NEWSLETTER

Japan Association for Chemical Innovation
公益社団法人 新化学技術推進協会

No.54

2015.1HEADLINE
01
日本再興の鍵は
化学に基づくイノベーション
02
大学
（院）
生への
キャリアパス・ガイダンス03
高校化学教育の現場へ
ガラス教材を04
省資源に貢献する多層フィルム『ECOCeeeL』の開発
05
廃スラグを再利用した
付加価値機能性材料の製造
06
初の学産交流ポスターセッションを開催
06
2015年7月
第４回JACI/GSCシンポジウム・第７回GSC東京国際会議
口頭発表・ポスター発表受付中！

2015年7月GSC-7開催！

新化学技術推進協会は、人と環境の健康・安全と、持続可能な社会をめざすGSC推進の考え方にたち、技術革新の原動力となる新しい科学技術発展に貢献することを目的とした、公益社団法人です。

日本再興の鍵は化学に基づくイノベーション
日本化学会会長・経団連会長
東レ株式会社 取締役会長

榊原 定征

新年明けましておめでとうございます。新化学技術推進協会（JACI）の皆様に対し、謹んで新年のお慶びを申し上げます。
私が昨年の５月に日本化学会会長に就任してから 7ヶ月あまりが過ぎました。その間、私は、日本化学会の活動を通じて、日本の化学力の向上に取り組んでまいりました。日本経済を再興するためには、科学、とりわけ幅広い産業へのインパクトを誘発しうる「化学」を深化させ、イノベーションによって世界最先端の技術や製品を創出し、優れたビジネスモデルによってグローバルな成長を取り込み続けていくことが必要です。そのため、日本化学会での活動のキーワードは「グローバル化」とイノベーションにより「世界トップを目指す」こととしており、二つの戦略目標の実現に向け、具体的な重点課題を設定して取り組んでいます。
その重点課題の一つが、「出口指向・課題解決型の産学連携活動の推進」です。
日本化学会は JACI や日本化学工業協会（日化協）と一緒に、産学官による連携活動を推進しています。例えば、春季年会の ATP（Advanced Technology Program）や秋季事業の「CSJ 化学フェスタ」での産学官 R&D 紹介企画など、JACI と日化協、並びに日本化学会とが一体となって取り組んでおり、今後、益々連携を強化して参ります。
さて、JACI は化学に携わる全ての関係者が連携して活動するプラットフォームを構築し、GSC（グリーン・サステイナブル ケミストリー）を基盤とした化学技術イノベーションの推進に取り組まれています。特に、グローバルレベルの産学官連携に対しては、日本から「出口」や「課題解決」の道筋を示す羅針盤的な役割を担われております。その活動の一環として、今年７月に各国の化学分野の産学官関係者が集まる第７回 GSC 国際会議を東京で開催し、「GSC の新たな発展」について討議されることは、誠に時宜を得た企画と言えましょう。是非、JACI の先導の元、今後の進むべき方向を明確に示されるとともに、画期的なイノベーションに繋がる建設的な意見交換が行われることを期待しています。

NEWSLETTER

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JACI の人材育成事業①

大学（院）
生へのキャリアパス・ガイダンス

JACI人材育成部会では、将来の日本の化学産業を担う技術者育成のため、大学や学会と連携して学生の学びへの意識改革を促す「キャリアパス・ガイダンス（CPG）」を実施しています。
「産」の「学生時代に有意義な勉強をしてほしい」、「学」の「どんな人材がほしいのか聞きたい」という声に応え、CPGでは化学企業が求める人材像を具体的に伝えて、学生たちに将来を見据えたしっかりとした勉強をしてもらう動機づけを行います。2012年度からの受講者は約630人に達しました。今後も改善を続けながら、より多くの学生や大学関係者に化学産業からのメッセージを届けてまいります。

