHz～５GHz：１MHz

ビデオ帯域幅

分解能帯域幅と同程度

掃引時間

測定精度が保証される最小時間

Ｙ軸スケール

１０dB/Div

入力レベル

最大のダイナミックレンジとなる値

データ点数

４００点以上

掃引モード

単掃引

検波モード

ポジティブピーク（３）不要発射振幅測定時のスペクトル分析器の設定は次のようにする。
中心周波数

不要発射周波数

掃引周波数幅０Hz

分解能帯域幅（各周波数帯毎に選択する。）
９kHz 以上１５０kHz 未満：１kHz１５０kHz 以上３０MHz 未満：１０kHz３０MHz 以上１GHz 未満：１００kHz

１GHz 以上５GHz 未満：１MHz

ビデオ帯域幅

分解能帯域幅の３倍程度

Ｙ軸スケール

１０dB/Div

入力レベル

最大のダイナミックレンジとなる値

掃引モード

単掃引

検波モード

サンプル

３ 受験機器の状態（１）外部試験装置より試験信号を加える。
（２）試験周波数に設定し、連続送信状態とする。
（３）変調は通常使用される変調状態とする。
（４）最大電力に設定する。
４ 測定操作手順（１）スペクトル分析器の設定を２（２）とし、各掃引周波数幅毎に不要発射を探索する。隣接する２の搬送波を同時に送信する場合で、離調周波数９．３７５MHz 超の時、搬送波周波数±９．
３７５MHz 以内の範囲及び外部試験装置の信号周波数帯を探索から除外する。隣接する３の搬送波を同時に送信する場合で、離調周波数１２．５MHz 超の時、搬送波周波数±１２．５MHz以内の範囲及び外部試験装置の信号周波数帯を探索から除外する。
（２）探索した不要発射の振幅値が許容値以下の場合、探索値を測定値とする。
（３）探索した不要発射の振幅値が許容値を超えた場合、スペクトル分析器の中心周波数の設定精度を高めるため、周波数掃引幅を１００MHz、１０MHz 及び１MHz のように分解能帯域幅の１０倍程度まで順次狭くして、不要発射周波数を求める。
次に、スペクトル分析器の設定を上記２（３）とし、掃引終了後、全データ点の値（dBm値）を電力の真数に変換し、平均を求めて（すなわち全データの総和をデータ数で除し）それを dBm 値に変換し不要発射の振幅値とする。また、必要があれば搬送波抑圧フィルタを使用する。
５ 結果の表示（１）結果は、上記で測定した不要発射の振幅値を下記に基づいて、各帯域幅当たりの絶対値で表示する。
９kHz 以上１５０kHz 未満：

dBm／１kHz

１５０kHz 以上３０MHz 未満：

dBm／１０kHz

３０MHz 以上１，０００MHz 未満：

dBm／１００kHz

１，０００MHz 以上５GHz 未満：

dBm／１，０００kHz（２）
多数点を表示する場合は、許容値の帯域毎にレベルの降順に並べ周波数とともに表示する。
６ その他の条件（１）４（３）で測定した場合は、スペクトル分析器のＹ軸スケールの絶対値を高周波電力計及び信号発生器を使用して確認すること。
（２）スペクトル分析器の検波モードの「サンプル」の代わりに「ＲＭＳ」を用いてもよい。
（３）搬送波抑圧フィルタを使用する場合は、フィルタの挿入損失の値を補正する必要がある。
（４）搬送波周波数±９．３７５MHz 超えで搬送波に近い範囲の不要発射を測定する際に、分解能帯域幅を１MHz とすると搬送波の影響を受ける場合は、分解能帯域幅を狭くして掃引し、１MHz 幅を積算して測定する方法でもよい。

（５）隣接する２の搬送波を同時に送信する場合、試験周波数と試験周波数より１．２３MHz 離
調した周波数に設定する。
（６）隣接する３の搬送波を同時に送信する場合、試験周波数と試験周波数より１．２３MHz、２．
４６MHz、又は±１．２３MHz 離調した周波数に設定する。
（７）隣接する２の搬送波を同時に送信する場合の離調周波数は、隣接する２の搬送波の周波数の中間の周波数から不要発射の強度の測定帯域の最寄りの端までの差の周波数をいう。
（８）隣接する３の搬送波を同時に送信する場合の離調周波数は、隣接する３の搬送波の中央となる搬送波の周波数から不要発射の強度の測定帯域の最寄りの端までの差の周波数をいう。
八 スプリアス発射又は不要発射の強度（２GHz 帯－１）
１ 測定系統図
外部試験
装置

受験機器

擬似負荷
（減衰器）

スペクトル
結合器
結合器

分 析 器

コンピュータ２ 測定器の条件等
隣接する２の搬送波を同時に送信する場合で、離調周波数９．３７５MHz 以下（１）不要発射探索時のスペクトル分析器の設定は次のようにする。
掃引周波数幅

近傍帯域１（注１）

分解能帯域幅

３０kHz

ビデオ帯域幅

１００kHz

掃引時間

測定精度が保証される最小時間

Ｙ軸スケール

１０dB/Div

入力レベル

最大のダイナミックレンジとなる値

データ点数

４００点以上

掃引モード

単掃引

検波モード

ポジティブピーク

注１：近傍帯域１は、離調周波数１，８７５kHz を超え２，８７５kHz 以下と離調周波数２，８７５kHz を超え９．３７５MHz 以下に分けて掃引する。
（２）不要発射振幅測定時のスペクトル分析器の設定は次のようにする。
中心周波数

