科学技術・イノベーション政策における分野別研究開発課題の技術開発・ 研究
領域及び関連の需給・インパクトの体系的な整理及びそれらを活用した検討の方法論のための調査
成果報告書
2024年3月29日

委託業務の題目

本資料では下記案件についてご提案いたします

本報告書は、文部科学省の科学技術調査資料作成委託事業による委託業務として、アーサー・ディ・リトル・ジャパン株式会社が実施した令和５年
度「科学技術・イノベーション政策における分野別研究開発課題の技術開
発・研究領域及び関連の需給・インパクトの体系的な整理及びそれらを活用した検討の方法論のための調査」の成果を取りまとめたものです。

© Arthur D. Little

2

目次

1

背景・目的、および選定分野の考え方

p.3～p.9

2

環境エネルギー分野の検討

p.10～p.151

3

2-1

MFTの体系整理

p.13～p.54

2-2

MFTを用いた分析

p.55～p.148

2-3

成果とブラッシュアップの視点

p.149～p.151

量子分野の検討

p.152～p.227

3-1

諸外国の量子戦略の整理

p.154～p.172

3-2

MFTの体系整理

p.173～p.178

3-3

MFTを用いた分析

p.179～p.224

3-4

成果とブラッシュアップの視点

p.225～p.227

検討全体の示唆まとめ

p.228～p.240

参考

参考情報（統計データ、政府予算など）

p.241～p.248

参考検討スケジュール

p.249～p.253

4検討サマリー 本委託業務では、①MFT分析を実施し体系化、② MやTにデータを付与し研究・産業における技術動向、世界の注目度や投資動向等を可視化・定量分析する方法論を検討
 実際に、環境エネルギー、量子の分野を事例として、MFTの有効性と定量分析の分析結果活用の有効性を検証した
1

2

MFTの体系整理
M

F

MFTを用いた定量分析

T

M×Tごとに定量結果をバブルチャートに
プロット

…

…
…
例：論文・特許動向、
JST、KAKEN、Horizon、NSFなどの投資動向

2-1章、3-1・3-2章

例：日本の投資状況（ 累積投資金額の絶対値）…

高
低

例：諸外国の投資状況（累積投資金額の絶対値）

2-2章、3-3章
2-3章、3-4、4章

出所：アーサー・ディ・リトル作成※MFT、およびそれを活用した方法論はアーサー・ディ・リトルが開発したコンセプトである© Arthur D. Little

4

検討の背景・目的

環境/時代変化に適した研究開発戦略の構築に向けて、既存技術区分起点での “Technology⇒Mission” だけでなく、”M⇔Function⇔T”で有機的に接続・再整理することが重要
背景

目的 “イノベーション”に取り組む
ステークホルダの拡大・複雑化が進展

 分野横断・ステークホルダ横断的な視点から、国が取り組むべき社会課題解決(M)に資する研究・技術(T)に投資していく必要がある‒‒

分野間の垣根が曖昧化しているなか、企業・他省庁もイノベーションに取り組む
動きが活発化
エビデンスに基づく戦略策定の重要性も増大傾向

 “MFT“を活用し、既存の枠組みを超えてMとTを有機的に接続・再整理する方法論・コミュニケーションツールとしての有効性を検討
MEXTが投資すべきMの実現に必要な機能Fは何か？

MissionTechnology
連携・補完機会の見落とし

国が取り組むべき
社会課題

民間競争が
盛んな社会課題

新技術領域
の見落とし

テーマ A

領域X
(≒組織X)

領域Y(≒組織Y)

出所：アーサー・ディ・リトル作成※MFT、およびそれを活用した方法論はアーサー・ディ・リトルが開発したコンセプトである

Function
必要機能

国が取り組むべき
社会課題

テーマ B
テーマ C

Mission

民間競争が盛んな社会課題

そのFはMEXT管轄の技術Tとどう紐づくか？

Technology
テーマ A（組織X） 分野・部門
テーマC（組織Y）

新たな
必要機能

横断的な
での協調

テーマB（組織X&Y） 新領域発見© Arthur D. Little

5

「MFT」フレームワークとは？

“MFT”フレームワークとは、技術経営のフレームワークの一つで、M=Mission / Market,
F=Function, T= TechnologyとしてMとTをFを介して結節することを支援するものである
Mission / Market（社会課題 / 市場）

Function（提供機能）

Technology（技術・研究）

本検討ではMission として活用

技術視点の
“実現機能
（技術課題）”

技術階層・方式

打ち手

日本

自動車

材料の低価格化

機械的特性向上

プロセス

合成技術

欧州

電子部品

エネルギー
効率改善

母材コスト削減

材料（単体）

精製技術

アジア

住宅設備

柔軟性向上

電気的特性向上材料（複合材）分離技術

機能を実現する技術打ち手

・
・

・
・

・
・

・
・

社会課題の解決には何が求められているか？

・
・

顧客業種

・
・

地域

顧客視点の
“価値・効用”（嬉しさ）

機能を求める市場・顧客

技術・研究テーマはどのような課題を解決するか？

／市場では何を求めているか？
出所：アーサー・ディ・リトル作成※MFT、およびそれを活用した方法論はアーサー・ディ・リトルが開発したコンセプトである© Arthur D. Little

6分野選定の考え方

産業化に向けたステージ、業界横断的な機能特性の強さなど、異なる特性を有す分野として、“環境エネルギー”と“量子”を選定。分野特性を踏まえ検討方針をそれぞれ設計
分野選定の視点例

選定分野



環境エネルギー*、量子を選定（各検討方針は次ページ参照）

 分野の産業化に向けたステージ
 業界横断的な機能特性の強さ

その他横断的分野
人社・総合知、全体デザイン
工学・インテグレート

環境エネルギー（原子力・核融合含む）

 分野の成長スピード 担当課との試行活動の連携可否など・・・

環境エネルギー*：「GX実現に向けた基本方針」で言及されている分野を対象
出所：アーサー・ディ・リトル作成（MFT、およびそれを活用した方法論はアーサー・ディ・リトルが開発したコンセプトである）© Arthur D. Little

7

検討のポイント 環境エネルギー分野

MFTを基に、①Mを起点にF, Tを棚卸しMFTの形で体系整理、②MやTにデータを付与し研究・産業における技術動向、世界の注目度や投資動向等を可視化・分析する方法論を検討
M（国家社会産業問題）

F（機能）

文科省Tが
環境エネルギー領域で解決すべきM

T（技術・研究）
環境エネルギー
文科省T

海外

量子

文科省

・・・

他

・・・

可視化・分析

国費を投じるべき問題

異種アプローチテーマや補完関係テーマなど

国家

民間の自由競争にゆだねるべき問題

社会【2-1章】①国費を投じるべき問題解決に必要な機能を導出し、M-F-Tを体系整理（適宜ボトムアップに、MEXTの研究テーマと機能を紐づけも実施）

産業
例：CO2削減
インパクト①②を繰り返し将来的には、
分野俯瞰での投資配分や、
ステークホルダとのコミュニケーション
ツールとしての活用を見据える

出所：アーサー・ディ・リトル作成※MFT、およびそれを活用した方法論はアーサー・ディ・リトルが開発したコンセプトである

論文・特許動向
JST・KAKENの投資動向

Horizon・NSFの投資動向【2-2章】②社会課題解決に資するTに対して、研究・技術動向や国内外の政府投資状況を可視化・分析© Arthur D. Little

8

検討のポイント 量子分野

量子分野は、主要国の事例との比較から日本のMFTツリー（以降、「MFT」）を整理し、環境エネルギー分野と同様に定量分析を実施した
1

主要国の量子戦略を踏まえた主要国量子MFT骨子の構築

2

3

社会課題解決に資するTに対して、研究・技術動向や国内外の政府投資状況を可視化・分析

日本の量子MFTの構築（米国/カナダ/英国/ドイツ）

A国 量子MFT骨子

M

A国
量子戦略

F
日本 量子MFT骨子• 政府が量子に取り組む意義(M)• 想定ユースケース(M)• 実現に必要な量子技術と必要機能(F, T)

環境エネルギー側で先行検討中の定量分析フレーム

T

M

量子分野
での定量分析

F

T…
D国 量子MFT骨子
D国
量子戦略

量子での定量分析結果を踏まえ、分野横断的な定量分析に向けて今後検討していくべきこと

3-1章

3-2章

出所：アーサー・ディ・リトル作成（MFT、およびそれを活用した方法論はアーサー・ディ・リトルが開発したコンセプトである）

3-3章© Arthur D. Little

9

目次

1

背景・目的、および選定分野の考え方

p.3～p.9

2

環境エネルギー分野の検討

p.10～p.151

3

2-1

MFTの体系整理

p.13～p.54

2-2

MFTを用いた分析

p.55～p.148

2-3

成果とブラッシュアップの視点

p.149～p.151

量子分野の検討

p.152～p.227

3-1

諸外国の量子戦略の整理

p.154～p.172

3-2

MFTの体系整理

p.173～p.178

3-3

MFTを用いた分析

p.179～p.224

3-4

成果とブラッシュアップの視点

p.225～p.227

検討全体の示唆まとめ

p.228～p.240

参考

参考情報（統計データ、政府予算など）

p.241～p.248

参考検討スケジュール

p.249～p.253

4

本方法論の設計思想

MFTを基に、①Mを起点にF, Tを棚卸しMFTの形で体系整理、②MやTにデータを付与し研究・産業における技術動向、世界の注目度や投資動向等を可視化・分析する方法論を検討
M（国家社会産業問題）

F（機能）

文科省Tが
環境エネルギー領域で解決すべきM

T（技術・研究）
環境エネルギー
文科省T

海外

量子

文科省

・・・

他

・・・

可視化・分析

国費を投じるべき問題

異種アプローチテーマや補完関係テーマなど

国家

民間の自由競争にゆだねるべき問題

社会【2-1章】①国費を投じるべき問題解決に必要な機能を導出し、M-F-Tを体系整理（適宜ボトムアップに、MEXTの研究テーマと機能を紐づけも実施）

産業
例：CO2削減
インパクト①②を繰り返し将来的には、
分野俯瞰での投資配分や、
ステークホルダとのコミュニケーション
ツールとしての活用を見据える

出所：アーサー・ディ・リトル作成※MFT、およびそれを活用した方法論はアーサー・ディ・リトルが開発したコンセプトである

論文・特許動向
JST・KAKENの投資動向

Horizon・NSFの投資動向【2-2章】②社会課題解決に資するTに対して、研究・技術動向や国内外の政府投資状況を可視化・分析© Arthur D. Little

11

MFTを用いた分析手法の全体像

MやTの付与情報に応じて分析できる内容も変化。例えば、研究ステージや他省庁投資動向等を付与すると、省内外の連携機会の分析の一助となり得る
起点となるMFT＋（MFT ver1）
M

F

示唆導出のための追加情報（例）

手法例A

•

T

•
•

重要社会課題解決に資する
研究・技術の可視化
手法例B

論文・特許動向

研究・技術の注目度や動向、
投資状況の分析（論文分析にはGoogle Scholar*を使用）
国内の投資動向（JST、KAKEN）

手法例C

…

…
追加情報

•
•

国内の投資動向（JST）
諸外国の投資動向（Horizon, NSF）•••

研究ステージ
他省庁の投資動向
民間の代表的な投資動向•

昨今のマクロ環境動向

諸外国に対する我が国の研究・技術の投資状況の分析
今後の可能性

他省庁への研究橋渡し機会の分析
やポートフォリオの分析
今後の可能性横断的視点からの新規着手領域候補の分析（新たなMやFの兆しに関する動向）

2-2章

・・・

海外スタートアップ動向
・・・

•

2-1章

Mの社会インパクト（CO2削減インパクトなど）

…

…

検討例

（MFT ver2）*限られた検討期間でトライアルを行うこと、本検討の横展開・発展可能性を考慮しオープンデータで検討することを優先事項に掲げ、データ取得可否等を総合的に考慮し、解釈に留意しながら論文分析にはGoogle Scholarを利用
出所：アーサー・ディ・リトル （MFT、およびそれを活用した方法論はアーサー・ディ・リトルが開発したコンセプトである）

省内外の連携や横断的視点からの新領域提起への発展可能性© Arthur D. Little

12

目次

1

背景・目的、および選定分野の考え方

p.3～p.9

2

環境エネルギー分野の検討

p.10～p.151

3

2-1

MFTの体系整理

p.13～p.54

2-2

MFTを用いた分析

p.55～p.148

2-3

成果とブラッシュアップの視点

p.149～p.151

量子分野の検討

p.152～p.227

3-1

諸外国の量子戦略の整理

p.154～p.172

3-2

MFTの体系整理

p.173～p.178

3-3

MFTを用いた分析

p.179～p.224

3-4

成果とブラッシュアップの視点

p.225～p.227

検討全体の示唆まとめ

p.228～p.240

参考

参考情報（統計データ、政府予算など）

p.241～p.248

参考検討スケジュール

p.249～p.253

4MFTの体系整理
設計思想「GX実現に向けた基本方針」をもとにMissionを設定。Missionの実現に必要な機能を要素分解し、技術/研究テーマと紐づけ、体系整理することでMFTを作成
Mission
Function
Technology
M2

M3

F1
消費者行動変容の促進
生分解性製品の活用

・・・

F2
政策効果の理解
消費者行動原理の理解
原料の開発効率向上

製品製造の高度化

ポリマー生成効率の向上
製品設計の高度化
成形の高度化

政策効果分析
行動変容分析
分子シミュレーション
マテリアルズインフォマティクス
細胞選別技術木質成分分離技術
糖化技術
発酵技術
重合技術
設計シミュレーション
3Dプリンティング
生分解評価法・・・

作成ステップどのような社会問題を解決したいか？

生分解性分子探索の効率向上

原料の量産効率向上

Step2

国が取り組むべき社会課題に対する共通認識・体系化

T1

微生物探索の効率向上
バイオマス成分分離の効率向上
モノマー生成効率の向上

環境影響評価の高度化

Step1

F3

・・・

・・・

・・・

サーキュラーエコノミーの推進二酸化炭素削減を通じた新産業の創出・経済成長への貢献

の例
MFT

M4

廃棄物と汚染の排除

M1

Step3

機能の体系化技術・研究テーマの整理

社会課題の解決に向けて、どのような機能が必要か？

考え得る機能に対して、どのような研究・技術で貢献できるか？

演繹的に検討
出所：各種二次情報をもとにアーサー・ディ・リトル作成※MFT、およびそれを活用した方法論はアーサー・ディ・リトルが開発したコンセプトである

帰納的に検討© Arthur D. Little

14

MFTの体系整理
MFTの作成のポイント

なお、ツリーの体系化の際には、分岐においてMECE*かつ論理的な関係性を保つことに留意Mission
Function
Technology
M2

M3

消費者行動変容の促進

F2

生分解性製品の活用

政策効果の理解
消費者行動原理の理解
原料の開発効率向上

・・・

F1

原料の量産効率向上

F3

T1

政策効果分析
行動変容分析
生分解性分子探索の効率向上
分子シミュレーション
マテリアルズインフォマティクス
微生物探索の効率向上
細胞選別技術バイオマス成分分離の効率向上
木質成分分離技術
モノマー生成効率の向上
糖化技術
発酵技術
縦の関係性を意識し、論理的な飛びがポリマー生成効率の向上
重合技術
ないように丁寧に繋ぐことが重要
製品設計の高度化
設計シミュレーション
成形の高度化
3Dプリンティング
生分解評価法縦につなぐ製品製造の高度化
環境影響評価の高度化

MECE（モレなくダブりなく）を意識

作成ステップ

Step1

Step2

国が取り組むべき社会課題に対する共通認識・体系化
どのような社会問題を解決したいか？

・・・

横に広げる

・・・

・・・

・・・

サーキュラーエコノミーの推進二酸化炭素削減を通じた新産業の創出・経済成長への貢献

の例
MFT

M4

廃棄物と汚染の排除

M1

Step3

機能の体系化技術・研究テーマの整理

社会課題の解決に向けて、どのような機能が必要か？

考え得る機能に対して、どのような研究・技術で貢献できるか？

演繹的に検討MECE*：Mutually Exclusive, Collectively Exhaustive
出所：アーサー・ディ・リトル作成※MFT、およびそれを活用した方法論はアーサー・ディ・リトルが開発したコンセプトである

帰納的に検討© Arthur D. Little

15

MFTの体系整理
参考例© Arthur D. Little

16

MFTの体系整理
Mの全体像

環境エネルギー分野における政府がとりくむべきミッションとして「二酸化炭素削減を通じた新産業の創出・経済成長への貢献」をM1に設定し、MFTで体系整理 凡例 XXX 本検討環境エネルギー分野での検討対象外
M0

M1

M（政府が対応すべき環境エネルギー分野のミッション）
M2

地球規模でのサステナビリティの向上

二酸化炭素排出削減の徹底

M3
一次産業の省エネ化促進・エ
ネルギー源の転換促進
二次産業の省エネ化促進・エ
ネルギー源の転換促進
三次産業の省エネ化促進・エ
ネルギー源の転換促進

二酸化炭素削減
を通じた
新産業の創出・
経済成長への貢献

再エネの主力電源化

非化石燃料由来の
エネルギー
供給体制の整備

温室効果ガス吸収の促進
サーキュラー
エコノミーの推進

M4
食料・農林水産業の省エネ化促進・エネルギー源の転換促進
その他一次産業の省エネ化促進・エネルギー源の転換促進
製造業の省エネ化促進・エネルギー源の転換促進
住宅・建築物の省エネ化促進・エネルギー源の転換促進
その他二次産業の省エネ化促進・エネルギー源の転換促進
運輸部門の省エネ化促進・エネルギー源の転換促進
データセンターの省エネ化促進
インフラの省エネ化促進・エネルギー源の転換促進**
その他三次産業の省エネ化促進・エネルギー源の転換促進
太陽光の主力電源化
風力の主力電源化
その他再エネの主力電源化
水素の導入促進アンモニアの導入促進

蓄電池産業の支援
多様な発電源による電力の調整
カーボンリサイクル/CCSの促進
吸収源の機能強化
廃棄物と汚染の排除
高価値での製品・資源の循環
推進

2
3

原子力の活用
水素・アンモニアの導入促進

対応
関係*
14
1
1
11
1
9
10
12
1

シェアリング・メンテナンスの促進
再利用・リファービッシュ・再製造の促進
リサイクルの促進

4
7
5
8
13
14

（次頁以降）

自然の再生
気候変動への適応を通じた新産業の創出
・経済成長への貢献

必要資源の確保6

自然環境の保全および自然災害への対策-

生物多様性の担保-*）対応関係「GX実現に向けた基本方針」の”エネルギー安定供給の確保を大前提とした GX に向けた脱炭素の取組”としての”今後の対応”の通し番号に対応。
**）他M4のMFTで概念をカバー。 出所：各種二次情報（p.54の参考文献参照）をもとにアーサー・ディ・リトルが作成

MFTの実例として紹介© Arthur D. Little

17

MFTの体系整理
例：「サーキュラーエコノミーの推進」 1/3

例えば、M2「サーキュラーエコノミーの推進」では、MFTで整理することで、各技術がどのような機能、ミッションの実現に貢献し得る技術であるかを下記の通り可視化
MissionTechnology
FunctionM1 M2 M3

M4

F1
消費者行動変容の促進

廃棄物と汚染の排除

サーキュラーエコノミーの推進二酸化炭素削減を通じた新産業の創出・経済成長への貢献

生分解性製品の活用

F2
政策効果の理解
消費者行動原理の理解
原料の開発効率向上

F3

生分解性分子探索の効率向上

原料の量産効率向上

微生物探索の効率向上
バイオマス成分分離の効率向上
モノマー生成効率の向上

製品製造の高度化

ポリマー生成効率の向上
製品設計の高度化
成形の高度化

環境影響評価の高度化
循環性評価の確立

基盤の確立

評価手法の高度化

・・・
出所：各種二次情報（参考資料編の参考文献参照）をもとにアーサー・ディ・リトルが作成※MFT、およびそれを活用した方法論はアーサー・ディ・リトルが開発したコンセプトである

データ取得法の確立
データ分析基盤の確立

T1

政策効果分析
行動変容分析
分子シミュレーション
マテリアルズインフォマティクス
細胞選別技術木質成分分離技術
糖化技術
発酵技術
重合技術
設計シミュレーション
3Dプリンティング
生分解評価法ブロックチェーン技術
ビッグデータ
分析AI
ライフサイクルアセスメント
Consequential LCA
Life cycle sustainability analysis
Dynamic LCA
Anticipatory LCA
Prospective LCA
Ex–Ante LCA
マテリアルフロー分析
物質動態解析
産業連関分析
© Arthur D. Little

18

MFTの体系整理
例：「サーキュラーエコノミーの推進」 2/3

また、理工学系の研究・技術だけでなく、人文科学・社会科学系の研究・技術も含めて体※前頁とはM3,M4が異なる
系化
Mission※
Function
Technology
M4

F1

F2

シェアリングの高度化

遊休資産と利用者のマッチング促進

メンテナンスの高度化

使用可能期間の延伸
事故・トラブルの防止
収益性の高いビジネスモデル探索
異常検知の高度化

F3
位置情報検知の高度化
需要予測の高度化
通信基盤の整備
人的要因の解消
状態検知の高度化
状態判断の高度化

修理の効率化

再利用・リファービッシュ・
再製造の促進高価値での製品・資源の循環推進

サーキュラーエコノミーの推進二酸化炭素削減を通じた新産業の創出・経済成長への貢献

シェアリング・
メンテナンスの促進

M1 M2 M3

再利用・リファービッ
シュの高度化

再利用に適した設計デザイン
マテリアルフローの最適制御

マテリアルフローの可視化
マテリアルフローの分析
トレーサビリティの担保性能評価の高度化
修復の高度化
リファービッシュ製品に対する顧客の受容性の構築
再製造の高度化

解体・分離性向上
製品デザインの高度化

・・・

再製造製品に対する顧客の受容性の構築出所：各種二次情報（参考資料編の参考文献参照）をもとにアーサー・ディ・リトルが作成※MFT、およびそれを活用した方法論はアーサー・ディ・リトルが開発したコンセプトである

接合用素材の高度化
接合法の高度化
候補発案の効率化
候補検証の効率化

T1
GPS
行動予測AI
通信技術
長寿命化
行動分析
ビジネスモデル研究
異常検知センサー
AI
ロボティクス技術
環境配慮設計デザイン
3Dモデリング
デジタルツインライフサイクルアセスメント
マテリアルフロー分析
ブロックチェーン
劣化診断
性能診断
修理技術
社会構造モデリング
行動モデリング
社会受容性評価
接着剤
接合法
生成AI
生成系AI
デジタルツイン
社会構造モデリング
行動モデリング
社会受容性評価© Arthur D. Little

19

MFTの体系整理
例：「サーキュラーエコノミーの推進」 3/3（続き）※前頁とはM3,M4が異なる

Mission※M1 M2 M3

M4

Function

F1
廃棄物回収プロセス高度化

廃棄物回収ルートの最適化
選別・分離の高度化

F3

T1

正確な廃棄量データの取得

センシング技術

廃棄場所・量に基づくルート最適化

ルート最適化AI
選別技術
分離技術

洗浄の高度化リサイクルの促進

高価値での製品・資源の循環推進

サーキュラーエコノミーの推進

洗浄技術
除去技術

有価資源への変換プロ
セス高度化

化学変換プロセスの高度化

溶解技術
融解技術
脱重合技術
モノマー単離技術
濃縮技術
精製技術
精錬技術

生物変換プロセスの高度化

発酵
酵素

再生材活用製品の製造
プロセス高度化

配合技術
成形技術

・・・

二酸化炭素削減を通じた新産業の創出・経済成長への貢献

廃棄物単離プロセス高度化

F2Technology

収益性の高いビジネス
モデル探索

出所：各種二次情報（参考資料編の参考文献参照）をもとにアーサー・ディ・リトルが作成※MFT、およびそれを活用した方法論はアーサー・ディ・リトルが開発したコンセプトである

ビジネスモデル研究© Arthur D. Little

20

MFTの体系整理
一覧© Arthur D. Little21

MFTの体系整理
Mの全体像設定したM1について、参考資料（後述）を基にM2、M3を整理。次ページ以降で、各M4に本検討環境エネルギー
XXX
凡例
関するMFTの体系整理結果を紹介
分野での検討対象外
M0

M1

M（政府が対応すべき環境エネルギー分野のミッション）
M2

地球規模でのサステナビリティの向上

二酸化炭素排出削減の徹底

M3
一次産業の省エネ化促進・エ
ネルギー源の転換促進
二次産業の省エネ化促進・エ
ネルギー源の転換促進
三次産業の省エネ化促進・エ
ネルギー源の転換促進

二酸化炭素削減
を通じた
新産業の創出・
経済成長への貢献

再エネの主力電源化

非化石燃料由来の
エネルギー
供給体制の整備

温室効果ガス吸収の促進
サーキュラー
エコノミーの推進

M4
食料・農林水産業の省エネ化促進・エネルギー源の転換促進
その他一次産業の省エネ化促進・エネルギー源の転換促進
製造業の省エネ化促進・エネルギー源の転換促進
住宅・建築物の省エネ化促進・エネルギー源の転換促進
その他二次産業の省エネ化促進・エネルギー源の転換促進
運輸部門の省エネ化促進・エネルギー源の転換促進
データセンターの省エネ化促進
インフラの省エネ化促進・エネルギー源の転換促進**
その他三次産業の省エネ化促進・エネルギー源の転換促進
太陽光の主力電源化
風力の主力電源化
その他再エネの主力電源化
水素の導入促進アンモニアの導入促進

蓄電池産業の支援
多様な発電源による電力の調整
カーボンリサイクル/CCSの促進
吸収源の機能強化
廃棄物と汚染の排除
高価値での製品・資源の循環
推進

2
3

原子力の活用
水素・アンモニアの導入促進

対応
関係*
14
1
1
11
1
9
10
12
1

シェアリング・メンテナンスの促進
再利用・リファービッシュ・再製造の促進
リサイクルの促進

4
7
5
8
13

MFTの実例
として紹介（次頁以降）

14

自然の再生
気候変動への適応を通じた新産業の創出
・経済成長への貢献

必要資源の確保6

自然環境の保全および自然災害への対策-

生物多様性の担保-*）対応関係「GX実現に向けた基本方針」の”エネルギー安定供給の確保を大前提とした GX に向けた脱炭素の取組”としての”今後の対応”の通し番号に対応。
**）他M4のMFTで概念をカバー。 出所：各種二次情報（p.54の参考文献参照）をもとにアーサー・ディ・リトルが作成© Arthur D. Little

22

MFTの体系整理
領域：食料・農林水産業の省エネ化促進・エネルギー源の転換促進
M
M1 M2 M3

F
M4

F1
生産・加工時の二酸化炭素排出削減

T

F2
エネルギー利用効率化

F3F4エネルギー/資材消費の少ない種の開発

T1

・・・

バイオインフォマティクス
ゲノム編集

効果の高い資材の開発

生育効果の高い肥料

エネルギー投下プロセスの高効率化

農業用ヒートポンプ

一次産業の省エネ化促進・エネルギー源の転換促進

二酸化炭素排出削減の徹底

二酸化炭素削減を通じた新産業の創出・経済成長への貢献

食料・農林水産業の省エネ化促進・エネルギー源の転換促進

蓄熱
放熱制御
エネルギー/資材投下量の最適制御

状態検知の高度化

リモートセンシング技術

気象情報の活用

気象システム
データ同化
データフュージョン
データ統合

予測の高度化

生育予測
生育シミュレーション
収量予測
漁場予測

予測に基づく制御の最適化

AI制御技術
農業用エネルギーマネジメント

資材散布の高度化（環境に配慮した上での）環境資源の最大限活用

ロボティクス技術
二毛作研究
複合漁法研究エネルギー源の転換

電動への転換電池の性能向上

リチウムイオン電池
燃料電池技術

電力供給の高度化

土壌・家畜からのGHG排出削減“非化石燃料由来のエネルギー供給体制の整備”で詳細記載

合成燃料への転換

合成燃料

バイオ燃料への転換

バイオ燃料

土壌からのGHG排出削減

水田からのメタン発生抑制

家畜からのGHG排出削減

飼料成分分析

GHG吸収促進バイオ炭
ブルーカーボン

流通時の二酸化炭素排出削減

流通時の廃棄量削減

賞味期限の延長

賞味期限延長添加剤
包装技術

過剰な流通の抑制

需要予測の高度化

需要予測AI

地産地消化の促進

植物工場
マッチングプラットフォーム"運輸部門の省エネ化促進・エネルギー源の転換促進"で詳細記載

輸送時の二酸化炭素排出削減
消費時の二酸化炭素排出削減

カーボンフットプリントの確立

消費時の廃棄量の削減

非可食部の削減

可食部増大

フードロス削減"廃棄物と汚染の排除"で詳細記載

廃棄物の再利用（GHG元素固定）"リサイクルの促進"で詳細記載

データの取得ブロックチェーン技術

データに基づく評価手法の確立

法整備等の政策的な解決が必要と想定

出所：各種二次情報（p.54の参考文献参照）をもとにアーサー・ディ・リトルが作成※MFT、およびそれを活用した方法論はアーサー・ディ・リトルが開発したコンセプトである© Arthur D. Little

23

MFTの体系整理
領域：鉄鋼業の省エネ化促進・エネルギー源の転換促進
MF

M1 M2 M3 M4

M5

F1
Scope1排出量の削減

T

F2
現行プロセスでのエネルギー利用効率化

F3
製造プロセスの効率化

F4T1

還元反応の効率化

フェロコークス技術

蓄熱の効率化

顕熱蓄熱

・・・

潜熱蓄熱
化学蓄熱
蓄熱材
加熱の効率化

抵抗加熱

鉄鋼業の省エネ化促進・エネルギー源の転換促進

製造業の省エネ化促進・エネルギー源の転換促進

二次産業の省エネ化促進・エネルギー源の転換促進

二酸化炭素排出削減の徹底

二酸化炭素削減を通じた新産業の創出・経済成長への貢献

誘導加熱
誘電加熱
赤外加熱
マイクロ波加熱
反応効率向上のための高炉内の通気性向上
排エネルギーの有効活用

高強度コークス製造技術

排熱の回収効率化

排熱回収

排熱活用の効率化

排熱発電
熱再生
ヒートポンプ
機械式ヒートポンプ
化学式ヒートポンプ

現行プロセスでの熱エネルギー源の転換
非炭素プロセスの確立

高級鋼製造のための高度な不純物除去法確立
原料(鉄スクラップ)の供給安定化
天然ガス/水素による高炉での還元法の確立

電炉不純物除去技術"リサイクルの促進"で詳細記載
水素還元製鉄
天然ガス還元製鉄

電炉での還元法の確立
Scope3排出量の削減

排出炭素の吸収（カーボンリサイクルの組込）
カーボンフットプリントの確立

出所：各種二次情報（p.54の参考文献参照）をもとにアーサー・ディ・リトルが作成※MFT、およびそれを活用した方法論はアーサー・ディ・リトルが開発したコンセプトである

直接還元法“カーボンリサイクル/CCSの促進”で詳細記載

データの取得ブロックチェーン技術

データに基づく評価手法の確立

法整備等の政策的な解決が必要と想定© Arthur D. Little24

MFTの体系整理
領域：化学工業の省エネ化促進・エネルギー源の転換促進
MF

M1 M2 M3 M4

M5

F1

F2

Scope1排出量の削減

製造プロセスの効率化

TF3
投入熱エネルギーの削減

F4
熱損失・流体損失の低減

T1

・・・

流体シミュレーション
熱シミュレーション
断熱

加熱の効率化

抵抗加熱
誘導加熱

製造業の省エネ化促進・エネルギー源の転換促進

二次産業の省エネ化促進・エネルギー源の転換促進

二酸化炭素排出削減の徹底

二酸化炭素削減を通じた新産業の創出・経済成長への貢献

化学工業の省エネ化促進・エネルギー源の転換促進

誘電加熱
赤外加熱
マイクロ波加熱
触媒改善

マテリアルズインフォマティクス

運転制御の最適化

センシング
AI制御

排エネルギーの有効活用

排熱の回収効率化

排熱回収

排熱活用の効率化

排熱発電
熱再生
ヒートポンプ
機械式ヒートポンプ
化学式ヒートポンプ

蓄熱の効率化

顕熱蓄熱
潜熱蓄熱
化学蓄熱
蓄熱材

投入エネルギー源の転換

新規プロセス開発

熱プロセスの電気化学プロセス化

反応シミュレーション

加熱炉のエネルギー転換

ナフサ-クラッカーのエネルギー転換

電気炉

プラスチックの再利用促進

原料リサイクル促進

アンモニア燃焼炉
Scope3排出量の削減

化学品の炭化水素源の(ナフサからの)転換

化学品ケミカルリサイクル
化学品フィードストックリサイクル
廃タイヤの油化
廃プラの解重合
廃プラのオレフィン化
廃棄物のガス化

マテリアルリサイクルの高度化（機能低下の抑制）
リユースの促進カーボンニュートラルな炭化水素活用促進

バイオ由来原料の活用促進

化学品マテリアルリサイクル
化学品リユース
発酵
植物油の利用廃食油の利用木質バイオマスの液化
木質バイオマスのガス化
バイオリファイナリー

CO2利用(カーボンリサイクル)の促進
カーボンフットプリントの確立

化学品CO2利用

既存設備での活用高度化

石油原料との共処理

データの取得ブロックチェーン

データに基づく評価手法の確立

法整備等の政策的な解決が必要と想定

廃棄物のエネルギー利用促進

サーマルリサイクル

廃棄物の環境負荷低減

生分解性プラスチック

出所：各種二次情報（p.54の参考文献参照）をもとにアーサー・ディ・リトルが作成※MFT、およびそれを活用した方法論はアーサー・ディ・リトルが開発したコンセプトである© Arthur D. Little

25

MFTの体系整理
領域：セメント製造業の省エネ化促進・エネルギー源の転換促進
MF

M1 M2 M3 M4

M5

F1
Scope1排出量の削減

T

F2
現行プロセスでのエネルギー利用効率化

F3
各製造プロセスの効率化

F4

T1

焼成の効率化

クリンカ低温焼成技術

蓄熱の効率化

顕熱蓄熱

・・・

潜熱蓄熱
化学蓄熱

製造業の省エネ化促進・エネルギー源の転換促進

二次産業の省エネ化促進・エネルギー源の転換促進

二酸化炭素排出削減の徹底

二酸化炭素削減を通じた新産業の創出・経済成長への貢献

セメント製造業の省エネ化促進・エネルギー源の転換促進

蓄熱材
加熱の効率化

抵抗加熱
誘導加熱
誘電加熱
赤外加熱
マイクロ波加熱

排エネルギーの有効活用

排熱の回収効率化

排熱回収技術

排熱活用の効率化

排熱発電
熱再生
ヒートポンプ
機械式ヒートポンプ
化学式ヒートポンプ

現行プロセスでの熱エネルギー源の転換

アンモニアへの転換
メタンへの転換

非炭素プロセスの確立・排出炭素の吸収生産時にCO2を排出するクリンカ比率の低減

カーボンリサイクルの組込アンモニア燃焼によるｾﾒﾝﾄ製造手法の確立

アンモニア混焼技術

アンモニアの供給安定化“アンモニアの導入促進”で詳細記載

CO2からメタンへの生成法の確立

メタネーション技術

CO2回収法の確立“カーボンリサイクル/CCSの促進”で詳細記載

水素の供給安定化“水素の導入促進”で詳細記載

クリンカ比率低減の上での製品性能維持

混和剤

廃棄物からの炭酸塩の生成手法確立

加速炭酸塩化技術

Ca含有廃棄物の供給安定化"リサイクルの促進"で詳細記載

製造プロセス由来のCO2吸収（プレヒーター）CO2回収技術

養生プロセスでのCO2吸収

混和剤
養生技術

Scope3排出量の削減

カーボンフットプリントの確立

出所：各種二次情報（p.54の参考文献参照）をもとにアーサー・ディ・リトルが作成※MFT、およびそれを活用した方法論はアーサー・ディ・リトルが開発したコンセプトである

