禁煙科学 8巻(2014)-08-P1【原著】

大学入学時点での喫煙経験の有無が喫煙防止教育の成果に与える影響について
川崎詔子1) 高橋裕子2)

要旨

目的：
大学入学時点での喫煙経験の有無が喫煙防止教育後の喫煙状況にもたらす影響について検討した。
対象および方法：2007年4月の新入学者の内、課外活動団体に属する学生220人に対し、入学9ヶ月後の2008年1月に参加型喫煙防止教育を実施した。参加した学生群（以後介入群）と参加しなかった学生群（以後対照対照群）の2群を、2010年4月（介入後27ヶ月）まで追跡し、2群の喫煙状況について入学時点での喫煙経験の有無別に比較した。なお介入群には講演と学生主体のグループワークを中心とした参加型喫煙防止教育を、対照群には学内の一般学生が最もよく利用する学内のスペースで、喫煙防止教育のビデオを自由に見る事が出来る状態で放映し、閲覧の機会を設けた。
定期健康診断時に実施している自己記名式では喫煙状況実態調査に基づいて入学時点での喫煙経験の有無別に介入群と対照群の喫煙実態、意識、傾向等を比較した。また介入群には、参加型喫煙防止教育前後に喫煙に関する自己記名式喫煙状況実態調査（一部定期健診時とは質問項目が異なる）を実施した。
結果：4年生進級時（教育27ヶ月後）までの追跡率は、介入群で99.5％（219名、18.1±0.4歳）、対照群で75.3％（1053名、18.3±1.2歳）であった。男女の比率はどちらも概ね2対1であった。入学時点で喫煙経験がなかった学生のなかで、4年進級時に喫煙していた学生は、介入群が9.4%であり、対照群の17.0%に比べ有意に低かった。しかし、入学時点で喫煙経験があった学生では、介入群の喫煙率はいったん2年生進級時（教育3ヶ月後）に有意に減少したものの、その後すぐに増加し、4年生進級時の喫煙状態には対照群との差はなかった。
結論：
喫煙防止教育は、喫煙経験のない学生には有効であるが、既に喫煙を開始している学生には有効とは言えないことが示唆された。入学時点で喫煙を経験している学生及び喫煙している学生に対しては、禁煙サポート体制の強化と環境整備が必要であると共に、喫煙防止教育を幼少期から繰り返し実施していくことで入学前に喫煙経験をさせないことの重要性が示唆された。

キーワード：：大学生，新入生，喫煙防止教育，入学時点での喫煙経験

1)
2)

追手門学院大学
奈良女子大学 教授

論文初回提出日：2013年2月7日

責任者連絡先：：川崎 詔子
大阪府茨木市西安威2-1-15(〒567-8502）
追手門学院大学保健室
TEL：072-641-9630
Email：Noriko_Kawasaki@office.otemon.ac.jp

禁煙科学 8巻(2014)-08-P2

おり、喫煙防止に関連した内容のプログラムであること

Ⅰ緒言

平成23年度の国民健康・栄養調査（厚生労働省）によは知らされていなかった。

２．調査方法る平成23年度の習慣喫煙者の割合は、男性32.4％、女性プログラム介入群と対照群の2群間で、全学生を対象に9.7％、総 数 20.1％ と、前 回 の 調 査（平 成 22 年 度 男 性

定期健康診断時に実施している自己記名式喫煙状況実態

32.2％、女性8.4%、総数19.5%）と比べ男性では変化がな

調査を用いて、入学時、2年生進級時（教育実施3ヶ 月

く、女性は微増であった。日本人の喫煙率は、年々減少後）、3年生進級時（教育実施15ヶ月後）、4年生進級時傾向にあるものの先進国の中でも非常に高い喫煙率で（教育実施27ヶ月後）の4回の各調査時点での喫煙状況をあった 。

算出した。喫煙状況は、各調査時点での喫煙の有無を5件

1)

大学生の半数以上は未成年者であり、次世代を担う若法により回答を求めた。介入群についてはプログラム参者を育成する大学は学生を健全な状態で社会に送り出す

加前後において、喫煙に関する自己記名式喫煙状況実態使命を担っている。そのためにも、大学における喫煙防調査（一部定期健診時とは質問項目が異なる）を実施し止対策として、新たな喫煙学生を作らない教育、特に喫た。自己記名式喫煙状況調査の質問項目は、家族の喫煙煙を開始させない為の新入生に対する喫煙防止教育はき状 況・た ば こ の 知 識（有 害 性）・喫 煙 に つ い て の 意 識