不要発射周波数

掃引周波数幅０Hz（離調周波数２,８７５kHz 超９．３７５MHz 以下の場合は１MHz）

分解能帯域幅

３０kHz

ビデオ帯域幅

分解能帯域幅の３倍程度

Ｙ軸スケール

１０dB/Div

入力レベル

最大のダイナミックレンジとなる値

掃引モード

単掃引

検波モード

サンプル

隣接する３の搬送波を同時に送信する場合で、離調周波数１２．５MHz 以下

（３）不要発射探索時のスペクトル分析器の設定は次のようにする。
掃引周波数幅

（注２）

（注２）

近傍帯域１

近傍帯域２

分解能帯域幅

３０kHz

１MHz

ビデオ帯域幅

１００kHz３MHz

掃引時間

測定精度が保証される最小時間

Ｙ軸スケール

１０dB/Div

入力レベル

最大のダイナミックレンジとなる値

データ点数

４００点以上

掃引モード

単掃引

検波モード

ポジティブピーク

注２：近傍帯域１は、離調周波数２，５００kHz を超え２，７００kHz 以下と離調周波数２，７００kHz を超え３．５MHz 以下に分けて、近傍帯域２は３．５MHz を超え７．５MHz 以
下、７．５MHz を超え８．５MHz 以下と８．５MHz を超え１２．５MHz 以下に分けて掃引する。
（４）不要発射振幅測定時のスペクトル分析器の設定は次のようにする。
中心周波数

不要発射周波数

掃引周波数幅０Hz（離調周波数３．５MHz 超８．５MHz 以下の場合は１MHz）

分解能帯域幅

３０kHz（離調周波数２．５MHz 超８．５MHz 以下）
１MHz（離調周波数８．５MHz 超１２．５MHz 以下）

ビデオ帯域幅

分解能帯域幅の３倍程度

Ｙ軸スケール

１０dB/Div

入力レベル

最大のダイナミックレンジとなる値

掃引モード

単掃引

検波モード

サンプル

隣接しない２若しくは３の搬送波又は隣接する２の搬送波及びこれらと隣接しない１の搬送波を同時に送信する場合で、離調周波数（３．５×Ｎｓ）MHz 以下（Ｎｓは、最も低い搬送波の周波数と最も高い搬送波の周波数の差の周波数（単位 MHz））
（５）不要発射探索時のスペクトル分析器の設定は次のようにする。
掃引周波数幅

（注３）

（注３）

近傍帯域１

近傍帯域２

分解能帯域幅

３０kHz

３０kHz

ビデオ帯域幅

分解能帯域幅と同程度

掃引時間

測定精度が保証される最小時間

Ｙ軸スケール

１０dB/Div

入力レベル

最大のダイナミックレンジとなる値

データ点数

４００点以上

掃引モード

単掃引

検波モード

ポジティブピーク

注３：近傍帯域１は、離調周波数１，２５０kHz を超え２，２５０kHz 以下、近傍帯域２は離調周波数２，２５０kHz を超え（３．５×Ｎｓ）MHz 以下の周波数範囲をいう。

（６）不要発射振幅測定時のスペクトル分析器の設定は次のようにする。
中心周波数

不要発射周波数

掃引周波数幅０Hz（離調周波数１,２５０kHz 以上１０MHz 以下の場
合は１MHz）

分解能帯域幅

３０kHz（離調周波数１,２５０kHz 以上１０MHz 以下）
１MHz（離調周波数１０MHz 超（３．５×Ｎｓ）MHz 以下）（注４）

ビデオ帯域幅

分解能帯域幅の３倍程度

Ｙ軸スケール

１０dB/Div

入力レベル

最大のダイナミックレンジとなる値

掃引モード

単掃引

検波モード

サンプル

注４：中心周波数が１，８８４．５MHz 以上～１，９１９．６MHz 以下にある時は分解能帯
域幅を３００kHz に設定する。
３

受験機器の状態（１）外部試験装置より試験信号を加える。
（２）試験周波数に設定し、連続送信状態とする。
（３）変調は通常使用される変調状態とする。
（４）最大電力に設定する。
４