2011 年4月に JACI が発足し、それまでの（財）化学技術戦略推進機構（JCII）の人材育成事業の流れを引き継いで人材育成部会が設けられました。現在は、会員企業9社の主に採用・人事担当者が委員を務めています。発足当初の何をテーマに活動すべきかの議論の結果、近年の化学企業の新入社員の基礎学力や自ら考え工夫し研究する能力、国際比較での向上意欲の不足に問題点が集約されました。また、大学側からも、学生に企業での仕事や望まれる人材についての情報を与えて、目的意識を持って勉強させたいという声も寄せられました。
そこで、企業に入る前の大学（院）生を対象に、社会人として将来なりたい姿をイメージして、それに向かって学生時代に何をなすべきかを考えてもらう、「学びへの動機づけ」となるガイダンスの実施を大学に働きかけることにしました。早稲田大学のご協力を得た 2012 年5月の第1回を皮切りに、2014 年度は4大学5学部へと活動を広げてきています。
CPG は、3つのセッションで構成されます。
1．基調講演：人材育成部会委員が交代で講師を務め、CPG の趣旨、日本の化学産業の現状、企業における仕事と求める人材、大学（院）時代に学ぶことの大切さを伝えます。
2． 体験講演：部会委員の企業で働く開催大学の若手OB が、自分の大学時代の研究生活と現在の仕事、そこで身に着けたことなどについて具体的に紹介します。
3． グループディスカッション & 発表：講演の後、6～7名ずつのグループに分かれ、「社会で活躍するた
めに大学（院）時代に何をなすべきか」など、設定されたテーマについて学生同士が討論し、その結果を発表し合います。

図１

図２

グループディスカッションの様子

これまでの CPG の対象と結果をまとめたものが表1です。
表1
年

度

大学・学会
対象

人数

2012

CPGのまとめ20132014

aeaba’bacd

M1

D&M

M1

M1

B1

M1

M1

B3

B3

88

80

51

126

59

106

30

42

46

①趣旨理解

N.A.

N.A.

N.A.

N.A.

96.6

85.8

75.0

69.0

77.9

②能力理解

N.A.

N.A.

N.A.

N.A.

88.1

81.1

75.0

73.8

69.8

③意識改革

N.A.

N.A.

N.A.

N.A.

32.2

75.0

75.0

88.1

65.5

①～③平均

N.A.

N.A.

N.A.

N.A.

72.3

80.6

75.0

77.0

71.1

D：博士大学院学生 M：修士大学院生 B：学部生。数字は主な参加学年。人数は講演聴講者①～③は事後評価結果の大：100、中：50、小：0に人数％を掛けて合計した点数
2013年度bまでは点数化不実施。2013a’と2014年度b、aは受講感想文を事務局で分析・点数化
2014年度c、dはアンケートによる受講者の自己評価

ここで、①～③は事後評価の項目であり、①は CPG の趣旨を理解したか、②は社会人に求められるものを理解したか、③は今後の学ぶ態度を変えようと思ったかについて3段階で評価して点数化したものです。受講感想文と合せてみてみると、講演で訴えたことが十分理解され、大学でのしっかりした学びへの動機づけも所期の目的を達成しているといえます。また、対象としては、研究室配属前で将来や就職について考え始めた学部3年生辺りが、学生としての時間も十分残っており、比較的高い効果が得られそうだということなども分かってきました。
今後も大学や学会のご協力を得ながら、CPG を JACIのユニークな事業の一つとして継続し、より多くの学生や大学関係者に私たちのメッセージを伝えていきたいと考えています。そのために、これまでの部会委員と大学教員の伝手を中心とした展開方法の見直し、講演者の負担軽減のための標準化、ホームページや動画配信の活用、化学企業に対する効果把握とそのフィードバックなど、さらなる改善に取り組んでまいります。