わめて重要な課題である。しかし、若年 者の喫煙依存（禁煙スペース、子供の喫煙防止教育、大学の禁煙化、は、年齢が低いほど依存度が高いと言われており2-3）、喫将来の喫煙）喫煙状況と喫煙理由・非喫煙理由等であっ煙経験率は年々減少傾向にあるものの、未成年者の喫煙た。本報告では、各調査時点での喫煙状況の変化を群の低年齢化も指摘されており4-5）、大学入学時にはすでに別、入学時の喫煙経験の有無別に比較検討した。

喫煙を経験している学生が多く存在すると推察される。

なお本研究では、入学時点での喫煙経験の有無の分類

今回、大学新入生に対して参加型喫煙防止教育を実施については、入学時の喫煙状況に関わらず、入学時点でし、実施後27ヶ月間にわたる喫煙状況にもたらす影響に喫煙経験がある学生を入学時点で喫煙経験あり、喫煙経ついて、大学入学時の喫煙経験の有無別に検討した。本験が全くない学生を入学時点で喫煙経験なしと定義し、研究がより効果的な禁煙教育の方法を検討する基礎資料

過去１ヶ月間の間１本もたばこを吸っていない状態を非になると考える。

喫煙と定義した。
統計解析に は統計ソフト IBM SPSS Statistics 20.0

Ⅱ

研究目的（NY, USA）を使用した。各項目の不正な回答、欠損値を除外し、有効回答数として算出した。群別、入学時の喫大学入学時の喫煙経験の有無が、新入生対象参加型喫煙経験の有無別の各調査時点での喫煙状況の比較の有意

煙防止教育プログラム（以後教育と呼ぶ）実施後の、喫差の検定には、Pearsonのχ2検定を使用し, 有意水準は煙状況にもたらす影響について検討した。

5％とした。
質問紙調査は、調査大学における学生健康診断業務のⅢ研究方法一環として大学の許諾を受けて実施した。調査票の配布
は、他の健康診断問診票とは別に、健康診断を受診する

１．調査対象(有効回答数)の背景

直前に著者を含む健康診断担当者が学生に直接手渡しで2007年4月に大阪府下のＯ大学に入学した学生を対象と配布した。文書及び口頭により、調査の趣旨、記入は自した。介入群は、課外活動団体に所属しクラブの代表者

由意志であること、非提出や未記入で不利益を被ることを通じて教育への参加を案内され自由意志で参加した学がないこと、得られた結果は統計資料とし公表すること生であった。対照群は、課外活動団体に属さないためにがあるが、個人情報は保護されることの説明を行い、拒教育に参加しなかった学生とした。クラブの代表者を除否の機会を担保した。回収は、健康診断会場に複数おかき介入群は、教育が健康に関するものとだけ案内されてれた回収箱に学生自身が投函する方法で、他の問診票と禁煙科学 8巻(2014)-08-P3は別途回収した。回収箱は、調査票を他者が見たり触れⅣたりできないものとした。なお、本研究は、2009年1月に結果

奈良女子大学疫学研究倫理委員会へ申請し、承認を得て実施した。

１．調査対象者数と調査開始時の年齢及び追跡率
入学時（定期健康診断時喫煙アンケート）から入学9ヶ３．調査期間

月後の参加型喫煙防止教育実施、その後27ヶ月後（４年2007年4月の入学時から2010年4月の入学36ヶ月後（喫煙防止教育実施27ヶ月後）までである。

生進級時）までの追跡率は介入群で99.5％（有効回答数219 名、18.1 ± 0.4 歳）、対 照 群 で 75.3％（有 効 回 答 数1053名、18.3±1.2歳）、男女の比率はどちらも概ね2対1

４．喫煙防止教育のプログラム内容であった。

介入群には医師による講演と学生主体のグループワー
クを中心とした参加型喫煙防止教育を1回（90分）実施

２．対象者の入学時の喫煙経験の有無し、対照群には、学内の一般学生が最もよく利用する学

介入群では、入学時に喫煙を経験していた学生（以降内のスペースで、喫煙防止教育のビデオを自由に見る事

入学時喫煙経験群）は27.4％（60名）、入学時に喫煙経が出来る状態で放映し、閲覧の機会を設けた。

験していなかった学生（以降入学時非喫煙経験群）は参加型喫煙防止教育の内容は、チューター役の学生72.6％（159名）であった。対照群では、入学時喫煙経験（教育に参加する課外活動団体代表者10名）に対する事