測定操作手順

隣接する２の搬送波を同時に送信する場合で、離調周波数９．３７５MHz 以下（１）スペクトル分析器の設定を２（１）とし、各掃引周波数幅毎に不要発射を探索する。
（２）探索した不要発射の振幅値（注５）が許容値以下の場合、探索値を測定値とする。
（３）探索した不要発射の振幅値が許容値を超えた場合、不要発射周波数を求める。
（注６）
次に、スペクトル分析器の設定を上記２（２）とし、掃引終了後、全データ点の値（dBm値）を電力の真数に変換し、平均を求めて（すなわち全データの総和をデータ数で除し）それを dBm 値に変換し不要発射の振幅値（注５）とする。離調周波数１，８７５kHz～２，８７
５kHz のときは、得られたデータを２５kHz 帯域幅に換算し振幅値とする。
注５：離調周波数２，８７５kHz～９．３７５MHz のときは、得られたデータ（dBm 値を電力の真数に変換）を１MHz 帯域幅に換算した値を求める。
注６：スペクトル分析器の中心周波数の設定精度を高めるため、周波数掃引幅を１００MHz、
１０MHz 及び１MHz のように分解能帯域幅の１０倍程度まで順次狭くする。
隣接する３の搬送波を同時に送信する場合で、離調周波数１２．５MHz 以下（４）スペクトル分析器の設定を２（３）とし、各掃引周波数幅毎に不要発射を探索する。
（５）探索した不要発射の振幅値が許容値以下の場合、探索値を測定値とする。
（６）探索した不要発射の振幅値が許容値を超えた場合、不要発射周波数を求める。（注６）
次に、スペクトル分析器の設定を上記２（４）とし、掃引終了後、全データ点の値（dBm 値）
を電力の真数に変換し、平均を求めて（すなわち全データの総和をデータ数で除し）それを dBm
値に変換し不要発射の振幅値（注７）とする。
注７：離調周波数３．５MHz 超８．５MHz 以下のときは、得られたデータ（dBm 値を電力の真数に変換）の１MHz 帯域幅分を積算した値を求める。
隣接しない２若しくは３の搬送波又は隣接する２の搬送波及びこれらと隣接しない１の搬送波を同時に送信する場合で、離調周波数（３．５×Ｎｓ）MHz 以下

（Ｎｓは、最も低い搬送波の周波数と最も高い搬送波の周波数の差の周波数（単位 MHz））（７）スペクトル分析器の設定を２（５）とし、各掃引周波数幅毎に不要発射を探索する。
（８）探索した不要発射の振幅値（注８）（注９）が許容値以下の場合、探索値を測定値とする。
（９）探索した不要発射の振幅値が許容値を超えた場合、不要発射周波数を求める。（注６）
次に、スペクトル分析器の設定を上記２（６）とし、掃引終了後、全データ点の値（dBm 値）
を電力の真数に変換し、平均を求めて（すなわち全データの総和をデータ数で除し）それを dBm
値に変換し不要発射の振幅値とする。（注８）（注９）
注８：得られたデータ（dBm 値を電力の真数に変換）の１MHz 帯域幅分を積算した値を求める（１８８４．５MHz 以上１９１９．６MHz 以下を除く）。
注９：不要発射周波数が１８８４．５MHz 以上１９１９．６MHz 以下の場合、分解能帯域幅を３００kHz に換算して測定値とする。
５ 結果の表示不要発射振幅値を、離調周波数とともに、「空中線電力」との相対値を求め dBm／２５kHz、dBm／３０kHz、dBm／３００kHz 単位、及び dBm／１，０００kHz 単位に換算して表示する。
６ その他の条件（１）スペクトル分析器のＹ軸スケールの絶対値を高周波電力計及び信号発生器を使用して確認すること。
（２）スペクトル分析器の検波モードの「サンプル」の代わりに「ＲＭＳ」を用いてもよい。
（３）隣接する２の搬送波を同時に送信する場合、試験周波数と試験周波数より１．２５MHz 離調
した周波数に設定する。
（４）隣接する３の搬送波を同時に送信する場合、試験周波数と試験周波数より１．２５MHz、２．
５MHz、又は±１．２５MHz 離調した周波数に設定する。
（５）隣接しない２の搬送波を同時に送信する場合、試験周波数と試験周波数より２．５MHz 離調
した周波数に設定する。
（６）隣接しない３の搬送波を同時に送信する場合は、（５）に加え試験周波数より５MHz 離調した周波数又は、（５）と反対方向に２．５MHz 離調した周波数に設定する。
（７）隣接する２の搬送波及びこれらと隣接しない１の搬送波を同時に送信する場合は、試験周波数と試験周波数より２．５MHz、３．７５MHz 離調した周波数に設定する。
（８）隣接しない２若しくは３の搬送波又は隣接する２の搬送波及びこれらと隣接しない１の搬送波を同時に送信する場合であって、搬送波間の離調周波数を５ＭＨｚ以上に設定出来る場合は、
５ＭＨｚ以上の最も離れた周波数に設定する。
（９）疑義がある場合は（５）～（８）以外の周波数についても測定する。
（１０）隣接する２の搬送波を同時に送信する場合の離調周波数は、隣接する２の搬送波の周波数の中間の周波数から不要発射の強度の測定帯域の最寄りの端までの差の周波数とする。
（１１）隣接する３の搬送波を同時に送信する場合の離調周波数は、隣接する３の搬送波の中央となる搬送波の周波数から不要発射の強度の測定帯域の最寄りの端までの差の周波数とする。
（１２）隣接しない２若しくは３の搬送波又は隣接する２の搬送波及びこれらと隣接しない１の搬送波を同時に送信する場合の離調周波数は、それぞれの搬送波の周波数から不要発射の強度の測定帯域の端までの差の周波数のうち最小のものとする。
（１３）隣接しない２の搬送波の間の周波数帯（当該周波数帯において当該２の搬送波以外の搬送波が送信されておらず、かつ、その周波数帯幅が５MHz 未満のものに限る。）については適用しない。
（１４）隣接しない２若しくは３の搬送波又は隣接する２の搬送波及びこれらと隣接しない１の搬送波の間の周波数帯に申込者から事前に申告された周波数の線スペクトルがある場合において、他へ影響がないレベルの場合は、測定範囲から除外する。
（１５）（１４）において、線スペクトルとは、分解能帯域幅を１０kHz から１kHz に変更した場
合の差が３dB 以内の場合とする。
九