データの取得ブロックチェーン技術

データに基づく評価手法の確立

法整備等の政策的な解決が必要と想定© Arthur D. Little

26

MFTの体系整理
領域：製紙業の省エネ化促進・エネルギー源の転換促進
MF

M1 M2 M3 M4

M5

F1
Scope1排出量の削減

T

F2
現行プロセスでのエネルギー利用効率化

F3
工程の短縮（リサイクル材活用）

F4
古紙から製造可能な紙製品幅を拡大

T1

・・・

着色技術
脱色技術
強度向上剤

各製造プロセスの効率化

リサイクル困難製品(禁忌品)のリサイ
クル手法確立蓄熱の効率化配合シミュレーション
添加物除去技術
顕熱蓄熱

製紙業の省エネ化促進・エネルギー源の転換促進

製造業の省エネ化促進・エネルギー源の転換促進

二次産業の省エネ化促進・エネルギー源の転換促進

二酸化炭素排出削減の徹底

二酸化炭素削減を通じた新産業の創出・経済成長への貢献

潜熱蓄熱
化学蓄熱
蓄熱材
加熱の効率化

抵抗加熱
誘導加熱
誘電加熱
赤外加熱
マイクロ波加熱

排エネルギーの有効活用

乾燥工程の効率化
黒液による発電効率向上（可能な限り高粘度の黒液を回収）

プレス技術

排熱の回収効率化

排熱回収

排熱活用の効率化

排熱発電

粘度モニタリング
AI加熱制御熱再生
ヒートポンプ
機械式ヒートポンプ
化学式ヒートポンプ"吸収源の機能強化"で詳細記載

排出炭素の吸収(保有林の吸収機能強化)
Scope3排出量の削減

カーボンフットプリントの確立

出所：各種二次情報（p.54の参考文献参照）をもとにアーサー・ディ・リトルが作成※MFT、およびそれを活用した方法論はアーサー・ディ・リトルが開発したコンセプトである

データの取得ブロックチェーン技術

データに基づく評価手法の確立

法整備等の政策的な解決が必要と想定© Arthur D. Little

27

MFTの体系整理
領域：自動車製造業の省エネ化促進・エネルギー源の転換促進
MF

M1 M2 M3 M4

M5

F1
Scope1排出量の削減

T

F2
現行プロセスでのエネルギー利用効率化

F3

F4

自動車製造業の省エネ化促進・エネルギー源の転換促進

製造業の省エネ化促進・エネルギー源の転換促進

二次産業の省エネ化促進・エネルギー源の転換促進

二酸化炭素排出削減の徹底

二酸化炭素削減を通じた新産業の創出・経済成長への貢献

工程の短縮/同時化溶接工程の省略（鋳造による代替）

各製造プロセスの効率化

溶接工程の省略
塗装工程の省略（ボディとバンパーの同時塗装）
塗装工程の効率化
乾燥工程の効率化（圧縮エアから回転式へ）
歩留まりの向上
稼働中制御の最適化

T1

・・・

熱流体シミュレーション
金型成形技術
接着剤技術
塗料粘性制御技術
塗料微細化技術
遠心乾燥技術
加工技術
センシング技術
温度/圧力制御AI

蓄熱の効率化

顕熱蓄熱
潜熱蓄熱
化学蓄熱
蓄熱材

加熱の効率化

抵抗加熱
誘導加熱
誘電加熱
赤外加熱
マイクロ波加熱

試作での機械稼働の削減
稼働中の機器故障によるエネルギー浪費抑制（予防保全）
排エネルギーの有効活用

デジタルツイン
検知の高度化

異常検知

制御の高度化

AI運転制御排熱の回収効率化

排熱回収

排熱活用の効率化

排熱発電
熱再生
ヒートポンプ
機械式ヒートポンプ

現行プロセスでのエネルギー源の転換

鋳造/鍛造工程におけるバイオコークス
活用

化学式ヒートポンプ
高炉設計の高度化

熱流体解析
高炉設計

バイオコークス燃焼制御の高度化
動力源(フォークリフト等)の燃料転換

バイオコークス燃焼制御
リチウムイオン電池
ニッケル水素電池
燃料電池技術

Scope3排出量の削減

カーボンフットプリントの確立

データの取得ブロックチェーン技術
CFP計算ツール

データに基づく評価手法の確立

出所：各種二次情報（p.54の参考文献参照）をもとにアーサー・ディ・リトルが作成※MFT、およびそれを活用した方法論はアーサー・ディ・リトルが開発したコンセプトである

法整備等の政策的な解決が必要と想定© Arthur D. Little28

MFTの体系整理
領域：住宅・建築物の省エネ化促進・エネルギー源の転換促進
M
M1 M2 M3F
M4F1
建設・解体時のCO2排出削減

T

F2
現行プロセスでのエネルギー利用効率化

F3
建築・解体回数を削減

F4
耐震性向上

T1

・・・

免震
制振

耐候性向上

マテリアルズインフォマティクス
成形技術

二次産業の省エネ化促進・エネルギー源の転換促進

二酸化炭素排出削減の徹底

二酸化炭素削減を通じた新産業の創出・経済成長への貢献

住宅・建築物の省エネ化促進・エネルギー源の転換促進

建設工程の最適化

再利用性向上（分離可能な締結）

接合技術

センシングの高度化

写真測量技術ドローン監視シミュレーションの最適化

3D CAD
デジタルツイン制御の高度化

スマート施工
AI施工最適化

現行プロセスでのエネルギー源の転換

電動への転換電池の性能向上

リチウムイオン電池
燃料電池技術合成燃料への転換

合成燃料

バイオ燃料への転換
居住・使用中のCO2排出削減

快適に感じるために必要なエネルギーの低減

機器のエネルギー変換効率向上

バイオ燃料
パワー半導体の性能向上

ワイドギャップ半導体
SiC
GaN
Ga2O3
MOSFET
IGBT
IGBTスケーリング
ダブルゲートIGBT
GaN-HEMT

不具合の検知異常検知

排エネルギーの活用

電磁波発電
排熱回収
コージェネレーション
固体酸化物燃料電池
溶融炭酸塩型燃料電池
ヒートポンプ

建物外のエネルギー有効活用

地中熱利用
太陽熱利用

建物内の温度/湿度変化低減

断熱・蓄熱・遮光性等に優れた材料の探索

分子構造シミュレーション
断熱材
真空断熱材
日射遮蔽材
近赤外線吸収材

材料の建材化

成形技術

換気によるロスの低減

換気制御

発電/蓄電量等に基づく制御の高度化

エネルギーマネジメント
運用最適化AI

快適に感じる以上のエネルギー浪費の阻止

出所：各種二次情報（p.54の参考文献参照）をもとにアーサー・ディ・リトルが作成※MFT、およびそれを活用した方法論はアーサー・ディ・リトルが開発したコンセプトである

生体状態検知の高度化
生体特性を考慮した制御の最適化

不在状態の検知高度化

スマートメーター

睡眠状態の検知高度化

睡眠解析技術行動分析
ビッグデータAI© Arthur D. Little

29

MFTの体系整理
領域：運輸部門：乗用車の省エネ化促進・エネルギー源の転換促進（1/2）
MF

M1 M2 M3 M4

M5

F1
エネルギー消費の削減

T

F2
走行距離あたり必要なエネルギーを減らす（ハード面改善）

F3F4エンジンの効率化

T1・・・

エンジン燃焼効率化
排熱回収

制御ユニットの効率化

高電圧かつ低損失のデバイス開発

ワイドギャップ半導体
SiC
GaN
Ga2O3

乗用車の省エネ化促進・エネルギー源の転換促進

運輸部門の省エネ化促進・エネルギー源の転換促進

三次産業の省エネ化促進・エネルギー源の転換促進

二酸化炭素排出削減の徹底

二酸化炭素削減を通じた新産業の創出・経済成長への貢献

高電圧かつ低損失のスイッチ開発

MOSFET
IGBT
IGBTスケーリング
ダブルゲートIGBT
GaN-HEMT

モーター・発電機の効率化

低損失磁性材料の開発

磁石
ネオジム
軟磁性材料
ナノ結晶磁性体
フェライト
センダスト
窒化鉄
Fe薄帯
FeB
ハイブリッド磁芯
バルク軟磁性材料
軟磁性薄膜

シミュレーション・解析の高度化

磁気特性シミュレーション技術
電磁界解析技術
磁気解析技術回生ブレーキシミュレーション

車体の軽量化

構造材の軽量化

ハイテン(高張力鋼)
アルミニウム合金
CFRP
セルロースナノファイバー

電池の軽量化

リチウムイオン電池軽量化

加工の高度化

積層造形
オートクレーブ
RTM
プレス成形
射出成形
接合技術
接着剤

最適な材料探索マテリアルズインフォマティクス
ビッグデータAI

出所：各種二次情報（p.54の参考文献参照）をもとにアーサー・ディ・リトルが作成※MFT、およびそれを活用した方法論はアーサー・ディ・リトルが開発したコンセプトである© Arthur D. Little

30

MFTの体系整理
領域：運輸部門：乗用車の省エネ化促進・エネルギー源の転換促進（2/2）
MF

M1 M2 M3 M4

M5

F1
エネルギー消費の削減

T

F2
走行距離あたり必要なエネルギーを減らす（ハード面改善）

F3
車体の軽量化

F4
設計の最適化

T1

・・・

トポロジー最適化解析
強度・延性予測
微量化学分析
空間分解能向上in-situ観察3D観察

乗用車の省エネ化促進・エネルギー源の転換促進

運輸部門の省エネ化促進・エネルギー源の転換促進

三次産業の省エネ化促進・エネルギー源の転換促進

二酸化炭素排出削減の徹底

二酸化炭素削減を通じた新産業の創出・経済成長への貢献

4D観察
設計シミュレーション
抵抗の低減

部品間摩擦の低減

摩擦界面観察技術

空気抵抗の低減

空気抵抗シミュレーション

タイヤ抵抗の低減

転がり抵抗シミュレーション

排エネルギーの回収効率化

回生ブレーキ排熱回収

走行距離あたり必要なエネルギーを減らす（ソフト面改善）

自動運転化（運転支援含む）

自動運転技術車載センサー
ダイナミックマップ
自動運転通信技術
自動運転認識技術
自動運転予測技術
自動運転判断技術
自動運転操作技術
自動運転AI
Human Machine Interface
自動運転運行設計
自動運転緊急事態対応
自動運転運行管理
自動運転遠隔監視
自動運転遠隔操作
自動運転運行支援システム
自動運転制御装置

燃料の転換

代替燃料への転換

液体燃料への転換

合成燃料への転換

合成燃料

バイオ燃料への転換

バイオ燃料

気体燃料(CNG等)への転換

メタン燃料

BEVへの転換電池の性能向上

リチウムイオン電池

水素への転換エンジンでの燃焼の高度化（低NOx化、燃焼抑制）

ニッケル水素電池
エンジン構造の最適化

熱流体解析
エンジン設計シミュレーション

燃焼制御の最適化
車体での水素貯蔵高度化

水素燃焼制御水素高圧貯蔵
断熱技術
水素タンク温度・圧力制御

燃料電池の高度化

出所：各種二次情報（p.54の参考文献参照）をもとにアーサー・ディ・リトルが作成※MFT、およびそれを活用した方法論はアーサー・ディ・リトルが開発したコンセプトである

燃料電池© Arthur D. Little31

MFTの体系整理
領域：運輸部門：航空機の省エネ化促進・エネルギー源の転換促進（1/2）
MF

M1 M2 M3 M4

M5

F1
エネルギー消費の削減

T

F2

F3

F4

エンジンの効率化

T1・・・

エンジン燃焼効率化
排熱回収

機体の軽量化

構造材の軽量化

複合材素材
CFRP
セラミック基複合材料
マテリアルズインテグレーション

航空機の省エネ化促進・エネルギー源の転換促進

運輸部門の省エネ化促進・エネルギー源の転換促進

三次産業の省エネ化促進・エネルギー源の転換促進

二酸化炭素排出削減の徹底

二酸化炭素削減を通じた新産業の創出・経済成長への貢献

Ni基合金
加工の高度化

積層造形
オートクレーブ
RTM
プレス成形
射出成形
接合技術
接着剤

最適な材料探索マテリアルズインフォマティクス
ビッグデータAI

設計の高度化

トポロジー最適化解析
強度・延性予測
微量化学分析
空間分解能向上in-situ観察
3D観察
4D観察
設計シミュレーション

抵抗の低減

設計の高度化

候補デザインの発案

生成AI
生成系AI

解析による検証

流体力学解析
流体シミュレーション
デジタルツイン制御の高度化

層流制御
乱流制御

運行オペレーションの最適化

出所：各種二次情報（p.54の参考文献参照）をもとにアーサー・ディ・リトルが作成※MFT、およびそれを活用した方法論はアーサー・ディ・リトルが開発したコンセプトである

運行シミュレーション
運行管理システム高度化© Arthur D. Little32

MFTの体系整理
領域：運輸部門：航空機の省エネ化促進・エネルギー源の転換促進（2/2）
MF

M1 M2 M3 M4

M5

F1
燃料の転換

F2

T
F3

F4

SAFへの転換
電動への転換（燃料電池除く）

T1

・・・

SAF
高出力・軽量化・高効率化

電池の高出力・軽量化

リチウム硫黄電池

モーターの効率化・高出力・軽量化

磁石
ネオジム
軟磁性材料
ナノ結晶磁性体

航空機の省エネ化促進・エネルギー源の転換促進

運輸部門の省エネ化促進・エネルギー源の転換促進

三次産業の省エネ化促進・エネルギー源の転換促進

二酸化炭素排出削減の徹底

二酸化炭素削減を通じた新産業の創出・経済成長への貢献

フェライト
センダスト
窒化鉄
Fe薄帯
FeB
ハイブリッド磁芯
バルク軟磁性材料
軟磁性薄膜
磁気特性シミュレーション技術
電磁界解析技術
磁気解析技術制御ユニットの効率化

ワイドギャップ半導体
SiC
GaN
Ga2O3
MOSFET
IGBT
IGBTスケーリング
ダブルゲートIGBT
GaN-HEMT
電動ハイブリッド推進システム

安全性・信頼性の担保
水素への転換エンジンでの燃焼の高度化（低NOx化、燃焼抑制）

低圧化における放電抑制

低圧化放電抑制

発熱する電動デバイスの制御高度化

発熱制御

エンジン構造の最適化

熱流体解析
エンジン設計シミュレーション

燃焼制御の最適化
機体での水素貯蔵高度化

水素燃焼制御水素高圧貯蔵
断熱技術
水素タンク温度・圧力制御

燃料電池の高度化

出所：各種二次情報（p.54の参考文献参照）をもとにアーサー・ディ・リトルが作成※MFT、およびそれを活用した方法論はアーサー・ディ・リトルが開発したコンセプトである

燃料電池© Arthur D. Little

33

MFTの体系整理
領域：運輸部門：船舶の省エネ化促進・エネルギー源の転換促進
MF

M1 M2 M3 M4

M5

F1
エネルギー消費の削減
エネルギー消費の削減

T

F2

F3

F4

エンジンの効率化
エンジンの効率化

T1・・・

エンジン燃焼効率化
排熱回収

船体の最適化

船体形状の最適化

候補デザインの発案

生成AI
生成系AI

解析による検証

流体解析
流体シミュレーション

船舶の省エネ化促進・エネルギー源の転換促進

運輸部門の省エネ化促進・エネルギー源の転換促進

三次産業の省エネ化促進・エネルギー源の転換促進

二酸化炭素排出削減の徹底

二酸化炭素削減を通じた新産業の創出・経済成長への貢献

デジタルツイン風力利用の高度化

ローターセイル

抵抗の低減

層流制御
乱流制御

航行制御の最適化

海洋環境(海流/波/風)の観測精度向上

海洋衛星観測
高度計
レーダー
散乱計
SAR
マイクロ波放射計

海洋環境の予測精度向上

基盤の整備

データ同化
データフュージョン
データ統合

予測の最適化

海洋予測モデル
海流予測
波浪予測
潮汐予測
海風予測

予測に基づく航行制御の精度向上
燃料の転換

航路最適化AI

合成燃料への転換
バイオ燃料への転換
水素・アンモニア・メタノールへの転換

合成燃料エンジンでの燃焼の高度化（低NOx化、
燃焼抑制）

バイオ燃料
エンジン構造の最適化

熱流体解析
エンジン設計シミュレーション

燃焼制御の最適化

水素燃焼制御アンモニア燃焼制御

船体でのエネルギーキャリア貯蔵高度化

水素高圧貯蔵
断熱技術
水素タンク温度・圧力制御

燃料電池の高度化
電動への転換（燃料電池除く）

燃料電池技術電池の高出力化 ・航続距離向上
制御ユニットの効率化

リチウムイオン電池
高電圧かつ低損失の材料開発

ワイドギャップ半導体
SiC
GaN
Ga2O3

高電圧かつ低損失のスイッチ開発

MOSFET
IGBT
IGBTスケーリング
ダブルゲートIGBT

出所：各種二次情報（p.54の参考文献参照）をもとにアーサー・ディ・リトルが作成※MFT、およびそれを活用した方法論はアーサー・ディ・リトルが開発したコンセプトである

GaN-HEMT© Arthur D. Little34

MFTの体系整理
領域：運輸部門：鉄道の省エネ化促進・エネルギー源の転換促進（1/2）
MF

M1 M2 M3 M4

M5

F1

F2

エネルギー消費の削減

走行距離あたり必要なエネルギーを減らす

T
F3
インバータ・コンバータの効率化

F4
高電圧かつ低損失の材料開発

T1

・・・

ワイドギャップ半導体
SiC
GaN
Ga2O3

高電圧かつ低損失のスイッチ開発

MOSFET
IGBT

鉄道の省エネ化促進・エネルギー源の転換促進

運輸部門の省エネ化促進・エネルギー源の転換促進

三次産業の省エネ化促進・エネルギー源の転換促進

二酸化炭素排出削減の徹底

二酸化炭素削減を通じた新産業の創出・経済成長への貢献

IGBTスケーリング
ダブルゲートIGBT
GaN-HEMT
モータの効率化

低損失磁性材料開発

磁石
ネオジム
軟磁性材料
ナノ結晶磁性体
フェライト
センダスト
窒化鉄
Fe薄帯
FeB
ハイブリッド磁芯
バルク軟磁性材料
軟磁性薄膜

シミュレーション・解析の高度化

磁気特性シミュレーション技術
電磁界解析技術
磁気解析技術

車体の軽量化

構造材の軽量化

ハイテン(高張力鋼)
アルミニウム合金
CFRP
セルロースナノファイバー

電池の軽量化

リチウムイオン電池軽量化

加工の高度化

積層造形
オートクレーブ
RTM
プレス成形
射出成形
接合技術
接着剤

最適な材料探索マテリアルズインフォマティクス
ビッグデータAI

出所：各種二次情報（p.54の参考文献参照）をもとにアーサー・ディ・リトルが作成※MFT、およびそれを活用した方法論はアーサー・ディ・リトルが開発したコンセプトである© Arthur D. Little

35

MFTの体系整理
領域：運輸部門：鉄道の省エネ化促進・エネルギー源の転換促進（2/2）
MF

M1 M2 M3 M4

M5

F1
エネルギー消費の削減

T

F2
走行距離あたり必要なエネルギーを減らす

F3
車体の軽量化

F4
設計の最適化

T1

・・・

トポロジー最適化解析
強度・延性予測
微量化学分析
空間分解能向上in-situ観察3D観察

鉄道の省エネ化促進・エネルギー源の転換促進

運輸部門の省エネ化促進・エネルギー源の転換促進

三次産業の省エネ化促進・エネルギー源の転換促進

二酸化炭素排出削減の徹底

二酸化炭素削減を通じた新産業の創出・経済成長への貢献

4D観察
設計シミュレーション
抵抗の低減

部品間摩擦の低減

摩擦界面観察技術

空気抵抗の低減

空気抵抗シミュレーション

タイヤ抵抗の低減

転がり抵抗シミュレーション

運行オペレーションの最適化

運行シミュレーション
運行管理システム高度化

排エネルギーの再利用

回生電力貯蔵
排熱回収

設備メンテナンスにかかるエネルギーの削減

架線/線路メンテナンスの効率化

点検の効率化

点検ドローン
温度遠隔センシング

修理・改修の効率化
燃料の転換

合成燃料への転換
バイオ燃料への転換
水素への転換ロボティクス技術
合成燃料エンジンでの燃焼の高度化（低NOx化、
燃焼抑制）

バイオ燃料
エンジン構造の最適化

熱流体解析
エンジン設計シミュレーション

燃焼制御の最適化
車体での水素貯蔵高度化

水素燃焼制御水素高圧貯蔵
断熱技術
水素タンク温度・圧力制御（架線がないエリアにおける）電動への変換

出所：各種二次情報（p.54の参考文献参照）をもとにアーサー・ディ・リトルが作成※MFT、およびそれを活用した方法論はアーサー・ディ・リトルが開発したコンセプトである

燃料電池の高度化

燃料電池技術蓄電池車両の導入促進

リチウムイオン電池© Arthur D. Little

36

MFTの体系整理
領域：運輸部門：商用車の省エネ化促進・エネルギー源の転換促進
MF

M1 M2 M3 M4

M5

F1
エネルギー消費の削減

T

F2
物流における走行距離削減

F3
車両1台当たりの積載率最大化

F4
複数荷主の共同配送を可能にするト
レーサビリティ確立
需要が疎らな地域での小型モビリティ活用

T1

・・・

ブロックチェーン
ドローン配送ロボティクス

配送ルートの最適化

交通予測の最適化

交通予測

制御の最適化

交通計画
交通管制

商用車の省エネ化促進・エネルギー源の転換促進

運輸部門の省エネ化促進・エネルギー源の転換促進

三次産業の省エネ化促進・エネルギー源の転換促進

二酸化炭素排出削減の徹底

二酸化炭素削減を通じた新産業の創出・経済成長への貢献

ルート最適化AI
再配達の削減モーダルシフトの推進（鉄道や船舶への転換）

配送ミスの削減（仕分け自動化のためのタグ検出システム高度化)
不在時の配送防止
配送先・指定納期に基づく輸送手段最適化

RFID
センサー
スマートメーター活用（不在予測）
ビッグデータシミュレーション

基盤の整備

通信技術
セキュリティ

交通（バス・タクシー）における走行距離削減

車両配置の最適化（配送以外の移動最小化）
配車の最適化

需要予測の高度化

配車AI

運行ルートの最適化
ライドシェアの促進

需要予測AI
ダイナミックルーティング

位置情報検知の高度化

GPS

需要予測の高度化

行動予測AI"乗用車の省エネ化促進・エネルギー源の転換促進"で詳細記載

走行距離あたり必要なエネルギーを減らす
ソフト面改善による燃費向上

自動運転技術隊列走行

燃料の転換

合成燃料への転換

合成燃料

バイオ燃料への転換

バイオ燃料

電動への転換電池の性能向上

水素への転換

給電の効率化エンジンでの燃焼の高度化（低NOx化,
燃焼抑制）

リチウムイオン電池
ニッケル水素電池

出所：各種二次情報（p.54の参考文献参照）をもとにアーサー・ディ・リトルが作成※MFT、およびそれを活用した方法論はアーサー・ディ・リトルが開発したコンセプトである

走行中給電
エンジン構造の最適化

熱流体解析
設計シミュレーション

燃焼制御の最適化
車体での水素貯蔵高度化

水素燃焼制御水素高圧貯蔵
断熱技術
水素タンク温度・圧力制御

燃料電池の高度化

燃料電池© Arthur D. Little37

MFTの体系整理
領域：データセンターの省エネ化促進
M
M1 M2 M3

F
M4

F1
サーバーでの処理にかかる消費電力の削減

F2
各要素デバイスの省電力化

T
F3
電力変換処理の省電力化（パワー半導体の高度化）

F4
高電圧かつ低損失のデバイス開発

T1

・・・

ワイドギャップ半導体
SiC
GaN
Ga2O3

高電圧かつ低損失のスイッチ開発

MOSFET
IGBT
ダブルゲートIGBT
GaN-HEMT

低遅延・大容量メモリの開発

SSDの広帯域化（最適通信規格への適応）

PCIe接続CXL接続

データセンターの省エネ化促進

三次産業の省エネ化促進・エネルギー源の転換促進

二酸化炭素排出削減の徹底

二酸化炭素削減を通じた新産業の創出・経済成長への貢献

IGBTスケーリング

DRAMの大容量化

CXL DRAM

不揮発性メモリの処理高速化

NRAM
MRAM
FeRAM
ReRAM
PRAM
メモリ回路設計

ロジック半導体の省電力・高速処理化

省電力・高速処理のCPU活用

x86
Arm
RISC-V

省電力・高速処理のアクセラレータ活用

GPU

省電力・高速処理のロジック半導体開発

ヘテロジーニアスインテグレーション
トランジスタ材料
トランジスタ回路設計

システム全体での処理効率化

ディスアグリゲーション技術
コンピューティングアーキテクチャ

エネルギーロスの小さな光信号活用手法の確立

半導体パッケージ間での光通信の高度化

光多重技術

半導体パッケージ内での光通信手法の確立

光電融合技術光通信

冷却にかかる消費電力の削減

冷媒による冷却最適化

排熱の効率化排エネルギーの有効活用

出所：各種二次情報（p.54の参考文献参照）をもとにアーサー・ディ・リトルが作成※MFT、およびそれを活用した方法論はアーサー・ディ・リトルが開発したコンセプトである

冷却法の最適化（冷却効率向上）

冷媒の探索

マテリアルズインフォマティクス

効率的な冷却方式の探索

液浸冷却制御の最適化

室温予測技術ラック配置の最適化

熱流体シミュレーション
排熱回収技術© Arthur D. Little38

MFTの体系整理
領域：太陽光の主力電源化（1/2）
M
M1 M2 M3F
M4

F1
適地の確保・拡大

T

F2

F3

適地の効率的な探索

候補地の高効率な探索

F4

T1

・・・

衛星画像
衛星

候補地の高精度・高効率な測量

デジタル測量

発電量のｼﾐｭﾚｰｼｮﾝ

発電量シミュレーション
発電量予測
日照量予測

立地制約の克服（未利用地への展開）

重量制限のある場所(屋根/壁面等)への設置拡大

売買価格予測柔軟性・軽量性の確保

有機系太陽電池
色素太陽光電池
色素増感太陽電池(DSSC)
有機薄膜太陽電池
ペロブスカイト太陽電池
建築物一体型太陽光発電設備

太陽光の主力電源化

再エネの主力電源化

非化石燃料由来のエネルギー供給体制の整備

二酸化炭素削減を通じた新産業の創出・経済成長への貢献

デマンド予測水上での利用拡大

水上設置太陽電池モジュール

営農での利用拡大

営農型太陽光発電
ソーラーシェアリング
農作物生育

地域共生の確保設置による影響のモニタリング・計測

リモートセンシング

適地の安全性確保・防災

リスクアセスメント
リスク・安全性評価
火災のメカニズム
感電のメカニズム
構造評価
土木評価

発電コストの低減

設備の稼働率向上・長寿命化

高耐久な部材・構造の開発

高耐久な部材・構造の探索

マテリアルズインフォマティクス

高耐久な部材・構造の評価

劣化メカニズム
劣化機構
湿熱劣化
電位誘起劣化
光・温度誘起劣化
モジュール長寿命化
長期信頼性
汚れ影響の推定
発電量低下のモデリング

早期検知・予測性能診断
常時監視システム
ドローン点検画像診断

出所：各種二次情報（p.54の参考文献参照）をもとにアーサー・ディ・リトルが作成※MFT、およびそれを活用した方法論はアーサー・ディ・リトルが開発したコンセプトである© Arthur D. Little

39

MFTの体系整理
領域：太陽光の主力電源化（2/2）
M
M1 M2 M3F
M4

F1
発電コストの低減

T

F2
施工コストの低減

F3
試施工の削減

F4

T1

・・・

溶液塗布法
印刷法
モジュール製造
デジタルツイン施工時の効率化

スマート施工図面の自動デジタル化

グリッドフォーミング・インバーター
変換効率の向上

ワイドギャップ半導体
多接合型

天候影響下での安定出力の確保

天候影響からの解放
天候影響に伴う発電量の予測

宇宙太陽光発電
短時間予測の高精度化

ビッグデータAI

太陽光の主力電源化

再エネの主力電源化

非化石燃料由来のエネルギー供給体制の整備

二酸化炭素削減を通じた新産業の創出・経済成長への貢献

足場レス施工技術
スマートインバーター

前日予測の高精度化
大量廃棄を見据えたリユース・リサイ
クルの加速

出所：各種二次情報（p.54の参考文献参照）をもとにアーサー・ディ・リトルが作成※MFT、およびそれを活用した方法論はアーサー・ディ・リトルが開発したコンセプトである

気象数値シミュレーション
低コストリサイクル© Arthur D. Little

40

MFTの体系整理
領域：風力の主力電源化
M
M1 M2 M3F
M4

F1
適地の確保・拡大

T

F2

F3

適地の効率的な探索

候補地の高効率な探索

F4

T1

・・・

衛星画像
衛星

候補地の高精度・高効率な測量

デジタル測量

発電量シミュレーション

発電量シミュレーション
発電量予測
風速予測
デマンド予測売買価格予測立地制約の克服（未利用地への展開）

海上での利用拡大

非着床式の方式開発

浮体式洋上風力発電
スパー型
セミサブ型
バージ型
TLP型

着床式の利用拡大

風力の主力電源化

再エネの主力電源化

非化石燃料由来のエネルギー供給体制の整備

二酸化炭素削減を通じた新産業の創出・経済成長への貢献

ウェイク予測着床式洋上風力発電
掘削
排水処理

山岳での利用拡大

輸送制約の解消

Downwind
2枚翼
分割翼
空中風力発電地域共生の確保設置による影響のモニタリング・計測

リモートセンシング

適地の安全性確保・防災
発電コストの低減

設備の稼働率向上・長寿命化

高耐久な部材・構造の開発

リスクアセスメント
高耐久な部材・構造の探索

マテリアルズインフォマティクス
ダイナミックケーブル

高耐久な部材・構造の評価

劣化メカニズム
劣化機構
雷劣化
摩耗
空力・応力劣化
腐食
モジュール長寿命化

早期検知・予測遠隔監視
ドローン点検5G通信施工コストの低減

試運転の削減デジタルツイン施工時の効率化

スマート施工風車の大型化

設計シミュレーション

ブレード軽量化

CFRP

配置の最適化

風車配置最適化

送電の効率化
天候影響下での安定出力の確保

天候影響に伴う発電量の予測

出所：各種二次情報（p.54の参考文献参照）をもとにアーサー・ディ・リトルが作成※MFT、およびそれを活用した方法論はアーサー・ディ・リトルが開発したコンセプトである

直流送電
短時間予測の高精度化

ビッグデータ

前日予測の高精度化

AI© Arthur D. Little

41

MFTの体系整理
領域：原子力の活用
M
M1 M2 M3F
M4

F1
再稼働の加速

T

F2

F3

F4

安全性の向上

T1

・・・

リスク評価
アクシデントマネジメント
深層防護

立地地域との共生の確立

地域ニーズに即した地域振興支援

地域振興支援

地域の防災

地域防災

原子力エネルギー利用への受容性の確保

技術受容モデル

安全性の確保を前提とした設備利用率の向上

運転サイクルの長期化
運転中の保全・点検

再処理・廃炉・最終処分のプロセスの加速

劣化状況の評価

劣化診断
原発点検用ドローン

使用済核燃料の再処理

再処理

効率的な廃炉・最終処分

最終処分
分離変換技術次世代革新炉の開発・建設

次世代革新炉の安全性・経済性の向上

次世代革新炉
高速炉（ナトリウム冷却）
高温ガス炉
核融合炉

原子力の活用非化石燃料由来のエネルギー供給体制の整備

二酸化炭素削減を通じた新産業の創出・経済成長への貢献

生活者行動分析
既設炉の利用

原子力関連のサプライチェーンの維持・強化

部品・素材の供給途絶の防止

燃料リサイクル

原子力人材の育成・技能継承

技能継承

出所：各種二次情報（p.54の参考文献参照）をもとにアーサー・ディ・リトルが作成※MFT、およびそれを活用した方法論はアーサー・ディ・リトルが開発したコンセプトである© Arthur D. Little

42

MFTの体系整理
領域：水素の導入促進
M
M1 M2 M3F
M4

F1
水素製造時の安全・安定性向上

T

F2
最適な製造方式の確立

F3

F4

T1

大型化に伴う電解反応の安定化

アルカリ水電解変動の大きい再エネ電力への対応

PEM型水電解その他手法の確立

アニオン交換膜・・・

高温水蒸気電解人工光合成
最適な部素材の製造

触媒塗工より反応効率の高い触媒の探索

触媒マテリアルズインフォマティクス
反応シミュレーション

原料(水)の安定確保

装置組立の効率化

電解装置自動組立

浄水の高度化

浄水技術

水環境保全

詳細深堀はせず

淡水化
安全性を担保した上での水素貯蔵・運搬効率化

輸送・貯蔵時の水素密度の向上

液化による水素密度の向上

液化水素貯蔵/運搬時の安全性向上
液化に極低温が必要でない物質(キャリア)への変換

液化水素の断熱技術
液化水素のボイルオフ
有機ハイドライド
メチルシクロヘキサン(MCH)

水素の導入促進水素・アンモニアの導入促進

非化石燃料由来のエネルギー供給体制の整備

二酸化炭素削減を通じた新産業の創出・経済成長への貢献

大型化への対応

アンモニア化
ギ酸化
キャリアからの水素の取り出し効率化

脱水素化
メチルシクロヘキサンからの脱水素
アンモニアクラッキング

気体状態での水素密度の向上

他物質への吸着による密度向上

水素吸蔵合金

圧力をかけることによる密度向上

高圧貯蔵
水素圧縮機

輸送・貯蔵時の漏洩防止（利用時も含む）

水素脆化率の低い材料開発

鋼材マテリアルズインフォマティクス

封止機構の高度化

封止技術

インフラの高度化
水素利用時の安全・安定性向上

発電用途での水素利用高度化

水素ステーション
発電法の確立ハード面での燃焼制御の最適化

水素発電
高度なデータの取得

熱流体解析

取得データに基づく形状/設計の最適化

燃焼制御のシミュレーション
水素インジェクター

ソフト面での燃焼制御の最適化

状態検知の高度化

燃焼制御におけるセンシング

検知に基づく制御の最適化

AI制御
AI燃焼制御運輸用途での水素利用高度化

燃料電池
水素エンジン

その他用途での水素利用高度化

化学品合成
合成燃料
合成メタン
SAF
水素還元製鉄出所：各種二次情報（p.54の参考文献参照）をもとにアーサー・ディ・リトルが作成※MFT、およびそれを活用した方法論はアーサー・ディ・リトルが開発したコンセプトである© Arthur D. Little

43

MFTの体系整理
領域：アンモニアの導入促進
M
M1 M2 M3

F
M4

F1
アンモニア製造の高度化（グリーン化・低コスト化）T

F2
最適な合成方式の確立

F3
水素を経由した製造の高度化

F4
大規模・高温高圧を必要ととしない製造手法の確立水素を経由しない合成方式の確立

T1

・・・

触媒
電解合成
人工光合成

最適な部素材の製造
安全性を担保した上でのアンモニア貯蔵・運搬効率化

マテリアルズインフォマティクス
反応シミュレーション

常温常圧輸送の効率・安定性向上

他物質への吸着

金属錯体
アンモニアタンク大型化

アンモニア利用の高度化発電用途での水素利用高度化

発電法の確立ハード面での燃焼制御の最適化
ソフト面での燃焼制御の最適化

アンモニアの導入促進

水素・アンモニアの導入促進

非化石燃料由来のエネルギー供給体制の整備

二酸化炭素削減を通じた新産業の創出・経済成長への貢献

ペロブスカイト化合物

排ガス(NOx)の管理高度化

アンモニア発電
高度なデータの取得

熱流体解析

取得データに基づく形状/設計の最適化

燃焼制御のシミュレーション

状態検知の高度化

センシング

検知に基づく制御の最適化

AI制御

検知に基づく制御の最適化

AI燃焼制御窒素酸化物の吸着
窒素酸化物の浄化

運輸用途でのｱﾝﾓﾆｱ利用高度化

アンモニアエンジン
アンモニア燃料電池

その他用途でのｱﾝﾓﾆｱ利用高度化

出所：各種二次情報（p.54の参考文献参照）をもとにアーサー・ディ・リトルが作成※MFT、およびそれを活用した方法論はアーサー・ディ・リトルが開発したコンセプトである