群 は 28.4％（299 名）、入 学 時 非 喫 煙 経 験 群 は 71.6％

前教育、喫煙防止教育のシナリオや教材作り、代表者の（754名）であった。なお、介入群と対照群の入学時の喫ロールプレイによる問題提議、講演による喫煙有害性や煙経験率に有意な差は認められなかった。

受動喫煙および禁煙方法や禁煙サポートについての知識の提供、参加学生が楽しめるタバコに関する○×ゲー

３．入学時および学年進級時の喫煙率の推移（図1）

ム、グループワークと して ポスター や標 語の作成、グ（１）介入群の喫煙率の推移

ループ代表者のプレゼンテーション、研究筆頭者による入学時喫煙経験群を100％とすると、介入群の入学時喫喫煙者への支援（禁煙相談・呼気中CO濃度測定など）な

煙経験群の喫煙率は、教育時が48.3％（29名）、2年生進どであった。

級時が18.3％（11名）、3年生進級時が48.3％（29名）、*P<.05.

図１**P<.01.

***P<.001.

（Pearsonのχ2検定）

入学時喫煙状況別、喫煙率の推移

禁煙科学 8巻(2014)-08-P4

4年生進級時が46.7％（28名）であった。教育後の3ヶ月Ⅴ間 で 喫 煙 率 は 約 30.0％ と 有 意 に 減 少 し て い た が考察（P<.001.）、その後の1年間で教育直後の喫煙率にもどり（P<.001.）、そのまま4年生進級時まで続いた。
入 学 時 非 喫 煙 経 験 群 の 喫 煙 率 は、教 育 時 が5.7％（9名）、2年生進級時（教育後3ヶ月後）が8.2％（13名）、

本研究は、大学入学時点での喫煙経験の有無が喫煙防止教育後の喫煙状況にもたらす影響について検討することを目的とした。

3年生進級時が8.7％（9名）、4年生進級時が9.4％（15その結果、本研究における教育介入群のうち、入学時名）であった。入学から学年進行と共にわずかに喫煙率点で喫煙経験があった学生の喫煙率は、教育から2年生進の上昇傾向が認められたが有意差はなく、在学中を通し級 時 の 3 ヶ 月 間 で 有 意 に 減 少 し て い た。清 原 ら ,てほとんど変化がなかった。

（2007）、川崎ら,（2012）による大学における喫煙実態（２）対照群の喫煙率の推移の追跡調査や喫煙防止教育の必要性についての報告で対照群の入学時喫煙経験群の喫煙率は、2年進級時がは、質問紙が無記名式、記名式にかかわらず、入学後に42.8％（128名）、3年生進級時が50.2％（150名）、4年学年進行とともに喫煙率が上昇傾向にあることや2年生進生進級時が49.8％（149名）であった。2年生から3年生進級時から3年生進級時にかけて喫煙率が上昇することが確級時までの1年間で、喫煙率は7.4％と有意に増加した

認されている 6-7)。つまり、本研究における教育介入群の（P<.05.）。その後は、ほとんど変化がなかった。

うち、入学時点に喫煙経験があり教育参加時に喫煙者で入学時非喫煙経験群の喫煙率は、2年生進級時が5.2％あった学生が、受講後、禁煙を開始したことにより喫煙（39名）、3年生進級時が15.0％（113名）、4年生進級時率の減少につながったのではないかと推察される。したが17.0％（128名）であった。2年生から3年生進級時までがって本喫煙防止教育プログラムは、入学時点で喫煙経の1年間で、喫煙率は9.8％増加した（P<.01.）。その後験があった学生に、単に喫煙の知識を高めさせるだけでは、ほとんど変化がなかった。

なく、実際の行動変容につなげることができたことか（３）介入群と対照群における喫煙率の比較

ら、一定の成果を挙げたと考えられる。

2年生進級時の喫煙率を入学時の喫煙状態別に介入群としかし、教育3ヶ月後の2年生から3年生進級時にかけて対照群で比較すると、入学時喫煙経験群では、介入群が急激に上昇し、4年生進級時の喫煙率は介入群と対照群に18.3％（11名）、対照群が42.8％（128名）であり、介入差がなく、介入群の喫煙率の伸びは抑制されていなかっ群よりも対照群の喫煙率が有意に高かった（P<.001.）。