基調講演の様子2

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JACI の人材育成事業②

高校化学教育の現場へガラス教材をJACIでは、昨年2013年6月に、「次世代化学教育研究会」（SCN）に対し、実験観察用ガラス教材セットを贈呈しました。このセットは、4種の単板と3種の複層ガラスの、計7種類（各10㎝角）で構成されていますが、供給を一過性で終わらせないために、有償ということにしました。ただし、頒布価格は、関係企業のご協力により、たいへん安く設定されています。
幸いにもその後、このガラス教材セットは現場の先生方にご好評をいただき、追加製作も行いました。
また、もう少し小さいサイズのほうが使いやすい、とのご要望をいただきましたので、5㎝角の第2シリーズを作成し、2014年11月より頒布を開始しました。（写真は10㎝
角の第1シリーズとSCN代表田中義靖先生）

高く評価され、平成23年度の第29回化学教育有功賞を受賞されています。
戸山高校を訪ね、田中先生にお話を伺いました。
―神奈川・宮城にそれぞれSCNが発足して以後、新たに発足した府県はありますか？
「はい、岡山と徳島でもSCNが発足しました。
講演会に呼ばれたときなどに現地の先生がたとお話しし、それがきっかけになって発足する、というような形でネットワークが広がっています」―府県によって、SCNを発足させるかどうかの、ニーズの違いはありますか？
「化学の教諭は１校に1人しかいないことが多いですか
ら、相談がしたい場合は他校の先生などを頼らざるをえません。そうしたとき、同じ県内に勉強会などのネットワークがない場合、自分たちでSCNを作ろう、という動きになります。これが、たとえば生物の先生の場合ですと、既存の研究会が実施しているフィールドワークを中心とした合宿などがあるので、ネットワークづくりを意識した研究会を新たに作る必要がないのです」―ガラス教材のほかにも、現場で必要とされる教材はありますか？
「欲しい教材は、いろいろあります。また、たとえばプラスチックの場合ですと、比重を比較するだけで繰り返し使える形状のものと、少しずつ燃やして使うための形状のものが、それぞれ欲しい、というような、使途によって違うタイプのものが欲しい、というニーズもあります」

SCNを立ち上げたのは、東京都立戸山高等学校指導教諭の田中義靖先生です。
田中先生は、実験経験の少ない若い先生たちに、実験のノウハウを伝承したい、との強い想いから、2006年にSCNを発足させ、月例会を開催して、高校の先生たちに実験を体験してもらったり、相談を受けたりしてこられました。
こうした活動は、神奈川県や宮城県にも広がりを見せ、そのご経験は、GSCNニュース第41号（2011年10月）でもご紹介いただきました。また先生の活動は日本化学会でも―理科教育への支援を行っている団体は多いと思います
が、JACIにはどういった支援を期待されますか？
「多くの支援は、たとえば夏休みに行われる化学実験教室といった、１回で終わるイベントなのです。あらゆる子供さんに化学の楽しさを知ってほしい、という目的ですと、それでも良いのですが、私たちは、地道な作業を行い試行錯誤を繰り返すという化学の実験に興味を示す、つまり、モノづくりそのものに興味を感じる生徒を、毎年教室の中で発見していきたい。ですから、１回だけのイベントに終わらない、継続性のある支援を必要としているのです。そういう意味で、JACIのガラス教材は、理想的な支援のあり方だと思います」
3

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GSC 話題省資源に貢献する多層フィルム『ECOCeeeL』の開発
Development of multi-layered film “ECOCeeeL”
which contributes to resource saving
住友ベークライト株式会社 フィルム・シート研究所
井上 みづほMizuho INOUE, Films & Sheets Research Laboratory,
Sumitomo Bakelite Co.,LTD

当社は世界に先駆けて共押出法による多層複合フィルム・シートの生産方法を確立し、ヒートシール性やバリア性など様々な機能を付与した多層フィルムの製造・販売を行っている。本稿では、マイクロレイヤー技術を駆使した強度保持層を設けることにより、飛躍的にフィルムの強度を向上させ、必要な機能を維持しながらも薄肉化できる、環境配慮型フィルム『ECOCeeeL』シリーズを紹介する。