スプリアス発射又は不要発射の強度（２GHz 帯－２）１ 測定系統図
外部試験
装置

受験機器

擬似負荷
（減衰器）

スペクトル
結合器
結合器

分 析 器

搬送波抑圧

コンピュータフィルタ

２ 測定器の条件等（１）搬送波抑圧フィルタは、必要に応じて使用する。
（２）不要発射探索時のスペクトル分析器の設定は次のようにする。
［掃引周波数幅］［分解能帯域幅］

９kHz～１５０kHz：１kHz

１５０kHz～３０MHz：１０kHz３０MHz～１GHz：１００kHz

１GHz～１２．７５GHz（注１）：１MHz

１，８８４．５MHz～１，９１９．６MHz：３００kHz

注１：１，８８４．５MHz～１，９１９．６MHz を除く。
ビデオ帯域幅

分解能帯域幅と同程度

掃引時間

測定精度が保証される最小時間

Ｙ軸スケール

１０dB/Div

入力レベル

最大のダイナミックレンジとなる値

データ点数

４００点以上

掃引モード

単掃引

検波モード

ポジティブピーク（３）不要発射振幅測定時のスペクトル分析器の設定は次のようにする。
中心周波数

不要発射周波数

掃引周波数幅０Hz

分解能帯域幅（各周波数帯毎に選択する。）
９kHz 以上１５０kHz 未満：１kHz

１５０kHz 以上３０MHz 未満：１０kHz３０MHz 以上１GHz 未満：１００kHz

１GHz 以上１２．７５GHz 未満（注１）：１MHz

１，８８４．５MHz 以上１，９１９．６MHz 以下：３００kHz
ビデオ帯域幅

分解能帯域幅の３倍程度

Ｙ軸スケール

１０dB/Div

入力レベル

最大のダイナミックレンジとなる値

掃引モード

単掃引

検波モード

サンプル

３ 受験機器の状態（１）外部試験装置より試験信号を加える。
（２）同時に送信する２又は３の試験周波数に設定し、連続送信状態とする。
（３）変調は通常使用される変調状態とする。
（４）最大電力に設定する。
４ 測定操作手順（１）スペクトル分析器の設定を２（２）とし、各掃引周波数幅毎に不要発射を探索する。
この場合、隣接する２の搬送波を同時に送信し、搬送波周波数±９．３７５MHz 以内の範囲、隣接する３の搬送波を同時に送信し、搬送波周波数±１２．５MHz 以内の範囲、隣接しない２
若しくは３の搬送波又は隣接する２の搬送波及びこれらと隣接しない１の搬送波を同時に送信し、搬送波周波数±（３．５×Ｎｓ）MHz 以内の範囲（Ｎｓは、最も低い搬送波の周波数と最も高い搬送波の周波数の差の周波数（単位 MHz）とする。）及び外部試験装置の信号周波数帯を探索から除外する。
（２）探索した不要発射の振幅値が許容値以下の場合、探索値を測定値とする。
（３）探索した不要発射の振幅値が許容値を超えた場合、スペクトル分析器の中心周波数の設定精度を高めるため、周波数掃引幅を１００MHz、１０MHz 及び１MHz のように分解能帯域幅の１０倍程度まで順次狭くして、不要発射周波数を求める。
次に、スペクトル分析器の設定を上記２（３）とし、掃引終了後、全データ点の値をコンピュータに取り込む。全データ（dBm 値）を電力の真数に変換し、平均を求めて（すなわち全データの総和をデータ数で除し）それを dBm 値に変換し、不要発射の振幅値とする。また、必要があれば搬送波抑圧フィルタを使用する。
５ 結果の表示（１）結果は、上記で測定した不要発射の振幅値を下記に基づいて、各帯域幅当たりの絶対値で表示する。
９kHz 以上１５０kHz 未満：dBm/１kHz

１５０kHz 以上３０MHz 未満：dBm/１０kHz

３０MHz 以上１，０００MHz 未満：dBm/１００kHz

１，０００MHz 以上１２．７５GHz 未満：dBm/１，０００kHz

１，８８４．５MHz 以上１，９１９．６MHz 以下：dBm/３００kHz（２）
多数点を表示する場合は、許容値の帯域毎にレベルの降順に並べ周波数とともに表示する。
６ その他の条件（１）４（３）で測定した場合は、スペクトル分析器のＹ軸スケールの絶対値を高周波電力計及び信号発生器を使用して確認すること。
（２）スペクトル分析器の検波モードの「サンプル」の代わりに「ＲＭＳ」を用いてもよい。
（３）搬送波抑圧フィルタを使用する場合は、フィルタの挿入損失の値を補正する必要がある。
（４）隣接する２の搬送波を同時に送信する場合、試験周波数と試験周波数より１．２５MHz 離
調した周波数に設定する。
（５）隣接する３の搬送波を同時に送信する場合、試験周波数と試験周波数より１．２５MHz、２．
５MHz、又は±１．２５MHz 離調した周波数に設定する。