た。教育参加後に禁煙した学生の再喫煙や、入学時点で一方入学時非喫煙経験群では、介入群が8.2％（13名）、過去に喫煙経験があったが教育参加時には非喫煙者で対照群は5.2％（39名）であり2群間に差はなかった。

あった学生が、喫煙を再開したことなどが理由として考3年生進級時の喫煙率を入学時の喫煙状態別に介入群とえられる。なぜなら、若者世代は健康意識が低い年代8-9）対照群で比較すると、入学時喫煙経験群では、2群間に差であり、喫煙を容認する社会環境、ニコチン離脱の困難はなかったが、入学時非喫煙経験群では、介入群が8.8％

さや心理的依存等が若者の禁煙をより困難にさせている（14名）、対照群は15.0％（112名）であり、対照群の喫と考えられるからである。特に、ニコチン依存はICD-10

煙率が介入群よりも有意に高かった（P<.05.）。

やDSM-4に独立した疾患として扱われており、科学的に確また、4年生進級時の喫煙率を入学時の喫煙状態別に介立した知見である10-11)。再喫煙の理由として、強固なニコ入群と対照群で比較すると、入学時非喫煙経験群では、チンの依存の影響と禁煙支援体制の不備が大きく関与し介入群が9.4％（15名）、対照群は17.0％（128名）であていたものと推察される。

り、対 照 群 の 喫 煙 率 が 介 入 群 よ り も 有 意 に 高 か っ た

以上のことから、本喫煙防止教育プログラムの効果（P<.05.）。しかし、入学時喫煙経験群では、2群間に差は、入学時点で喫煙経験があった学生には限定的であっはなかった。

たと言わざるを得ない。つまり、入学時点で喫煙経験がある学生には、喫煙防止教育だけでは不十分であり、成人の喫煙者同様の別プログラムや禁煙支援マニュアルを

禁煙科学 8巻(2014)-08-P5作成するなど大学における禁煙支援体制の整備に加え対照群を教育後27カ月に亘り追跡調査した資料は稀少でて、敷地内禁煙などの環境整備が重要であると思われある。

た。

Ⅵ

ところが、若者の禁煙支援は成人と比べると非常に難結論しい点がある。禁煙治療が平成18年4月より保険適用され、専門の医療機関による禁煙治療が可能になったこと

大学新入生に対して参加型喫煙防止教育を実施し、で、成人の禁煙治療は飛躍的に進歩を遂げたが、青年期27ヶ月後に入学時の喫煙状態ごとにその成果を比較検討の若者である大学生には禁煙治療は保険適用がされないすることで、次のような結果を得た。という問題は、若者の禁煙支援に大きな障害となっていると思われる。Fioreの報告では、自分の意志の力だけで(1）介入群のうち、入学時点で喫煙経験のなかった学生

長期間（12ヶ月以上）の禁煙ができる喫煙者は、わずかが4年進級時に喫煙者である率は、対照群に比べて有意にに1～3％であると報告されている12）。このような状況の低かった。

中でも、若者の禁煙支援の介入効果の結果については、(2）介入群のうち、入学時点で喫煙経験があった学生すでにいくつかの報告がある。そのひとつである大学禁は、対照群とくらべ教育3ヶ月後に禁煙している学生が有煙化プロジェクト(文科省,厚生労働省科研、奈良女子大意に増加したものの、その後すぐに喫煙率が増加し、4年学生進級時の喫煙状態には対照群との差はなかった。

高橋裕子)は、ポピュレーション・ストラテジーとハイリスク・ストラテジーを組み合わせた大学生への禁煙支援を全国の大学に多目的プロジェクトとして展開して以上の結果から喫煙防止教育は、喫煙経験のない学生おり、中でもパッチ＆メールは日本における初めての禁には有効であるが、いったん喫煙を経験し、喫煙を開始

煙支援効果の高いプログラムであると報告されているした学生には、その効果は短期的であり、長期的には有。そ の 他、禁 煙 を 希 望 す る 学 生 へ の 禁 煙 プ ログラム

13)

効とは言えないことが示唆された。

は、集団治療やニコチン代替療法、様々なE-mailプログⅦ

ラム等が禁煙を高めると報告されている14-16)。

謝辞

このように、喫煙学生の禁煙行動へのサポートは、実際に行動し得る具体的なサポートが提供される必要性が

本研究を進めるにあたり、細やかで適切なご指導ご助あるが、本研究を実施した大学は、校医が常駐していな言と温かい励ましをいただきました、畿央大学東山明子

い私立中規模校であるために積極的な薬物治療を実施す教授に心より感謝申し上げます。
なお、本研究は厚生労働省科研「各種禁煙対策の経済ることはできない、支援を担当するスタッフが少ないといった状況にある。今後は、禁煙教室の開催やニコチン評価についての研究」（主任研究者