アンモニア加熱炉© Arthur D. Little

44

MFTの体系整理
領域：蓄電池産業の支援
M
M1 M2 M3F
M4

F1
蓄電池需要の拡大
アプリケーション拡大に向けた電池性能の高度化（容量・出力・寿命・安全性）

T

F2

F3

F4

T1

・・・

モビリティの電化促進“運輸部門の省エネ化促進・エネルギー源の転換促進”で詳細記載

再エネの導入拡大“再エネの主力電源化”で詳細記載

既存方式の高度化

NAS電池
レドックスフロー電池

新規方式の確立

リチウム硫黄電池
リチウム金属電池
空気電池

部素材の最適化

最適な素材探索マテリアルズインフォマティクス
電池シミュレーション
充放電解析

各部素材の高度化

正極材
負極材
電解液
セパレータ

蓄電池産業の支援

非化石燃料由来のエネルギー供給体制の整備

二酸化炭素削減を通じた新産業の創出・経済成長への貢献

全固体電池

資源制約の解消

希少金属代替資源の活用

ナトリウムイオン電池
カリウムイオン電池
マグネシウムイオン電池“必要資源の確保”で詳細記載

国内資源の開発
リユース/リサイクルの促進

リユースの高度化

性能評価
バッテリーマネジメントシステム

リサイクルの高度化

LCAの計算リサイクル

最適な製造法の確立

低コスト化・高速化

電極化工程の効率化

ドライ電極

検査工程の効率化

センシング
AI検査

カーボンフットプリントの確立
製造スケールの拡大

出所：各種二次情報（p.54の参考文献参照）をもとにアーサー・ディ・リトルが作成※MFT、およびそれを活用した方法論はアーサー・ディ・リトルが開発したコンセプトである

データの取得ブロックチェーン

評価手法の確立

法整備等の政策的な解決が中心
政策的な解決が中心© Arthur D. Little45

MFTの体系整理
領域：多様な発電源による電力の調整
M
M1 M2 M3

F
M4

F1

T

F2

F3

F4

・・・

“蓄電池産業の支援”で詳細記載

蓄電効率の向上
送電効率の向上T1

送電時のロス低減

交流送電のロス低減

低抵抗材料の活用

超電導線材
マテリアルズインフォマティクス

直流交流変換時のロス低減
送電の長距離化

ワイドギャップ半導体

直流の活用

直流送電技術充電・給電可能箇所の拡大
需給予測の高度化

気象予測の高度化

気象数値シミュレーション

気象に応じた発電(供給)量の予測高度化

発電量予測
電力計画システム

実績等に基づく需要量の予測高度化

需給実績の高分解能化

スマートメータ
非侵入的負荷監視(NILM)

予測の高度化

多様な発電源による電力の調整

非化石燃料由来のエネルギー供給体制の整備

二酸化炭素削減を通じた新産業の創出・経済成長への貢献

電力調整の最適化

インフラ整備による解決が中心

デマンド予測需給モデル分析
需給シミュレーション
エネルギーモデル

需給予測に応じた制御の最適化

系統制御の最適化

監視の高度化

系統モニタリング
系統監視

需要制御の最適化

シミュレーションの高度化

系統 シミュレーション

制御の高度化

グリッドEMS
エネルギーマネジメントシステム
分散型エネルギーリソース(DER)
デマンドレスポンス
価格変動
マイクログリッド
バーチャルパワープラント(VPP)
アグリゲーション

発電源自律制御の高度化

インバータ
疑似慣性力インバータ
スマートインバータ
蓄電池併設発電所

需要家間調整の加速

ブロックチェーン

基盤の確立

通信規格
セキュリティ
ビッグデータ
AI

調整電源の応答範囲拡大

定置電源の多様化・高度化

定置用蓄電池定置用燃料電池
非常用発電機
超電導蓄電
フライホイール畜エネルギー
揚水発電

蓄電デバイスの連携最適化

V2X
V2G
V2L

出所：各種二次情報（p.54の参考文献参照）をもとにアーサー・ディ・リトルが作成※MFT、およびそれを活用した方法論はアーサー・ディ・リトルが開発したコンセプトである

V2H© Arthur D. Little46

MFTの体系整理
領域：カーボンリサイクル/CCSの促進（1/2）
M
M1 M2 M3F
M4F1
排出された二酸化炭素の吸収・活用

T

F2
二酸化炭素の回収手法の確立

F3
回収手法の確立

F4

T1

・・・

化学吸収法
化学吸着法
物理吸収法
物理吸着法
膜分離法
深冷分離法
オキシフュエル法
ケミカルルーピング法

吸収・吸着剤の高度化

固体触媒
アミン吸着

カーボンリサイクル /CCSの促進

温室効果ガス吸収の促進

二酸化炭素削減を通じた新産業の創出・経済成長への貢献

直接空気回収（DAC）

ゼオライト吸着シリカ吸着
多孔質材料
ポリマー吸着金属有機構造体（MOF）
二酸化炭素の貯留手法の確立

貯留場所の最適化（油田等含む）

ガス田貯留
Enhanced Oil Recovery（EOR）
Enhanced Gas Recovery（EGR）
Enhanced Coal Bed Methane（ECBM）
塩水性帯水層貯留
掘削技術
地形観測技術
地震探査技術CO2注入の高度化
貯留効果の評価/モニタリング手法の確立

ガス水相互圧入法
マイクロバブル圧入
貯留モニタリング
光ファイバー方式

二酸化炭素の利用手法の確立

二酸化炭素の還元手法の確立

二酸化炭素還元反応
メタノール合成
ギ酸合成

液体燃料への変換手法の確立

FT法
MTJ法
MTG法
ATJ法

ガス燃料への変換手法の確立

メタネーション

化学有価物への変換手法の確立

一酸化炭素合成
電解
共電解
人工光合成
光触媒
光増感剤
生体触媒

コンクリートへの吸収

出所：各種二次情報（p.54の参考文献参照）をもとにアーサー・ディ・リトルが作成※MFT、およびそれを活用した方法論はアーサー・ディ・リトルが開発したコンセプトである

CO2吸収コンクリート© Arthur D. Little

47

MFTの体系整理
領域：カーボンリサイクル/CCSの促進（2/2）
M
M1 M2 M3

F
M4

F1

F2

排出された二酸化炭素の吸収・活用

吸収/有価物化の効率化・低コスト化

T
F3

F4

最適な触媒の探索

T1

・・・

触媒
マテリアルズインフォマティクス

化学反応の最適化（プロセスインフォ
マティクス高度化）

データ収集の効率化

ロボティクス技術

アルゴリズムの高度化

化学反応シミュレーション
ビッグデータAI

生物の産生する材料活用

生物設計の高度化

ゲノム解析技術
ゲノム編集

生産工程の高度化

微生物発酵
抽出技術

バイオマスの活用

カーボンリサイクル /CCSの促進

温室効果ガス吸収の促進

二酸化炭素削減を通じた新産業の創出・経済成長への貢献

二酸化炭素排出の少ない製造プロセス
開発（バイオものづくりの高度化）

出所：各種二次情報（p.54の参考文献参照）をもとにアーサー・ディ・リトルが作成※MFT、およびそれを活用した方法論はアーサー・ディ・リトルが開発したコンセプトである

可食部のバイオマス利用促進

原料最適化

植物油
廃食油

生産工程の高度化

アルコール発酵
オリゴマー合成

非可食部のバイオマス利用促進

木質成分分離技術
急速熱分解
水熱分解
接触分解

© Arthur D. Little48

MFTの体系整理
領域：吸収源の機能強化
M
M1 M2 M3F
M4

F1
吸収源の減少抑制T

F2
各要因の吸収源への影響予測高度化

F3

F4

取得データの高度化

T1

・・・

森林バイオマス量評価
マイクロ波
Synthetic Aperture Radar（SAR）
LiDar
光合成量評価CO2計測
元素分析

データ取得の広範囲化

観測機器設置困難箇所でのデータ取得

ドローン観測技術
外洋観測技術
衛星観測

予測精度向上

基盤の整備

データ同化
データフュージョン
データ統合

予測アルゴリズムの高度化

吸収源の機能強化

温室効果ガス吸収の促進

二酸化炭素削減を通じた新産業の創出・経済成長への貢献

化合物分析

地球システムモデル
全球気候モデルビッグデータ
AI

吸収源へ影響する要因除去

散布/廃棄物の除去"廃棄物と汚染の排除"で詳細記載

外来生物の駆除

外来生物駆除過剰な土地開拓の抑制技術ではなく政策的な解決が必要と想定

吸収源へ影響最小化
吸収源の増加促進生物による直接吸収促進

気象災害等への対処であり、インフラの強化等が想定されるが詳細深堀はしない想定
植樹等の高度化

二酸化炭素吸収効果の高い種の探索

バイオインフォマティクス
ゲノム編集
ブルーカーボン

開発された種の量産効率化

育種技術
養殖技術

鉱物による直接吸収促進
有機物自然分解の抑制(間接的吸収の促進)効果の高い場所の可視化

GIS

運搬・植樹等の効率化

ドローン運搬二酸化炭素吸収効率が高い鉱物の利用

岩石微粒化

有機物(植物残渣等)の物理的な隔離

海洋隔離技術土壌炭素貯留技術
バイオ炭

評価手法の確立

出所：各種二次情報（p.54の参考文献参照）をもとにアーサー・ディ・リトルが作成※MFT、およびそれを活用した方法論はアーサー・ディ・リトルが開発したコンセプトである

CO2吸収量評価手法の確立

CO2固定量モデリング

環境(生態系)への影響評価手法の確立

生態系リモートセンシング© Arthur D. Little49

MFTの体系整理
領域：廃棄物と汚染の排除
M
M1 M2 M3

F
M4

F1
消費者行動変容の促進

T

F2

F3

政策効果の理解
原料の開発効率向上

T1

・・・

政策効果分析

消費者行動原理の理解
生分解性製品の活用

F4
行動変容分析

生分解性分子探索の効率向上

分子シミュレーション
マテリアルズインフォマティクス

原料の量産効率向上

細胞選別技術バイオマス成分分離の効率向上

木質成分分離技術

モノマー生成効率の向上

糖化技術
発酵技術

製品製造の高度化

ポリマー生成効率の向上

重合技術

製品設計の高度化

設計シミュレーション

成形の高度化

3Dプリンティング

環境影響評価の高度化
循環性評価の確立

基盤の確立

生分解評価法
データ取得法の確立

ブロックチェーン技術

データ分析基盤の確立

ビッグデータ
分析AI

廃棄物と汚染の排除

サーキュラーエコノミーの推進二酸化炭素削減を通じた新産業の創出・経済成長への貢献

微生物探索の効率向上

評価手法の高度化

出所：各種二次情報（p.54の参考文献参照）をもとにアーサー・ディ・リトルが作成※MFT、およびそれを活用した方法論はアーサー・ディ・リトルが開発したコンセプトである

ライフサイクルアセスメント
Consequential LCA
Life cycle sustainability analysis
Dynamic LCA
Anticipatory LCA
Prospective LCA
Ex–Ante LCA
マテリアルフロー分析
物質動態解析
産業連関分析

© Arthur D. Little

50

MFTの体系整理
領域：シェアリング・メンテナンスの促進
領域：再利用・リファービッシュ・再製造の促進
M
M1 M2 M3

F
M4

F1

F2
遊休資産と利用者のマッチング促進

F3

事故・トラブルの防止
異常検知の高度化

T1
GPS

需要予測の高度化

行動予測AI

通信基盤の整備

通信技術

・・・

長寿命化
人的要因の解消

収益性の高いビジネスモデル探索
メンテナンスの高度化

F4

位置情報検知の高度化

使用可能期間の延伸

再利用・リファービッシュの高度化

行動分析
ビジネスモデル研究

状態検知の高度化

異常検知センサー

状態判断の高度化

AI

修理の効率化

ロボティクス技術

再利用に適した設計デザイン

環境配慮設計デザイン
3Dモデリング

再利用・リファービッシュ・
再製造の促進高価値での製品・資源の循環推進

サーキュラーエコノミーの推進二酸化炭素削減を通じた新産業の創出・経済成長への貢献

シェアリング・
メンテナンスの促進

シェアリングの高度化

T

マテリアルフローの最適制御

マテリアルフローの可視化

デジタルツインマテリアルフローの分析

ライフサイクルアセスメント
マテリアルフロー分析

トレーサビリティの担保性能評価の高度化

ブロックチェーン
劣化診断
性能診断

修復の高度化修理技術

リファービッシュ製品に対する顧客の受容性の構築社会構造モデリング
行動モデリング
社会受容性評価

再製造の高度化

解体・分離性向上
製品デザインの高度化

接合用素材の高度化

接着剤

接合法の高度化接合法

候補発案の効率化

生成AI
生成系AI

候補検証の効率化
再製造製品に対する顧客の受容性の構築

出所：各種二次情報（p.54の参考文献参照）をもとにアーサー・ディ・リトルが作成※MFT、およびそれを活用した方法論はアーサー・ディ・リトルが開発したコンセプトである

デジタルツイン
社会構造モデリング
行動モデリング
社会受容性評価© Arthur D. Little

51

MFTの体系整理
領域：リサイクルの促進
M
M1 M2 M3

F
M4

F1
廃棄物回収プロセス高度化
廃棄物単離プロセス高度化

F2
廃棄物回収ルートの最適化
選別・分離の高度化

T
F3

F4

T1

正確な廃棄量データの取得

センシング技術

廃棄場所・量に基づくルート最適化

ルート最適化AI

・・・

選別技術
分離技術

洗浄の高度化洗浄技術
除去技術

化学変換プロセスの高度化

溶解技術
融解技術
脱重合技術
モノマー単離技術
濃縮技術
精製技術
精錬技術

生物変換プロセスの高度化

発酵
酵素リサイクルの促進

高価値での製品・資源の循環推進

サーキュラーエコノミーの推進二酸化炭素削減を通じた新産業の創出・経済成長への貢献

有価資源への変換プロセス高度化

再生材活用製品の製造プロセス高度化

配合技術
成形技術

収益性の高いビジネスモデル探索

出所：各種二次情報（p.54の参考文献参照）をもとにアーサー・ディ・リトルが作成※MFT、およびそれを活用した方法論はアーサー・ディ・リトルが開発したコンセプトである

ビジネスモデル研究© Arthur D. Little

52

MFTの体系整理
領域：日本で開発可能な資源に関する技術開発の支援
M
M1 M2 M3F
M4

F1
資源貯留域特定の高度化

T

F2
データ・試料取得の効率化

F3
探索の効率化F4

T1

潜航可能域の深化

高強度軽量耐圧容器

潜航の長時間化

深海用リチウムイオン電池

・・・

水中充電
試料採取・データ測定の効率化

自動船位保持装置

データ測定の高度化

地震探査技術データを基にした予測の精緻化

貯留層モデリング

海底での採掘手法の確立

海底表層の軟弱地盤での掘削最適化

鉛直採掘方式

海底からの揚収手法の確立

ガス(メタンハイドレート)の揚収手法確立

資源算出量・可採量予測の精緻化

吊り下げ式縦掘型掘削機方式

日本で開発可能な資源に関する技術開発の支援

必要資源の確保二酸化炭素削減を通じた新産業の創出・経済成長への貢献

安定した生産手法の確立

砂層型メタンハイドレートの揚収手法確立

減圧法

表層型メタンハイドレートの揚収手法確立

ガスリフト方式
水中ポンプ方式

分離・精製手法の確立

揚鉱手法の確立ガス(メタンハイドレート)の分離・精製手法確立

循環式スラリー揚鉱方式
船上分離方式
海底分離方式

鉱物の精製手法確立
持続可能性の担保資源自体の持続可能性担保
周辺環境への影響度評価の高度化

出所：各種二次情報（p.54の参考文献参照）をもとにアーサー・ディ・リトルが作成※MFT、およびそれを活用した方法論はアーサー・ディ・リトルが開発したコンセプトである

資源算出量・可採量予測の精緻化
有効データの取得

精錬技術
データ測定の高度化

地震探査技術データを基にした予測の精緻化

貯留層モデリング
海流観測技術
水質観測技術
地形観測技術生態系リモートセンシング

環境変化の予測アルゴリズムの高度化

地球システムモデル© Arthur D. Little

53

MFTの体系整理（参考）参考文献一覧

該当M2

主要な参考文献※

全体

経済産業省, 令和5年, 「GX実現に向けた基本方針」
CRDS,令和5年, 研究開発の俯瞰報告書 環境・エネルギー分野, ナノテクノロジー・材料分野

二酸化炭素排出削減の徹底

経済産業省, 2023/3/17, 産業構造転換分野ワーキンググループ 提出資料「「次世代デジタルインフラの構築」に関する国内外の動向」

非化石燃料由来の
エネルギー
供給体制の整備

経済産業省 資源エネルギー庁, 2023/6/21, 再生可能エネルギー大量導入・次世代電力ネットワーク小委員会 提出資料
「今後の再生可能エネルギー政策について」

経済産業省, 2023/3/17,自動車・自動車部品・自動車車体ワーキンググループ 開催資料「自動車製造業における地球温暖化対策の取り組
み」

経済産業省 資源エネルギー庁, 2022/5/13, 2050年カーボンニュートラルを見据えた次世代エネルギー需給構造検討小委員会 提出資料
「クリーンエネルギー戦略 中間整理」
経済産業省, 2023/4/1, 蓄電池のサステナビリティに関する研究会提出資料「蓄電池のカーボンフットプリント 」

温室効果ガス吸収の促進

経済産業省, 令和5年, カーボンリサイクルロードマップ検討会, 「カーボンリサイクルロードマップ」

サーキュラー
エコノミーの推進

エレンマッカーサー財団 環境省, 平成28年,「平成28年度環境白書 第3章 自然の循環と経済社会システムの循環の調和に向けて」

経済産業省, 令和3年,「カーボンリサイクル技術ロードマップ」

経済産業省, 令和2年,「循環経済ビジョン2020」
経済産業省 環境省, 2020/6/24, サーキュラー・エコノミー及びプラスチック資源循環ファイナンス研究会提出資料「循環型の事業活動の類型について」

必要資源の確保

経済産業省 資源エネルギー庁, 2022/2/9, 産業構造審議会 産業技術環境分科会提出資料「メタンハイドレートの研究開発事業 中間評価 補足説明資料」※各文献からの網羅的な抽出は未実施。視点や枠組みを参考にした
出所：アーサー・ディ・リトル作成（MFT、およびそれを活用した方法論はアーサー・ディ・リトルが開発したコンセプトである）© Arthur D. Little

54

目次

1

背景・目的、および選定分野の考え方

p.3～p.9

2

環境エネルギー分野の検討

p.10～p.151

3

2-1

MFTの体系整理

p.13～p.54

2-2

MFTを用いた分析

p.55～p.148

2-3

成果とブラッシュアップの視点

p.149～p.151

量子分野の検討

p.152～p.227

3-1

諸外国の量子戦略の整理

p.154～p.172

3-2

MFTの体系整理

p.173～p.178

3-3

MFTを用いた分析

p.179～p.224

3-4

成果とブラッシュアップの視点

p.225～p.227

検討全体の示唆まとめ

p.228～p.240

参考

参考情報（統計データ、政府予算など）

p.241～p.248

参考検討スケジュール

p.249～p.253

4

MFTを用いた分析手法

分析手法例A：
重要社会課題解決に資する研究・技術の可視化
分析手法
の施行例

分析手法例B：
研究・技術の注目度や動向、投資状況の分析
分析手法例C：
諸外国に対する我が国の研究・技術の投資状況の分析© Arthur D. Little

56

MFTを用いた分析手法

MFTに対して、 MやTに情報を付与し、世界の注目度、研究・産業における技術動向や国内外の投資動向等を可視化・分析する方法論を検討した起点となるMFT（MFT ver1）＋

検討例

示唆導出のための追加情報（MFT ver2）
手法例A

M

F

T

•

…

Mの社会インパクト‒‒

2030年目標に対するCO2削減幅
2030年の目標達成必要な変化率(現在～2030年)と過去5年の変化率との差分

重要社会課題解決に資する
研究・技術の可視化
手法例B

…

•
…

…

•

論文・特許動向

研究・技術の注目度や動向、
投資状況の分析（論文分析にはGoogle Scholar*を使用）

国内の投資動向（JST、KAKEN）

手法例C
追加情報

•
•

2-1章

諸外国に対する我が国の研究・技術の投資状況の分析

国内の投資動向（JST）
諸外国の投資動向（Horizon, NSF）

2-2章

（A, B, Cそれぞれの検討例を次頁以降で紹介）*限られた検討期間でトライアルを行うこと、本検討の横展開・発展可能性を考慮しオープンデータで検討することを優先事項に掲げ、データ取得可否等を総合的に考慮し、解釈に留意しながら論文分析にはGoogle Scholarを利用© Arthur D. Little
出所：アーサー・ディ・リトル作成 （MFT、およびそれを活用した方法論はアーサー・ディ・リトルが開発したコンセプトである）

57

MFTを用いた分析手法

分析手法例A：
重要社会課題解決に資する研究・技術の可視化
分析手法
の施行例

分析手法例B：
研究・技術の注目度や動向、投資状況の分析
分析手法例C：
諸外国に対する我が国の研究・技術の投資状況の分析© Arthur D. Little

58

手法例A：重要社会課題解決に資する研究・技術の可視化
基本的な考え方「CO2削減を通じた新産業の創出・経済成長への貢献」に向けた各Mのインパクト情報をMFTに追加することで、重要Mの実現に寄与するTに投資できているかを分析した
示唆導出のための追加情報（MFT ver2）

検討例

Mの社会的インパクトに関する定量データの付与
MFT ver1（前述のMFT）
M

F

T
手法例A

CO2削減
を通じた
新産業の
創出・
経済成長
への貢献

…

重要社会
課題解決
に貢献

重要社会課題解決に資する
研究・技術の可視化…

Mのインパクトに関する定量データ• 2030年の目標に対するCO2削減幅• 2030年の目標達成必要な変化率(現在～2030
年)と過去5年の変化率との差分

出所：アーサー・ディ・リトル作成※MFT、およびそれを活用した方法論はアーサー・ディ・リトルが開発したコンセプトである© Arthur D. Little

59

手法例A：重要社会課題解決に資する研究・技術の可視化
インパクト情報の付与結果（重要社会課題解決に資する”M”の抽出）削減目標の達成に必要な変化率と過去5年の変化率との差異大のM（＝目標達成に向けてペースの加速が必要なM） は、技術の初期段階への投資役割を持つMEXTにとって重要Mの候補となり得る
M2

M2

二酸化炭素排出削減の徹底

温室効果ガス
吸収の促進

CO2削減インパクト（ktCO2）

食料・農林水産業
食料・農林水産業

15,710

7,606

0

8,103

15,7102.3

鉄鋼業

124,299

120,326

N/A

3,973

N/A

0.1

化学工業

106,551

87,418

N/A

19,132N/A

1.3

セメント製造業

39,65038,140

N/A

1,510

N/A

0.5

製紙業

15,07013,547

0

1,523

15,0700.3

自動車製造業

5,200

4,630

N/A

570

N/A

0.2

住宅・建築物
住宅・建築物

116,536

74,751

N/A

41,785

N/A

3.7

運輸部門

184,763

145,758

N/A

39,004

N/A

0.7

445

N/A

N/A

N/A

N/A

0.5

太陽光の主力電源化

5,984

9,737

N/A

3,753

N/A

0.5

風力の主力電源化
風力の主力電源化

653

3,246

N/A

2,592

N/A

2.0

4,921

13,632

N/A

8,711

N/A

0.6

0

649

N/A

649

N/A

N/A

蓄電池産業の支援

19,46738,299N/A

18,832N/A

0.9

多様な発電源による電力の調整

19,46738,299N/A

18,832

N/A

0.9

0

N/A

-33,000

N/A

33,000N/A-47,643-38,000

N/A

9,643

N/A

1.2

29,88525,829

N/A

4,057

N/A

8.6

N/A

N/A

N/A

N/A

N/A

N/A

データセンター

非化石燃料由来のエネルギー供給
体制の整備

目標達成に
必要なペース÷ 試算対象および出所(※4)
CO2削減インパクト試算結果（ktCO2）
目標達成に求められる2021年実績－
2021年実績－（詳細は参考資料編参照）
過去5年のペー 試算前提および出所（詳細は参考資料編p.XX
ペース(※2)
2021年-2030年
2021年-2050年
2030年目標/見通し
2050年目標/見通し
ス (倍) (※2)
/過去5年のペース

CO2排出量/吸収量(kt CO2)(※2,3)
M3-M5(産業/部門抜 CO2排出量/吸収量(kt CO2)(※2,3)
M3-M5(産業/部門抜粋※ 2021年
2030年
2050年
粋 ※1)
2050年
2030年
1)
2021年(実績)(実績)(目標/見通し)(目標/見通し)(目標/見通し)(目標/見通し)原子力の活用
水素・アンモニアの導入促進

カーボンリサイクル/CCSの促進
吸収源の機能強化

次頁でサーキュラーエコノミーの推進
サーキュラーエコノミーの推進
紹介
必要資源の確保 (※5)•

試算対象：各産業/部門における将来のCO2排出量目標が達成された
際に削減できるCO2量※産業においては、購入電力由来(Scope2)のCO2削減見通しを差し引いて試算•

出所：国立環境研究所、電力中央研究所、経済産業省、資源エネル
ギー庁などの資料を参照•

試算対象：「第6次エネルギー基本計画」で提示されるエネルギー
転換(電源構成比見通し)が達成された場合に削減できるCO2量•

出所： 電力中央研究所、経済産
業省、資源エネルギー庁などの資料を参照•

試算対象：各目標が達成された場
合に削減/吸収できるCO2量•

出所：国立環境研究所、経済産業省、環境省などの資料を参照※1：各Mにおける“の省エネ化促進・エネルギー源の転換促進”の文言を省略し記載。※2：当分野の2030年目標/見通しを達成するために必要な年平均変化率(2021年-2030年, CO2排出量等)を、2017年～2021年等実績の年平均変化率で除して算出。ただし、「セメント」は2017～2021年ではなく、2020-2021年、自動車製造業：「2019-2021年」を採用。※3：化石燃料(石油)発電と比較して削減しているCO2吸収量として算出、※4：
本方法論検討の目的からデータの一般性と他検討との整合性を考慮し、既に国の他検討で公開されている試算前提・試算結果を活用。※5：「必要資源の確保」においては、CO2排出量/吸収量の実績や目標は未公表© Arthur D. Little
出所：各種二次情報（詳細は参考資料編参照）をもとにアーサー・ディ・リトル作成（MFT、およびそれを活用した方法論はアーサー・ディ・リトルが開発したコンセプトである）

60

手法例A：重要社会課題解決に資する研究・技術の可視化
重要社会課題解決に資するMの例「サーキュラーエコノミーの推進」

Mのインパクト分析を踏まえると、「サーキュラーエコノミーの推進」に資するTはカーボ
ンニュートラルに向けた重要技術・研究の一つとなり得る
Mission
Function
Technology
F2
遊休資産と利用者のマッチング促進

メンテナンスの高度化

使用可能期間の延伸
事故・トラブルの防止
収益性の高いビジネスモデル探索
異常検知の高度化

F3

位置情報検知の高度化
需要予測の高度化
通信基盤の整備
人的要因の解消
状態検知の高度化
状態判断の高度化

修理の効率化

再利用・リファービッシュ・
再製造の促進高価値での製品・資源の循環推進

サーキュラーエコノミーの推進

再利用・リファービッシュの高度化

再利用に適した設計デザイン
マテリアルフローの最適制御

性能評価の高度化

マテリアルフローの可視化
マテリアルフローの分析
トレーサビリティの担保修復の高度化
リファービッシュ製品に対する顧客の受容性の構築
再製造の高度化

解体・分離性向上
製品デザインの高度化

・・・

二酸化炭素削減を通じた新産業の創出・経済成長への貢献

F1
シェアリングの高度化

出所：アーサー・ディ・リトル作成（参考文献の詳細は、参考資料編を参照）※MFT、およびそれを活用した方法論はアーサー・ディ・リトルが開発したコンセプトである

候補検証の効率化

GPS
行動予測AI
通信技術
長寿命化
行動分析
ビジネスモデル研究
異常検知センサー
AI
ロボティクス技術
環境配慮設計デザイン
3Dモデリング
デジタルツインライフサイクルアセスメント
マテリアルフロー分析
ブロックチェーン
劣化診断
性能診断
修理技術
社会構造モデリング
行動モデリング
社会受容性評価
接着剤
接合法
生成AI
生成系AI
デジタルツイン
社会構造モデリング
行動モデリング
社会受容性評価

T

再製造製品に対する顧客の受容性の構築

接合用素材の高度化
接合法の高度化
候補発案の効率化

T1「サーキュラーエコノミーの推進」に資する

M4

シェアリング・
メンテナンスの促進

M1 M2 M3

© Arthur D. Little

61

手法例A：重要社会課題解決に資する研究・技術の可視化（参考）重要社会課題解決に資する”M”の抽出 試算前提 詳細（1/3）

M「二酸化炭素排出削減の徹底」では、各産業・部門が定める目標が達成された際のCO2削
減インパクトを試算。産業においては購入電力由来のCO2削減見込み量を原則差し引いた
CO2削減インパクト 算出ロジック（2021年-2030年の例, 別時間軸での試算も同様の想定）

M2(CO2削減インパクト) ＝①(購入電力由来を除いた2030年CO2排出量目標) ー (購入電力由来を除いた2021年の排出量実績*1)①(購入電力由来を除いた2030年におけるCO2排出量目標) ＝②(購入電力由来を含む2030年におけるCO2排出量目標) ー ③(購入電力由来のCO2排出削減見込量)

計算式②(購入電力由来を含む2030年におけるCO2排出量目標) ＝(購入電力由来を含む2013年度CO2排出量実績*1)×(2013年度比削減目標*2)③(購入電力由来のCO2排出削減見込量) ＝④(2021年-2030年での化石燃料発電削減量)×(化石燃料発電におけるCO2排出係数*3,A))×(国内発電電力量に対する各産業の購入電力量の割合*4)

二酸化炭素排出削減の徹底④(2030年時点の化石燃料発電削減量) ＝(2030年の化石燃料発電量の見通し*5) ー (2021年の火力発電量実績*6)*1：国立環境研究所,令和5年, 「2021年度（令和3年度）の温室効果ガス排出量（確報値）」*2：各種公表資料（経済産業省 ,令和5年, 「GX実現に向けた基本方針」等）

パラメータ
出所

*3：電力中央研究所, 平成28年,「日本における発電技術のライフサイクルCO2排出量総合評価」*4：資源エネルギー庁, 令和5年, 「令和3年度エネルギー消費統計調査」、2021年度実績を活用*5：経済産業省 資源エネルギー庁, 令和3年,「第6次エネルギー基本計画」*6：資源エネルギー庁, 令和5年,「総合エネルギー統計」

A)：単位発電量当たりのCO2排出量
出所：各種二次情報をもとにアーサー・ディ・リトル作成（MFT、およびそれを活用した方法論はアーサー・ディ・リトルが開発したコンセプトである）© Arthur D. Little

62

手法例A：重要社会課題解決に資する研究・技術の可視化（参考）重要社会課題解決に資する”M”の抽出 試算前提 詳細（2/3）

M「非化石燃料由来のエネルギー供給体制の整備」では、「第6次エネルギー基本計画」で提示されたエネルギー転換が達成された際のCO2排出削減量を試算した
CO2削減インパクト 算出ロジック（2021年-2030年）

M2/M3

計算式

(CO2削減インパクト)＝(①各発電源の発電増加量)×(化石燃料発電におけるCO2排出係数*1,A))(①各発電源の発電増加量)＝(各発電源の2030年発電量見通し*2)ー(各発電源の2021年供給電力量実績*3)

非化石燃料由来のエネルギー供給体制の整備パラメータ
出所*1：電力中央研究所, 平成28年,「日本における発電技術のライフサイクルCO2排出量総合評価」*2：経済産業省 資源エネルギー庁, 令和3年,「第6次エネルギー基本計画」*3：資源エネルギー庁, 令和5年,「総合エネルギー統計」

A)：単位発電量当たりのCO2排出量
出所：各種二次情報をもとにアーサー・ディ・リトル作成（MFT、およびそれを活用した方法論はアーサー・ディ・リトルが開発したコンセプトである）© Arthur D. Little

63

手法例A：重要社会課題解決に資する研究・技術の可視化（参考）重要社会課題解決に資する”M”の抽出 試算前提 詳細（3/3）

その他Mも提示された目標が達成された際のCO2排出削減量を試算した
CO2削減インパクト 算出ロジック

M2/M3

計算式
カーボンリサイクル/CCSの促進
パラメータ
出所

計算式

(CO2削減インパクト)＝(カーボンリサイクルによるCO2排出削減インパクト*1)＋(CCSによるCO2排出削減インパクト*2)*1：経済産業省, 令和5年,カーボンリサイクルロードマップ検討会, 「カーボンリサイクルロードマップ」*2：経済産業省,令和5年, CCS 長期ロードマップ検討会 「最終とりまとめ（案）」

共に幅のある目標の中央値を採用

N/A（公表資料*3中の数値を直接引用）

吸収源の機能強化
パラメータ
出所
計算式
サーキュラーエコ
ノミーの推進(2021年-2030
年)

パラメータ
出所

*3：環境省, 2023/12/26,温室効果ガス排出量算定・報告・公表制度における算定方法検討会への提出資料「森林吸収等の扱いについて（案）」(CO2削減インパクト)＝(廃棄物によるCO2排出量2021年度実績*4)ー(2030年廃棄物によるCO2排出量目標*5)*4：国立環境研究所, 令和5年, 「2021年度（令和3年度）の温室効果ガス排出量（確報値）」*5：経済産業省, 2021/4/9, 地球環境小委員会への提出資料「廃棄物分野における地球温暖化対策について」

出所：各種二次情報をもとにアーサー・ディ・リトル作成（MFT、およびそれを活用した方法論はアーサー・ディ・リトルが開発したコンセプトである）© Arthur D. Little64

MFTを用いた分析手法

分析手法例A：
重要社会課題解決に資する研究・技術の可視化
分析手法
の施行例

分析手法例B：
研究・技術の注目度や動向、投資状況の分析
分析手法例C：
諸外国に対する我が国の研究・技術の投資状況の分析© Arthur D. Little

65

手法例B：研究・技術の注目度や動向、投資状況の分析
基本的な考え方MFTのM×Tのキーワードに対して論文・特許動向やJST・KAKENのメタデータを付与し、対比することで、研究・技術の注目度や動向、投資状況を可視化し、分析方法を検討した
示唆導出のための追加情報（MFT ver2）

検討例

産業・研究ステージに資する情報や、省庁の投資状況の付与
MFT ver1（前述のMFT）
M

F

T
文科省 T

文科省
環境エネ
ルギーM

黎明期

○○省 T
要注目？

ピーク期

…

啓発期

○○省 T

…

手法例B

研究・技術の注目度や動向、
投資状況の分析

産業
移管

安定期

…

…

…
• 論文・特許動向• JST*・KAKENの投資状況*）JSTの投資状況は一定の前提を置き試算（詳細は参考資料編を参照）
出所：アーサー・ディ・リトル作成※MFT、およびそれを活用した方法論はアーサー・ディ・リトルが開発したコンセプトである© Arthur D. Little

66

手法例B：研究・技術の注目度や動向、投資状況の分析
基本的な考え方

論文・特許動向から、研究・技術への世界の注目度、産業の技術動向を図示。JST・
KAKENの投資状況と合わせることで、研究・産業ステージに対する投資状況を可視化した
手法例B

1
世界の
注目度
2
国内産業の
技術動向

研究・技術の注目度や動向、
投資状況の分析

3
国内の
投資状況

世界でホットになり得る兆しがある
研究・技術分野か

国内産業側の関心の高い研究・技術分野
か定量指標*• Google Scholar件数絶対数（2023年）• Google Scholar件数成長率***（2017～2023年の成長率）• 国内特許累積件数成長率***（2012~2017年の累積値と2012~2021年の累積値間の成長率）

2

国内産業の技術動向

評価の視点

バブルカラー：

国内投資状況 3高

バブルサイズ：

世界の注目度 1（Google Scholar
件数 絶対値）低高低1 世界の注目度
日本の国プロで、戦略的に投資してきた研究・技術分野か• JST**累積投資金額成長率***（2012~2017年の累積値と2012~2023年の累積値間の成長率）（Google Scholar件数 成長率）
バブルカラー：