『ECOCeeeL』シリーズは、マイクロレイヤー技術を駆使し、強度保持効果より、高い耐衝撃性と耐屈曲性を付与された多層フィルムである。今回、180㎛厚の当社従来品と 150㎛厚の ECOCeeeL との比較評価を行った。
最初に、耐衝撃性について落錘強度試験（JISK7124- 2）にて評価を実施した。その結果、ECOCeeeL は 30㎛薄いにもかかわらず、耐衝撃性を表す総貫通エネルギーは従来品の 1.1J に対し、2.7J と2倍以上の値を示すことがわかった（図1）。
次 に、 耐 屈 曲 性 に つ い て ゲ ル ボ フ レ ッ ク ス 試 験（ASTMF392）にて評価を実施した。その結果、耐屈曲性を表す試験後フィルムの穴あき個数は従来品が平均値 8.2個であったのに対し、ECOCeeeL は平均値 2.1 個であり穴あき個数が 1/4 まで減少させることができた（図2）。これらの結果より、強度保持層の効果により耐衝撃性及び耐屈曲性が大きく向上することが確認できた。
前述では、代表的な物性値についての結果を述べたが、その他の機械的特性についても従来品の 1.3 倍向上することがわかった（表1）。従って、ECOCeeeL は従来品よりも約 20％のフィルムの薄肉化を実施しても同等以上の性能を有することが可能である。
次に、約 20％のフィルムの薄肉化が環境負荷低減にどれぐらいの効果があるのかを述べたい。今回は、フィルムのリデュースによる CO2 排出量の削減量を指標として比

表1品

従来品
（180㎛厚）と ECOCeeeL（150㎛厚）の特性比較

番

従来品

エコシール

厚み厚み（um）

表示

180150

耐屈曲性

穴空き個数（個）11.81.1

耐衝撃強度

総貫通エネルギー（J）

1.102.30

突刺強度

突刺強度（N）
引張強さ（N/mm2）

機械特性

伸び（％）
引裂強さ（N/cm）

透明性
バリア性

15.5

16.5

MD

53.569.0

TD

46.067.0

MD

430

450

TD

410

430

MD

1500

2100

TD

1600

2000

光線透過率（％）

90.091.0

曇度

7.0

2.0

酸素透過量（ｍL/ｍ2・day・atm）@25℃×65％ RH

1.41

較検証を行った。CO2 排出量を算出するにあたり、一般
社団法人産業環境管理協会（JAMEI）により標準化されている LCA（Life Cycle Assessment）の手法を用いた。算出の対象とする範囲は樹脂原料の生産から、当社での製品製造、物流、フィルム使用、焼却処分に至る全工程とし、焼却時にフィルムから発生する CO2 に加え、各工程において使用される電力を発電する際に発生する CO2 排出量なども加味して計算を行った（ソフト：MiLCA ver1.2.0、データベース：IDEA ver1.1）。
その結果、180㎛厚の従来品が1ｍ2あたり1,124ｇのCO2排出量であったのに対し、150㎛厚のECOCeeeLでは980ｇとなり、1ｍ2あたり144g、比率にして約13%のCO2 排出量を削減することが出来る（図3）。仮に年間で20万m2の使用量であると仮定すると、CO2 排出削減量は約29トンとなる。これは成長した杉の木2,000本分（3.8ha）が年間に吸収するCO2 量に相当し、環境負荷低減に大きく貢献することが期待できる。環境配慮製品の重要性が高まっている中、当社は市場のニーズに対応すべく、これからも様々な分野に『ECOCeeeL』シリーズを浸透させていく予定である。

図１ 従来品（180㎛厚）とECOCeeeL（150㎛厚）の耐衝撃性比較

図３ 従 来品（180㎛厚）と ECOCeeeL（150㎛厚）の CO2 排出量比較（1m2 あたり）

図２ 従来品（180㎛厚）と ECOCeeeL（150㎛厚）の耐屈曲性比較4

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GSC 研究最前線

廃スラグを再利用した付加価値機能性材料の製造

Fabrication of valuable functional materials
using waste slag
大阪大学大学院 工学研究科
助教 桑原 泰隆
教授 山下 弘巳
Yasutaka KUWAHARA, Assistant Professor
Hiromi YAMASHITA, Professor