（６）隣接しない２の搬送波を同時に送信する場合、試験周波数と試験周波数より２．５MHz 離
調した周波数に設定する。
（７）隣接しない３の搬送波を同時に送信する場合は、（６）に加え試験周波数より５MHz 離調した周波数又は、（６）と反対方向に２．５ＭＨｚ離調した周波数に設定する。
（８）隣接する２の搬送波及びこれらと隣接しない１の搬送波を同時に送信する場合は、試験周波数と試験周波数より２．５MHz、３．７５MHz 離調した周波数に設定する。
（９）疑義がある場合は（６）～（８）以外の周波数についても測定する。
（１０）隣接する２の搬送波を同時に送信する場合の離調周波数は、隣接する２の搬送波の周波数の中間の周波数から不要発射の強度の測定帯域の最寄りの端までの差の周波数とする。
（１１）隣接する３の搬送波を同時に送信する場合の離調周波数は、隣接する３の搬送波の中央となる搬送波の周波数から不要発射の強度の測定帯域の最寄りの端までの差の周波数とする。
（１２）隣接しない２若しくは３の搬送波又は隣接する２の搬送波及びこれらと隣接しない１の搬送波を同時に送信する場合の離調周波数は、それぞれの搬送波の周波数から不要発射の強度の測定帯域の端までの差の周波数のうち最小のものとする。
（１３）隣接しない２の搬送波の間の周波数帯（当該周波数帯において当該２の搬送波以外の搬送波が送信されておらず、かつ、その周波数帯幅が５MHz 未満のものに限る。
）については適用しない。
十スプリアス発射又は不要発射の強度（２GHz 帯－３）１ 測定系統図
外部試験
装置

受験機器

擬似負荷
（減衰器）

結合器
結合器

スペクトル
分 析 器

コンピュータ２ 測定器の条件等（１）不要発射振幅探索時のスペクトル分析器の設定は次のようにする。
中心周波数（ア）試験周波数±５MHz（注１）（イ）試験周波数±１０MHz（注１）

掃引周波数幅

３．８４MHz

分解能帯域幅

３０kHz

ビデオ帯域幅

分解能帯域幅の３倍程度

掃引時間

測定精度が保証される最小時間

Ｙ軸スケール

１０dB/Div

入力レベル

最大のダイナミックレンジが得られる値

データ点数

４００点以上

掃引モード

単掃引

検波モード

ポジティブピーク

注１：試験周波数は、隣接する３の搬送波の中央となる搬送波の周波数（２）不要発射振幅測定時のスペクトル分析器の設定は次のようにする。

中心周波数（ア）試験周波数±５MHz（注１）（イ）試験周波数±１０MHz（注１）

掃引周波数幅

３．８４MHz

分解能帯域幅

３０kHz

ビデオ帯域幅

分解能帯域幅の３倍程度

掃引時間

測定精度が保証される最小時間

Ｙ軸スケール

１０dB/Div

入力レベル

最大のダイナミックレンジが得られる値

データ点数

４００点以上

掃引モード

単掃引

検波モード

サンプル

３ 受験機器の状態（１）外部試験装置より試験信号を加える。
（２）３の搬送波を隣接する試験周波数に設定し、連続送信状態とする。
（３）キー操作、制御器又は外部試験装置により最大電力に設定する。
４ 測定操作手順（１）スペクトル分析器の設定を２（１）とし、不要発射探索の掃引を行う。
（２）探索した不要発射の最大値が中心周波数（ア）の時に－５４dBc（注２）、（イ）の時に－６
４dBc（注２）以下の場合は、２１dB 加算しその値を測定値とする。もし、これらの値を超えた場合には、詳細な不要発射振幅測定を（３）以降の手順で行う。
注２：別に測定した「空中線電力」（平均電力）を基準として求める。
（３）スペクトル分析器の設定を２（２）とする。
（４）掃引終了後、全データ点の値をコンピュータに取り込む。
（ア）全データについて dBm 値を電力次元の真数に変換する。
（イ）全データの電力総和を求め、電力総和をデータ点数及び設定分解能帯域幅（３０kHz）で除し、平均電力密度を求め、これに掃引周波数幅（３．８４MHz）を乗じ、さらに dBm 値に変換する。その値から「空中線電力」（平均電力）を基準とした相対値を求め測定値とする。
５

結果の表示
結果は、離調周波数とともに「空中線電力」との相対値を dBc／３．８４MHz 単位で表示する。

６ その他の条件（１）４（３）で測定した場合は、スペクトル分析器のＹ軸スケールの絶対値を高周波電力計及び信号発生器を使用して確認すること。
（２）スペクトル分析器の検波モードの「サンプル」の代わりに「ＲＭＳ」を用いてもよい。
（３）搬送波抑圧フィルタを使用する場合、フィルタの減衰領域内の不要発射を正確に測定できな
いことがある。この場合は、測定値を補正する必要がある。
（４）隣接する３の搬送波を同時に送信する場合、試験周波数と試験周波数より１．２５MHz、２．
５MHz、又は±１．２５MHz 離調した周波数に設定する。
（５）隣接する３の搬送波を同時に送信する場合の離調周波数は、隣接する３の搬送波の中央となる搬送波の周波数から不要発射の強度の測定帯域の最寄りの端までの差の周波数をいう。