国内研究者層 4（他は上図と同様）

4
国内の
研究者層

日本において、研究者層が厚い研究・技術分野か• KAKEN累積投資金額成長率*** （JSTと同様の期間で算出）*) 限られた期間内での試行、および成果の横展開を見据えた公開データベースの利用を意識し、定量指標は選定。** ) JSTの投資状況は一定の前提を置き試算（詳細は参考資料編を参照）***) Google Scholarの成長率は2017年から2023年の年平均成長率＝{(“2023年値”) / (“2017年値”)} ^ (1/6) - 1 、その他項目の成長率は2012年から2017年までの累積値と2012年から2023年までの累積値の間での成長率＝{(“2012年~2023年累積値”) / (“2012年~2017年累積値")} ^ (1/6) - 1で試算。但し、国内特許は申請から反映にかかる期間を考慮して2021年までの成長率＝{(“2012年~2021年累積値”) / (“2012年~2017年累積値”)} ^ (1/4) 1で試算。その他の各指標の定義、試算前提は参考資料編を参照© Arthur D. Little 67
出所：アーサー・ディ・リトル作成（MFT、およびそれを活用した方法論はアーサー・ディ・リトルが開発したコンセプトである）

手法例B：研究・技術の注目度や動向、投資状況の分析（参考）基本的な考え方 試算方針

「研究・技術の注目度や動向、投資状況の分析」にあたり、下記のように試算方針を設定
し定量的に試算した
手法例B研究・技術の注目度や動向、
投資状況の分析

評価の視点

定量指標*および試算方針

世界でホットになり得る兆しがある
研究・技術分野か• Google Scholar件数絶対数‒ 2023年の検索ヒット件数を集計• Google Scholar件数成長率‒ 2017年から2023年の年平均成長率＝{(“2023年値”) / (“2017年値”)} ^ (1/6) - 1で算出

国内産業の 国内産業側の関心の高い研究・技術
技術動向 分野か• 国内特許累積件数成長率‒ 申請から反映にかかる期間を考慮し、2021年までの成長率＝{(“2012年~2021年累積値”) / (“2012年~2017年累積値”)} ^ (1/4) - 1で算出

世界の
注目度

日本の国プロで、国内の 戦略的に投資して投資状況 きた研究・技術分
野か

国内の 日本において、研究者層が厚い研究者層 研究・技術分野か• JST累積投資金額成長率‒ 各プログラムの期間をJSTプロジェクトデータベース（https://projectdb.jst.go.jp/）から取得。事業開始年度のみが記載され終了年度が不明な場合、事業開始年度の1年間にのみわたり事業が継続したものとして集計‒ 単年での研究費は公募等に記載されているプログラム毎の予算規模**を期間**で割ることで概算***‒ 2012年から2017年までの累積値と2012年から2023年までの累積値の間での成長率＝{(“2012年~2023年累積値”) / (“2012年~2017年累積値")} ^ (1/6) - 1で算出
• KAKEN累積投資金額成長率‒ 各プログラムの単年度予算と期間を科学研究費助成事業データベース（https://kaken.nii.ac.jp/ja/ ）から取得。事業開始年度のみが記載され、終了年度が不明な場合、事業開始年度の1年間にのみわたり事業が継続したものとして集計‒ 2012年から2017年までの累積値と2012年から2023年までの累積値の間での成長率＝{(“2012年~2023年累積値”) / (“2012年~2017年累積値")} ^ (1/6) - 1で算出*) 限られた期間内での試行、および成果の横展開を見据えた公開データベースの利用を意識し、定量指標は選定。**)予算や期間に幅がある場合は最大値を採用。***)大区分での合計予算が得られている場合、概算した単年度予算をその合計値が大区分の予算と一致するよう調整© Arthur D. Little
出所：アーサー・ディ・リトル作成（MFT、およびそれを活用した方法論はアーサー・ディ・リトルが開発したコンセプトである）

68

手法例B：研究・技術の注目度や動向、投資状況の分析
基本的な考え方M×Tごとに論文・特許件数、JST・KAKENによる投資状況をプロットすることで、社会課
題の解決に資するTの注目度、産業の技術動向に対する国内の投資状況を可視化した手法例B研究・技術の注目度や動向、投資状況の分析
注：方法論の試行を優先し、各プロットの正しさは未検証

バブルカラー：JST / KAKEN投資状況（JST、KAKENでそれぞれプロット）

M×Tごとにバブルチャート
にプロット

…

…
M×Tの
キーワードごとに論文・特許件数、JST/KAKEN投資状況を抽出

ハイプ・サイクル*

国内産業の技術動向

…

T

件数

産業からの注目度が上昇中。
JST・KAKENの投資状況は？

「過度な期待」のピーク期

産業化ステージ
期待度F（国内特許累積件数の成長率）

M

アーリー
ステージ

黎明期

世界で注目度が上昇中。
JST・KAKENの投資状況は？

生産性の安定期

幻滅期
時間

世界の注目度（Google Scholar 検索件数の成長率）

ハイプ・サイクル*：ガートナーのハイプ・サイクルは、テクノロジとアプリケーションの成熟度と採用状況、およびテクノロジとアプリケーションが実際のビジネス課題の解決や新たな機会の開拓にどの程度関連する可能性があるかを図示したもの（Gartner webサイトより引用）© Arthur D. Little
出所：Gartner webサイト等をもとに、アーサー・ディ・リトル作成（MFT、およびそれを活用した方法論はアーサー・ディ・リトルが開発したコンセプトである）

69

手法例B：研究・技術の注目度や動向、投資状況の分析
基本的な考え方 読み取れること補完的な他データからの考察やエキスパートジャッジとの並行利用が前提にはなるが、可視化結果の各象限の特性から、 M×Tの今後の動向に対する“問い”を検討可能である
各領域の特徴JST 高、
KAKEN 高バブルカラー：JST / KAKEN投資状況（JST、KAKENでそれぞれプロット）

国内産業の技術動向（国内特許累積件数の成長率）

1

件数

4

2
3

JST 高、
KAKEN 低JST 低、
KAKEN高JST低KAKEN 低2JST低KAKEN 低• 国内産業の高関心分野に、 JSTでの戦略的投資が行われており、研究者層も厚い• 国内産業の高関心分野にJSTでの戦略的投資は行われているが、研究者層は手薄• 国内産業の高関心分野であり、研究者層は厚いが、JSTでの戦略的投資は手薄
• 国内産業の高関心分野であるが、戦略的な投資が手薄で、国内研究者層も手薄-• グローバルでの注目度は限定的

JST 高、
KAKEN 高1
3

世界の注目度（Google Scholar 検索件数の成長率）
4• 世界で注目されている分野に、JSTでの戦略的投資が行われており、国内研究者層も厚い• 世界で注目されている分野に、JSTでの戦略的投資は行われているが、国内研究者層は手薄• 世界で注目されている分野であり、国内研究者層は厚いが、JSTでの戦略的投資は手薄• 世界で注目されている分野であるが、戦略的な投資が手薄で、国内研究者層も手薄

JST 高、
KAKEN 低JST 低、
KAKEN高

アーサー・ディ・リトル作成（MFT、およびそれを活用した方法論はアーサー・ディ・リトルが開発したコンセプトである）

示唆導出の例• 将来の重点領域候補として、引き続き要注視か• 戦略的投資に加え、研究者誘致・育成もセットで要議論か• 新たな戦略的な投資先の一つになり得る• 今後の動向を見極めたうえで、戦略的な投資や研究者誘致を検討か• 他省庁への橋渡しを意識か• 戦略的投資に加え、研究者誘致・育成もセットで要議論か• 他省庁への橋渡しを意識か（あるいは、他省庁に橋渡し済）• 今後の動向（含む周辺技術の整備）を見極めたうえで、戦略的な投資や研究者誘致を検討か• 産業側の動向を踏まえ、基盤領域として一定継続支援か© Arthur D. Little

70分析手法例B
参考例© Arthur D. Little71

M「多様な発電源による電力の調整」

手法例B：研究・技術の注目度や動向、投資状況の分析「電力&マイクログリッド」は、研究投資、研究者層の育成が推進されてきた分野で、国内特許数も増加傾向。産業化支援事業への橋渡しを意識することが有効か
多様な発電源による電力の調整
JST 累積投資金額成長率
成長率>15%15%≧成長率>0%200
電力&分散型エネルギーリソース
電力&スマートインバータ

0%≧成長率GoogleScholar
件数
絶対値

100
電力&ブロックチェーン

40

少

35
電力&マイクログリッド

30
25
20
15
10
5

多

電力& VPP

電力&V2G
電力&V2X
電力&エネルギーマネジメント システム

0

KAKEN累積投資金額成長率
成長率>25%200
電力&分散型エネルギーリソース

25%≧成長率>0%0%≧成長率GoogleScholar
件数
絶対値

電力&ブロックチェーン

100

国内特許 累積件数成長率（％）

国内特許 累積件数成長率（％）

45

注：方法論の試行を優先し、各プロットの正しさは未検証

45
40
35
30
25

多

電力&VPP 電力&スマートインバータ

研究投資、研究者層の育成がなされてきた分野で特許も増加傾向。
産業移行を見据え、産業化支援事
業への橋渡しを意識することが有
効か

少電力&マイクログリッド

20
15
10
5

電力&V2G

電力&V2X

電力&エネルギーマネジメント システム

0
電力&エネルギーモデル
-25

-20

-15

-10

電力&エネルギーモデル
-5

0

5

10

Google Scholar 件数成長率（％）

15

40

-25

-20

-15

-10

-5

0

5

10

15

40

Google Scholar 件数成長率（％）※Google Scholarには論文以外の文書も含まれる。※灰色点線上は、初期値が0件のため成長率を定義できない項目が含まれるため解釈に要留意。 検索でヒットしなかった項目が0%の直線上に、また成長率を計算する際の初期値が0であるが終期値が非0である項目が100%の直線上にプロット分布。※Google Scholarの成長率は2017年から2023年の年平均成長率＝{(“2023年値”) / (“2017年値”)} ^ (1/6) 1 、その他項目の成長率は2012年から2017年までの累積値と2012年から2023年までの累積値の間での成長率＝{(“2012年~2023年累積値”) / (“2012年~2017年累積値”)} ^ (1/6) - 1で試算。但し、国内特許は申請から反映にかかる期間を考慮して2021年までの成長率＝{(“2012年~2021年累積値”) / (“2012年~2017年累積値”)} ^ (1/4) - 1で試算。
出所：各種二次情報をもとにアーサー・ディ・リトル作成© Arthur D. Little

72

M「水素の導入促進」

手法例B：研究・技術の注目度や動向、投資状況の分析「水素& SAF」は国際的に注目度が高まっている模様。国内に研究者層は一定存在するものの、JSTでの支援はまだ手薄である可能性が示唆される
水素の導入促進110

JST 累積投資金額成長率15%≧成長率>0%

成長率>15%105

0%≧成長率GoogleScholar
件数
絶対値

水素&合成メタン100

多水素&合成燃料50

少45
水素&アルカリ水電解

水素&AI 制御4035

水素&淡水化30

水素&水素 還元 製鉄

25

水素&水素吸蔵合金

20

水素&SAF15105水素&触媒 塗工

水素&水素 化学品 合成

KAKEN累積投資金額成長率
110

25%≧成長率>0%

成長率>25%0%≧成長率GoogleScholar
件数
絶対値

水素&合成メタン

105100

国内特許 累積件数成長率（％）

国内特許 累積件数成長率（％）

55

注：方法論の試行を優先し、各プロットの正しさは未検証

55

多水素&合成燃料50

少45
水素&アルカリ水電解

水素&AI 制御4035

水素&淡水化30

水素&水素 還元 製鉄

25

水素&水素吸蔵合金

20水素&水素 化学品 合成

水素&SAF1510水素&触媒 塗工

500

水素&メチルシクロヘキサン

水素&メチルシクロヘキサン
-20

-15

-10

-5

0

5

Google Scholar 件数成長率（％）

10

15

20

60

-20

-15

-10

-5

国際的に注目されつつあり、国内でも研究者者層は一定存在。
政府の戦略的な研究投資先として一目置くと良いのではないか

0

5

10

15

20

60

Google Scholar 件数成長率（％）※Google Scholarには論文以外の文書も含まれる。※灰色点線上は、初期値が0件のため成長率を定義できない項目が含まれるため解釈に要留意。 検索でヒットしなかった項目が0%の直線上に、また成長率を計算する際の初期値が0であるが終期値が非0である項目が100%の直線上にプロット分布。※Google Scholarの成長率は2017年から2023年の年平均成長率＝{(“2023年値”) / (“2017年値”)} ^ (1/6) 1 、その他項目の成長率は2012年から2017年までの累積値と2012年から2023年までの累積値の間での成長率＝{(“2012年~2023年累積値”) / (“2012年~2017年累積値”)} ^ (1/6) - 1で試算。但し、国内特許は申請から反映にかかる期間を考慮して2021年までの成長率＝{(“2012年~2021年累積値”) / (“2012年~2017年累積値”)} ^ (1/4) - 1で試算。
出所：各種二次情報をもとにアーサー・ディ・リトル作成© Arthur D. Little

73

手法例B：研究・技術の注目度や動向、投資状況の分析（参考）対象データベース 検索対象の定義（1/2）

今後の利用を見据え、論文は公開データベースであることを重視しGoogle Scholarを採用
し、特許は環境エネルギー分野に関係する可能性の高いIPC区分に限定し分析を実施した
対象データベース

論文動向

国内特許
動向

•

Google Scholar※論文以外のデータも検索件数に含まれる点に留意しながら分析に活用

•
•
•
•
•

公開特許公報
再公表特許
公表特許公報
特許公報
登録実用新案公報

対象データ範囲
•

種目

•

期間

•

特許区分（IPC）‒‒‒

限定条件は無し
2014～2022年

GXTI特許区分の各検索条件を包含する上位
特許区分（クラスレベル）を対象に設定：
A01, A23, A62, B01, B09, B29, B32, B60, B63, B64,
B65, B81, B82, C01, C02, C04, C07, C08, C09, C10,
C12, C21, C22, C25, D21, E02, E04, E06, E21, F01,
F02, F03, F16, F17, F21, F22, F23, F24, F25, F28, G01,
G02, G06, G07, G08, G09, G10, G11, G16, G21, H01,
H02, H03, H04, H05

•

出願人住所

•

出願日

‒
‒

日本（47都道府県）

検索対象項目
•
•

•
•
•
•
•
•
•

Webページ内のキーワー
ド
期間

発明名称
要約
請求項
出願日
小分類（テーマ名）
中分類（特許ポータルサ
イト分類）
大分類（担当技術単位）

2012～2021年**) 申請から反映にかかる期間約18カ月を考慮し、反映が完了していると推察される2021年までで設定
出所：アーサー・ディ・リトル作成（MFT、およびそれを活用した方法論はアーサー・ディ・リトルが開発したコンセプトである）© Arthur D. Little

74

手法例B：研究・技術の注目度や動向、投資状況の分析（参考）対象データベース 検索対象の定義（2/2）

限られた時間で一定の検討結果を構築すべく、JST、KAKENは下記の限定条件のもと分析を実施した
対象データベース

国内•
投資状況（KAKEN）

国内
投資状況
（JST）

•

対象データ範囲

•

研究種目

•

研究期間

•

研究種目

•

研究期間

‒

科学研究費助成事業デー
タベース*

JSTプロジェクトデータ
ベース**

‒

‒
‒

特別推進研究、基盤研究(S)、 基盤研究(A) 、基盤研究(B) 、新学術領域研究(研究領域提案型)、学術変革領域
研究(A)、学術変革領域研究(B)2012～2023年

JSTプロジェクトデータベース**に掲載の全研究課題
2012～2023年*) 科学研究費助成事業データベース https://kaken.nii.ac.jp/ja/ **) JSTプロジェクトデータベース https://projectdb.jst.go.jp/***) 「研究領域名・研究課題名」毎の配分額は非公開のため、「制度・事業」単位の配分額から前提を設定し試算。試算前提は本参考資料編p.68を参照。
出所：アーサー・ディ・リトル作成（MFT、およびそれを活用した方法論はアーサー・ディ・リトルが開発したコンセプトである）

検索対象項目

•
•
•
•
•

研究課題名
研究期間
研究概要
備考
配分額

•
•
•
•

研究領域名・研究課題名
研究期間
概要
配分額***© Arthur D. Little

75

手法例B：研究・技術の注目度や動向、投資状況の分析（参考）対象データベース 検索・分析上の課題に対する対応方針

データベースの特性を踏まえ、一定の前提を置きながら分析を実施した#

データベース

検索・分析上の課題

本検討における対応方針

1

Google Scholar「OR」の検索結果において、「A OR Bの検索件数＞「Aの検索件数＋Bの検索件数となることが偶発的に発生「AND」は使用するが、「OR」は使用しない

2

Google Scholar

URL検索に使用する言語の設定をJapanese（hl=jp）にした場
合とEnglish（hl=en）にした場合で検索結果が異なる「English（hl=en）」を採用

3

Google Scholar

MのみやT1のみのキーワード等、少ない語数で検索を行った
場合、直近約2年間（約2022~2023年）にかけてヒット数が異様に減少

年数を適切に設定、またはTのキーワードの粒度を調整

4

KAKEN、JST、特許

成長率計算につき、前年実施件数が0件の場合、成長率が計算できない

累積した値の成長率を計算。なお初期値が0件（または0円）となる場合、100%と表記

5

KAKEN

日本語でのタイトルや注釈がない場合、英語でも検索を実施する必要があるが、検索時の計算量や、品詞により英語の接尾辞が変化すること等が原因で集計が困難

日本語でのみ検索

出所：各種データベースの取得データをもとにアーサー・ディ・リトル作成（MFT、およびそれを活用した方法論はアーサー・ディ・リトルが開発したコンセプトである）© Arthur D. Little

76分析手法例B
分析結果一覧（※再掲を含む）© Arthur D. Little77M「食料・農林水産業の省エネ化・エネルギー源の転換促進」

手法例B：研究・技術の注目度や動向、投資状況の分析「農業&生育 予測」「農業&AI 制御」「農業&ロボ」は、研究投資、研究者層の育成が推進されてきた分野で、国内特許数も増加傾向にある
食料・農林水産業の省エネ化・エネルギー源の転換促進 注：方法論の試行を優先し、各プロットの正しさは未検証
JST 累積投資金額成長率
成長率>15%15%≧成長率>0%110
農業&リモートセンシング
105

0%≧成長率GoogleScholar
件数
絶対値

100

55
50

農業&バイオ炭

多農業&生育 予測少農業&AI 制御

45
40

農業&ロボ

35
30
25

農業&農業 ヒートポンプ
農業&植物工場
農業&蓄熱

15
10
5
0

-20 -15 -10

-5

0

10

15

20

25

30

Google Scholar 件数成長率（％）

55
50

農業&収量 予測

多農業&生育 予測少農業&AI 制御

45
40

農業&ロボ

35 農業&農業 エネルギーマネジメント
30

農業&農業 ヒートポンプ
農業&生育 効果 肥料
25 農業&気象 システム

0
農業&リチウムイオン電池
林業&農業 エネルギーマネジメント 林業&AI 制御

農業&リチウムイオン電池
595
農業&生育 シミュレーション

Scholar
件数
林業&ブロックチェーン 絶対値

農業&蓄熱
15
林業&リチウムイオン電池
水産業&農業
エネルギーマネジメント
10
農業&データ統合 農業&ゲノム編集 水産業&ブロックチェーン
5

農業&包装 農業&生育 効果 肥料
農業&気象 システム
農業&ゲノム編集
林業&バイオ炭

農業&農業 エネルギーマネジメント

100

国内特許 累積件数成長率（％）

国内特許 累積件数成長率（％）

95農業&生育 シミュレーション 農業&収量 予測

KAKEN累積投資金額成長率
成長率>25%25%≧成長率>0%0%≧成長率110
林業&生育 効果 肥料 農業&リモートセンシング 農業&ブロックチェーン Google
105

35

40

45

50

-20 -15 -10

-5

0

5

10

15

20

25

30

35

40

45

50

Google Scholar 件数成長率（％）※Google Scholarには論文以外の文書も含まれる。※灰色点線上は、初期値が0件のため成長率を定義できない項目が含まれるため解釈に要留意。 検索でヒットしなかった項目が0%の直線上に、また成長率を計算する際の初期値が0であるが終期値が非0である項目が100%の直線上にプロット分布。※Google Scholarの成長率は2017年から2023年の年平均成長率＝{(“2023年値”) / (“2017年値”)} ^ (1/6) 1 、その他項目の成長率は2012年から2017年までの累積値と2012年から2023年までの累積値の間での成長率＝{(“2012年~2023年累積値”) / (“2012年~2017年累積値”)} ^ (1/6) - 1で試算。但し、国内特許は申請から反映にかかる期間を考慮して2021年までの成長率＝{(“2012年~2021年累積値”) / (“2012年~2017年累積値”)} ^ (1/4) - 1で試算。
出所：各種二次情報をもとにアーサー・ディ・リトル作成© Arthur D. Little78

M「鉄鋼業の省エネ化促進・エネル
ギー源の転換促進」

手法例B：研究・技術の注目度や動向、投資状況の分析「鉄鋼 省エネ&ブロックチェーン」などは、国際的に注目度が高まっている
鉄鋼業の省エネ化促進・エネルギー源の転換促進
JST 累積投資金額成長率
110100

製鉄 省エネ&水素 還元

9015%≧成長率>0%

成長率>15%0%≧成長率GoogleScholar
件数
絶対値

鉄鋼 省エネ&水素 還元

少

70
60
50
鉄鋼 省エネ&コークス 強度40
鉄鋼 省エネ&ブロックチェーン
製鉄 省エネ&赤外 加熱
鉄鋼 省エネ&排熱 回収
20
製鉄 省エネ&ヒートポンプ
製鉄 省エネ&排熱 発電
10 鉄鋼 省エネ&誘導加熱 鉄鋼 省エネ&化学蓄熱 製鉄 省エネ&抵抗加熱
30

鉄鋼 省エネ&ヒートポンプ

0100

25%≧成長率>0%

成長率>25%0%≧成長率GoogleScholar
件数
絶対値

鉄鋼 省エネ&水素 還元

製鉄 省エネ&水素 還元

90

国内特許 累積件数成長率（％）

国内特許 累積件数成長率（％）

多80

KAKEN累積投資金額成長率110

注：方法論の試行を優先し、各プロットの正しさは未検証

多

80
少

70
60
50 鉄鋼 省エネ&コークス 強度
鉄鋼 省エネ&ブロックチェーン
製鉄 省エネ&赤外 加熱

40 鉄鋼 省エネ&化学方式 ヒートポンプ

鉄鋼 省エネ&熱再生
製鉄 省エネ&化学方式 ヒートポンプ
鉄鋼 省エネ&ヒートポンプ
製鉄 省エネ&ヒートポンプ
製鉄 省エネ&熱再生
製鉄 省エネ&顕熱 蓄熱
鉄鋼 省エネ&排熱 回収
鉄鋼 省エネ&抵抗加熱
鉄鋼 省エネ&天然ガス 還元

30
20
10
0

-2

-1

0

鉄鋼 省エネ&排熱 発電

製鉄 省エネ&化学蓄熱

1

6

2

3

4

5

7

Google Scholar 件数成長率（％）

8

9

15

鉄鋼 省エネ&誘導加熱
40

-2

-1

0

1

鉄鋼 省エネ&排熱 発電
2

3

4

5

6

製鉄 省エネ&コークス 強度
7

8

9

15

40

Google Scholar 件数成長率（％）※Google Scholarには論文以外の文書も含まれる。※灰色点線上は、初期値が0件のため成長率を定義できない項目が含まれるため解釈に要留意。 検索でヒットしなかった項目が0%の直線上に、また成長率を計算する際の初期値が0であるが終期値が非0である項目が100%の直線上にプロット分布。※Google Scholarの成長率は2017年から2023年の年平均成長率＝{(“2023年値”) / (“2017年値”)} ^ (1/6) 1 、その他項目の成長率は2012年から2017年までの累積値と2012年から2023年までの累積値の間での成長率＝{(“2012年~2023年累積値”) / (“2012年~2017年累積値”)} ^ (1/6) - 1で試算。但し、国内特許は申請から反映にかかる期間を考慮して2021年までの成長率＝{(“2012年~2021年累積値”) / (“2012年~2017年累積値”)} ^ (1/4) - 1で試算。
出所：各種二次情報をもとにアーサー・ディ・リトル作成© Arthur D. Little

79M「化学工業の省エネ化促進・エネル
ギー源の転換促進」

手法例B：研究・技術の注目度や動向、投資状況の分析「化学工業＆誘導加熱」「化学工業＆センシング」などは、研究投資、研究者層の育成がなされてきた分野で国内特許数も増加傾向にある
化学工業の省エネ化促進・エネルギー源の転換促進
JST 累積投資金額成長率
成長率>15%110
化学 工業&機械式 ヒートポンプ
105
化学 工業&AI 制御

15%≧成長率>0%0%≧成長率Google化学 工業&マイクロ波 加熱 Scholar
件数
絶対値

100
45

化学 工業&ヒートポンプ
化学 工業&誘導加熱

40

化学 工業&センシング

35
30

少

化学 工業&排熱 発電

化学 工業&木質 バイオマス ガス化
化学 工業&廃棄物 ガス化

化学 工業&蓄熱材

25

化学 工業&アンモニア 燃焼 炉20

化学 工業&排熱 回収

15

化学 工業&抵抗加熱 化学 工業&断熱
化学 工業&赤外 加熱

化学 工業&化学品 CO2利用
化学 工業&ブロックチェーン

化学 工業&発酵

-2

0

100
45

25%≧成長率>0%0%≧成長率Google化学 工業&マイクロ波 加熱 Scholar
件数
絶対値

石油化学&AI 制御

多化学 工業&ヒートポンプ

少

化学 工業&誘導加熱

40

化学 工業&センシング35

化学 工業&排熱 発電

30 化学 工業&蓄熱材

化学 工業&廃棄物 ガス化

25
化学 工業&断熱20

化学 工業&排熱 回収

15

化学 工業&抵抗加熱 化学 工業&アンモニア 燃焼 炉
化学 工業&電気炉
石油化学&廃 プラ 解重合
化学
工業&赤外
加熱
化学 工業&発酵

00
化学 工業&化学蓄熱-4

KAKEN累積投資金額成長率
成長率>25%110
化学 工業&機械式 ヒートポンプ
105
化学 工業&AI 制御

国内特許 累積件数成長率（％）

国内特許 累積件数成長率（％）

多

化学 工業&生分解性 プラスチック

注：方法論の試行を優先し、各プロットの正しさは未検証

化学 工業&マテリアル インフォマティクス

化学 工業&化学蓄熱
2

4

6

8

10

12

14

Google Scholar 件数成長率（％）

16

18

42

-4

-2

0

2

4

6

8

10

12

14

16

18

42

Google Scholar 件数成長率（％）※Google Scholarには論文以外の文書も含まれる。※灰色点線上は、初期値が0件のため成長率を定義できない項目が含まれるため解釈に要留意。 検索でヒットしなかった項目が0%の直線上に、また成長率を計算する際の初期値が0であるが終期値が非0である項目が100%の直線上にプロット分布。※Google Scholarの成長率は2017年から2023年の年平均成長率＝{(“2023年値”) / (“2017年値”)} ^ (1/6) 1 、その他項目の成長率は2012年から2017年までの累積値と2012年から2023年までの累積値の間での成長率＝{(“2012年~2023年累積値”) / (“2012年~2017年累積値”)} ^ (1/6) - 1で試算。但し、国内特許は申請から反映にかかる期間を考慮して2021年までの成長率＝{(“2012年~2021年累積値”) / (“2012年~2017年累積値”)} ^ (1/4) - 1で試算。
出所：各種二次情報をもとにアーサー・ディ・リトル作成© Arthur D. Little

80

M「セメント製造業の省エネ化促進・エネルギー源の転換促進」

手法例B：研究・技術の注目度や動向、投資状況の分析「セメント製造 省エネ＆養生」などは、研究投資、研究者層の育成がなされてきた分野で
国内特許数も増加傾向にある
セメント製造業の省エネ化促進・エネルギー源の転換促進 注：方法論の試行を優先し、各プロットの正しさは未検証
JST 累積投資金額成長率
105

成長率>15%15%≧成長率>0%0%≧成長率GoogleScholar
件数
絶対値

100

多
少

セメント 製造 省エネ&養生

セメント 製造 省エネ&ヒートポンプ
セメント 製造 省エネ&機械方式 ヒートポンプ
10セメント 製造 省エネ&化学方式 ヒートポンプ
セメント 製造 省エネ&アンモニア 混焼セメント 製造 省エネ&誘導加熱
セメント 製造 省エネ&加速 炭酸塩
5セメント 製造 省エネ&排熱 回収セメント 製造 省エネ&マイクロ波 加熱

25%≧成長率>0%

成長率>25%0%≧成長率GoogleScholar
件数
絶対値

100

国内特許 累積件数成長率（％）

国内特許 累積件数成長率（％）

セメント 製造 省エネ&混和剤

KAKEN累積投資金額成長率
105

セメント 製造 省エネ&混和剤

多
少

15

セメント 製造 省エネ&養生

10
セメント 製造 省エネ&抵抗加熱
セメント 製造 省エネ&マイクロ波 加熱
5 セメント 製造 省エネ&誘導加熱
セメント 製造 省エネ&アンモニア 混焼セメント 製造 省エネ&潜熱 蓄熱セメント 製造 省エネ&加速 炭酸塩

00セメント 製造 省エネ&赤外 加熱
セメント 製造 省エネ&潜熱 蓄熱セメント 製造 省エネ&ブロックチェーン

セメント 製造 省エネ&赤外 加熱
セメント 製造 省エネ&ヒートポンプ
セメント 製造 省エネ&ブロックチェーン

-7

-6

-5

-4

-3

-2

-1

0

6

Google Scholar 件数成長率（％）

14

15

16

17

-7

-6

-5

-4

-3

-2

-1

0

6

14

15

16

17

Google Scholar 件数成長率（％）※Google Scholarには論文以外の文書も含まれる。※灰色点線上は、初期値が0件のため成長率を定義できない項目が含まれるため解釈に要留意。 検索でヒットしなかった項目が0%の直線上に、また成長率を計算する際の初期値が0であるが終期値が非0である項目が100%の直線上にプロット分布。※Google Scholarの成長率は2017年から2023年の年平均成長率＝{(“2023年値”) / (“2017年値”)} ^ (1/6) 1 、その他項目の成長率は2012年から2017年までの累積値と2012年から2023年までの累積値の間での成長率＝{(“2012年~2023年累積値”) / (“2012年~2017年累積値”)} ^ (1/6) - 1で試算。但し、国内特許は申請から反映にかかる期間を考慮して2021年までの成長率＝{(“2012年~2021年累積値”) / (“2012年~2017年累積値”)} ^ (1/4) - 1で試算。
出所：各種二次情報をもとにアーサー・ディ・リトル作成© Arthur D. Little81

M「製紙業の省エネ化促進・エネル
ギー源の転換促進」

手法例B：研究・技術の注目度や動向、投資状況の分析「製紙 省エネ&蓄熱材」などは、国際的に注目度が高まっている
製紙業の省エネ化促進・エネルギー源の転換促進
JST 累積投資金額成長率110

15%≧成長率>0%

成長率>15%0%≧成長率GoogleScholar
件数
絶対値

100
90
80

少

70
60
50
40

製紙 省エネ&強度 向上
製紙 省エネ&熱再生
製紙 省エネ&排熱 発電

30

製紙 省エネ&蓄熱材
製紙 省エネ&マイクロ波 加熱

20

製紙 省エネ&添加物 除去
製紙 省エネ&排熱 回収

10
0
-1

製紙 省エネ&赤外 加熱

0

5

2

3

4

25%≧成長率>0%

成長率>25%0%≧成長率GoogleScholar
件数
絶対値

100
90

多

80
少

70
60
50
40

製紙 省エネ&強度 向上
製紙 省エネ&熱再生

30

製紙 省エネ&蓄熱材
製紙 省エネ&排熱 発電
製紙 省エネ&添加物 除去
製紙 省エネ&ヒートポンプ
製紙 省エネ&AI 加熱 制御
製紙 省エネ&排熱 回収

20
10
0

製紙 省エネ&化学蓄熱
1

KAKEN累積投資金額成長率110

国内特許 累積件数成長率（％）

国内特許 累積件数成長率（％）

多

注：方法論の試行を優先し、各プロットの正しさは未検証

6

7

8

9

Google Scholar 件数成長率（％）

製紙 省エネ&顕熱 蓄熱 製紙 省エネ&赤外 加熱 製紙 省エネ&配合 シミュレーション
14

48

49

-1

0

1

2

3

4

5

6

7

8

9

14

48

49

Google Scholar 件数成長率（％）※Google Scholarには論文以外の文書も含まれる。※灰色点線上は、初期値が0件のため成長率を定義できない項目が含まれるため解釈に要留意。 検索でヒットしなかった項目が0%の直線上に、また成長率を計算する際の初期値が0であるが終期値が非0である項目が100%の直線上にプロット分布。※Google Scholarの成長率は2017年から2023年の年平均成長率＝{(“2023年値”) / (“2017年値”)} ^ (1/6) 1 、その他項目の成長率は2012年から2017年までの累積値と2012年から2023年までの累積値の間での成長率＝{(“2012年~2023年累積値”) / (“2012年~2017年累積値”)} ^ (1/6) - 1で試算。但し、国内特許は申請から反映にかかる期間を考慮して2021年までの成長率＝{(“2012年~2021年累積値”) / (“2012年~2017年累積値”)} ^ (1/4) - 1で試算。
出所：各種二次情報をもとにアーサー・ディ・リトル作成© Arthur D. Little82

M「自動車製造業の省エネ化促進・エ
ネルギー源の転換促進」

手法例B：研究・技術の注目度や動向、投資状況の分析「自動車 製造 省エネ&ブロックチェーン」などは、国際的に注目度が高まっている
自動車製造業の省エネ化促進・エネルギー源の転換促進 注：方法論の試行を優先し、各プロットの正しさは未検証
JST 累積投資金額成長率110

15%≧成長率>0%

成長率>15%0%≧成長率GoogleScholar
件数
絶対値

100
90
80

少

70
60
50

自動車 製造 省エネ&ブロックチェーン

40 自動車 製造 省エネ&潜熱 蓄熱 自動車 製造 省エネ&リチウムイオン電池
30

自動車 製造 省エネ&加工

自動車 製造 省エネ&遠心 乾燥

自動車 製造 省エネ&CFRP 計算
20 自動車 製造 省エネ&デジタルツイン
自動車 製造 省エネ&AI 運転 制御
10
自動車 製造 省エネ&化学式 ヒートポンプ
0
自動車 製造 省エネ&熱流体 シミュレーション
-7

-6 -3

-2

-1

0

1

2

3

4

5

Google Scholar 件数成長率（％）

6725%≧成長率>0%

成長率>25%0%≧成長率GoogleScholar
件数
絶対値

100
90

国内特許 累積件数成長率（％）

国内特許 累積件数成長率（％）

多

KAKEN累積投資金額成長率
110

多

80
少

70
60
50

自動車 製造 省エネ&ブロックチェーン
自動車
製造
省エネ&潜熱蓄熱
40
自動車 製造 省エネ&リチウムイオン電池
自動車 製造 省エネ&遠心 乾燥

30

自動車 製造 省エネ&CFRP 計算

20

自動車 製造 省エネ&AI 運転 制御

自動車 製造 省エネ&温度 圧力 制御
10
自動車 製造 省エネ&化学式 ヒートポンプ
0
自動車 製造 省エネ&加工
自動車 製造 省エネ&熱流体 シミュレーション
22

23

-7

-6 -3

-2

-1

0

1

2

3

4

5

6

7

22

23

Google Scholar 件数成長率（％）※Google Scholarには論文以外の文書も含まれる。※灰色点線上は、初期値が0件のため成長率を定義できない項目が含まれるため解釈に要留意。 検索でヒットしなかった項目が0%の直線上に、また成長率を計算する際の初期値が0であるが終期値が非0である項目が100%の直線上にプロット分布。※Google Scholarの成長率は2017年から2023年の年平均成長率＝{(“2023年値”) / (“2017年値”)} ^ (1/6) 1 、その他項目の成長率は2012年から2017年までの累積値と2012年から2023年までの累積値の間での成長率＝{(“2012年~2023年累積値”) / (“2012年~2017年累積値”)} ^ (1/6) - 1で試算。但し、国内特許は申請から反映にかかる期間を考慮して2021年までの成長率＝{(“2012年~2021年累積値”) / (“2012年~2017年累積値”)} ^ (1/4) - 1で試算。
出所：各種二次情報をもとにアーサー・ディ・リトル作成© Arthur D. Little83M「住宅・建築物の省エネ化・エネル
ギー源の転換促進」