鉄鋼スラグは製鉄プロセスにおいて副生成される廃棄物であり，その国内総生産量は3800万トン余にも及ぶ。従来、複合酸化物であるスラグを特定の機能を有する無機材料へと変換するには複雑な化学プロセスが必要とされていた。これに対し我々は、スラグに含まれる各金属成分の特徴を活かしたプロセス設計により、付加価値の高い機能性材料へ簡便に変換する手法を開発した。本稿では我々が開発してきた鉄鋼スラグの変換プロセスの概要と、その応用への展望について述べる。

スラグは種々の金属精錬の際に生じる副生成物であり、最も多く生産されているのが鉄鉱石から鉄を精錬する際に生じる鉄鋼スラグである。鉄鋼業は我が国の経済の中でも基幹産業の役割を担っている。そのため発生する鉄鋼スラグの量も膨大であり、平成24年度における国内総生産量は3,800万トン余にも及ぶ。鉄鋼スラグは元来産業廃棄物としての側面を持ち、そのままでは処理費用が嵩むため、古くからその有効利用法が模索されてきた。現在その多くはセメント・コンクリート、道路用路盤材、埋立て材など広く土木建築用材料として用いられている。しかしながら、国内での処分場の不足、環境基準の厳格化などの問題から、近年、鉄鋼スラグの高付加価値化再利用技術の開発が求められている。
鉄鋼スラグは珪素をはじめとする金属の複合酸化物であるため、一見すると岩石や砂の様な外観をしている。従来、スラグを原料にして特定の機能性無機材料を合成するには多段階の複雑なプロセスが必要とされ、非効率的とされてきた。これに対し我々は、スラグに含まれる各金属成分の化学的性質を最大限に利用することで、簡便に付加価値の高い機能性材料へと変換することに成功した。例えば、鉄鋼スラグをリン酸と水酸化ナトリウムで処理することにより、一段階でハイドロキシアパタイト－ゼオライト複合体に変換することができる。この手法では、鉄鋼スラグ中のCaO成分がリン酸と容易に反応し塩を形成しやすいこと、鉄鋼スラグに含まれるSiO2 とAl2 O3 の成分比がゼオライトの組成比と近似しているといった特徴を利用している。開発したプロセスは、スラグ以外に一切の金属源の添加を必要とせず100℃以下の低温で合成可能であるため、安価な

図１

ゼオライト製造プロセスとなり得る。ハイドロキシアパタ
イトやゼオライトは細菌類や揮発性有機物、重金属イオンなどの吸着能に優れるため、水処理、脱臭などに用いる吸着材としての利用が期待される。
鉄鋼スラグに含まれる成分のうち、40% 以上は製鉄プロセスの際に融剤として加えられる石灰石に由来する CaOや MgO である。これら成分を利用してカルシウム系層状複水酸化物（Ca2 Al（OH）6 Cl・xH2 O）やカルシウムシリケー
ト水和物（CaSiO3 ・xH2 O）へと変換するプロセスも開発している。これら材料の有するイオン交換能を利用すると、水中の重金属イオンやリン酸イオンを高濃度に吸着することができる。現在は、スラグを原料に製造した吸着材を利用し、枯渇が懸念されるリンを排水中から効率的に回収・再資源化するためのプロセス開発に取り組んでいる。
鉄鋼スラグを原料に製造したこれら機能性無機材料が、安価な吸着材として利用できるだけでなく、特異な触媒特性を有することも明らかにしてきた。例えば、鉄鋼スラグから製造したカルシウム系層状複水酸化物はKnoevenagel
縮合やエステル交換反応といった単純な塩基触媒反応だけでなく、酸化反応やCO2 の付加反応、バイオディーゼル燃料の合成反応にも高い活性を示す。適用可能な触媒反応を更に開拓できれば、既存触媒の安価な代替物として利用できる可能性が有る。
廃棄物扱いされるスラグから有価物を生み出し、マイナスをプラスに転じさせるものづくりは、資源の限られた我が国において非常に興味深い。製造プロセスの更なる低コスト化と材料の利用用途の拡大が今後の課題であるが、上記のような物質変換プロセスは鉄鋼スラグのみにとどまらず他の“スラグ”へも適用可能であり、今後の発展が大いに期待できる。