十一 空中線電力の偏差１ 測定系統図
外部試験
装置
擬似負荷

受験機器

（減衰器）

結合器
結合器

高 周 波
電 力 計

２ 測定器の条件等（１）高周波電力計の型式は、通常、熱電対若しくはサーミスタ等による熱電変換型またはこれらと同等の性能を有するものとする。
（２）減衰器の減衰量は、高周波電力計に最適動作入力レベルを与えるものとする。
３ 受験機器の状態（１）各周波数帯ごとに試験周波数に設定し、外部試験装置と回線接続する。
（２）変調状態は任意とする。
（３）最大電力に設定する。
４ 測定操作手順（１）高周波電力計の零調を行う。
（２）送信する。
（３）平均電力を高周波電力計で測定する。
５ 結果の表示
結果は、空中線電力の絶対値を W 単位で、定格（工事設計書に記載される）の空中線電力に対する偏差を、％単位で（＋）または（－）の符号をつけて表示する。
６ その他の条件（１）隣接する２の搬送波を同時に送信する場合、試験周波数と試験周波数より８００MHz 帯は１．
２３MHz、２GHz 帯は１．２５MHz 離調した周波数に設定する。
（２）隣接する３の搬送波を同時に送信する場合、試験周波数と試験周波数より８００MHz 帯は１．
２３MHz、２．４６MHz、又は±１．２３MHz、２GHz 帯は１．２５MHz、２．５MHz、又は±１．
２５MHz 離調した周波数に設定する。
（３）隣接しない２の搬送波を同時に送信する場合、試験周波数と試験周波数より８００MHz 帯は２．４６MHz、２GHz 帯は２．５MHz 離調した周波数に設定する。
（４）隣接しない３の搬送波を同時に送信する場合は、（３）に加え試験周波数より８００MHz 帯
は４．９２MHz、２GHz 帯は５MHz 離調した周波数に設定する。
（５）隣接する２の搬送波及びこれらと隣接しない１の搬送波を同時に送信する場合は、試験周波数と試験周波数より８００MHz 帯は２．４６MHz、３．６９MHz、２GHz 帯は２．５MHz、３．７
５MHz 離調した周波数に設定する。
（６）（１）から（５）の周波数配置以外において、空中線電力が異なる場合には、空中線電力が異なる周波数配置についても測定する。

十二 搬送波を送信していないときの漏洩電力
１ 測定系統図
外部試験
装置

受験機器

擬似負荷
（減衰器）

結合器
結合器

スペクトル
分 析 器

コンピュータ２ 測定器の条件等（１）測定対象が低レベルのため擬似負荷（減衰器）の減衰量はなるべく低い値（２０dB 以下）とする。
（２）漏洩電力探索時のスペクトル分析器は以下のように設定する。
掃引周波数幅移動局送信帯域

分解能帯域幅１MHz

ビデオ帯域幅

分解能帯域幅と同程度

掃引時間

測定精度が保証される最小時間

Ｙ軸スケール

１０dB/Div

入力減衰器

なるべく０dB

掃引モード

単掃引

検波モード

ポジティブピーク（３）漏洩電力測定時のスペクトル分析器は以下のように設定する。
中心周波数

探索された漏洩電力の最大点の周波数

掃引周波数幅
分解能帯域幅０Hz
１MHz

ビデオ帯域幅

分解能帯域幅の３倍程度

掃引時間

測定精度が保証される最小時間

Ｙ軸スケール
入力減衰器

１０dB/Div
なるべく０dB

データ点数
掃引モード
検波モード

４００点以上単掃引
サンプル

３ 受験機器の状態
試験周波数において、受験機器の送信を停止する状態とする。
４ 測定操作手順（１）スペクトル分析器を２（２）のように設定し、「移動局送信帯域」を掃引して漏洩電力の振幅の最大値を探索する。許容値以下であれば、その値を測定値とする。
（２）許容値を超えた場合は、スペクトル分析器を２（３）のように設定し、１MHz 当たりの平均
電力値を以下のように求める。
（ア）掃引が終了したとき、全データ点の値をコンピュータの配列変数に取り込む。
（イ）全データについて、dBm 値を電力次元の真数に変換する。
（ウ）（イ）で変換された電力次元の真数データを、全データ点数について平均する。それを dBm
単位に変換する
５

結果の表示

結果は、振幅の最大値の１波を dBm／１MHz 単位で、周波数とともに表示する。
十三 送信速度１ 測定系統図
データ端末
１

受験機器

擬似負荷
（減衰器）

外部試験
装置

データ端末
２

２ 測定器の条件等（１）外部試験装置は受験機器と回線接続ができるものとする。
（２）データ端末は受験機器又は外部試験装置にデータの送信及び受信ができるものとする。
３ 受験機器の状態（１）試験周波数に設定して、送信する。
（２）通常の使用状態とする。
４ 測定操作手順（１）データ端末１からデータを送信してデータ端末２で受信し、データ伝送速度を可変して、各データ伝送速度が実現されているかを確認する。
（２）上記の条件が満たされない場合は、書面により確認する。
５ 結果の表示（１）回線接続により確認した場合は、データ伝送速度を bit/s 単位で表示する。
（２）書面により確認した場合は、「 良（又は否）」で表示する。
十四 副次的に発する電波等の限度（１）１ 測定系統図
外部試験
装置