手法例B：研究・技術の注目度や動向、投資状況の分析「建築 省エネ＆日射遮蔽材」「住宅 省エネ＆断熱材」「住宅 省エネ＆ヒートポンプ」な
どは、研究投資、研究者層の育成がなされてきた分野で国内特許数も増加傾向にある
住宅・建築物の省エネ化・エネルギー源の転換促進
JST 累積投資金額成長率110
住宅 省エネ&接合
105

成長率>15%15%≧成長率>0%0%≧成長率GoogleScholar
件数
絶対値

住宅 省エネ&ドローン 監視
建築 省エネ&ドローン 監視 住宅 省エネ&燃料電池

多住宅 省エネ&排熱 回収
40
35

少

建築 省エネ&排熱 回収

建築 省エネ&日射遮蔽 材
住宅 省エネ&断熱材

住宅 省エネ&ヒートポンプ

建築 省エネ&断熱材
15

建築 省エネ&接合

住宅 省エネ&換気 制御

10

建築 省エネ&成形 建築 省エネ&換気 制御
住宅 省エネ&運用 最適化 AI

5

建築 省エネ&AI

0

KAKEN累積投資金額成長率
成長率>25%25%≧成長率>0%110
住宅 省エネ&太陽熱 利用
105
建築 省エネ&ドローン 監視 住宅 省エネ&燃料電池

0%≧成長率GoogleScholar
件数
絶対値

100

国内特許 累積件数成長率（％）

国内特許 累積件数成長率（％）

100

注：方法論の試行を優先し、各プロットの正しさは未検証

多40

住宅 省エネ&排熱 回収
建築 省エネ&排熱 回収

住宅 省エネ&接合

35

少住宅 省エネ&ヒートポンプ

建築 省エネ&接合
建築 省エネ&断熱材

住宅 省エネ&断熱材
15

住宅 省エネ&コージェネレーション

10

建築 省エネ&成形

5

住宅 省エネ&写真 測量

建築 省エネ&スマート施工

0
建築 省エネ&AI 施工 最適化
建築 省エネ&写真 測量
建築 省エネ&エネルギーマネジメント

住宅 省エネ&エネルギーマネジメント 住宅 省エネ&スマート施工
住宅 省エネ&AI
建築 省エネ&エネルギーマネジメント
-5

0

5

10

Google Scholar 件数成長率（％）

15

20

-5

0

5

10

15

20

Google Scholar 件数成長率（％）※Google Scholarには論文以外の文書も含まれる。※灰色点線上は、初期値が0件のため成長率を定義できない項目が含まれるため解釈に要留意。 検索でヒットしなかった項目が0%の直線上に、また成長率を計算する際の初期値が0であるが終期値が非0である項目が100%の直線上にプロット分布。※Google Scholarの成長率は2017年から2023年の年平均成長率＝{(“2023年値”) / (“2017年値”)} ^ (1/6) 1 、その他項目の成長率は2012年から2017年までの累積値と2012年から2023年までの累積値の間での成長率＝{(“2012年~2023年累積値”) / (“2012年~2017年累積値”)} ^ (1/6) - 1で試算。但し、国内特許は申請から反映にかかる期間を考慮して2021年までの成長率＝{(“2012年~2021年累積値”) / (“2012年~2017年累積値”)} ^ (1/4) - 1で試算。
出所：各種二次情報をもとにアーサー・ディ・リトル作成© Arthur D. Little84

M「乗用車の省エネ化促進・エネル
ギー源の転換促進」

手法例B：研究・技術の注目度や動向、投資状況の分析「車 電気＆自動運転 AI」「車 省エネ＆排熱 回収」などは、研究投資、研究者層の育成がなされてきた分野で国内特許数も増加傾向にある
乗用車の省エネ化促進・エネルギー源の転換促進
JST 累積投資金額成長率
成長率>15%110
車 電気&空間 分解能 向上
10015%≧成長率>0%0%≧成長率GoogleScholar
件数
絶対値

車 省エネ&AI
車 電気&積層造形

車 省エネ&水素 燃焼 制御

車 電気&自動運転 遠隔操作

多

70

少

60

車 電気&メタン 燃料

50

車 電気&磁気 解析

40
30

車 電気&自動運転 AI
車 電気&自動運転 運行管理

車 省エネ&接合
車 電気&軟磁性 材料

0車 電気&磁気 解析
車 省エネ&磁石

10

Google Scholar 件数成長率（％）

20

車 省エネ&自動運転 操作
車 電気&バイオ燃料
車 電気&ワイドギャップ 半導体

車 電気&断熱車 電気&接合

車 省エネ&燃料電池
車 電気&燃料電池
車 電気&水素タンク 温度 圧力 制御
車 省エネ&回生 ブレーキ

10 車 電気&磁石
車 電気&ニッケル水素電池
0

車 省エネ&セルロースナノファイバー
5

25

少

車 電気&自動運転 AI
車 電気&自動運転 運行管理
車 省エネ&排熱 回収車 電気&セルロースナノファイバー

車 省エネ&接合

20

車 電気&自動運転 操作
車 電気&水素 高圧 貯蔵

多車 電気&自動運転 遠隔監視

30

車 電気&リチウムイオン電池

車 電気&水素タンク 温度 圧力 制御-540

車 省エネ&断熱
車 電気&水素 燃焼 制御
車 電気&排熱 回収車 電気&AI20
車 電気&プレス 成形
10
車 省エネ&プレス 成形
0
-10

50

GoogleScholar
件数
絶対値

車 省エネ&自動運転

70
60

車 省エネ&排熱 回収車 電気&トポロジー

KAKEN累積投資金額成長率
成長率>25%25%≧成長率>0%0%≧成長率110
車 電気&積層造形
車 省エネ&水素 高圧 貯蔵
100
車 省エネ&水素 燃焼 制御
車 電気&自動運転 遠隔操作80

国内特許 累積件数成長率（％）

国内特許 累積件数成長率（％）

80

注：方法論の試行を優先し、各プロットの正しさは未検証

車 省エネ&ナノ結晶 磁性

車 省エネ&接着剤
-10

-5

0

5

10

20

25

Google Scholar 件数成長率（％）※Google Scholarには論文以外の文書も含まれる。※灰色点線上は、初期値が0件のため成長率を定義できない項目が含まれるため解釈に要留意。 検索でヒットしなかった項目が0%の直線上に、また成長率を計算する際の初期値が0であるが終期値が非0である項目が100%の直線上にプロット分布。※Google Scholarの成長率は2017年から2023年の年平均成長率＝{(“2023年値”) / (“2017年値”)} ^ (1/6) 1 、その他項目の成長率は2012年から2017年までの累積値と2012年から2023年までの累積値の間での成長率＝{(“2012年~2023年累積値”) / (“2012年~2017年累積値”)} ^ (1/6) - 1で試算。但し、国内特許は申請から反映にかかる期間を考慮して2021年までの成長率＝{(“2012年~2021年累積値”) / (“2012年~2017年累積値”)} ^ (1/4) - 1で試算。
出所：各種二次情報をもとにアーサー・ディ・リトル作成© Arthur D. Little85

M「航空機の省エネ化促進・エネル
ギー源の転換促進」

手法例B：研究・技術の注目度や動向、投資状況の分析「航空 SAF&AI」「航空SAF」「航空 省エネ&生成系AI」などは、国際的に注目度が高まっている
航空機の省エネ化促進・エネルギー源の転換促進
JST 累積投資金額成長率110

15%≧成長率>0%

成長率>15%0%≧成長率GoogleScholar
件数
絶対値

100
90
80

少

70
60

航空 省エネ&接合

50

航空 SAF&リチウム硫黄電池

40

航空 省エネ&AI

30

航空 SAF&Ni基 合金
航空 省エネ&オートクレーブ

航空 SAF&SAF

20

航空 省エネ&生成系AI

10

航空 省エネ&層流 制御

0
航空 省エネ&ホウ化鉄
-10

-5

0

5

10

15

Google Scholar 件数成長率（％）

90

多

80
70
60

少

航空 省エネ&接合
航空 省エネ&オートクレーブ

50

航空 SAF&Fe 薄帯

40

航空 SAF&軟磁性 材料

30

航空 省エネ&生成系AI

航空 SAF&リチウム硫黄電池

20

航空 SAF&Ni基 合金

10

航空 省エネ&ホウ化鉄航空 SAF&SAF
航空 SAF&AI

航空 省エネ&セラミック 複合材
350%≧成長率GoogleScholar
件数
絶対値

0

航空 SAF&AI
20

25%≧成長率>0%

成長率>25%100

国内特許 累積件数成長率（％）

国内特許 累積件数成長率（％）

多

KAKEN累積投資金額成長率110

注：方法論の試行を優先し、各プロットの正しさは未検証

-10

-5

0

5

10

15

20

35

Google Scholar 件数成長率（％）※Google Scholarには論文以外の文書も含まれる。※灰色点線上は、初期値が0件のため成長率を定義できない項目が含まれるため解釈に要留意。 検索でヒットしなかった項目が0%の直線上に、また成長率を計算する際の初期値が0であるが終期値が非0である項目が100%の直線上にプロット分布。※Google Scholarの成長率は2017年から2023年の年平均成長率＝{(“2023年値”) / (“2017年値”)} ^ (1/6) 1 、その他項目の成長率は2012年から2017年までの累積値と2012年から2023年までの累積値の間での成長率＝{(“2012年~2023年累積値”) / (“2012年~2017年累積値”)} ^ (1/6) - 1で試算。但し、国内特許は申請から反映にかかる期間を考慮して2021年までの成長率＝{(“2012年~2021年累積値”) / (“2012年~2017年累積値”)} ^ (1/4) - 1で試算。
出所：各種二次情報をもとにアーサー・ディ・リトル作成© Arthur D. Little86

M「船舶の省エネ化促進・エネルギー源の転換促進」

手法例B：研究・技術の注目度や動向、投資状況の分析「船 省エネ＆断熱」などは、研究投資、研究者層の育成がなされてきた分野で国内特許数も増加傾向にある船舶の省エネ化促進・エネルギー源の転換促進
JST 累積投資金額成長率
110
105

15%≧成長率>0%

成長率>15%0%≧成長率船 省エネ&水素 燃焼 制御
Google
船 省エネ&アンモニア 燃焼 制御 Scholar
船 省エネ&水素 高圧 貯蔵

100

件数
絶対値

船 省エネ&バイオ燃料

多船 省エネ&断熱

少6530
船 省エネ&排熱 回収

25
20
15

船 省エネ&散乱計

10

船 省エネ&リチウムイオン電池

船 省エネ&海洋 衛星 観測
船 省エネ&エンジン 燃焼 効率化
船 省エネ&SAR
船 省エネ&レーダー

5

-10

-5

Google Scholar 件数成長率（％）

5船 省エネ&バイオ燃料

70

船 省エネ&断熱

65

多
少

30
船 省エネ&排熱 回収

25
20
15

船 省エネ&デジタルツイン
船 省エネ&波浪 予測

10船 省エネ&エンジン 設計 シミュレーション
船 省エネ&データ統合

5

船 省エネ&乱流 制御
船 省エネ&生成系AI
船 省エネ&ワイドギャップ 半導体
船 省エネ&データ同化

船 省エネ&データ統合
0100

GoogleScholar
件数
絶対値

0

0
船 省エネ&乱流 制御
船 省エネ&データ同化

KAKEN累積投資金額成長率
成長率>25%25%≧成長率>0%0%≧成長率110
船 省エネ&水素 燃焼 制御
105
船 省エネ&アンモニア 燃焼 制御
船 省エネ&水素 高圧 貯蔵

国内特許 累積件数成長率（％）

国内特許 累積件数成長率（％）

70

注：方法論の試行を優先し、各プロットの正しさは未検証

20

-10

-5

0

5

20

Google Scholar 件数成長率（％）※Google Scholarには論文以外の文書も含まれる。※灰色点線上は、初期値が0件のため成長率を定義できない項目が含まれるため解釈に要留意。 検索でヒットしなかった項目が0%の直線上に、また成長率を計算する際の初期値が0であるが終期値が非0である項目が100%の直線上にプロット分布。※Google Scholarの成長率は2017年から2023年の年平均成長率＝{(“2023年値”) / (“2017年値”)} ^ (1/6) 1 、その他項目の成長率は2012年から2017年までの累積値と2012年から2023年までの累積値の間での成長率＝{(“2012年~2023年累積値”) / (“2012年~2017年累積値”)} ^ (1/6) - 1で試算。但し、国内特許は申請から反映にかかる期間を考慮して2021年までの成長率＝{(“2012年~2021年累積値”) / (“2012年~2017年累積値”)} ^ (1/4) - 1で試算。
出所：各種二次情報をもとにアーサー・ディ・リトル作成© Arthur D. Little87M「鉄道の省エネ化促進・エネルギー源の転換促進」

手法例B：研究・技術の注目度や動向、投資状況の分析「鉄道 省エネ&マテリアルズインフォマティクス」「鉄道 省エネ&リチウムイオン電池」などは、国際的に注目度が高まっている
鉄道の省エネ化促進・エネルギー源の転換促進
0%≧成長率GoogleScholar
件数
絶対値
多

80
少

70
60
50
40

鉄道 省エネ&マテリアルズインフォマティクス

30

鉄道 省エネ&接合

20

鉄道 省エネ&プレス 成形

鉄道 省エネ&トポロジー
鉄道 省エネ&リチウムイオン電池

10

鉄道 省エネ&バルク 軟磁性材料

0KAKEN累積投資金額成長率
成長率>25%25%≧成長率>0%0%≧成長率110
鉄道 省エネ&排熱 回収
100
鉄道 省エネ&断熱
90
鉄道 省エネ&水素 燃焼 制御

国内特許 累積件数成長率（％）

国内特許 累積件数成長率（％）

JST 累積投資金額成長率
成長率>15%15%≧成長率>0%110
鉄道 省エネ&排熱 回収
100
鉄道 省エネ&断熱
90
鉄道 省エネ&水素 燃焼 制御

注：方法論の試行を優先し、各プロットの正しさは未検証

GoogleScholar
件数
絶対値
多

80
少

70
60
50
40
30

鉄道 省エネ&リチウムイオン電池
鉄道 省エネ&プレス 成形

2010

鉄道 省エネ&磁気 シミュレーション
鉄道 省エネ&Fe 薄帯

鉄道 省エネ&マテリアルズインフォマティクス

0
鉄道 省エネ&オートクレーブ-10-5

鉄道 省エネ&摩擦 界面 観察 鉄道 省エネ&エンジン 設計 シミュレーション

鉄道 省エネ&点検 ドローン
05

Google Scholar 件数成長率（％）

10

15

-10

-5

0

5

10

15

Google Scholar 件数成長率（％）※Google Scholarには論文以外の文書も含まれる。※灰色点線上は、初期値が0件のため成長率を定義できない項目が含まれるため解釈に要留意。 検索でヒットしなかった項目が0%の直線上に、また成長率を計算する際の初期値が0であるが終期値が非0である項目が100%の直線上にプロット分布。※Google Scholarの成長率は2017年から2023年の年平均成長率＝{(“2023年値”) / (“2017年値”)} ^ (1/6) 1 、その他項目の成長率は2012年から2017年までの累積値と2012年から2023年までの累積値の間での成長率＝{(“2012年~2023年累積値”) / (“2012年~2017年累積値”)} ^ (1/6) - 1で試算。但し、国内特許は申請から反映にかかる期間を考慮して2021年までの成長率＝{(“2012年~2021年累積値”) / (“2012年~2017年累積値”)} ^ (1/4) - 1で試算。
出所：各種二次情報をもとにアーサー・ディ・リトル作成© Arthur D. Little88

M「商用車の省エネ化促進・エネル
ギー源の転換促進」

手法例B：研究・技術の注目度や動向、投資状況の分析「物流 省エネ&ロボ」「交通 省エネ&ブロックチェーン」などは、国際的に注目度が高まっている
商用車の省エネ化促進・エネルギー源の転換促進
JST 累積投資金額成長率110

15%≧成長率>0%

成長率>15%0%≧成長率GoogleScholar
件数
絶対値

100
90
80

少

70
60
50

交通 省エネ&シミュレーション
交通 省エネ&通信

交通 省エネ&自動運転

40

物流 省エネ&ブロックチェーン

30

交通 省エネ&ブロックチェーン
交通 省エネ&バイオ燃料

20
10
0
-10

物流 省エネ&ロボ

物流 省エネ&水素 燃焼 制御

01

25%≧成長率>0%

成長率>25%0%≧成長率GoogleScholar
件数
絶対値

100
90

多

80
少

70
60
50

交通 省エネ&シミュレーション
交通 省エネ&自動運転
交通 省エネ&通信

40
物流 省エネ&ブロックチェーン

30
20
10

交通 省エネ&ブロックチェーン
交通 省エネ&バイオ燃料
物流 省エネ&ロボ
物流 省エネ&水素 燃焼 制御

0

物流 省エネ&需要 予測 AI-5 -4 -3 -2 -1

KAKEN累積投資金額成長率110

国内特許 累積件数成長率（％）

国内特許 累積件数成長率（％）

多

注：方法論の試行を優先し、各プロットの正しさは未検証

物流 省エネ&需要 予測 AI

交通 省エネ&センサー
2

3

4

5

6

7

8

Google Scholar 件数成長率（％）

9

10 11

-5 -4 -3 -2 -1

0

1

交通 省エネ&交通管制
2

3

4

5

6

7

8

9

10 11

Google Scholar 件数成長率（％）※Google Scholarには論文以外の文書も含まれる。※灰色点線上は、初期値が0件のため成長率を定義できない項目が含まれるため解釈に要留意。 検索でヒットしなかった項目が0%の直線上に、また成長率を計算する際の初期値が0であるが終期値が非0である項目が100%の直線上にプロット分布。※Google Scholarの成長率は2017年から2023年の年平均成長率＝{(“2023年値”) / (“2017年値”)} ^ (1/6) 1 、その他項目の成長率は2012年から2017年までの累積値と2012年から2023年までの累積値の間での成長率＝{(“2012年~2023年累積値”) / (“2012年~2017年累積値”)} ^ (1/6) - 1で試算。但し、国内特許は申請から反映にかかる期間を考慮して2021年までの成長率＝{(“2012年~2021年累積値”) / (“2012年~2017年累積値”)} ^ (1/4) - 1で試算。
出所：各種二次情報をもとにアーサー・ディ・リトル作成© Arthur D. Little89M「データセンターの省エネ化促進」

手法例B：研究・技術の注目度や動向、投資状況の分析「データセンタ 省エネ&GPU」「データセンタ 省エネ&コンピューティングアーキテク
チャ」などは、国際的に注目度が高まっている
データセンターの省エネ化促進
JST 累積投資金額成長率
110

成長率>15%15%≧成長率>0%0%≧成長率GoogleScholar
件数
絶対値

100
90
80

少

70
60
50

データセンター 省エネ&光 電 融合

40

データセンター 省エネ&GPU

30
20

データセンター 省エネ&ディスアグリゲーション
データセンター 省エネ&ワイドギャップ 半導体
データセンター 省エネ&トランジスタ 回路
データセンター 省エネ&液浸 データセンター 省エネ&室温 予測

10KAKEN累積投資金額成長率
110

25%≧成長率>0%

成長率>25%0%≧成長率GoogleScholar
件数
絶対値

100
90

国内特許 累積件数成長率（％）

国内特許 累積件数成長率（％）

多

注：方法論の試行を優先し、各プロットの正しさは未検証

多

80
少

70
データセンター 省エネ&光 電 融合
データセンター 省エネ&GPU

60
50

データセンター 省エネ&ディスアグリゲーション

40

データセンター 省エネ&室温 予測
データセンター 省エネ&排熱 回収

30

データセンター 省エネ&トランジスタ 回路

20

データセンター 省エネ&PRAM
データセンター 省エネ&光多重
データセンター 省エネ&液浸

10
0

0

データセンター 省エネ&コンピューティング アーキテクチャ

データセンター 省エネ&マテリアルズインフォマティクス
-10

-8

-6

-4

-2

0

2

4

Google Scholar 件数成長率（％）

6

8

10

-10

-8

-6

-4

-2

0

2

4

6

8

10

Google Scholar 件数成長率（％）※Google Scholarには論文以外の文書も含まれる。※灰色点線上は、初期値が0件のため成長率を定義できない項目が含まれるため解釈に要留意。 検索でヒットしなかった項目が0%の直線上に、また成長率を計算する際の初期値が0であるが終期値が非0である項目が100%の直線上にプロット分布。※Google Scholarの成長率は2017年から2023年の年平均成長率＝{(“2023年値”) / (“2017年値”)} ^ (1/6) 1 、その他項目の成長率は2012年から2017年までの累積値と2012年から2023年までの累積値の間での成長率＝{(“2012年~2023年累積値”) / (“2012年~2017年累積値”)} ^ (1/6) - 1で試算。但し、国内特許は申請から反映にかかる期間を考慮して2021年までの成長率＝{(“2012年~2021年累積値”) / (“2012年~2017年累積値”)} ^ (1/4) - 1で試算。
出所：各種二次情報をもとにアーサー・ディ・リトル作成© Arthur D. Little

90

M「太陽光の主力電源化」

手法例B：研究・技術の注目度や動向、投資状況の分析「太陽電池＆常監視システム」「太陽電池＆有機薄膜 太陽電池」などは、研究投資、研究者層の育成がなされてきた分野で国内特許数も増加傾向にある
太陽光の主力電源化
JST 累積投資金額成長率
110

成長率>15%15%≧成長率>0%

GoogleScholar
件数
絶対値

太陽電池&溶液塗布

太陽電池&ソーラーシェアリング
100

0%≧成長率太陽電池&常 監視 システム

少太陽電池&有機系 太陽電池

太陽電池&衛星 画像
太陽電池&宇宙 太陽光 発電

50
20

太陽電池&画像 診断

太陽電池&電位 劣化

太陽電池&有機薄膜 太陽電池
10
太陽電池&光 温度 劣化
太陽電池&色素 増感 太陽電池

0

0

5

成長率>25%25%≧成長率>0%太陽電池&ソーラーシェアリング
100

0%≧成長率GoogleScholar
件数
絶対値

太陽電池&溶液塗布

多太陽電池&スマート インバータ

少太陽電池&衛星 画像
50

太陽電池&多接合

太陽電池&ペロブスカイト 太陽電池
太陽電池&画像 診断
太陽電池&AI
太陽電池&デマンド 予測

20

太陽電池&有機薄膜 太陽電池
10 太陽電池&水上 設置 太陽電池
太陽電池&色素 太陽電池

太陽電池&発電量 予測

太陽電池&モジュール製造
太陽電池&長期 信頼性

0太陽電池&農作物 生育
太陽電池&劣化 機構
太陽電池&低コスト リサイクル 太陽電池&デジタルツイン
太陽電池&モジュール 長寿命
太陽電池&マテリアルズインフォマティクス-5

KAKEN累積投資金額成長率110

国内特許 累積件数成長率（％）

国内特許 累積件数成長率（％）

多太陽電池&スマート インバータ

注：方法論の試行を優先し、各プロットの正しさは未検証

10Google Scholar 件数成長率（％）

1520

太陽電池&性能診断
太陽電池&構造評価
太陽電池&火災 メカニズム
太陽電池&発電量低下 モデリング 太陽電池&スマート 施工
-5

0

5

10

15

20

Google Scholar 件数成長率（％）※Google Scholarには論文以外の文書も含まれる。※灰色点線上は、初期値が0件のため成長率を定義できない項目が含まれるため解釈に要留意。 検索でヒットしなかった項目が0%の直線上に、また成長率を計算する際の初期値が0であるが終期値が非0である項目が100%の直線上にプロット分布。※Google Scholarの成長率は2017年から2023年の年平均成長率＝{(“2023年値”) / (“2017年値”)} ^ (1/6) 1 、その他項目の成長率は2012年から2017年までの累積値と2012年から2023年までの累積値の間での成長率＝{(“2012年~2023年累積値”) / (“2012年~2017年累積値”)} ^ (1/6) - 1で試算。但し、国内特許は申請から反映にかかる期間を考慮して2021年までの成長率＝{(“2012年~2021年累積値”) / (“2012年~2017年累積値”)} ^ (1/4) - 1で試算。
出所：各種二次情報をもとにアーサー・ディ・リトル作成© Arthur D. Little91

M「風力の主力電源化」

手法例B：研究・技術の注目度や動向、投資状況の分析「風力発電＆遠隔監視」「風力発電＆ 発電量 予測」「風力発電＆デマンド 予測」など
は、研究投資、研究者層の育成がなされてきた分野で国内特許数も増加傾向にある
風力の主力電源化
JST 累積投資金額成長率
110105

成長率>15%15%≧成長率>0%0%≧成長率

風力発電&ドローン 点検 Google

風力発電&ウェイク 予測

100

多

45

少

風力発電&掘削40

風力発電&空中35

風力発電&遠隔監視
風力発電&価格 予測
25 風力発電&設計 シミュレーション
風力発電&発電量 予測
20
風力発電&摩耗
15
風力発電&デマンド 予測
風力発電&浮体式 洋上
風力発電&風速
予測10
風力発電&直流送電
5
風力発電&マテリアルズインフォマティクス
風力発電&衛星0
風力発電&5G通信
風力発電&モジュール 長寿命 風力発電&ビッグデータ
風力発電&デジタルツイン
風力発電&リスクアセスメント
30

-10

-5

0

5

10

Google Scholar 件数成長率（％）

1520

KAKEN累積投資金額成長率
110

25%≧成長率>0%

成長率>25%0%≧成長率Google105

風力発電&排水 処理 風力発電&ドローン 点検 Scholar

100

国内特許 累積件数成長率（％）

国内特許 累積件数成長率（％）

風力発電&排水 処理

95

風力発電&AI

Scholar
件数
絶対値

注：方法論の試行を優先し、各プロットの正しさは未検証

風力発電&ウェイク 予測

95

件数
絶対値

風力発電&AI

多45

少風力発電&掘削40

風力発電&空中35

風力発電&遠隔監視
風力発電&価格 予測
25 風力発電&設計 シミュレーション
風力発電&発電量 予測
30
20

風力発電&摩耗

15

風力発電&デマンド 予測
風力発電&風速 予測

風力発電&浮体式 洋上

105 風力発電&風車 配置 最適化

風力発電&マテリアルズインフォマティクス

0
風力発電&5G通信
風力発電&デジタル 測量
風力発電&リスクアセスメント
風力発電&デジタルツイン
-10

-5

0

5

10

15

20

Google Scholar 件数成長率（％）※Google Scholarには論文以外の文書も含まれる。※灰色点線上は、初期値が0件のため成長率を定義できない項目が含まれるため解釈に要留意。 検索でヒットしなかった項目が0%の直線上に、また成長率を計算する際の初期値が0であるが終期値が非0である項目が100%の直線上にプロット分布。※Google Scholarの成長率は2017年から2023年の年平均成長率＝{(“2023年値”) / (“2017年値”)} ^ (1/6) 1 、その他項目の成長率は2012年から2017年までの累積値と2012年から2023年までの累積値の間での成長率＝{(“2012年~2023年累積値”) / (“2012年~2017年累積値”)} ^ (1/6) - 1で試算。但し、国内特許は申請から反映にかかる期間を考慮して2021年までの成長率＝{(“2012年~2021年累積値”) / (“2012年~2017年累積値”)} ^ (1/4) - 1で試算。
出所：各種二次情報をもとにアーサー・ディ・リトル作成© Arthur D. Little

92

M「原子力の活用」

手法例B：研究・技術の注目度や動向、投資状況の分析「原子力 発電＆リスク評価」「原子力 発電＆核融合炉」などは、研究投資、研究者層の育成がなされてきた分野で国内特許数も増加傾向にある
原子力の活用JST 累積投資金額成長率
110
105

15%≧成長率>0%

成長率>15%0%≧成長率GoogleScholar
原子力 発電&高温ガス炉 件数
絶対値

原子力 発電&地域 防災100
45

原子力 発電&高速炉

40

20

原子力 発電&最終処分
原子力&劣化 診断

15

少原子力&高速炉
原子力&高温ガス炉
原子力 発電&リスク 評価

原子力&リスク 評価

25

10

多

原子力&核融合炉

原子力&最終処分

原子力&深層 防護

原子力&技術受容 モデル

5 原子力&技能 継承

原子力&燃料 リサイクル0

KAKEN累積投資金額成長率
110105

25%≧成長率>0%

成長率>25%0%≧成長率GoogleScholar
原子力 発電&高温ガス炉 件数
絶対値

原子力 発電&地域 防災

100

国内特許 累積件数成長率（％）

国内特許 累積件数成長率（％）

原子力 発電&核融合炉

注：方法論の試行を優先し、各プロットの正しさは未検証

原子力 発電&核融合炉

多

45

少

40

原子力&高速炉
原子力&劣化 診断
原子力&リスク 評価
原子力&高温ガス炉

25

15
10
5

原子力 発電&リスク 評価

原子力 発電&最終処分

20

原子力&再処理原子力 発電&技術受容 モデル

原子力&核融合炉

原子力&深層 防護
原子力&最終処分
原子力 発電&再処理 原子力&燃料 リサイクル
原子力&技能 継承0

原子力 発電&技能 継承
原子力&次世代革新炉
原子力 発電&技術受容 モデル
原子力&アクシデント マネジメント 原子力 発電&燃料 リサイクル-14 -13-7 -6 -5 -4 -3 -2 -1

0

1

2

3

Google Scholar 件数成長率（％）

4

5

6

7

8

原子力&技術受容 モデル

原子力 発電&分離変換

原子力&分離変換

原子力&アクシデント マネジメント 原子力 発電&アクシデント マネジメント-14 -13-7 -6 -5 -4 -3 -2 -1

0

1

2

3

4

5

6

7

8

Google Scholar 件数成長率（％）※Google Scholarには論文以外の文書も含まれる。※灰色点線上は、初期値が0件のため成長率を定義できない項目が含まれるため解釈に要留意。 検索でヒットしなかった項目が0%の直線上に、また成長率を計算する際の初期値が0であるが終期値が非0である項目が100%の直線上にプロット分布。※Google Scholarの成長率は2017年から2023年の年平均成長率＝{(“2023年値”) / (“2017年値”)} ^ (1/6) 1 、その他項目の成長率は2012年から2017年までの累積値と2012年から2023年までの累積値の間での成長率＝{(“2012年~2023年累積値”) / (“2012年~2017年累積値”)} ^ (1/6) - 1で試算。但し、国内特許は申請から反映にかかる期間を考慮して2021年までの成長率＝{(“2012年~2021年累積値”) / (“2012年~2017年累積値”)} ^ (1/4) - 1で試算。
出所：各種二次情報をもとにアーサー・ディ・リトル作成© Arthur D. Little

93M「水素の導入促進」

手法例B：研究・技術の注目度や動向、投資状況の分析「水素& SAF」は国際的に注目度が高まっている模様。国内に研究者層は一定存在するものの、JSTでの支援はまだ手薄である可能性が示唆される
水素の導入促進110

JST 累積投資金額成長率15%≧成長率>0%

成長率>15%105

0%≧成長率GoogleScholar
件数
絶対値

水素&合成メタン100

多水素&合成燃料50

少45
水素&アルカリ水電解

水素&AI 制御4035

水素&淡水化30

水素&水素 還元 製鉄

25

水素&水素吸蔵合金

20

水素&SAF15105水素&触媒 塗工

水素&水素 化学品 合成

KAKEN累積投資金額成長率
110

25%≧成長率>0%

成長率>25%0%≧成長率GoogleScholar
件数
絶対値

水素&合成メタン

105100

国内特許 累積件数成長率（％）

国内特許 累積件数成長率（％）

55

注：方法論の試行を優先し、各プロットの正しさは未検証

55

多水素&合成燃料50

少45
水素&アルカリ水電解

水素&AI 制御4035

水素&淡水化30

水素&水素 還元 製鉄

25

水素&水素吸蔵合金

20水素&水素 化学品 合成

水素&SAF1510水素&触媒 塗工

500

水素&メチルシクロヘキサン

水素&メチルシクロヘキサン
-20

-15

-10

-5

0

5

Google Scholar 件数成長率（％）

10

15

20

60

-20

-15

-10

-5

国際的に注目されつつあり、国内でも研究者者層は一定存在。
政府の戦略的な研究投資先として一目置くと良いのではないか

0

5

10

15

20

60

Google Scholar 件数成長率（％）※Google Scholarには論文以外の文書も含まれる。※灰色点線上は、初期値が0件のため成長率を定義できない項目が含まれるため解釈に要留意。 検索でヒットしなかった項目が0%の直線上に、また成長率を計算する際の初期値が0であるが終期値が非0である項目が100%の直線上にプロット分布。※Google Scholarの成長率は2017年から2023年の年平均成長率＝{(“2023年値”) / (“2017年値”)} ^ (1/6) 1 、その他項目の成長率は2012年から2017年までの累積値と2012年から2023年までの累積値の間での成長率＝{(“2012年~2023年累積値”) / (“2012年~2017年累積値”)} ^ (1/6) - 1で試算。但し、国内特許は申請から反映にかかる期間を考慮して2021年までの成長率＝{(“2012年~2021年累積値”) / (“2012年~2017年累積値”)} ^ (1/4) - 1で試算。
出所：各種二次情報をもとにアーサー・ディ・リトル作成© Arthur D. Little

94M「アンモニアの導入促進」

手法例B：研究・技術の注目度や動向、投資状況の分析「アンモニア&触媒」などは、研究投資、研究者層の育成が推進されてきた分野で、国内特許数も増加傾向にある
アンモニアの導入促進
JST 累積投資金額成長率
105

15%≧成長率>0%

成長率>15%0%≧成長率

アンモニア&燃焼 シミュレーション

アンモニア&センシング
アンモニア&AI 燃焼 制御
アンモニア&AI 制御

100

GoogleScholar
件数
絶対値

アンモニア&アンモニア タンク 大型
15アンモニア&触媒

10アンモニア&窒素酸化物 浄化

5

アンモニア&金属錯体
アンモニア&人工光合成

少アンモニア&発電
アンモニア&窒素酸化物 吸着
アンモニア&ペロブスカイト化合物

アンモニア&アンモニア燃料電池
アンモニア&反応シミュレーション

0

KAKEN累積投資金額成長率
10525%≧成長率>0%

成長率>25%0%≧成長率

アンモニア&燃焼 シミュレーション

アンモニア&センシング
アンモニア&AI 燃焼 制御

アンモニア&AI 制御

100

国内特許 累積件数成長率（％）

国内特許 累積件数成長率（％）

多アンモニア&アンモニア 加熱 炉

注：方法論の試行を優先し、各プロットの正しさは未検証

GoogleScholar
件数
絶対値
多アンモニア&アンモニア 加熱 炉

アンモニア&アンモニア タンク 大型
15アンモニア&発電
アンモニア&窒素酸化物 吸着

アンモニア&触媒少アンモニア&ペロブスカイト化合物

10

アンモニア&窒素酸化物 浄化
アンモニア&電解合成
アンモニア&金属錯体

5

アンモニア&アンモニア燃料電池

アンモニア&人工光合成 アンモニア&反応シミュレーション
0

アンモニア&熱流体 解析
アンモニア&マテリアルズインフォマティクス
-5

0

5

10

15

Google Scholar 件数成長率（％）

25

アンモニア&熱流体 解析
アンモニア&マテリアルズインフォマティクス
-5

0

5

10

15

25

Google Scholar 件数成長率（％）※Google Scholarには論文以外の文書も含まれる。※灰色点線上は、初期値が0件のため成長率を定義できない項目が含まれるため解釈に要留意。 検索でヒットしなかった項目が0%の直線上に、また成長率を計算する際の初期値が0であるが終期値が非0である項目が100%の直線上にプロット分布。※Google Scholarの成長率は2017年から2023年の年平均成長率＝{(“2023年値”) / (“2017年値”)} ^ (1/6) 1 、その他項目の成長率は2012年から2017年までの累積値と2012年から2023年までの累積値の間での成長率＝{(“2012年~2023年累積値”) / (“2012年~2017年累積値”)} ^ (1/6) - 1で試算。但し、国内特許は申請から反映にかかる期間を考慮して2021年までの成長率＝{(“2012年~2021年累積値”) / (“2012年~2017年累積値”)} ^ (1/4) - 1で試算。
出所：各種二次情報をもとにアーサー・ディ・リトル作成© Arthur D. Little95