鉄鋼スラグからの機能性材料の製造

図２5

触媒反応への応用例

NEWS
LETTER

Japan Association for Chemical Innovation

初の学産交流ポスターセッションを開催
10月30日、「ライフサイエンス分野における先進研究～機能性材料とその加工技術を中心に～」というテーマで、学産交流ポスターセッションを開催しました。学から産へ、というセッションは、JACIでも初めての試みです。
セッションには、合わせて17の大学・工業技術研究所・独立行政法人が参加、約80名の産業側参加者に順次ショートプレゼンテーションを行った後、ポスター発表に移り、個別の説明とディスカッションを行いました。
ポスター発表の時間は３時間でしたが、途中の休憩時間を使っても時間が足らないほどの盛り上がりを見せ、懇親会でもディスカッションが続くほどでした。
参加者の皆様から従来にはない深い交流ができたと好評を博しましたので、今後、テーマを代え、学産交流のセッションを企画していきたいと思います。

2015年7月

第４回JACI/GSCシンポジウム
第７回GSC東京国際会議

7th International Conference on Green andSustainable Chemistry 4th JACI/GSC symposium

口頭発表・ポスター発表受付中！
2014年12月より参加申し込み受付中！
◇日時：2015年７月５〜８日◇場所：一橋大学一橋講堂（東京・竹橋）◇メインテーマ：「GSCの新たな発展へ」
専用ウェブサイト：http://www.jaci4gsc7.org（協会 HP からも入れます。）

本年もどうぞよろしくお願いします。
まだ随分先だと思っておりました７月のJACI ／GSCシンポジウムも、年が変わると、もうすぐそこだなと感じるようになりました。準備は予想以上に大変ですが、私たち事務局、一丸となって取り組んでいます。また、新しい編集
後記

JACIニュースレター
発行
公益社団法人新化学技術推進協会（JACI）〒102-0075 東京都千代田区三番町2三番町KSビル2F
TEL：03-6272-6880
http://www.jaci.or.jp/
編集

JACI

総務部

GSCのあり方をどう考えるか、さまざまな角度からのディスカッションも行っています。これまでの日本の、あるいは世界のGSC活動をどう総括するか、そして、今後のGSCをどのように発展させていけばよいか、など、ご意見等ございましたら、ぜひお気軽に、事務局にお立ち寄りください。

JACIのGSCネットワークは、次の団体で構成されています。
（公社）化学工学会、（一社）化学情報協会、関西化学工業協会、（公財）京都高度技術研究所、（一財）化学研究評価機構、（公社）高分子学会、（公社）高分子学会高分子同友会、（一社）近畿化学協会、ケイ素化学協会、合成樹脂工業協会、（一社）触媒学会、石油化学工業協会、（公社）石油学会、（独）産業技術総合研究所、次世代化学材料評価技術研究組合、（公社）電気化学会、日本界面活性剤工業会、（公社）日本化学会、（公財）地球環境産業技術研究機構、（一社）日本ゴム協会、（公社）日本セラミックス協会、（一社）日本電子回路工業会、（一社）日本化学工業協会、（公社）日本分析化学会、（一社）日本分析機器工業会、（一社）日本塗料工業会、日本バイオマテリアル学会、（一財）バイオインダストリー協会、（独）物質・材料研究機構、（一社）プラスチック循環利用協会、（公財）野口研究所、（独）理化学研究所（公社）有機合成化学協会、

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