受験機器

擬似負荷
（減衰器）

２

結合器
結合器

スペクトル
分 析 器

コンピュータ

測定器の条件等（１）測定対象が低レベルのため擬似負荷（減衰器）の減衰量はなるべく低い値（２０dB 以下）とする。
（２）副次発射探索時のスペクトル分析器は以下のように設定する。
掃引周波数幅（注１）

分解能帯域幅（注１）

ビデオ帯域幅

分解能帯域幅と同程度

掃引時間

測定精度が保証される最小時間

Ｙ軸スケール

１０dB/Div

入力減衰器

なるべく０dB

掃引モード

単掃引

検波モード

ポジティブピーク（３）副次発射測定時のスペクトル分析器は以下のように設定する。

中心周波数探索した副次発射周波数

掃引周波数幅０Hz

分解能帯域幅（注２）

ビデオ帯域幅

分解能帯域幅の３倍程度

掃引時間

測定精度が保証される最小時間

Ｙ軸スケール

１０dB/Div

入力減衰器

なるべく０dB

データ点数

４００点以上

掃引モード

単掃引

検波モード
サンプル
注１：副次発射探索時の設定は以下の通りとする。
（８６０MHz 超８９５MHz 以下の周波数の電波（８１５MHz 超８５０MHz 以下の周波数の電波と組み合わせて使用するものに限る。）を受信する受信装置）
掃引周波数幅：８６０MHz～８９５MHz、８１５MHz～８５０MHz
分解能帯域幅 ： １MHz
掃引周波数幅：３０MHz～３GHz の範囲で上記以外の周波数範囲
分解能帯域幅 ： ３０kHz（２GHz 帯）
掃引周波数幅：３０MHz～１，０００MHz の範囲で９２５MHz～９３５MHz 及び９３５MHz～９６０MHz を除く
分解能帯域幅 ： １００kHz
掃引周波数幅：１，９２０MHz～１，９８０MHz 及び
２，１１０MHz～２，１７０MHz
分解能帯域幅 ： １MHz
掃引周波数幅：１，０００MHz～１２．７５GHz の範囲で１，８０５MHz～１，８８０MHz
及び上記の範囲を除く
分解能帯域幅 ： １MHz
注２：副次発射測定時の分解能帯域幅は、測定する副次発射周波数が以下の周波数で示した分解能帯域幅に設定する。
（８６０MHz 超８９５MHz 以下の周波数の電波（８１５MHz 超８５０MHz 以下の周波数の電波と組み合わせて使用するものに限る。）を受信する受信装置）
中心周波数：８６０MHz 超８９５MHz 以下、８１５MHz 超８５０MHz 以下
分解能帯域幅：１MHz

中心周波数：３０MHz 以上３GHz 以下の範囲で上記以外の周波数範囲
分解能帯域幅：

３０kHz（２GHz 帯）
中心周波数：３０MHz 以上１，０００MHz 未満の範囲で９２５MHz 以上９６０MHz
以下を除く
分解能帯域幅：

１００kHz中心周波数：１，０００MHz 以上１２．７５GHz 以下の範囲で１，８０５MHz 以
上１，８８０MHz 以下を除く
分解能帯域幅３ 受験機器の状態：

１MHz

試験周波数において、送信を停止し全時間にわたり連続受信できる状態に設定する。
４ 測定操作手順（１）スペクトル分析器を２（２）のように設定し、注１に示した周波数範囲毎に、各々掃引して副次発射の振幅の最大値を探索する。ただし、外部試験装置を使用している場合はその信号の周波数帯を除く。
（２）探索した結果が許容値以下の場合、探索値を測定値とする。
（３）探索した結果が許容値を超えた場合は、スペクトル分析器の設定を２（３）とし、掃引終了
後、全データ点の値をコンピュータに取り込む。全データを真数に変換し、平均電力を求め、dBm 値に変換して副次発射電力とする。
５ 結果の表示
結果は、技術基準が異なる各帯域ごとに副次発射電力の最大の１波を周波数とともに、技術基準で定められる単位で表す。
６ その他の条件（１）擬似負荷は、特性インピーダンス５０Ωの減衰器を接続して行うこととする。
（２）スペクトル分析器の感度が足りない場合は、ローノイズアンプ等を使用する。
（３）スペクトル分析器のＹ軸スケールの絶対値を高周波電力計及び信号発生器を使用して確認すること。
（４）スペクトル分析器の検波モードの「サンプル」の代わりに「ＲＭＳ」を用いてもよい。
（５）受験機器の設定を連続受信状態にできないものについては、受験機器の間欠受信周期を最短に設定して、測定精度が保証されるようにスペクトル分析器の掃引時間を、少なくとも１
サンプル当たり１周期以上とする必要がある。
十五 副次的に発する電波等の限度（２）１ 測定系統図
外部試験
装置

受験機器

擬似負荷
（減衰器）

結合器
結合器

スペクトル
分 析 器

コンピュータ２ 測定器の条件等（１）測定対象が低レベルのため擬似負荷（減衰器）の減衰量はなるべく低い値（２０dB 以下）とする。
（２）副次発射探索時のスペクトル分析器の設定は次のようにする。
掃引周波数幅