M「蓄電池産業の支援」

手法例B：研究・技術の注目度や動向、投資状況の分析「蓄電池&リサイクル」「蓄電池&全固体電池」は、研究投資、研究者層の育成が推進されてきた分野で、国内特許数も増加傾向にある
蓄電池産業の支援
JST 累積投資金額成長率110

15%≧成長率>0%

成長率>15%0%≧成長率GoogleScholar
件数
絶対値

105
100
95
55

多

蓄電池&リサイクル

50
45

少

蓄電池&全固体電池

40

蓄電池&レドックスフロー電池

35

蓄電池&マグネシウム イオン 電池

30
25

蓄電池&センシング

20

蓄電池&正極材

蓄電池&リチウム金属電池
蓄電池&負極材
蓄電池&性能評価
蓄電池&電解液1510

蓄電池&リチウム硫黄電池

蓄電池&セパレータ
蓄電池&ナトリウム イオン 電池

0
蓄電池&空気電池

KAKEN累積投資金額成長率
110

0

2

4

6

8

10

12

14

16

18

20

Google Scholar 件数成長率（％）

GoogleScholar
件数
絶対値

95

24

26

28

多

蓄電池&ブロックチェーン

55

蓄電池&リサイクル

50

少蓄電池&レドックスフロー電池
蓄電池&リチウム硫黄電池

45
40

蓄電池&全固体電池

35 蓄電池&マグネシウム イオン 電池
30

蓄電池&リチウム金属電池

蓄電池&センシング

25

蓄電池&正極材

20

蓄電池&電解液

蓄電池&カリウム イオン 電池

1510

蓄電池&性能評価

蓄電池&シミュレーション
蓄電池&ナトリウム イオン 電池

0
蓄電池&空気電池

220%≧成長率100

蓄電池&AI 検査
蓄電池&バッテリーマネジメント システム 蓄電池&充放電解析-225%≧成長率>0%

成長率>25%105

国内特許 累積件数成長率（％）

国内特許 累積件数成長率（％）

蓄電池&ブロックチェーン

注：方法論の試行を優先し、各プロットの正しさは未検証

-2

0

2

4

6

8

蓄電池&マテリアルズインフォマティクス
蓄電池&AI 検査
10

12

14

16

18

20

22

24

26

28

Google Scholar 件数成長率（％）※Google Scholarには論文以外の文書も含まれる。※灰色点線上は、初期値が0件のため成長率を定義できない項目が含まれるため解釈に要留意。 検索でヒットしなかった項目が0%の直線上に、また成長率を計算する際の初期値が0であるが終期値が非0である項目が100%の直線上にプロット分布。※Google Scholarの成長率は2017年から2023年の年平均成長率＝{(“2023年値”) / (“2017年値”)} ^ (1/6) 1 、その他項目の成長率は2012年から2017年までの累積値と2012年から2023年までの累積値の間での成長率＝{(“2012年~2023年累積値”) / (“2012年~2017年累積値”)} ^ (1/6) - 1で試算。但し、国内特許は申請から反映にかかる期間を考慮して2021年までの成長率＝{(“2012年~2021年累積値”) / (“2012年~2017年累積値”)} ^ (1/4) - 1で試算。
出所：各種二次情報をもとにアーサー・ディ・リトル作成© Arthur D. Little96

M「多様な発電源による電力の調整」

手法例B：研究・技術の注目度や動向、投資状況の分析「電力&マイクログリッド」は、研究投資、研究者層の育成が推進されてきた分野で、国内特許数も増加傾向にある。産業化支援事業への橋渡しを意識することが有効か
多様な発電源による電力の調整

注：方法論の試行を優先し、各プロットの正しさは未検証

成長率>15%15%≧成長率>0%0%≧成長率JST 累積投資金額成長率200
電力&分散型エネルギーリソース
Google
電力&スマートインバータ

成長率>25%KAKEN累積投資金額成長率200
電力&分散型エネルギーリソース

100

100

Scholar
件数
絶対値

電力&ブロックチェーン

40

少

35
電力&マイクログリッド

30
25
20
15
10
5

多

電力& VPP

電力&V2G
電力&V2X
電力&エネルギーマネジメント システム0

国内特許 累積件数成長率（％）

国内特許 累積件数成長率（％）

45

45
40
35
30
25

25%≧成長率>0%0%≧成長率GoogleScholar
件数
絶対値

電力&ブロックチェーン

多

電力&VPP 電力&スマートインバータ

研究投資、研究者層の育成がなされてきた分野で特許も増加傾向。
産業移行を見据え、産業化支援事
業への橋渡しを意識することが有
効か

少電力&マイクログリッド

20
15
10
5

電力&V2G

電力&V2X

電力&エネルギーマネジメント システム

0
電力&エネルギーモデル
-25

-20

-15

-10

電力&エネルギーモデル
-5

0

5

10

Google Scholar 件数成長率（％）

15

40

-25

-20

-15

-10

-5

0

5

10

15

40

Google Scholar 件数成長率（％）※Google Scholarには論文以外の文書も含まれる。※灰色点線上は、初期値が0件のため成長率を定義できない項目が含まれるため解釈に要留意。 検索でヒットしなかった項目が0%の直線上に、また成長率を計算する際の初期値が0であるが終期値が非0である項目が100%の直線上にプロット分布。※Google Scholarの成長率は2017年から2023年の年平均成長率＝{(“2023年値”) / (“2017年値”)} ^ (1/6) 1 、その他項目の成長率は2012年から2017年までの累積値と2012年から2023年までの累積値の間での成長率＝{(“2012年~2023年累積値”) / (“2012年~2017年累積値”)} ^ (1/6) - 1で試算。但し、国内特許は申請から反映にかかる期間を考慮して2021年までの成長率＝{(“2012年~2021年累積値”) / (“2012年~2017年累積値”)} ^ (1/4) - 1で試算。
出所：各種二次情報をもとにアーサー・ディ・リトル作成© Arthur D. Little97M「カーボンリサイクル・CCSの促進」

手法例B：研究・技術の注目度や動向、投資状況の分析「CCS&貯留 モニタリング」などは、国際的に注目度が高まっている
カーボンリサイクル・CCSの促進
110

JST 累積投資金額成長率15%≧成長率>0%

成長率>15%0%≧成長率GoogleScholar
件数
絶対値

100
90
80

少

70
60
50

Carbon dioxide Capture and Storage&貯留 モニタリング

40

Carbon dioxide Capture and Storage&ゼオライト 吸着

30

Carbon dioxide Capture and Storage&触媒

20Carbon dioxide Capture and Storage&メタネーション

10

KAKEN累積投資金額成長率
110

成長率>25%25%≧成長率>0%0%≧成長率GoogleScholar
件数
絶対値

100
90

国内特許 累積件数成長率（％）

国内特許 累積件数成長率（％）

多

注：方法論の試行を優先し、各プロットの正しさは未検証

多

80
少

70
60
50
Carbon dioxide Capture and Storage&貯留 モニタリング

40
30

Carbon dioxide Capture and Storage&ゼオライト 吸着
Carbon dioxide Capture and Storage&ガス田 貯留

20
10

0

0
カーボンリサイクル&急速熱分解
-6

-4

0

2

4

6

8

10

12

14

Google Scholar 件数成長率（％）

18

20

22

-6

-4

0

2

4

6

8

10

12

14

18

20

22

Google Scholar 件数成長率（％）※Google Scholarには論文以外の文書も含まれる。※灰色点線上は、初期値が0件のため成長率を定義できない項目が含まれるため解釈に要留意。 検索でヒットしなかった項目が0%の直線上に、また成長率を計算する際の初期値が0であるが終期値が非0である項目が100%の直線上にプロット分布。※Google Scholarの成長率は2017年から2023年の年平均成長率＝{(“2023年値”) / (“2017年値”)} ^ (1/6) 1 、その他項目の成長率は2012年から2017年までの累積値と2012年から2023年までの累積値の間での成長率＝{(“2012年~2023年累積値”) / (“2012年~2017年累積値”)} ^ (1/6) - 1で試算。但し、国内特許は申請から反映にかかる期間を考慮して2021年までの成長率＝{(“2012年~2021年累積値”) / (“2012年~2017年累積値”)} ^ (1/4) - 1で試算。
出所：各種二次情報をもとにアーサー・ディ・リトル作成© Arthur D. Little

98

M「吸収源の機能強化」

手法例B：研究・技術の注目度や動向、投資状況の分析「森林 保全&ドローン観測」「森林 保全&AI」などは、国際的に注目度が高まっている
吸収源の機能強化
JST 累積投資金額成長率110

15%≧成長率>0%

成長率>15%0%≧成長率GoogleScholar
件数
絶対値

100
90

森林 保全&養殖

80
少

70
60
50
40
30
20

森林 保全&化合物 分析
森林 保全&育種

森林 保全&バイオ炭
森林 保全&ドローン 運搬
森林 保全&AI
吸収源&AI

森林 保全&全球気候モデル

100

海洋 保全&AI
-22

-4 -2

0

2

4

6

8

25%≧成長率>0%

成長率>25%26 28 300%≧成長率GoogleScholar
件数
絶対値

100
90

多

80
少

70
60
50
40
森林 保全&化合物 分析

30

20 吸収源&外来生物 駆除
森林 保全&全球気候モデル
10

海洋 保全&AI
森林 保全&AI
吸収源&AI0
森林 保全&ドローン 観測

吸収源&バイオ炭10 12 14 16 18

Google Scholar 件数成長率（％）

KAKEN累積投資金額成長率110

国内特許 累積件数成長率（％）

国内特許 累積件数成長率（％）

多

注：方法論の試行を優先し、各プロットの正しさは未検証

-22

-4 -2

0

2

4

6

8

10 12 14 16 18

26 28 30

Google Scholar 件数成長率（％）※Google Scholarには論文以外の文書も含まれる。※灰色点線上は、初期値が0件のため成長率を定義できない項目が含まれるため解釈に要留意。 検索でヒットしなかった項目が0%の直線上に、また成長率を計算する際の初期値が0であるが終期値が非0である項目が100%の直線上にプロット分布。※Google Scholarの成長率は2017年から2023年の年平均成長率＝{(“2023年値”) / (“2017年値”)} ^ (1/6) 1 、その他項目の成長率は2012年から2017年までの累積値と2012年から2023年までの累積値の間での成長率＝{(“2012年~2023年累積値”) / (“2012年~2017年累積値”)} ^ (1/6) - 1で試算。但し、国内特許は申請から反映にかかる期間を考慮して2021年までの成長率＝{(“2012年~2021年累積値”) / (“2012年~2017年累積値”)} ^ (1/4) - 1で試算。
出所：各種二次情報をもとにアーサー・ディ・リトル作成© Arthur D. Little99

M「廃棄物と汚染の排除」

手法例B：研究・技術の注目度や動向、投資状況の分析「循環型 経済&ライフサイクルアセスメント」「循環型 経済&AI」などは、国際的に注目度が高まっている
廃棄物と汚染の排除
JST 累積投資金額成長率
110
105

15%≧成長率>0%

成長率>15%0%≧成長率GoogleScholar
件数
絶対値

サーキュラーエコノミー&マテリアルズインフォマティクス

国内特許 累積件数成長率（％）

循環型 経済&ビッグデータ
95

廃棄物 削減&AI

25

廃棄物 削減&ブロックチェーン

廃棄物 削減&重合
廃棄物 削減&発酵10

廃棄物 削減&ライフサイクルアセスメント
廃棄物 削減&政策 効果 分析

5

循環型 経済&AI

0
循環型 経済&Prospective LCA

-10

-5

0

5

10

15

20

Google Scholar 件数成長率（％）

35

40

105

25%≧成長率>0%

成長率>25%0%≧成長率GoogleScholar
件数
絶対値

サーキュラーエコノミー&マテリアルズインフォマティクス

多100
循環型 経済&ビッグデータ
95

廃棄物 削減&ブロックチェーン

少

廃棄物 削減&AI

25

廃棄物 削減&重合

10

廃棄物 削減&発酵
廃棄物 削減&政策 効果 分析

5

循環型 経済&ブロックチェーン
循環型 経済&生分解 評価法

0
循環型 経済&木質 成分 分離
循環型 経済&ライフサイクルアセスメント
廃棄物 削減&行動変容 分析

廃棄物 削減&マテリアルフロー 分析
廃棄物 削減&行動変容 分析-15

少KAKEN累積投資金額成長率110

国内特許 累積件数成長率（％）

多100

注：方法論の試行を優先し、各プロットの正しさは未検証

55

-15

-10

-5

0

5

10

15

20

35

40

55

Google Scholar 件数成長率（％）※Google Scholarには論文以外の文書も含まれる。※灰色点線上は、初期値が0件のため成長率を定義できない項目が含まれるため解釈に要留意。 検索でヒットしなかった項目が0%の直線上に、また成長率を計算する際の初期値が0であるが終期値が非0である項目が100%の直線上にプロット分布。※Google Scholarの成長率は2017年から2023年の年平均成長率＝{(“2023年値”) / (“2017年値”)} ^ (1/6) 1 、その他項目の成長率は2012年から2017年までの累積値と2012年から2023年までの累積値の間での成長率＝{(“2012年~2023年累積値”) / (“2012年~2017年累積値”)} ^ (1/6) - 1で試算。但し、国内特許は申請から反映にかかる期間を考慮して2021年までの成長率＝{(“2012年~2021年累積値”) / (“2012年~2017年累積値”)} ^ (1/4) - 1で試算。
出所：各種二次情報をもとにアーサー・ディ・リトル作成© Arthur D. Little100M「シェアリング・メンテナンスの促進」

手法例B：研究・技術の注目度や動向、投資状況の分析「シェアリング＆ロボ」「メンテナンス＆ロボ」などは、研究投資、研究者層の育成がなされてきた分野で国内特許数も増加傾向にある
シェアリング・メンテナンスの促進
JST 累積投資金額成長率
110105

成長率>15%15%≧成長率>0%0%≧成長率GoogleScholar
件数
絶対値

シェアリング&行動 分析100

少シェアリング&ロボ

30

メンテナンス&GPS

25

シェアリング&GPS

メンテナンス&通信

20

メンテナンス&ロボ
シェアリング&AI

15

メンテナンス&長寿命 メンテナンス&AI

10

メンテナンス&行動 分析

メンテナンス&センサー 異常

0

KAKEN累積投資金額成長率
成長率>25%110
シェアリング&行動 分析
105

25%≧成長率>0%0%≧成長率GoogleScholar
件数
絶対値

100

国内特許 累積件数成長率（％）

国内特許 累積件数成長率（％）

シェアリング&通信

35

5

多

循環型 経済&通信

シェアリング&長寿命

40

注：方法論の試行を優先し、各プロットの正しさは未検証

シェアリング&長寿命
40多少シェアリング&通信

35

メンテナンス&GPS シェアリング&GPS
メンテナンス&ロボ

30
25

循環型 経済&通信
シェアリング&ロボ

メンテナンス&通信

20

メンテナンス&AI
シェアリング&AI

15

メンテナンス&長寿命 メンテナンス&センサー 異常

10

シェアリング&ビジネスモデル

5

サーキュラーエコノミー&長寿命

0 メンテナンス&行動 分析
循環型 経済&センサー 異常
-20

-15

-10

-5

0

シェアリング&行動 予測 AI
510

Google Scholar 件数成長率（％）

15

20

-10

メンテナンス&ビジネスモデル
循環型 経済&GPS
-20

-15

-10

-5

0

5

循環型 経済&長寿命
10

15

20

Google Scholar 件数成長率（％）※Google Scholarには論文以外の文書も含まれる。※灰色点線上は、初期値が0件のため成長率を定義できない項目が含まれるため解釈に要留意。 検索でヒットしなかった項目が0%の直線上に、また成長率を計算する際の初期値が0であるが終期値が非0である項目が100%の直線上にプロット分布。※Google Scholarの成長率は2017年から2023年の年平均成長率＝{(“2023年値”) / (“2017年値”)} ^ (1/6) 1 、その他項目の成長率は2012年から2017年までの累積値と2012年から2023年までの累積値の間での成長率＝{(“2012年~2023年累積値”) / (“2012年~2017年累積値”)} ^ (1/6) - 1で試算。但し、国内特許は申請から反映にかかる期間を考慮して2021年までの成長率＝{(“2012年~2021年累積値”) / (“2012年~2017年累積値”)} ^ (1/4) - 1で試算。
出所：各種二次情報をもとにアーサー・ディ・リトル作成© Arthur D. Little

101

M「再利用・リファービッシュ・再製造の促進」

手法例B：研究・技術の注目度や動向、投資状況の分析「循環型 経済&ブロックチェーン」などは、国際的に注目度が高まっている
再利用・リファービッシュ・再製造の促進
JST 累積投資金額成長率
110

成長率>15%15%≧成長率>0%0%≧成長率GoogleScholar
件数
絶対値

リファービッシュ&修理
105

サーキュラーエコノミー&性能 診断
再利用&3Dモデリング

リファービッシュ&性能 診断

再利用&ブロックチェーン

少再利用&劣化 診断
再利用&接合 法
15
再利用&接着剤

再利用&修理再利用&マテリアルリユース
5
再利用&環境配慮 設計 デザイン

再利用&デジタルツイン

0

KAKEN累積投資金額成長率
110

成長率>25%25%≧成長率>0%0%≧成長率GoogleScholar
件数
絶対値

リファービッシュ&修理
105

国内特許 累積件数成長率（％）

国内特許 累積件数成長率（％）

多100

注：方法論の試行を優先し、各プロットの正しさは未検証

サーキュラーエコノミー&性能 診断
再利用&3Dモデリング

多

100

少

再利用&ブロックチェーン

リファービッシュ&性能 診断

再利用&劣化 診断
再利用&接合 法
15
再利用&接着剤

再利用&修理再利用&マテリアルリユース
5
再利用&環境配慮 設計 デザイン
0

循環型 経済&ブロックチェーン
再利用&マテリアルリユース 建築資材
-20 -15 -10 -5

05

10 15 20 25 30 35 40 45 50 55

Google Scholar 件数成長率（％）

90

再利用&マテリアルフロー 分析-20 -15 -10 -505循環型 経済&ブロックチェーン

10 15 20 25 30 35 40 45 50 55

90

Google Scholar 件数成長率（％）※Google Scholarには論文以外の文書も含まれる。※灰色点線上は、初期値が0件のため成長率を定義できない項目が含まれるため解釈に要留意。 検索でヒットしなかった項目が0%の直線上に、また成長率を計算する際の初期値が0であるが終期値が非0である項目が100%の直線上にプロット分布。※Google Scholarの成長率は2017年から2023年の年平均成長率＝{(“2023年値”) / (“2017年値”)} ^ (1/6) 1 、その他項目の成長率は2012年から2017年までの累積値と2012年から2023年までの累積値の間での成長率＝{(“2012年~2023年累積値”) / (“2012年~2017年累積値”)} ^ (1/6) - 1で試算。但し、国内特許は申請から反映にかかる期間を考慮して2021年までの成長率＝{(“2012年~2021年累積値”) / (“2012年~2017年累積値”)} ^ (1/4) - 1で試算。
出所：各種二次情報をもとにアーサー・ディ・リトル作成© Arthur D. Little

102

M「リサイクルの促進」

手法例B：研究・技術の注目度や動向、投資状況の分析「リサイクル＆選別」「リサイクル＆成形」などは、研究投資、研究者層の育成がなされてきた分野で国内特許数も増加傾向にある
リサイクルの促進
JST 累積投資金額成長率
110105

成長率>15%15%≧成長率>0%

リサイクル&ビジネスモデル

100

0%≧成長率GoogleScholar
件数
絶対値

35
30
25
20

リサイクル&溶解

少リサイクル&洗浄リサイクル&成形リサイクル&酵素
リサイクル&選別リサイクル&発酵

リサイクル&分離
リサイクル&除去

リサイクル&濃縮
15
リサイクル&融解
リサイクル&精製
10
循環型 経済&融解 循環型 経済&ビジネスモデル
リサイクル&精錬
5
循環型 経済&精製
リサイクル&ルート 最適化 AI
循環型 経済&配合
0
循環型 経済&発酵

KAKEN累積投資金額成長率
110
105

成長率>25%25%≧成長率>0%

リサイクル&ビジネスモデル

100

国内特許 累積件数成長率（％）

国内特許 累積件数成長率（％）

多

注：方法論の試行を優先し、各プロットの正しさは未検証
0%≧成長率GoogleScholar
件数
絶対値
多

35

リサイクル&溶解

少リサイクル&洗浄リサイクル&成形リサイクル&酵素
25 リサイクル&選別
リサイクル&分離
リサイクル&発酵
20
リサイクル&除去
リサイクル&融解
リサイクル&廃棄 センサー
15
リサイクル&濃縮
10
リサイクル&精製
循環型 経済&ビジネスモデル
リサイクル&精錬
循環型 経済&選別
5
リサイクル&ルート 最適化 AI
循環型 経済&配合
030

循環型 経済&廃棄 センサー

リサイクル&脱重合
循環型 経済&洗浄
循環型 経済&廃棄 センサー
循環型 経済&脱重合 循環型 経済&ルート 最適化 AI 循環型 経済&モノマー 単離-8 -7 -6 -5 0 1 2 3 4 5 6 7 8 9 10 11 12 13 14 15 16 17 18-8 -7 -6 -5 0 1 2 3 4 5 6 7 8 9 10 11 12 13 14 15 16 17 18

Google Scholar 件数成長率（％）

Google Scholar 件数成長率（％）

サーキュラーエコノミー&融解※Google Scholarには論文以外の文書も含まれる。※灰色点線上は、初期値が0件のため成長率を定義できない項目が含まれるため解釈に要留意。 検索でヒットしなかった項目が0%の直線上に、また成長率を計算する際の初期値が0であるが終期値が非0である項目が100%の直線上にプロット分布。※Google Scholarの成長率は2017年から2023年の年平均成長率＝{(“2023年値”) / (“2017年値”)} ^ (1/6) 1 、その他項目の成長率は2012年から2017年までの累積値と2012年から2023年までの累積値の間での成長率＝{(“2012年~2023年累積値”) / (“2012年~2017年累積値”)} ^ (1/6) - 1で試算。但し、国内特許は申請から反映にかかる期間を考慮して2021年までの成長率＝{(“2012年~2021年累積値”) / (“2012年~2017年累積値”)} ^ (1/4) - 1で試算。
出所：各種二次情報をもとにアーサー・ディ・リトル作成© Arthur D. Little

103

M「必要資源の確保」

手法例B：研究・技術の注目度や動向、投資状況の分析「資源 確保&生態系 リモートセンシング」などは、国際的に注目度が高まっている
必要資源の確保JST 累積投資金額成長率110

15%≧成長率>0%

成長率>15%0%≧成長率GoogleScholar
件数
絶対値

100
90

資源 確保&水質 観測

80
少

70
60
50
40

資源 確保&生態系 リモートセンシング
国内 資源&地形 観測

3020

国内 資源&生態系 リモートセンシング
国内 資源&深海 リチウムイオン電池

国内 資源&地球システム モデル

10

資源 確保&地球システム モデル

0

KAKEN累積投資金額成長率
110

25%≧成長率>0%

成長率>25%0%≧成長率GoogleScholar
件数
絶対値

100
90

国内特許 累積件数成長率（％）

国内特許 累積件数成長率（％）

多

注：方法論の試行を優先し、各プロットの正しさは未検証

資源 確保&水質 観測

多

80
少

70
60
資源 確保&生態系 リモートセンシング

50
国内 資源&地形 観測

40

国内 資源&生態系 リモートセンシング

30

国内 資源&深海 リチウムイオン電池
国内 資源&地球システム モデル
20
資源 確保&地球システム モデル
10
国内 資源&水質 観測
資源 確保&深海 リチウムイオン電池
0

国内 資源&海流 観測-8 -7-2 -1 0

1

2

3

資源 確保&自動 船位 保持
4

5

6

7

8

9 10

Google Scholar 件数成長率（％）

22 23 24

-8 -7

国内 資源&海流 観測

資源 確保&自動 船位 保持-2 -1 0

4

1

2

3

5

6

7

8

9 10

22 23 24

Google Scholar 件数成長率（％）※Google Scholarには論文以外の文書も含まれる。※灰色点線上は、初期値が0件のため成長率を定義できない項目が含まれるため解釈に要留意。 検索でヒットしなかった項目が0%の直線上に、また成長率を計算する際の初期値が0であるが終期値が非0である項目が100%の直線上にプロット分布。※Google Scholarの成長率は2017年から2023年の年平均成長率＝{(“2023年値”) / (“2017年値”)} ^ (1/6) 1 、その他項目の成長率は2012年から2017年までの累積値と2012年から2023年までの累積値の間での成長率＝{(“2012年~2023年累積値”) / (“2012年~2017年累積値”)} ^ (1/6) - 1で試算。但し、国内特許は申請から反映にかかる期間を考慮して2021年までの成長率＝{(“2012年~2021年累積値”) / (“2012年~2017年累積値”)} ^ (1/4) - 1で試算。
出所：各種二次情報をもとにアーサー・ディ・リトル作成© Arthur D. Little

104

MFTを用いた分析手法

分析手法例A：
重要社会課題解決に資する研究・技術の可視化
分析手法
の施行例

分析手法例B：
研究・技術の注目度や動向、投資状況の分析
分析手法例C：
諸外国に対する我が国の研究・技術の投資状況の分析© Arthur D. Little

105

手法例C：諸外国に対する我が国の研究・技術の投資状況の分析
基本的な考え方MFTの(M×)T*の各キーワードに対し、国内・諸外国政府の投資状況に関するデータを付与することで、諸外国に対する日本の研究・技術の投資状況の可視化・分析方法を試行した
MFTへのデータの付与（MFT ver2）

検討例

国内・諸外国政府の投資状況の付与
MFT ver1（前述のMFT）
MFT
文科省 T（JST）

文科省
環境エネ
ルギーM

Horizon

NSF

…
手法例C

比較

諸外国に対する我が国の研究・技術の投資状況の分析

比較

…

比較
比較

…
…
JST*の
投資状況

Horizonの
投資状況*）JSTの投資状況は一定の前提を置き試算（詳細は参考資料編を参照）
出所：アーサー・ディ・リトル作成※MFT、およびそれを活用した方法論はアーサー・ディ・リトルが開発したコンセプトである

NSFの
投資状況

© Arthur D. Little

106

手法例C：諸外国に対する我が国の研究・技術の投資状況の分析
基本的な考え方

諸外国は、欧州Horizon・米国NSFの投資状況、日本はJSTの投資状況を対象に、可視化・分析を実施した
評価の視点
手法例C

1

諸外国に対する
我が国の研究・技術の投資状況の分析• Horizon（またはNSF）の累積投資金額絶対値（2014~2023年の累積値）

諸外国はどの技術/研究にどの程度投資しているか• Horizon（またはNSF）の累積投資金額成長率***（2014~2017年の累積値と2014~2023年の累積値間の成長率）

2• JST**の累積投資金額
絶対値（Horizonと同様の

日本の
投資状況

バブルカラー：日本の投資状況 2（累積投資額の成長率）
バブルサイズ：諸外国の投資状況
1（累積投資額の成長率）

日本はどの技術/研究にどの程度投資しているか

日本の投資状況（ 累積投資金額の絶対値）

諸外国の
投資状況

定量指標*

2

高
低

期間で算出）• JST**の累積投資金額
成長率*** （Horizonと同様の期間で算出）

1 諸外国の投資状況（累積投資金額の絶対値）*) 限られた期間内での試行、および成果の横展開を見据えた公開データベースの利用を意識し、定量指標は選定。** ) JSTの投資状況は一定の前提を置き試算（詳細は参考資料編を参照）***) 成長率は2014年から2017年までの累積値と2014年から2023年までの累積値の間での成長率＝{(“2014年~2023年累積値”) / (“2014年~2017年累積値”)} ^ (1/6) – 1で試算。その他の各指標の定義、試算前提は参考資料編を参照© Arthur D. Little
出所：アーサー・ディ・リトル作成（MFT、およびそれを活用した方法論はアーサー・ディ・リトルが開発したコンセプトである）

107

手法例C：諸外国に対する我が国の研究・技術の投資状況の分析（参考）基本的な考え方 試算方針

分析にあたり、下記のように試算方針を設定し定量試算を算出した
評価の視点
手法例C

諸外国の 諸外国は、どの技術/研究にどの程度
投資状況 投資しているか

定量指標*および試算方針• Horizon（またはNSF）の累積投資金額絶対値‒ 各プログラムの全体予算と期間を公開データベース**から取得。事業開始年度のみが記載され終了年度が不明な場合、事業開始年度の1年間のみにわたり事業が継続したものとして集計‒ 単年での研究費分配額は、プロジェクト期間で予算全体額を当分し概算‒ 2014年～2023年の配分額を累積で集計• Horizon（またはNSF）の累積投資金額成長率‒ 2014年から2017年までの累積値と2014年から2023年までの累積値の間での成長率＝{(“2014年~2023年累積値”) / (“2014年~2017年累積値”)} ^ (1/6) - 1で算出

諸外国に対する
我が国の研究・技術の投資状況の分析日本の 日本は、どの技術/
研究にどの程度投投資状況 資しているか• JSTの累積投資金額絶対値‒ 各プログラムの期間をJSTプロジェクトデータベース（ https://projectdb.jst.go.jp/）から取得。事業開始年度のみが記載され、終了年度が不明な場合、事業開始年度の1年間のみにわたり事業が継続したものとして集計‒ 単年での研究費は公募等に記載されている制度・事業毎の予算規模***を期間***で割ることで概算****‒ 2014年～2023年の配分額を累積で集計• JST累積投資金額成長率‒ 2014年から2017年までの累積値と2014年から2023年までの累積値の間での成長率＝{(“2014年~2023年累積値”) / (“2014年~2017年累積値")} ^ (1/6) - 1で算出*) 限られた期間内での試行、および成果の横展開を見据えた公開データベースの利用を意識し、定量指標は選定。 **) EU CORDIS
https://data.europa.eu/data/datasets/cordish2020projects?locale=ja, https://data.europa.eu/data/datasets/cordis-eu-research-projects-under-horizon-europe-2021-2027?locale=en 、
NSF https://www.nsf.gov/awardsearch/download.jsp ***)予算や期間に幅がある場合は最大値を採用。****)大区分での合計予算が得られている場合、概算した単年度予算をその合計値が大区分の© Arthur D. Little
予算と一致するよう調整。 出所：アーサー・ディ・リトル作成（MFT、およびそれを活用した方法論はアーサー・ディ・リトルが開発したコンセプトである）

108

手法例C：諸外国に対する我が国の研究・技術の投資状況の分析
基本的な考え方M×TのキーワードごとにJST、Horizon、NSFの投資状況をバブルチャート上にプロットすることで、社会課題解決に資するTの諸外国に対する日本の投資状況を可視化した
手法例C

諸外国に対する我が国の研究・技術の投資状況の分析
注：方法論の試行を優先し、各プロットの正しさは未検証

M

F

T

Horizon, NSFに比してJSTの方が投資が優先…

…
M×TのキーワードごとにJST、Horizon、NSFの投資状況を抽出

の投資状況
JST

M×Tの
投資状況を
バブルチャートにプロット（累積投資金額の絶対値（十億円））…

***

均衡基準線****
高低

Horizon, NSFに比してJSTの方が投資が劣後

Horizon / NSFの投資状況（累積投資金額の絶対値 （十億円））*) 赤色点線 は均衡基準を示す。海外政府、日本政府の各該当ファンドの対象研究題目の予算全体額から試算。点線上では予算全体額に対する個別項目の予算金額の割合が縦軸と横軸で一致する。**)前
頁で定義のとおり、バブルカラー：JSTの投資状況（累積投資額の成長率）、バブルサイズ：HorizonまたはNSFの投資状況（累積投資額の成長率）を示す。なお、JSTの投資状況は一定の前提を置き試算（詳細は参考資料編を参照）© Arthur D. Little 109
出所：各種二次情報をもとにアーサー・ディ・リトル作成（MFT、およびそれを活用した方法論はアーサー・ディ・リトルが開発したコンセプトである）

手法例C：諸外国に対する我が国の研究・技術の投資状況の分析
基本的な考え方 読み取れること補完的な他データからの考察やエキスパートジャッジとの並行利用が前提にはなるが、可視化結果の各象限の特性から、 M×Tの今後の動向に対する“問い”を検討可能である
各領域の特徴注：方法論の試行を優先し、各プロットの正しさは未検証

1

均衡基準線※
2

Horizon, NSFに比してJSTの方が投資が盛ん

強み領域として継続的に育成か

Horizon, NSFに比してJSTの方が投資が劣後政府の戦略的な研究投資先として一目置くと良いのではないか

高
低

2

の投資状況
JST

（累積投資金額の絶対値（十億円））

1

示唆導出の例他
Horizon 、NSF、DOEの当該分野での投資傾向（例：アーリーな研究・技術への投資傾向が強いか否か）を踏まえることで、発展可能

Horizon / NSFの投資状況（累積投資金額の絶対値 （十億円））

アーサー・ディ・リトル作成（MFT、およびそれを活用した方法論はアーサー・ディ・リトルが開発したコンセプトである）© Arthur D. Little

110分析手法例C
参考例© Arthur D. Little111

M「多様な発電源による電力の調整」

手法例C：諸外国に対する我が国の研究・技術の投資状況の分析「電力&デマンドレスポンス」「電力&エネルギーマネジメントシステム」はHorizon, NSFの両方で積極的に投資。JSTは、金額は劣後しているが近年増加傾向にある
多様な発電源による電力の調整
JST 対 Horizon

投資状況の比較
JST累積投資金額成長率 ※2

投資状況の比較15%≧成長率>0%

成長率>15%0%≧成長率高

電力&マイクログリッド

低電力&セキュリティ
1

電力&電力 計画 システム
電力&エネルギーマネジメント システム

電力&ブロックチェーン

電力&インバータ
電力&発電量 予測
0

JST累積投資金額成長率 ※2

5

10

15

20

25

30

35

Horizon累積投資金額 絶対値（十億円）

40

90

JST 対 NSF
15%≧成長率>0%0%≧成長率

電力&超電導 線材

NSF
累積
投資金額
成長率 ※2

均衡基準※1

高低電力&セキュリティ
電力&マイクログリッド

1

電力&ブロックチェーン

電力&電力 計画 システム
電力&エネルギーマネジメント システム

電力&デマンドレスポンス
0

電力&エネルギーモデル

電力&デマンドレスポンス
電力&エネルギーモデル
0

成長率>15%2

累積投資金額 絶対値（十億円）
JST

累積投資金額 絶対値（十億円）
JST

Horizon
累積
投資金額
成長率 ※2

均衡基準※1

2

注：方法論の試行を優先し、各プロットの正しさは未検証

電力&スマートメータ
95

0

5

10

15

Horizon、NSFの両方で投資が盛ん。JSTは、投資額は劣後しているが、近年投資を強化傾向ともいえる。
継続注視していくと有効ではないか

20

25

30

35

40

70

NSF累積投資金額 絶対値（十億円）※1：赤色点線は均衡基準を示す。海外政府、日本政府の各該当ファンドの対象研究題目の予算全体額から試算。点線上では予算全体額に対する個別項目の予算金額の割合が縦軸と横軸で一致する。
※2：成長率は2014年から2017年までの累積値と2014年から2023年までの累積値の間での成長率＝{(“2014年~2023年累積値”) / (“2014年~2017年累積値”)} ^ (1/6) - 1で試算
出所：各種二次情報をもとにアーサー・ディ・リトル作成（MFT、およびそれを活用した方法論はアーサー・ディ・リトルが開発したコンセプトである）© Arthur D. Little

112

M「水素の導入促進」

手法例C：諸外国に対する我が国の研究・技術の投資状況の分析「水素 エンジン」はJSTに比してHorizon, NSFの両方で積極的に投資が行われている可能性がある。一方、JSTは投資絶対額・増加率ともに手薄となっている
水素の導入促進JST 対 Horizon