パッチによる禁煙支援に加え、少人数のスタッフでも可として実施された。

高橋裕子）の一環

能な効率のよいサポートの提供を積極的に行う必要があ引

ろう。また、喫煙防止プログラムの中に、依存性や若者用

文

献の特性を考慮したプログラムを軸に、自己効力感を高めストレス耐性をあげるような教育プログラムを盛り込む

1)

http://www.mhlw.go.jp/bunya/kenkou/eiyou/h22-

ことも今後の課題である。さらに、喫煙防止教育は継続した教育が必要であり、スマートフォン等若者に身近な

houkoku.html. 2012. 9.
2)

配信媒体を用いて継続する工夫も今後は求められる。
なお、喫煙防止教育の評価について欧米では早くから

厚生労働省編:平成22年度国民健康・栄養調査報告.

尾崎米厚：青少年の喫煙行動、関連要因及び対策、保健医療科学,Vol.54,No.4:284-289,2005.

3)

上畑鉄之承：2008年度未成年者の喫煙及び飲酒行動報告がみられるが17-19)、日本では医療系大学及び教育系大に関する全国調査、平成20年度厚生科学研究費補助学においての報告が散見されるのみである20-24）。本研

金科学特別研究事業「未成年の喫煙及び飲酒行動に究のように、一般大学での参加型喫煙防止教育介入群と関する全国調査」研究班、2005.
4)

冨永祐民、その他：喫煙と健康－喫煙と健康問題に禁煙科学 8巻(2014)-08-P6

関する検討会報告書、保健同人社.東京.2002
5)
6)
7)

8)

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めざした看護大学生への喫煙防止教育の試み

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行 動 と ラ イ フ ス タ イ ル.北 方 産 業 衛 生. 43 号 ,2125.2001.

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Patch Therapy Based on smoking Rate Followed
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21:914-920.2003

Influence of the smoking situation at the time of university entrance on smoking
status and changes in attitude towards smoking after education for smoking prevention
Methods：
Survey period and subjects: Two hundred and twenty university students, who were freshmen in April 2007 andbelonged to an extracurricular activity organization, underwent participatory education for smoking preven-禁煙科学 8巻(2014)-08-P7

tion in January 2008(9 months after the entrance). Students who did and did not participate in the education
were designated as the participation and non-participation groups, respectively. These 2 groups were followed until April 2010 (27 months after the intervention), and the smoking status was compared with that at
the time of entrance to university. The participation group underwent participatory education for smoking
prevention comprised of a lecture and group work, whereas a video recording of the participatory education
for smoking prevention was broadcasted throughout the school for the non-participation group.
Survey method: Based on the registered self-recording survey for smoking situations performed during theregular annual health check-up, items representing the current smoking situations of the participation andnon-participation groups, i.e., smoking status, attitude, and tendency, were compared with respect to thesmoking situation at the time of university entrance. In the participation group, the registered selfrecording survey for smoking situations was administered before and after the participatory education forsmoking prevention; separate from the regular health check-up survey.
Results: The follow up rate 36 months after the entrance was 99.5% in the participation group (219 students
aged 18.1±0.4 years) and 75.3% in the non-participation group (1053 students aged 18.3±1.2 years). The
male: female ratio was about 2:1 in each group. Among the students with no smoking experience at the time ofentrance, 9.4 and 17.0% were smoking at 27 months after the education in the participation and nonparticipation groups, respectively, showing a significant difference. Thus, smoking was attenuated 27 months
after education in students with no smoking experience at the time of entrance; reducing the increase insmoking in the participation group. However, no significant difference was noted in the smoking status after
27 months between the participation and non-participation groups, among those students who had alreadysmoked their first cigarette before entrance.
Conclusion: Although the education for smoking prevention was effective for students with no smoking experience, it was suggested that, for those students who have already started smoking, reinforcement of the smoking cessation support system and environmental improvements is necessary, rather than education for smoking
prevention. It was also suggested that education to prevent smoking of the first cigarette should be repeatedly performed from infancy.
Key words: University students, freshmen, education for smoking prevention, smoking status at the time ofentrance.