９２５MHz～９３５MHz
９３５MHz～９６０MHz
１，８０５MHz～１，８８０MHz

分解能帯域幅

１００kHz

ビデオ帯域幅３００kHz

Ｙ軸スケール

１０dB/Div

入力レベル

最大のダイナミックレンジが得られる値

データ点数

４００点以上掃引モード

単掃引検波モードポジティブピーク（３）副次発射振幅測定時のスペクトル分析器の設定は次のようにする。
中心周波数「測定操作手順」で述べる周波数

掃引周波数幅０Hz

分解能帯域幅

１００kHz

ビデオ帯域幅３００kHz

Ｙ軸スケール

１０dB/Div

入力レベル

最大のダイナミックレンジが得られる値

データ点数

４００点以上

掃引モード

単掃引

検波モード

サンプル

３ 受験機器の状態
試験周波数において、送信を停止し全時間にわたり連続受信できる状態に設定する。
４

測定操作手順（１）スペクトル分析器の設定を２（２）とし、副次発射探索の掃引を行う。
（２）９２５MHz 以上９３５MHz 以下において得られた振幅値の最大値が－６７dBm 以下、９３５MHz
超９６０MHz 以下での最大値が－７９dBm 以下、１，８０５MHz 以上～１，８８０MHz 以下の最大値が－７１dBm 以下の場合は、その値を測定値とする。もし、これらの値を超えた周波数帯
域がある場合には、その帯域について詳細な不要発射振幅測定を（３）以降の手順で行う。
（３）スペクトル分析器の設定を２（３）とする。
（４）中心周波数を９２５MHz から９３５MHz まで、２００kHz ステップで（全５１波）設定し、それぞれ掃引後にデータを真数で平均化して平均電力を求める。
（５）中心周波数を９３５．２MHz から９６０MHz まで、２００kHz ステップで（全１２５波）設定
し、それぞれ掃引後にデータを真数で平均化して平均電力を求める。
（６）中心周波数を１，８０５MHz から１，８８０MHz まで、２００kHz ステップで（全３７６波）
設定し、それぞれ掃引後にデータを真数で平均化して平均電力を求める。
（７）（６）において許容値（－７１dBm）を超えた周波数が５波以下の場合、それらの周波数について、スペクトル分析器の分解能帯域幅を１MHz、ビデオ帯域幅を３MHz として掃引し、掃引後にデータを真数で平均化して平均電力を求める。
５

結果の表示

（１）４（２）の場合、得られた最大値を、周波数とともに dBm／１００kHz 単位で表示する。
（２）４（４）の場合、結果の平均電力が大きい方から６波について、周波数とともに dBm／１０
０kHz 単位で表示する。上位５波が－３６dBm／１００kHz 以下であり、かつ第６波が－６７dBm／１００kHz 以下のとき、結果を「良」とする。それ以外の場合は「否」とする。
（３）４（５）の場合、結果の平均電力が大きい方から６波について、周波数とともに dBm／１０
０kHz 単位で表示する。上位５波が－３６dBm／１００kHz 以下であり、かつ第６波が－７９dBm／１００kHz 以下のとき、結果を「良」とする。それ以外の場合は「否」とする。
（４）４（６）の場合、結果の平均電力が大きい方から６波について、周波数とともに dBm／１０
０kHz 単位で表示する。最大値が－７１dBm／１００kHz 以下の場合は、測定結果を「良」とする。６波とも－７１dBm／１００kHz を超えた場合は、測定結果を「否」とする。
（５）４（７）の測定を行った場合は、その結果の平均電力が大きい方から、周波数とともに dBm／１MHz 単位で表示する。４（７）の結果のいずれも－３０dBm／１MHz 以下の場合は、測定結果を「良」とし、それ以外の場合は「否」とする。

６ その他の条件（１）擬似負荷は、特性インピーダンス５０Ωの減衰器を接続して行うこととする。
（２）スペクトル分析器の感度が足りない場合は、ローノイズアンプ等を使用する。
（３）スペクトル分析器のＹ軸スケールの絶対値を高周波電力計及び信号発生器を使用して確認すること。
（４）スペクトル分析器の検波モードの「サンプル」の代わりに「ＲＭＳ」を用いてもよい。
（５）受験機器の設定を連続受信状態にできないものについては、受験機器の間欠受信周期を最短に設定して、測定精度が保証されるようにスペクトル分析器の掃引時間を、少なくとも１サン
プル当たり１周期以上とする必要がある。
十六 総合動作試験
１ 測定系統図

受験機器

擬似負荷
（減衰器）

結合器
結合器

外部試験
装置

スペクトル
分 析 器

２ 測定器の条件等
外部試験装置は受験機器と回線接続ができること。
３ 受験機器の状態
受験機器（移動機）ＩＤ－ＲＯＭには、予め指定された移動局番号を書き込んでおくこと。
４ 測定操作手順
受験機器を外部試験装置に接続し、下記項目の動作を確認する。
（１）発呼動作（通話、通信中チャネル切替を含む。）、又は、着呼動作（通話、通信中チャネル
切替を含む。）（２）移動機固有の番号を読みとる。
（３）空中線電力低下動作（基地局からの電波の受信電力を測定することによって空中線電力が必
要最小限となるように自動的に制御する機能(Open Loop Power Control)）をスペクトル分析器により確認する。
５ 結果の表示
良、否で、表示する。