投資状況の比較
JST累積投資金額成長率 ※2
3

成長率>15%15%≧成長率>0%

投資状況の比較
0%≧成長率均衡基準※1
水素&液化水素 ボイルオフ

水素&燃料電池

水素&アニオン 交換膜
水素&人工光合成

水素&脱水素水素&水素 化学品 合成
水素&水素 アンモニア 変換
水素&水素ステーション

1

水素&PEM 水電解

水素&水素 還元 製鉄

水素&水素 発電0

水素&水素 エンジン
0

2

4

6

8 10 12 14 16 18 20 22 24 26 28 30 32 66 118

Horizon累積投資金額 絶対値（十億円）

低JST累積投資金額成長率 ※2
3

累積投資金額 絶対値（十億円）
JST

累積投資金額 絶対値（十億円）
JST

Horizon
累積
投資金額
成長率 ※2
高2

注：方法論の試行を優先し、各プロットの正しさは未検証

2

成長率>15%15%≧成長率>0%0%≧成長率

NSF
累積
投資金額
成長率 ※2

水素&液化水素 ボイルオフ
水素&アニオン 交換膜
水素&人工光合成

1

JST 対 NSF

水素&脱水素水素&水素 アンモニア 変換

水素&燃料電池均衡基準※1高低

水素&水素 化学品 合成

Horizon、NSFの両方で投資が盛ん。
一方、JSTは絶対額・増加率ともに相対
水素&水素 高圧 貯蔵
水素&反応 シミュレーション 的に手薄。政府の戦略的な研究投資先として一目置くと良いのではないか
水素&水素 発電0

水素&水素 還元 製鉄 水素&水素 エンジン
-1 0 1 2 3 4 5 6 7 8 9 10 11 12 13 14 15 16

36 37 38 39 40

NSF累積投資金額 絶対値（十億円）※1：赤色点線は均衡基準を示す。海外政府、日本政府の各該当ファンドの対象研究題目の予算全体額から試算。点線上では予算全体額に対する個別項目の予算金額の割合が縦軸と横軸で一致する。
※2：成長率は2014年から2017年までの累積値と2014年から2023年までの累積値の間での成長率＝{(“2014年~2023年累積値”) / (“2014年~2017年累積値”)} ^ (1/6) - 1で試算
出所：各種二次情報をもとにアーサー・ディ・リトル作成（MFT、およびそれを活用した方法論はアーサー・ディ・リトルが開発したコンセプトである）© Arthur D. Little

113

手法例C：諸外国に対する我が国の研究・技術の投資状況の分析（参考）対象データベース 検索対象の定義（1/2）

限られた時間で一定の検討結果を構築すべく、JSTは下記の限定条件のもと分析を実施した
対象データベース

国内
投資状況
（JST）

•

JSTプロジェクトデータ
ベース*

対象データ範囲

•

研究種目

•

研究期間

‒
‒

JSTプロジェクトデータベース*に掲載の全研究課題
2012～2023年*) JSTプロジェクトデータベース https://projectdb.jst.go.jp/**) 「研究領域名・研究課題名」毎の配分額は非公開のため、「制度・事業」単位の配分額から前提を設定し試算。試算前提は本参考資料編p.108を参照。
出所：アーサー・ディ・リトル作成（MFT、およびそれを活用した方法論はアーサー・ディ・リトルが開発したコンセプトである）

検索対象項目••••研究領域名・研究課題名
研究期間
概要
配分額**

© Arthur D. Little

114

手法例C：諸外国に対する我が国の研究・技術の投資状況の分析（参考）対象データベース 検索対象の定義（2/2）

データ取得可否やファンディング対象の特性を考慮し、Horizon、NSFを検討対象として設定した対象データベース
•

海外
投資状況
•
（Horizon）

海外
投資状況
（NSF）

•

CORDIS - EU research
projects under
HORIZON EUROPE(2021-2027)*
CORDIS – EUForschungsprojekte im
Rahmen von Horizont
2020 (2014-2020)*

National Science
Foundation - Award
Search - Download
Awards by Year**

対象データ範囲

•

種目

•

研究期間

•

種目

•

研究期間

‒

‒

‒
‒

限定条件は無し。左記データベースの「HORIZON
Projects」からダウンロードした全量を対象に実施
2014～2023年

限定条件は無し
2014～2023年

検索対象項目

•
•
•
•
•

Title
Start Date
End Date
Total Cost
Objective

•
•
•
•
•

Award Title
Award Effective Date
Award Expiration Date
Award Amount
Abstract Narration*) EU CORDIS https://data.europa.eu/data/datasets/cordish2020projects?locale=ja, https://data.europa.eu/data/datasets/cordis-eu-research-projects-under-horizon-europe-2021-2027?locale=en**) NSF https://www.nsf.gov/awardsearch/download.jsp© Arthur D. Little
出所：アーサー・ディ・リトル作成（MFT、およびそれを活用した方法論はアーサー・ディ・リトルが開発したコンセプトである）

115

手法例C：諸外国に対する我が国の研究・技術の投資状況の分析（参考）対象データベース 検索・分析上の課題に対する対応方針

データベースの特性を踏まえ、一定の前提を置きながら分析を実施した#

データベース

検索・分析上の課題

本検討における対応方針

1

JST、Horizon、
NSF

成長率計算につき、前年実施件数が0件の場合、成長率が計算できない

累積した値の成長率を計算。なお初期値が0件（または0円）となる場合、100%と表記

2

Horizon、NSF

英語の語尾変形により意味上は同じでも検索でヒットしない単語が存在（例：agriculture ⇔ agricultural）

分野における一般的な呼び方でのみ検索を実施

3

Horizon、NSF

一部ダウンロードデータに欠損が存在（セルやデータが空である、等）

集計対象から除外

出所：各種データベースの取得データをもとにアーサー・ディ・リトル作成（MFT、およびそれを活用した方法論はアーサー・ディ・リトルが開発したコンセプトである）© Arthur D. Little

116

分析手法例C
分析結果一覧（※再掲を含む）© Arthur D. Little

117

M「食料・農林水産業の省エネ化・エネルギー源の転換促進」

手法例C：諸外国に対する我が国の研究・技術の投資状況の分析「農業＆農業 エネルギーマネジメント」はJSTに比してHorizon, NSFの両方で積極投資が行われている可能性がある。一方、「農業&ゲノム編集」はJSTが相対的に積極投資している
食料・農林水産業の省エネ化・エネルギー源の転換促進 注：方法論の試行を優先し、各プロットの正しさは未検証
JST 対 Horizon

投資状況の比較
JST累積投資金額成長率 ※2
1,5

0,5

0%≧成長率

Horizon
累積
投資金額
成長率 ※2
高農業&ゲノム編集

均衡基準※1
農業&収量 予測
農業&気象 システム
水産業&気象 システム
農業&バイオ燃料
農業&AI 制御
農業&燃料電池

低農業&データ統合

農業&ロボ

0,0

JST累積投資金額成長率 ※2
1,5

累積投資金額 絶対値（十億円）
JST

累積投資金額 絶対値（十億円）
JST

1,0

15%≧成長率>0%

成長率>15%

投資状況の比較
成長率>15%

JST 対 NSF
15%≧成長率>0%0%≧成長率

NSF
累積
投資金額
成長率 ※2

1,0

高農業&ゲノム編集

均衡基準※1

低農業&収量 予測

0,5

水産業&気象 システム

農業&気象 システム
農業&バイオ燃料
農業&データ統合
農業&燃料電池
農業&ロボ

農業&AI 制御0,0

農業&バイオインフォマティクス

林業&バイオ燃料

農業&バイオインフォマティクス

農業&リモートセンシング
農業&農業 エネルギーマネジメント
0

1

2

3

4

5

6

7

8

Horizon累積投資金額 絶対値（十億円）

920

農業&農業 エネルギーマネジメント
0

1

2

3

4

5

6

7

水産業&ブルーカーボン
8

28

29

NSF累積投資金額 絶対値（十億円）※1：赤色点線は均衡基準を示す。海外政府、日本政府の各該当ファンドの対象研究題目の予算全体額から試算。点線上では予算全体額に対する個別項目の予算金額の割合が縦軸と横軸で一致する。
※2：成長率は2014年から2017年までの累積値と2014年から2023年までの累積値の間での成長率＝{(“2014年~2023年累積値”) / (“2014年~2017年累積値”)} ^ (1/6) - 1で試算
出所：各種二次情報をもとにアーサー・ディ・リトル作成（MFT、およびそれを活用した方法論はアーサー・ディ・リトルが開発したコンセプトである）© Arthur D. Little118

M「鉄鋼業の省エネ化促進・エネル
ギー源の転換促進」

手法例C：諸外国に対する我が国の研究・技術の投資状況の分析（M×Tは該当が僅かのため、次頁でTの結果を参照）
鉄鋼業の省エネ化促進・エネルギー源の転換促進
投資状況の比較
JST累積投資金額成長率 ※2
0,8

JST 対 Horizon
0%≧成長率

累積投資金額 絶対値（十億円）
JST

0,6

高

M×Tでの検索の場合、該当は僅か。
次頁にて、Tの検索結果を紹介

0,5

低

0,4

JST累積投資金額成長率 ※20,815%≧成長率>0%

成長率>15%0%≧成長率

NSF
累積
投資金額
成長率 ※2

均衡基準※1

0,7

累積投資金額 絶対値（十億円）
JST

Horizon
累積
投資金額
成長率 ※2

均衡基準※1

0,7

JST 対 NSF

投資状況の比較15%≧成長率>0%

成長率>15%

注：方法論の試行を優先し、各プロットの正しさは未検証

0,6

高
低

M×Tでの検索の場合、該当なし。
次頁にて、Tの検索結果を紹介

0,5
0,4

0,3

0,3

0,2

0,2

0,1

0,1

0,0

0,0

鉄鋼 省エネ&排熱 回収
0

2

4

6

8

10

12

14

16

18

20

Horizon累積投資金額 絶対値（十億円）

22

24

26

0

1

2

3

4

5

6

7

8

9

10

11

12

13

14

NSF累積投資金額 絶対値（十億円）※1：赤色点線は均衡基準を示す。海外政府、日本政府の各該当ファンドの対象研究題目の予算全体額から試算。点線上では予算全体額に対する個別項目の予算金額の割合が縦軸と横軸で一致する。
※2：成長率は2014年から2017年までの累積値と2014年から2023年までの累積値の間での成長率＝{(“2014年~2023年累積値”) / (“2014年~2017年累積値”)} ^ (1/6) - 1で試算
出所：各種二次情報をもとにアーサー・ディ・リトル作成（MFT、およびそれを活用した方法論はアーサー・ディ・リトルが開発したコンセプトである）© Arthur D. Little

119

M「鉄鋼業の省エネ化促進・エネル
ギー源の転換促進」

手法例C：諸外国に対する我が国の研究・技術の投資状況の分析「蓄熱材」「化学蓄熱」はHorizon,
いるが近年増加傾向にある

NSFの両方で積極的に投資。JSTは、金額は劣後して鉄鋼業の省エネ化促進・エネルギー源の転換促進
投資状況の比較

JST 対 Horizon ※M×TではなくTで検索

JST累積投資金額成長率 ※2
2,3

成長率>15%15%≧成長率>0%

累積投資金額 絶対値（十億円）
JST

ヒートポンプ

高

排熱 回収

0,5

低

0,4

0,1

15%≧成長率>0%

成長率>15%

ブロックチェーン

潜熱 蓄熱

排熱 発電
ヒートポンプ

高

排熱 回収

0,5

0,2

マイクロ波 加熱
蓄熱材

顕熱 蓄熱

化学方式 ヒートポンプ
0,0

2

化学蓄熱

低

4

6

8

ブロックチェーン

熱再生
潜熱 蓄熱
マイクロ波 加熱

誘導加熱
顕熱 蓄熱

蓄熱材

誘電加熱

0,0

抵抗加熱
直接還元

天然ガス 還元00,1

誘電加熱 赤外 加熱

NSF
累積
投資金額
成長率 ※2

水素 還元

0,3

熱再生

0%≧成長率均衡基準※1

0,4

0,3
0,2

JST累積投資金額成長率 ※2
2,3

累積投資金額 絶対値（十億円）
JST

Horizon
累積
投資金額
成長率 ※2

排熱 発電

JST 対 NSF ※M×TではなくTで検索

投資状況の比較

0%≧成長率均衡基準※1

注：方法論の試行を優先し、各プロットの正しさは未検証

赤外 加熱

抵抗加熱

化学蓄熱

化学方式 ヒートポンプ
10

12

14

16

Horizon累積投資金額 絶対値（十億円）

86

88

90

0

1

2

3

4

5

6

7

8

9

10

11

12

13

14

NSF累積投資金額 絶対値（十億円）※1：赤色点線は均衡基準を示す。海外政府、日本政府の各該当ファンドの対象研究題目の予算全体額から試算。点線上では予算全体額に対する個別項目の予算金額の割合が縦軸と横軸で一致する。
※2：成長率は2014年から2017年までの累積値と2014年から2023年までの累積値の間での成長率＝{(“2014年~2023年累積値”) / (“2014年~2017年累積値”)} ^ (1/6) - 1で試算
出所：各種二次情報をもとにアーサー・ディ・リトル作成（MFT、およびそれを活用した方法論はアーサー・ディ・リトルが開発したコンセプトである）© Arthur D. Little120

M「化学工業の省エネ化促進・エネル
ギー源の転換促進」

手法例C：諸外国に対する我が国の研究・技術の投資状況の分析「化学 工業＆化学品 マテリアルリサイクル」はJSTに比してHorizon, NSFの両方で積極投資が行われている可能性がある。一方、JSTは投資絶対額・増加率ともに手薄となっている
化学工業の省エネ化促進・エネルギー源の転換促進
投資状況の比較
JST累積投資金額成長率 ※2
1,0

15%≧成長率>0%

成長率>15%0%≧成長率

Horizon
累積
投資金額
成長率 ※2

化学 工業&発酵

高均衡基準※1

化学 工業&廃棄物 ガス化

JST 対 NSF

投資状況の比較低化学 工業&センシング
化学 工業&化学蓄熱
化学 工業&流体シミュレーション
化学 工業&排熱 回収

JST累積投資金額成長率 ※2
1,0

累積投資金額 絶対値（十億円）
JST

累積投資金額 絶対値（十億円）
JST

0,5

JST 対 Horizon

注：方法論の試行を優先し、各プロットの正しさは未検証

15%≧成長率>0%

成長率>15%0%≧成長率NSF
累積
投資金額
均衡基準※1 成長率 ※2
高

化学 工業&発酵

低0,5

化学 工業&化学品 マテリアルリサイクル
化学 工業&化学品 フィードストックリサイクル
化学 工業&化学品 リユース

0,0

0,0
化学 工業&電気炉
化学 工業&化学品 リユース
化学 工業&反応シミュレーション

化学 工業&流体シミュレーション
化学 工業&反応シミュレーション

化学 工業&化学品 マテリアルリサイクル

化学 工業&センシング

化学 工業&化学品 ケミカルリサイクル
0

1

2

3

4

5

6

Horizon累積投資金額 絶対値（十億円）

16

17

0

1

2

3

4

5

6

27

NSF累積投資金額 絶対値（十億円）※1：赤色点線は均衡基準を示す。海外政府、日本政府の各該当ファンドの対象研究題目の予算全体額から試算。点線上では予算全体額に対する個別項目の予算金額の割合が縦軸と横軸で一致する。
※2：成長率は2014年から2017年までの累積値と2014年から2023年までの累積値の間での成長率＝{(“2014年~2023年累積値”) / (“2014年~2017年累積値”)} ^ (1/6) - 1で試算
出所：各種二次情報をもとにアーサー・ディ・リトル作成（MFT、およびそれを活用した方法論はアーサー・ディ・リトルが開発したコンセプトである）© Arthur D. Little

121

M「セメント製造業の省エネ化促進・エネルギー源の転換促進」

手法例C：諸外国に対する我が国の研究・技術の投資状況の分析（M×Tは該当が僅かのため、次頁でTの結果を参照）
セメント製造業の省エネ化促進・エネルギー源の転換促進 注：方法論の試行を優先し、各プロットの正しさは未検証
投資状況の比較
JST累積投資金額成長率 ※2
1,2

JST 対 Horizon
15%≧成長率>0%

成長率>15%

均衡基準※10%≧成長率

累積投資金額 絶対値（十億円）
JST

Horizon
累積
投資金額
成長率 ※2
高

0,8

低

0,6

JST累積投資金額成長率 ※2
1,2
1,0

累積投資金額 絶対値（十億円）
JST

M×Tでの検索の場合、該当は僅か。
次頁にて、Tの検索結果を紹介

1,0

JST 対 NSF

投資状況の比較15%≧成長率>0%

成長率>15%0%≧成長率均衡基準※1

M×Tでの検索の場合、該当は僅か。
次頁にて、Tの検索結果を紹介

NSF
累積
投資金額
成長率 ※2
高

0,8

低

0,6

0,4

0,4

セメント 製造 省エネ&ヒートポンプ

0,2

0,2

セメント 製造 省エネ&養生

0,0

セメント 製造 省エネ&蓄熱材

0,0
セメント 製造 省エネ&排熱 回収

-5

0

5

10

15

20

25

30

35

40

Horizon累積投資金額 絶対値（十億円）

45

50

55

0

1

2

3

4

5

6

7

8

9

10 11 12 13 14 15

NSF累積投資金額 絶対値（十億円）※1：赤色点線は均衡基準を示す。海外政府、日本政府の各該当ファンドの対象研究題目の予算全体額から試算。点線上では予算全体額に対する個別項目の予算金額の割合が縦軸と横軸で一致する。
※2：成長率は2014年から2017年までの累積値と2014年から2023年までの累積値の間での成長率＝{(“2014年~2023年累積値”) / (“2014年~2017年累積値”)} ^ (1/6) - 1で試算
出所：各種二次情報をもとにアーサー・ディ・リトル作成（MFT、およびそれを活用した方法論はアーサー・ディ・リトルが開発したコンセプトである）© Arthur D. Little

122

M「セメント製造業の省エネ化促進・エネルギー源の転換促進」

手法例C：諸外国に対する我が国の研究・技術の投資状況の分析「化学蓄熱」「蓄熱材」はHorizon,
いるが近年増加傾向にある

NSFの両方で積極的に投資。JSTは、金額は劣後してセメント製造業の省エネ化促進・エネルギー源の転換促進 注：方法論の試行を優先し、各プロットの正しさは未検証
投資状況の比較

JST 対 Horizon ※M×TではなくTで検索

JST累積投資金額成長率 ※2
1,815%≧成長率>0%0%≧成長率

Horizon
累積
投資金額
成長率 ※2

排熱 発電

高

1,4

0,4
0,2

低

ヒートポンプ均衡基準※1

排熱 回収

0,0
誘導加熱
0

蓄熱材

養生

化学蓄熱

5

10

15

20

25

30

35

1,6

Horizon累積投資金額 絶対値（十億円）

130

0%≧成長率

排熱 発電

NSF
累積
投資金額
成長率 ※2
高0,2

低ヒートポンプ
排熱 回収アンモニア 混焼
熱再生
潜熱 蓄熱
マイクロ波 加熱
顕熱 蓄熱
誘導加熱
赤外 加熱
二酸化炭素 吸収 混和剤

ブロックチェーン
養生
蓄熱材
化学蓄熱

機械方式 ヒートポンプ

加速 炭酸塩4015%≧成長率>0%

1,4

0,0

メタネーション 化学方式 ヒートポンプ
誘電加熱

成長率>15%

均衡基準※1

0,4

ブロックチェーン
アンモニア 混焼
熱再生 マイクロ波 加熱
顕熱 蓄熱
抵抗加熱

JST累積投資金額成長率 ※2
1,8

累積投資金額 絶対値（十億円）
JST

累積投資金額 絶対値（十億円）
JST

1,6

成長率>15%

JST 対 NSF ※M×TではなくTで検索

投資状況の比較

0

1

2

3

4

5

6

7

8

9 10 11 12 1358 59 60

NSF累積投資金額 絶対値（十億円）※1：赤色点線は均衡基準を示す。海外政府、日本政府の各該当ファンドの対象研究題目の予算全体額から試算。点線上では予算全体額に対する個別項目の予算金額の割合が縦軸と横軸で一致する。
※2：成長率は2014年から2017年までの累積値と2014年から2023年までの累積値の間での成長率＝{(“2014年~2023年累積値”) / (“2014年~2017年累積値”)} ^ (1/6) - 1で試算
出所：各種二次情報をもとにアーサー・ディ・リトル作成（MFT、およびそれを活用した方法論はアーサー・ディ・リトルが開発したコンセプトである）© Arthur D. Little123

M「製紙業の省エネ化促進・エネル
ギー源の転換促進」

手法例C：諸外国に対する我が国の研究・技術の投資状況の分析（M×Tは該当が僅かのため、次頁でTの結果を参照）
製紙業の省エネ化促進・エネルギー源の転換促進
JST 対 Horizon

投資状況の比較
JST累積投資金額成長率 ※23,015%≧成長率>0%

M×Tでの検索の場合、該当なし。
次頁にて、Tの検索結果を紹介

投資状況の比較
0%≧成長率均衡基準※1

Horizon
累積
投資金額
成長率 ※2
高

2,0

低

1,5

JST累積投資金額成長率 ※2
3,0

JST 対 NSF
15%≧成長率>0%

成長率>15%

NSF
累積
投資金額
成長率 ※2高2,0低均衡基準※11,5

1,00%≧成長率M×Tでの検索の場合、該当は僅か。
次頁にて、Tの検索結果を紹介

2,5

累積投資金額 絶対値（十億円）
JST

累積投資金額 絶対値（十億円）
JST

2,5

成長率>15%

注：方法論の試行を優先し、各プロットの正しさは未検証

1,0

0,5

0,5

0,0

0,0
製紙 省エネ&蓄熱材
0

5

10

15

20

25

30

35

Horizon累積投資金額 絶対値（十億円）

40

45

0

1

2

3

4

5

6

7

8

9

10 11 12 13 14 15

NSF累積投資金額 絶対値（十億円）※1：赤色点線は均衡基準を示す。海外政府、日本政府の各該当ファンドの対象研究題目の予算全体額から試算。点線上では予算全体額に対する個別項目の予算金額の割合が縦軸と横軸で一致する。
※2：成長率は2014年から2017年までの累積値と2014年から2023年までの累積値の間での成長率＝{(“2014年~2023年累積値”) / (“2014年~2017年累積値”)} ^ (1/6) - 1で試算
出所：各種二次情報をもとにアーサー・ディ・リトル作成（MFT、およびそれを活用した方法論はアーサー・ディ・リトルが開発したコンセプトである）© Arthur D. Little124

M「製紙業の省エネ化促進・エネル
ギー源の転換促進」

手法例C：諸外国に対する我が国の研究・技術の投資状況の分析

NSFの両方で積極的に投資。JSTは、金額は劣後して「化学蓄熱」「蓄熱材」はHorizon,
いるが近年増加傾向にある

製紙業の省エネ化促進・エネルギー源の転換促進
JST 対 Horizon ※M×TではなくTで検索

投資状況の比較
JST累積投資金額成長率 ※2
7,0

成長率>15%15%≧成長率>0%

Horizon
累積
投資金額
成長率 ※2

排熱 発電

1,5

高
低

ヒートポンプ

1,0

熱再生

着色
機械方式 ヒートポンプ

0,0

蓄熱材

高

均衡基準※1

低ヒートポンププレス

粘度 モニタリング
排熱 回収
潜熱 蓄熱

ブロックチェーン

顕熱 蓄熱
添加物 除去赤外 加熱
化学方式 ヒートポンプ

脱色配合 シミュレーション
5

NSF
累積
投資金額
成長率 ※2

強度 向上

0,0

添加物 除去 化学方式 ヒートポンプ

00%≧成長率

排熱 発電

1,5

0,5

ブロックチェーン

抵抗加熱 化学蓄熱

15%≧成長率>0%

成長率>15%

1,0

プレス
排熱 回収

0,5

JST累積投資金額成長率 ※2
7,0

累積投資金額 絶対値（十億円）
JST

累積投資金額 絶対値（十億円）
JST

強度 向上

JST 対 NSF ※M×TではなくTで検索

投資状況の比較

0%≧成長率均衡基準※1

注：方法論の試行を優先し、各プロットの正しさは未検証

化学蓄熱

蓄熱材

機械方式 ヒートポンプ
10

15

40

Horizon累積投資金額 絶対値（十億円）

1.120

0

1

2

3

4

5

6

7

8

9

10 11 12 13

1.253

NSF累積投資金額 絶対値（十億円）※1：赤色点線は均衡基準を示す。海外政府、日本政府の各該当ファンドの対象研究題目の予算全体額から試算。点線上では予算全体額に対する個別項目の予算金額の割合が縦軸と横軸で一致する。
※2：成長率は2014年から2017年までの累積値と2014年から2023年までの累積値の間での成長率＝{(“2014年~2023年累積値”) / (“2014年~2017年累積値”)} ^ (1/6) - 1で試算
出所：各種二次情報をもとにアーサー・ディ・リトル作成（MFT、およびそれを活用した方法論はアーサー・ディ・リトルが開発したコンセプトである）© Arthur D. Little

125

M「自動車製造業の省エネ化促進・エ
ネルギー源の転換促進」

手法例C：諸外国に対する我が国の研究・技術の投資状況の分析

JSTに比して「自動車 製造 省エネ＆リチウムイオン電池」はHorizonで、「自動車 製造 省
エネ＆加工」はNSFで相対的に大きな投資が行われている可能性がある
自動車製造業の省エネ化促進・エネルギー源の転換促進 注：方法論の試行を優先し、各プロットの正しさは未検証
投資状況の比較
JST累積投資金額成長率 ※2
1

JST 対 Horizon

成長率>15%15%≧成長率>0%

投資状況の比較
0%≧成長率高低均衡基準※10
自動車 製造 省エネ&AI 運転 制御

累積投資金額 絶対値（十億円）
JST

累積投資金額 絶対値（十億円）
JST

Horizon
累積
投資金額
成長率 ※2

JST累積投資金額成長率 ※2
1

JST 対 NSF
15%≧成長率>0%

成長率>15%0%≧成長率

NSF
累積
投資金額
成長率 ※2高低

自動車 製造 省エネ&燃料電池
自動車 製造 省エネ&センシング

均衡基準※10

自動車 製造 省エネ&加工
自動車 製造 省エネ&排熱 回収

自動車 製造 省エネ&リチウムイオン電池
0,00 0,05 0,10 0,15 0,20 0,25 0,30 0,35 0,40 0,45 0,50

Horizon累積投資金額 絶対値（十億円）

0,000

0,005

0,010

0,155

0,425

NSF累積投資金額 絶対値（十億円）※1：赤色点線は均衡基準を示す。海外政府、日本政府の各該当ファンドの対象研究題目の予算全体額から試算。点線上では予算全体額に対する個別項目の予算金額の割合が縦軸と横軸で一致する。
※2：成長率は2014年から2017年までの累積値と2014年から2023年までの累積値の間での成長率＝{(“2014年~2023年累積値”) / (“2014年~2017年累積値”)} ^ (1/6) - 1で試算
出所：各種二次情報をもとにアーサー・ディ・リトル作成（MFT、およびそれを活用した方法論はアーサー・ディ・リトルが開発したコンセプトである）© Arthur D. Little126

M「住宅・建築物の省エネ化・エネル
ギー源の転換促進」

手法例C：諸外国に対する我が国の研究・技術の投資状況の分析「建築 省エネ＆スマート施工」はJSTに比してHorizon, NSFの両方で積極投資が行われている可能性がある。一方、JSTは投資絶対額・増加率ともに手薄となっている
住宅・建築物の省エネ化・エネルギー源の転換促進
投資状況の比較
JST累積投資金額成長率 ※2
0,10

JST 対 Horizon

投資状況の比較15%≧成長率>0%

成長率>15%

累積投資金額 絶対値（十億円）
JST

住宅 省エネ&エネルギーマネジメント

低建築 省エネ&ヒートポンプ
建築 省エネ&スマートメーター
建築 省エネ&排熱 回収
住宅 省エネ&AI
建築 省エネ&スマート施工

0,00

累積投資金額 絶対値（十億円）
JST

Horizon
累積
投資金額
成長率 ※2
高住宅 省エネ&接合

JST累積投資金額成長率 ※20,100%≧成長率均衡基準※10,05

注：方法論の試行を優先し、各プロットの正しさは未検証

成長率>15%

JST 対 NSF
15%≧成長率>0%0%≧成長率

NSF
累積
投資金額
成長率 ※2

均衡基準※1

高低

0,05
建築 省エネ&スマートメーター
建築 省エネ&エネルギーマネジメント
住宅 省エネ&行動分析
建築 省エネ&燃料電池
建築 省エネ&スマート施工
住宅 省エネ&排熱 回収

0,00

建築 省エネ&AI
建築 省エネ&ビッグデータ
建築 省エネ&接合
住宅 省エネ&換気 制御

建築 省エネ&エネルギーマネジメント

建築 省エネ&断熱材

建築 省エネ&AI
住宅 省エネ&スマート施工
住宅 省エネ&スマートメーター

建築 省エネ&リチウムイオン電池

住宅 省エネ&エネルギーマネジメント
0,0

0,5

1,0

1,5

2,0

Horizon累積投資金額 絶対値（十億円）

5,0

5,5

0,0

0,1

0,2

0,3

0,4

0,5

1,0

1,1

NSF累積投資金額 絶対値（十億円）※1：赤色点線は均衡基準を示す。海外政府、日本政府の各該当ファンドの対象研究題目の予算全体額から試算。点線上では予算全体額に対する個別項目の予算金額の割合が縦軸と横軸で一致する。
※2：成長率は2014年から2017年までの累積値と2014年から2023年までの累積値の間での成長率＝{(“2014年~2023年累積値”) / (“2014年~2017年累積値”)} ^ (1/6) - 1で試算
出所：各種二次情報をもとにアーサー・ディ・リトル作成（MFT、およびそれを活用した方法論はアーサー・ディ・リトルが開発したコンセプトである）© Arthur D. Little127

M「乗用車の省エネ化促進・エネル
ギー源の転換促進」

手法例C：諸外国に対する我が国の研究・技術の投資状況の分析「車 電気＆設計 シミュレーション」はJSTに比してHorizon, NSFの両方で積極投資が行われている可能性がある
乗用車の省エネ化促進・エネルギー源の転換促進
投資状況の比較
JST累積投資金額成長率 ※2
3

JST 対 Horizon
0%≧成長率

高均衡基準※1

車 電気&リチウムイオン電池

車 電気&設計 シミュレーション
車 電気&自動運転 操作

1

車 電気&磁気 シミュレーション

車 電気&エンジン 燃焼 効率化
車 電気&バイオ燃料

車 電気&ネオジム
車 電気&自動運転 認識

車 電気&磁石車 電気&AI

低

JST累積投資金額成長率 ※2
3

累積投資金額 絶対値（十億円）
JST

累積投資金額 絶対値（十億円）
JST

Horizon
累積
投資金額
成長率 ※2

2

Horizon累積投資金額 絶対値（十億円）

0%≧成長率

NSF
累積
投資金額
成長率 ※2高2低均衡基準※1
車 電気&リチウムイオン電池

1

車 電気&磁気 シミュレーション

車 電気&設計 シミュレーション
車 電気&磁石車 電気&磁気 解析
車 電気&ワイドギャップ 半導体
車 電気&ネオジム

車 電気&燃料電池
車 電気&AI
車 電気&エンジン 燃焼 効率化
車 電気&エンジン 設計 シミュレーション

車 電気&自動運転 AI 車 電気&自動運転 車 電気&車載 センサ
25 26 27

15%≧成長率>0%

成長率>15%00

0 1 2 3 4 5 6 7 8 9 10 11 12 13 14 15

JST 対 NSF

投資状況の比較15%≧成長率>0%

成長率>15%

注：方法論の試行を優先し、各プロットの正しさは未検証

47

0

2

4

6

8

10

12

14

16

18

20

22

70

NSF累積投資金額 絶対値（十億円）※1：赤色点線は均衡基準を示す。海外政府、日本政府の各該当ファンドの対象研究題目の予算全体額から試算。点線上では予算全体額に対する個別項目の予算金額の割合が縦軸と横軸で一致する。
※2：成長率は2014年から2017年までの累積値と2014年から2023年までの累積値の間での成長率＝{(“2014年~2023年累積値”) / (“2014年~2017年累積値”)} ^ (1/6) - 1で試算
出所：各種二次情報をもとにアーサー・ディ・リトル作成（MFT、およびそれを活用した方法論はアーサー・ディ・リトルが開発したコンセプトである）© Arthur D. Little

128

M「航空機の省エネ化促進・エネル
ギー源の転換促進」

手法例C：諸外国に対する我が国の研究・技術の投資状況の分析「航空 SAF＆SAF」はJSTに比してHorizonで積極投資が行われている。「航空 省エネ＆設計 シミュレーション」はNSFで積極投資が行われている
航空機の省エネ化促進・エネルギー源の転換促進
投資状況の比較
JST累積投資金額成長率 ※2
1

JST 対 Horizon

成長率>15%

注：方法論の試行を優先し、各プロットの正しさは未検証

投資状況の比較15%≧成長率>0%0%≧成長率均衡基準※1高低航空 SAF&水素 燃焼 制御
航空 SAF&エンジン 燃焼 効率化
航空 SAF&運行管理システム
航空 省エネ&SAF
航空 SAF&SAF
0
航空 SAF&燃料電池
航空 省エネ&複合材
航空 省エネ&燃料電池
航空 SAF&設計 シミュレーション
航空 SAF&ハイブリッド推進

累積投資金額 絶対値（十億円）
JST

累積投資金額 絶対値（十億円）
JST

Horizon
累積
投資金額
成長率 ※2

JST累積投資金額成長率 ※2
1

成長率>15%

JST 対 NSF
15%≧成長率>0%0%≧成長率

NSF
累積
投資金額
成長率 ※2高低均衡基準※1
航空 省エネ&エンジン 設計 シミュレーション

航空 省エネ&乱流 制御

航空 省エネ&複合材

0
航空 省エネ&設計 シミュレーション
航空 省エネ&接合
航空 省エネ&エンジン 燃焼 効率化
航空 省エネ&AI

0

1

2

3

4

5

6

Horizon累積投資金額 絶対値（十億円）

8

24

0,0

0,1

0,2

0,3

NSF累積投資金額 絶対値（十億円）※1：赤色点線は均衡基準を示す。海外政府、日本政府の各該当ファンドの対象研究題目の予算全体額から試算。点線上では予算全体額に対する個別項目の予算金額の割合が縦軸と横軸で一致する。
※2：成長率は2014年から2017年までの累積値と2014年から2023年までの累積値の間での成長率＝{(“2014年~2023年累積値”) / (“2014年~2017年累積値”)} ^ (1/6) - 1で試算
出所：各種二次情報をもとにアーサー・ディ・リトル作成（MFT、およびそれを活用した方法論はアーサー・ディ・リトルが開発したコンセプトである）© Arthur D. Little

129

M「船舶の省エネ化促進・エネルギー源の転換促進」

手法例C：諸外国に対する我が国の研究・技術の投資状況の分析「船 省エネ＆エンジン 燃焼 効率化」はJSTに比してHorizon, NSFの両方で積極投資が行われている可能性がある。一方、JSTは投資絶対額・増加率ともに手薄となっている
船舶の省エネ化促進・エネルギー源の転換促進
投資状況の比較
JST累積投資金額成長率 ※2
0,6

JST 対 Horizon
15%≧成長率>0%

成長率>15%

投資状況の比較
0%≧成長率0,4高低船 省エネ&エンジン 設計 シミュレーション
船 省エネ&エンジン 燃焼 効率化

船 省エネ&デジタルツイン

船 省エネ&データ統合
船 省エネ&断熱均衡基準※1

0,0

JST累積投資金額成長率 ※2
0,6

累積投資金額 絶対値（十億円）
JST

累積投資金額 絶対値（十億円）
JST

Horizon
累積
投資金額
成長率 ※20,2

注：方法論の試行を優先し、各プロットの正しさは未検証

成長率>15%

JST 対 NSF
15%≧成長率>0%0%≧成長率

NSF
累積
投資金額
成長率 ※2

0,4

0,2

高
低

船 省エネ&流体 シミュレーション
船 省エネ&レーダー
船 省エネ&ワイドギャップ 半導体
船 省エネ&エンジン 燃焼 効率化
船 省エネ&海洋 衛星 観測
船 省エネ&排熱 回収均衡基準※10,0

船 省エネ&レーダー

船 省エネ&バイオ燃料

船 省エネ&断熱

船 省エネ&燃料電池

船 省エネ&酸化ガリウム 半導体
船 省エネ&ローターセイル
0,0

0,1

0,2

0,3

0,4

0,7

0,8

船 省エネ&エンジン 設計 シミュレーション

船 省エネ&デジタルツイン
0,9

1,0

Horizon累積投資金額 絶対値（十億円）

1,4

1,5

1,6

0,00

0,05

船 省エネ&燃料電池
船 省エネ&データ統合

0,10

0,15

0,20

2,60

NSF累積投資金額 絶対値（十億円）※1：赤色点線は均衡基準を示す。海外政府、日本政府の各該当ファンドの対象研究題目の予算全体額から試算。点線上では予算全体額に対する個別項目の予算金額の割合が縦軸と横軸で一致する。
※2：成長率は2014年から2017年までの累積値と2014年から2023年までの累積値の間での成長率＝{(“2014年~2023年累積値”) / (“2014年~2017年累積値”)} ^ (1/6) - 1で試算
出所：各種二次情報をもとにアーサー・ディ・リトル作成（MFT、およびそれを活用した方法論はアーサー・ディ・リトルが開発したコンセプトである）© Arthur D. Little130M「鉄道の省エネ化促進・エネルギー源の転換促進」

手法例C：諸外国に対する我が国の研究・技術の投資状況の分析（M×Tは該当が僅かのため、次頁でTの結果を参照）
鉄道の省エネ化促進・エネルギー源の転換促進
投資状況の比較
JST累積投資金額成長率 ※270

投資状況の比較15%≧成長率>0%

成長率>15%

M×Tでの検索の場合、該当なし。
次頁にて、Tの検索結果を紹介

均衡基準※10%≧成長率

Horizon
累積
投資金額
成長率 ※2高低

10

JST累積投資金額成長率 ※2
70

JST 対 NSF
15%≧成長率>0%

成長率>15%

均衡基準※115

累積投資金額 絶対値（十億円）
JST

累積投資金額 絶対値（十億円）
JST

15

JST 対 Horizon

注：方法論の試行を優先し、各プロットの正しさは未検証

0%≧成長率M×Tでの検索の場合、該当は僅か。
次頁にて、Tの検索結果を紹介

NSF
累積
投資金額
成長率 ※2
高
低

10

5

0

0

50

100

150

200

Horizon累積投資金額 絶対値（十億円）

250

300

5

0

鉄道 省エネ&磁石

0

50

100

150

200

250

300

350

400

450

500

NSF累積投資金額 絶対値（十億円）※1：赤色点線は均衡基準を示す。海外政府、日本政府の各該当ファンドの対象研究題目の予算全体額から試算。点線上では予算全体額に対する個別項目の予算金額の割合が縦軸と横軸で一致する。
※2：成長率は2014年から2017年までの累積値と2014年から2023年までの累積値の間での成長率＝{(“2014年~2023年累積値”) / (“2014年~2017年累積値”)} ^ (1/6) - 1で試算
出所：各種二次情報をもとにアーサー・ディ・リトル作成（MFT、およびそれを活用した方法論はアーサー・ディ・リトルが開発したコンセプトである）© Arthur D. Little131

M「鉄道の省エネ化促進・エネルギー源の転換促進」

手法例C：諸外国に対する我が国の研究・技術の投資状況の分析「設計シミュレーション」はHorizon, NSFの両方で積極的に投資。JSTは、金額は劣後しているが近年増加傾向にある
鉄道の省エネ化促進・エネルギー源の転換促進
投資状況の比較

JST 対 Horizon ※M×TではなくTで検索

JST累積投資金額成長率 ※2
70

成長率>15%15%≧成長率>0%0%≧成長率

リチウムイオン電池

高

燃料電池

マテリアルズインフォマティクス

10

均衡基準※1

低トポロジー
断熱設計 シミュレーション
排熱 回収

積層造形

0

運行 シミュレーション
エンジン 設計 シミュレーション

50

200

250

350

Horizon累積投資金額 絶対値（十億円）

400

ロボ

AI

1.250

0%≧成長率

NSF
累積
投資金額
成長率 ※2
高

トポロジー

5

低

燃料電池
空間 分解能 向上
バイオ燃料
断熱
磁気 解析

磁石
設計 シミュレーション

マテリアルズインフォマティクス
磁気 シミュレーション
0
ワイドギャップ 半導体

運行管理システム300

15%≧成長率>0%

リチウムイオン電池

水素タンク 温度 圧力 制御
0

成長率>15%

均衡基準※1 ビッグデータ

接合

15

10

磁石

バイオ燃料
5

JST累積投資金額成長率 ※2
70

累積投資金額 絶対値（十億円）
JST

累積投資金額 絶対値（十億円）
JST

ビッグデータ 累積
投資金額
成長率 ※2接合

15

JST 対 NSF ※M×TではなくTで検索

投資状況の比較AI Horizon

ロボ

注：方法論の試行を優先し、各プロットの正しさは未検証

0

50

3D観察
100 150

運行管理システム
電磁界 解析
エンジン 設計 シミュレーション

200

250

300

350

400

450

900

NSF累積投資金額 絶対値（十億円）※1：赤色点線は均衡基準を示す。海外政府、日本政府の各該当ファンドの対象研究題目の予算全体額から試算。点線上では予算全体額に対する個別項目の予算金額の割合が縦軸と横軸で一致する。
※2：成長率は2014年から2017年までの累積値と2014年から2023年までの累積値の間での成長率＝{(“2014年~2023年累積値”) / (“2014年~2017年累積値”)} ^ (1/6) - 1で試算
出所：各種二次情報をもとにアーサー・ディ・リトル作成（MFT、およびそれを活用した方法論はアーサー・ディ・リトルが開発したコンセプトである）© Arthur D. Little132

M「商用車の省エネ化促進・エネル
ギー源の転換促進」

手法例C：諸外国に対する我が国の研究・技術の投資状況の分析「交通 省エネ&バイオ燃料」はJSTに比してHorizonで積極投資が行われている。「交通 省
エネ&シミュレーション」はNSFで積極投資が行われている
商用車の省エネ化促進・エネルギー源の転換促進
投資状況の比較
JST累積投資金額成長率 ※2
1,0

JST 対 Horizon

投資状況の比較15%≧成長率>0%

成長率>15%0%≧成長率高
低0,5
物流 省エネ&シミュレーション
交通 省エネ&交通計画

均衡基準※1

物流 省エネ&燃料電池

0,0

JST累積投資金額成長率 ※2
1,0

累積投資金額 絶対値（十億円）
JST

累積投資金額 絶対値（十億円）
JST

Horizon
累積
投資金額
成長率 ※2

物流 省エネ&センサー

注：方法論の試行を優先し、各プロットの正しさは未検証

物流 省エネ&ダイナミックルーティング

0,5

低

0,5
交通 省エネ&エンジン 設計 シミュレーション
交通 省エネ&センサー
交通 省エネ&ビッグデータ

均衡基準※1

交通 省エネ&通信
交通 省エネ&セキュリティ

交通 省エネ&ダイナミックルーティング

1,0

Horizon累積投資金額 絶対値（十億円）

4,00%≧成長率

NSF
累積
投資金額
成長率 ※2

交通 省エネ&自動運転
0,0

15%≧成長率>0%

高0,0

交通 省エネ&セキュリティ
交通 省エネ&燃料電池 交通 省エネ&バイオ燃料

成長率>15%

JST 対 NSF

0,0

0,1

0,2

交通 省エネ&シミュレーション

0,3

0,7

0,8

NSF累積投資金額 絶対値（十億円）※1：赤色点線は均衡基準を示す。海外政府、日本政府の各該当ファンドの対象研究題目の予算全体額から試算。点線上では予算全体額に対する個別項目の予算金額の割合が縦軸と横軸で一致する。
※2：成長率は2014年から2017年までの累積値と2014年から2023年までの累積値の間での成長率＝{(“2014年~2023年累積値”) / (“2014年~2017年累積値”)} ^ (1/6) - 1で試算
出所：各種二次情報をもとにアーサー・ディ・リトル作成（MFT、およびそれを活用した方法論はアーサー・ディ・リトルが開発したコンセプトである）© Arthur D. Little

133

M「データセンターの省エネ化促進」

手法例C：諸外国に対する我が国の研究・技術の投資状況の分析「データセンタ 省エネ&コンピューティングアーキテクチャ」はJSTに比してHorizon,
NSFの両方で積極投資が行われている可能性がある
データセンターの省エネ化促進
投資状況の比較
JST累積投資金額成長率 ※2
1,0

JST 対 Horizon

成長率>15%15%≧成長率>0%

注：方法論の試行を優先し、各プロットの正しさは未検証

投資状況の比較
0%≧成長率高低0,5

均衡基準※1

0,0

累積投資金額 絶対値（十億円）
JST

累積投資金額 絶対値（十億円）
JST

Horizon
累積
投資金額
成長率 ※2

JST累積投資金額成長率 ※2
1,0

0,5

成長率>15%

0,0

0,5

1,0

1,5

Horizon累積投資金額 絶対値（十億円）

2,0

15%≧成長率>0%0%≧成長率

NSF
累積
投資金額
成長率 ※2
データセンター 省エネ&ヘテロ インテグレーション
高低データセンター 省エネ&メモリ 回路 設計
データセンター 省エネ&トランジスタ 回路
データセンター 省エネ&SiC

均衡基準※1

0,0

データセンター 省エネ&コンピューティング アーキテクチャ

JST 対 NSF

データセンター 省エネ&GPU
データセンター 省エネ&コンピューティング アーキテクチャ
データセンター 省エネ&室温 予測

2,5

0,0

0,1

0,2

0,4

0,5

NSF累積投資金額 絶対値（十億円）※1：赤色点線は均衡基準を示す。海外政府、日本政府の各該当ファンドの対象研究題目の予算全体額から試算。点線上では予算全体額に対する個別項目の予算金額の割合が縦軸と横軸で一致する。
※2：成長率は2014年から2017年までの累積値と2014年から2023年までの累積値の間での成長率＝{(“2014年~2023年累積値”) / (“2014年~2017年累積値”)} ^ (1/6) - 1で試算
出所：各種二次情報をもとにアーサー・ディ・リトル作成（MFT、およびそれを活用した方法論はアーサー・ディ・リトルが開発したコンセプトである）© Arthur D. Little

134

M「太陽光の主力電源化」

手法例C：諸外国に対する我が国の研究・技術の投資状況の分析「太陽電池＆有機系 太陽電池」はHorizon, NSFの両方で積極的に投資。JSTは、金額は劣後しているが近年増加傾向にある
太陽光の主力電源化
投資状況の比較
JST累積投資金額成長率 ※2
4JST 対 Horizon

成長率>15%15%≧成長率>0%0%≧成長率3高低太陽電池&有機薄膜 太陽電池

太陽電池&モジュール製造
太陽電池&色素 増感 太陽電池
太陽電池&ペロブスカイト 太陽電池
1
太陽電池&色素 太陽電池
太陽電池&多接合均衡基準※1
太陽電池&AI
太陽電池&有機系 太陽電池
0太陽電池&建築物一体
太陽電池&ソーラーシェアリング
1

2

3

4

5

6

7

8

Horizon累積投資金額 絶対値（十億円）

16

17

21

JST累積投資金額成長率 ※2
4

累積投資金額 絶対値（十億円）
JST

累積投資金額 絶対値（十億円）
JST

太陽電池&印刷

0

JST 対 NSF

投資状況の比較
Horizon
累積
投資金額
成長率 ※2

2

注：方法論の試行を優先し、各プロットの正しさは未検証

15%≧成長率>0%

成長率>15%0%≧成長率

NSF
累積
投資金額
成長率 ※2

太陽電池&印刷
3高低2

太陽電池&有機薄膜 太陽電池
太陽電池&モジュール製造
太陽電池&色素 増感 太陽電池

太陽電池&ペロブスカイト 太陽電池

太陽電池&色素 太陽電池

1均衡基準※1
太陽電池&有機系 太陽電池
太陽電池&多接合

0太陽電池&宇宙 太陽光 発電 太陽電池&AI
0

1

2

3

4

5

太陽電池&構造評価
6

7

8

9

40

NSF累積投資金額 絶対値（十億円）※1：赤色点線は均衡基準を示す。海外政府、日本政府の各該当ファンドの対象研究題目の予算全体額から試算。点線上では予算全体額に対する個別項目の予算金額の割合が縦軸と横軸で一致する。
※2：成長率は2014年から2017年までの累積値と2014年から2023年までの累積値の間での成長率＝{(“2014年~2023年累積値”) / (“2014年~2017年累積値”)} ^ (1/6) - 1で試算
出所：各種二次情報をもとにアーサー・ディ・リトル作成（MFT、およびそれを活用した方法論はアーサー・ディ・リトルが開発したコンセプトである）© Arthur D. Little

135

M「風力の主力電源化」

手法例C：諸外国に対する我が国の研究・技術の投資状況の分析「風力発電＆設計 シミュレーション」はHorizon, NSFの両方で積極的に投資。JSTは、金額は劣後しているが近年増加傾向にある
風力の主力電源化
JST 対 Horizon

投資状況の比較
JST累積投資金額成長率 ※2
0,4

注：方法論の試行を優先し、各プロットの正しさは未検証

15%≧成長率>0%

成長率>15%

投資状況の比較
0%≧成長率

高均衡基準※1

低0,2

風力発電&設計 シミュレーション

風力発電&風速 予測

風力発電&デジタルツイン
風力発電&ビッグデータ
風力発電&スマート 施工

風力発電&AI

0,0

成長率>15%15%≧成長率>0%0%≧成長率

NSF
累積
投資金額
成長率 ※2

均衡基準※1
累積投資金額 絶対値（十億円）
JST

累積投資金額 絶対値（十億円）
JST

Horizon
累積
投資金額
成長率 ※2

JST累積投資金額成長率 ※2
0,4

JST 対 NSF

高低

0,2
風力発電&AI
風力発電&設計 シミュレーション
風力発電&風速 予測
風力発電&衛星

0,0

風力発電&腐食 風力発電&衛星

風力発電&浮体式 洋上

風力発電&ビッグデータ
風力発電&発電量 予測
風力発電&リモートセンシング
風力発電&リスクアセスメント

0,0

0,5

1,0

1,5

2,0

2,5

4,0

9,0

Horizon累積投資金額 絶対値（十億円）

9,5

10,0

0

1

2

3

4

5

6

16

NSF累積投資金額 絶対値（十億円）※1：赤色点線は均衡基準を示す。海外政府、日本政府の各該当ファンドの対象研究題目の予算全体額から試算。点線上では予算全体額に対する個別項目の予算金額の割合が縦軸と横軸で一致する。
※2：成長率は2014年から2017年までの累積値と2014年から2023年までの累積値の間での成長率＝{(“2014年~2023年累積値”) / (“2014年~2017年累積値”)} ^ (1/6) - 1で試算
出所：各種二次情報をもとにアーサー・ディ・リトル作成（MFT、およびそれを活用した方法論はアーサー・ディ・リトルが開発したコンセプトである）© Arthur D. Little

136

M「原子力の活用」

手法例C：諸外国に対する我が国の研究・技術の投資状況の分析「原子力＆次世代革新炉」「原子力＆核融合炉」はJSTに比してHorizon, NSFの両方で積極投資が行われている可能性がある
原子力の活用
投資状況の比較
JST累積投資金額成長率 ※2
0,4

JST 対 Horizon
15%≧成長率>0%

成長率>15%0%≧成長率

Horizon
累積
投資金額
成長率 ※2
高原子力 発電&燃料 リサイクル
原子力&燃料 リサイクル
原子力 発電&次世代革新炉
原子力 発電&リスク 評価

JST 対 NSF

投資状況の比較低均衡基準※1

原子力&リスク 評価

原子力&核融合炉

0,0

JST累積投資金額成長率 ※2
0,4

累積投資金額 絶対値（十億円）
JST

累積投資金額 絶対値（十億円）
JST

0,2

注：方法論の試行を優先し、各プロットの正しさは未検証

15%≧成長率>0%

成長率>15%0%≧成長率

NSF
累積
投資金額
成長率 ※2高低0,2
原子力 発電&燃料 リサイクル
原子力&リスク 評価

原子力&燃料 リサイクル
原子力&分離変換
原子力&再処理

原子力&核融合炉

均衡基準※1

0,0

原子力&次世代革新炉
原子力&高温ガス炉

原子力&アクシデント マネジメント

原子力 発電&アクシデント マネジメント

0,0

0,5

1,0

1,5

3,0

Horizon累積投資金額 絶対値（十億円）

原子力&高温ガス炉
原子力 発電&高温ガス炉
原子力&深層 防護 原子力 発電&核融合炉

原子力&次世代革新炉

原子力 発電&再処理
3,5

4,0

0,00

0,05

0,10

0,15

0,20

0,25

0,30

0,35

0,85

NSF累積投資金額 絶対値（十億円）※1：赤色点線は均衡基準を示す。海外政府、日本政府の各該当ファンドの対象研究題目の予算全体額から試算。点線上では予算全体額に対する個別項目の予算金額の割合が縦軸と横軸で一致する。
※2：成長率は2014年から2017年までの累積値と2014年から2023年までの累積値の間での成長率＝{(“2014年~2023年累積値”) / (“2014年~2017年累積値”)} ^ (1/6) - 1で試算
出所：各種二次情報をもとにアーサー・ディ・リトル作成（MFT、およびそれを活用した方法論はアーサー・ディ・リトルが開発したコンセプトである）© Arthur D. Little

137

M「水素の導入促進」

手法例C：諸外国に対する我が国の研究・技術の投資状況の分析「水素 エンジン」はJSTに比してHorizon, NSFの両方で積極投資が行われている可能性がある。一方、JSTは投資絶対額・増加率ともに手薄となっている
水素の導入促進JST 対 Horizon

投資状況の比較
JST累積投資金額成長率 ※2
3

成長率>15%15%≧成長率>0%

投資状況の比較
0%≧成長率均衡基準※1
水素&液化水素 ボイルオフ

水素&燃料電池

水素&アニオン 交換膜
水素&人工光合成

水素&脱水素水素&水素 化学品 合成
水素&水素 アンモニア 変換
水素&水素ステーション

1

水素&PEM 水電解

水素&水素 還元 製鉄

水素&水素 発電0

水素&水素 エンジン
0

2

4

6

8 10 12 14 16 18 20 22 24 26 28 30 32 66 118

Horizon累積投資金額 絶対値（十億円）

低JST累積投資金額成長率 ※2
3

累積投資金額 絶対値（十億円）
JST

累積投資金額 絶対値（十億円）
JST

Horizon
累積
投資金額
成長率 ※2
高2

注：方法論の試行を優先し、各プロットの正しさは未検証

2

成長率>15%15%≧成長率>0%0%≧成長率

NSF
累積
投資金額
成長率 ※2

水素&液化水素 ボイルオフ
水素&アニオン 交換膜
水素&人工光合成

1

JST 対 NSF

水素&脱水素水素&水素 アンモニア 変換

水素&燃料電池均衡基準※1高低

水素&水素 化学品 合成

Horizon、NSFの両方で投資が盛ん。
一方、JSTは絶対額・増加率ともに相対
水素&水素 高圧 貯蔵
水素&反応 シミュレーション 的に手薄。政府の戦略的な研究投資先として一目置くと良いのではないか
水素&水素 発電0

水素&水素 還元 製鉄 水素&水素 エンジン
-1 0 1 2 3 4 5 6 7 8 9 10 11 12 13 14 15 16

36 37 38 39 40

NSF累積投資金額 絶対値（十億円）※1：赤色点線は均衡基準を示す。海外政府、日本政府の各該当ファンドの対象研究題目の予算全体額から試算。点線上では予算全体額に対する個別項目の予算金額の割合が縦軸と横軸で一致する。
※2：成長率は2014年から2017年までの累積値と2014年から2023年までの累積値の間での成長率＝{(“2014年~2023年累積値”) / (“2014年~2017年累積値”)} ^ (1/6) - 1で試算
出所：各種二次情報をもとにアーサー・ディ・リトル作成（MFT、およびそれを活用した方法論はアーサー・ディ・リトルが開発したコンセプトである）© Arthur D. Little

138

M「アンモニアの導入促進」

手法例C：諸外国に対する我が国の研究・技術の投資状況の分析「アンモニア＆エンジン」はJSTに比してHorizon, NSFの両方で積極投資が行われている可能性がある。一方、JSTは投資絶対額・増加率ともに手薄となっている
アンモニアの導入促進
投資状況の比較
JST累積投資金額成長率 ※2
3

JST 対 Horizon

成長率>15%15%≧成長率>0%

投資状況の比較
0%≧成長率高アンモニア&燃焼 シミュレーション

1

低アンモニア&発電
アンモニア&アンモニア 加熱 炉

均衡基準※1

アンモニア&エンジン

0

JST累積投資金額成長率 ※2
3

累積投資金額 絶対値（十億円）
JST

累積投資金額 絶対値（十億円）
JST

Horizon
累積
投資金額
成長率 ※2

アンモニア&触媒
2

注：方法論の試行を優先し、各プロットの正しさは未検証

JST 対 NSF

成長率>15%15%≧成長率>0%0%≧成長率

NSF
累積
投資金額
成長率 ※2

アンモニア&触媒

高2

1

アンモニア&燃焼 シミュレーション

低アンモニア&アンモニア 加熱 炉

アンモニア&金属錯体

アンモニア&センシング アンモニア&エンジン
アンモニア&発電均衡基準※10アンモニア&金属錯体
0,0

0,5

1,0

2,5

アンモニア&アンモニア燃料電池
3,0

3,5

4,0

Horizon累積投資金額 絶対値（十億円）

6,0

6,5

アンモニア&反応シミュレーション
01

2

アンモニア&アンモニア燃料電池
3

7

8

NSF累積投資金額 絶対値（十億円）※1：赤色点線は均衡基準を示す。海外政府、日本政府の各該当ファンドの対象研究題目の予算全体額から試算。点線上では予算全体額に対する個別項目の予算金額の割合が縦軸と横軸で一致する。
※2：成長率は2014年から2017年までの累積値と2014年から2023年までの累積値の間での成長率＝{(“2014年~2023年累積値”) / (“2014年~2017年累積値”)} ^ (1/6) - 1で試算
出所：各種二次情報をもとにアーサー・ディ・リトル作成（MFT、およびそれを活用した方法論はアーサー・ディ・リトルが開発したコンセプトである）© Arthur D. Little139

M「蓄電池産業の支援」

手法例C：諸外国に対する我が国の研究・技術の投資状況の分析「蓄電池＆シミュレーション」はJSTに比してHorizon, NSFの両方で積極投資が行われている可能性がある。一方、「蓄電池＆全固体電池」はJSTで相対的に積極投資が行われている
蓄電池産業の支援
JST 対 Horizon

投資状況の比較
JST累積投資金額成長率 ※21215%≧成長率>0%

成長率>15%

投資状況の比較
0%≧成長率

Horizon
累積
投資金額
成長率 ※2蓄電池&電解液
蓄電池&全固体電池

高

8

低

4

蓄電池&レドックスフロー電池
蓄電池&マグネシウム イオン 電池

蓄電池&空気電池

蓄電池&ナトリウム イオン 電池

均衡基準※12

蓄電池&バッテリーマネジメント システム
0

0

1

2

3

4

5

蓄電池&シミュレーション
蓄電池&正極材
6

7

8

9

10

11

Horizon累積投資金額 絶対値（十億円）

成長率>15%

JST 対 NSF
15%≧成長率>0%100%≧成長率

蓄電池&電解液

NSF
累積
投資金額
成長率 ※2
高86

低蓄電池&ナトリウム イオン 電池

蓄電池&全固体電池

蓄電池&空気電池
蓄電池&マグネシウム イオン 電池
4
蓄電池&負極材 蓄電池&センシング 蓄電池&シミュレーション
蓄電池&正極材
蓄電池&性能評価
2
蓄電池&マテリアルズインフォマティクス

均衡基準※10

蓄電池&負極材
蓄電池&リチウム金属電池

JST累積投資金額成長率 ※2
12

累積投資金額 絶対値（十億円）
JST

累積投資金額 絶対値（十億円）
JST

10

6

注：方法論の試行を優先し、各プロットの正しさは未検証

2930

蓄電池&レドックスフロー電池
0

1

5

6

蓄電池&バッテリーマネジメント システム
7

12

16

17

NSF累積投資金額 絶対値（十億円）※1：赤色点線は均衡基準を示す。海外政府、日本政府の各該当ファンドの対象研究題目の予算全体額から試算。点線上では予算全体額に対する個別項目の予算金額の割合が縦軸と横軸で一致する。
※2：成長率は2014年から2017年までの累積値と2014年から2023年までの累積値の間での成長率＝{(“2014年~2023年累積値”) / (“2014年~2017年累積値”)} ^ (1/6) - 1で試算
出所：各種二次情報をもとにアーサー・ディ・リトル作成（MFT、およびそれを活用した方法論はアーサー・ディ・リトルが開発したコンセプトである）© Arthur D. Little140

M「多様な発電源による電力の調整」

手法例C：諸外国に対する我が国の研究・技術の投資状況の分析「電力&デマンドレスポンス」「電力&エネルギーマネジメントシステム」はHorizon, NSFの両方で積極的に投資。JSTは、金額は劣後しているが近年増加傾向にある
多様な発電源による電力の調整
JST 対 Horizon

投資状況の比較
JST累積投資金額成長率 ※2

投資状況の比較15%≧成長率>0%

成長率>15%0%≧成長率高

電力&マイクログリッド

低電力&セキュリティ
1

電力&電力 計画 システム
電力&エネルギーマネジメント システム

電力&ブロックチェーン

電力&インバータ
電力&発電量 予測
0

JST累積投資金額成長率 ※2

5

10

15

20

25

30

35

Horizon累積投資金額 絶対値（十億円）

40

90

JST 対 NSF
15%≧成長率>0%0%≧成長率

電力&超電導 線材

NSF
累積
投資金額
成長率 ※2

均衡基準※1

高低電力&セキュリティ
電力&マイクログリッド

1

電力&ブロックチェーン

電力&電力 計画 システム
電力&エネルギーマネジメント システム

電力&デマンドレスポンス
0

電力&エネルギーモデル

電力&デマンドレスポンス
電力&エネルギーモデル
0

成長率>15%2

累積投資金額 絶対値（十億円）
JST

累積投資金額 絶対値（十億円）
JST

Horizon
累積
投資金額
成長率 ※2

均衡基準※1

2

注：方法論の試行を優先し、各プロットの正しさは未検証

電力&スマートメータ
95

0

5

10

15

Horizon、NSFの両方で投資が盛ん。JSTは、投資額は劣後しているが、近年投資を強化傾向ともいえる。
継続注視していくと有効ではないか

20

25

30

35

40

70

NSF累積投資金額 絶対値（十億円）※1：赤色点線は均衡基準を示す。海外政府、日本政府の各該当ファンドの対象研究題目の予算全体額から試算。点線上では予算全体額に対する個別項目の予算金額の割合が縦軸と横軸で一致する。
※2：成長率は2014年から2017年までの累積値と2014年から2023年までの累積値の間での成長率＝{(“2014年~2023年累積値”) / (“2014年~2017年累積値”)} ^ (1/6) - 1で試算
出所：各種二次情報をもとにアーサー・ディ・リトル作成（MFT、およびそれを活用した方法論はアーサー・ディ・リトルが開発したコンセプトである）© Arthur D. Little141

M「カーボンリサイクル・CCSの促進」

手法例C：諸外国に対する我が国の研究・技術の投資状況の分析「カーボンリサイクル＆AI」はJSTに比してHorizonで積極投資が行われている。「カーボンリサイクル＆ポリマー吸着」はNSFで積極投資が行われている
カーボンリサイクル・CCSの促進
投資状況の比較
JST累積投資金額成長率 ※2
1,0

JST 対 Horizon
15%≧成長率>0%

成長率>15%

注：方法論の試行を優先し、各プロットの正しさは未検証

投資状況の比較
0%≧成長率高低

0,5
カーボンリサイクル&抽出
カーボンリサイクル&AI

均衡基準※1

0,0

累積投資金額 絶対値（十億円）
JST

累積投資金額 絶対値（十億円）
JST

Horizon
累積
投資金額
成長率 ※2

JST累積投資金額成長率 ※2
1,0

成長率>15%

カーボンリサイクル&ポリマー 吸着

0,05

0,15

0%≧成長率高0,5

低カーボンリサイクル&光触媒
カーボンリサイクル&触媒
カーボンリサイクル&二酸化炭素 化学吸収

カーボンリサイクル&貯留 モニタリング

均衡基準※1
Carbon dioxide Capture and Storage&ポリマー 吸着
カーボンリサイクル&ポリマー 吸着

Carbon dioxide Capture and Storage&二酸化炭素還元
0,0015%≧成長率>0%

NSF
累積
投資金額
成長率 ※20,0

カーボンリサイクル&電解

JST 対 NSF

0,20

Horizon累積投資金額 絶対値（十億円）

0,30

カーボンリサイクル&二酸化炭素還元
0,0

0,1

0,2

0,5

NSF累積投資金額 絶対値（十億円）※1：赤色点線は均衡基準を示す。海外政府、日本政府の各該当ファンドの対象研究題目の予算全体額から試算。点線上では予算全体額に対する個別項目の予算金額の割合が縦軸と横軸で一致する。
※2：成長率は2014年から2017年までの累積値と2014年から2023年までの累積値の間での成長率＝{(“2014年~2023年累積値”) / (“2014年~2017年累積値”)} ^ (1/6) - 1で試算
出所：各種二次情報をもとにアーサー・ディ・リトル作成（MFT、およびそれを活用した方法論はアーサー・ディ・リトルが開発したコンセプトである）© Arthur D. Little

142

M「吸収源の機能強化」

手法例C：諸外国に対する我が国の研究・技術の投資状況の分析「海洋 保全＆外洋 観測」はJSTに比してHorizonで積極投資が行われている。「森林 保全＆地球システムモデル」はNSFで積極投資が行われている
吸収源の機能強化
投資状況の比較
JST累積投資金額成長率 ※2
0,4

JST 対 Horizon

成長率>15%15%≧成長率>0%

投資状況の比較
0%≧成長率

Horizon
累積
投資金額
成長率 ※2

海洋 保全&衛星 観測

高低吸収源&ブルーカーボン

森林 保全&育種

成長率>15%

海洋 保全&外洋 観測0,0

15%≧成長率>0%0%≧成長率

NSF
累積
投資金額
成長率 ※2

海洋 保全&衛星 観測

0,3

高均衡基準※1

低吸収源&外洋 観測
森林 保全&地球システムモデル

海洋 保全&養殖0,1

均衡基準※1 森林 保全&生態系 リモートセンシング

JST 対 NSF

海洋 保全&バイオインフォマティクス

0,2

0,2

0,1

JST累積投資金額成長率 ※2
0,4

累積投資金額 絶対値（十億円）
JST

累積投資金額 絶対値（十億円）
JST

0,3

注：方法論の試行を優先し、各プロットの正しさは未検証

海洋 保全&AI

海洋 保全&地球システムモデル

森林 保全&衛星 観測 森林 保全&データ統合

0,0

森林 保全&AI 森林 保全&GIS
海洋 保全&データ統合
海洋 保全&データ同化
0,0 0,1 0,2 0,3 0,40,8 0,9 1,0 1,1

1,7 1,8 1,9 2,0 2,1Horizon累積投資金額 絶対値（十億円）

海洋 保全&データ統合
吸収源&衛星 観測0,00,5

森林 保全&生態系 リモートセンシング
1,0

1,5

2,0

3,0

3,5

NSF累積投資金額 絶対値（十億円）※1：赤色点線は均衡基準を示す。海外政府、日本政府の各該当ファンドの対象研究題目の予算全体額から試算。点線上では予算全体額に対する個別項目の予算金額の割合が縦軸と横軸で一致する。
※2：成長率は2014年から2017年までの累積値と2014年から2023年までの累積値の間での成長率＝{(“2014年~2023年累積値”) / (“2014年~2017年累積値”)} ^ (1/6) - 1で試算
出所：各種二次情報をもとにアーサー・ディ・リトル作成（MFT、およびそれを活用した方法論はアーサー・ディ・リトルが開発したコンセプトである）© Arthur D. Little

143

M「廃棄物と汚染の排除」

手法例C：諸外国に対する我が国の研究・技術の投資状況の分析「循環型 経済＆ライフサイクルアセスメント」はJSTに比してHorizon, NSFで積極投資が行われている可能性がある。一方、JSTは投資絶対額・増加率ともに手薄となっている
廃棄物と汚染の排除
投資状況の比較
JST累積投資金額成長率 ※2
0,075

JST 対 Horizon

成長率>15%15%≧成長率>0%

均衡基準※10%≧成長率

Horizon
累積
投資金額
成長率 ※2高低

JST累積投資金額成長率 ※2
0,075

15%≧成長率>0%

成長率>15%0%≧成長率

NSF
累積
投資金額
成長率 ※2

均衡基準※1

累積投資金額 絶対値（十億円）
JST

累積投資金額 絶対値（十億円）
JST

廃棄物 削減&発酵

JST 対 NSF

投資状況の比較

0,050

0,025

注：方法論の試行を優先し、各プロットの正しさは未検証

廃棄物 削減&発酵

0,050

高
低

サーキュラーエコノミー&ライフサイクルアセスメント
サーキュラーエコノミー&ビッグデータ
循環型 経済&ライフサイクルアセスメント
廃棄物 削減&ビッグデータ
サーキュラーエコノミー&3Dプリンター
サーキュラーエコノミー&発酵

0,000

サーキュラーエコノミー&ライフサイクルアセスメント

0,025

循環型 経済&ライフサイクルアセスメント
サーキュラーエコノミー&発酵

サーキュラーエコノミー&重合
廃棄物 削減&政策 効果 分析

0,000

循環型 経済&ブロックチェーン
循環型 経済&3Dプリンター
廃棄物 削減&ライフサイクルアセスメント
循環型 経済&ビッグデータ
0,0 0,5 1,0 1,5 2,0 2,5 3,0 3,5 4,0 4,5 5,0 5,5 6,0 6,5 7,0Horizon累積投資金額 絶対値（十億円）

22,5

循環型 経済&重合
廃棄物 削減&設計 シミュレーション
循環型 経済&Life cycle sustainability analysis
0,0

0,2

0,4

0,6

0,8

1,4

1,6

NSF累積投資金額 絶対値（十億円）※1：赤色点線は均衡基準を示す。海外政府、日本政府の各該当ファンドの対象研究題目の予算全体額から試算。点線上では予算全体額に対する個別項目の予算金額の割合が縦軸と横軸で一致する。
※2：成長率は2014年から2017年までの累積値と2014年から2023年までの累積値の間での成長率＝{(“2014年~2023年累積値”) / (“2014年~2017年累積値”)} ^ (1/6) - 1で試算
出所：各種二次情報をもとにアーサー・ディ・リトル作成（MFT、およびそれを活用した方法論はアーサー・ディ・リトルが開発したコンセプトである）© Arthur D. Little144

M「シェアリング・メンテナンスの促進」

手法例C：諸外国に対する我が国の研究・技術の投資状況の分析「循環型 経済＆AI」「シェアリング＆ビジネス」はJSTに比してHorizonで積極投資が行われている。「シェアリング＆行動 分析」はNSFで積極投資が行われている
シェアリング・メンテナンスの促進
投資状況の比較
JST累積投資金額成長率 ※2
1,5

JST 対 Horizon

投資状況の比較15%≧成長率>0%

成長率>15%0%≧成長率メンテナンス&通信

1,0

高
低

メンテナンス&長寿命
シェアリング&行動 分析
メンテナンス&AI
循環型 経済&AI
シェアリング&ビジネスモデル

0,0

JST累積投資金額成長率 ※2
1,5

累積投資金額 絶対値（十億円）
JST

累積投資金額 絶対値（十億円）
JST

Horizon
累積
投資金額
成長率 ※2

均衡基準※1

0,5

注：方法論の試行を優先し、各プロットの正しさは未検証

成長率>15%

JST 対 NSF
15%≧成長率>0%0%≧成長率

NSF
累積
投資金額
成長率 ※2

均衡基準※1
メンテナンス&通信

1,0

高
低

メンテナンス&AI

0,5
シェアリング&通信
メンテナンス&長寿命
シェアリング&ビジネスモデル

シェアリング&AI

0,0

メンテナンス&ビジネスモデル
メンテナンス&ロボ シェアリング&通信
シェアリング&AI
循環型 経済&長寿命
0

5

10

15

35

40

45

50

55

60

Horizon累積投資金額 絶対値（十億円）

65

70

95

シェアリング&長寿命

0

2

4

6

8

メンテナンス&行動 分析
シェアリング&行動 分析

10 12 14 16 18 20 22 24 26 28

80

NSF累積投資金額 絶対値（十億円）※1：赤色点線は均衡基準を示す。海外政府、日本政府の各該当ファンドの対象研究題目の予算全体額から試算。点線上では予算全体額に対する個別項目の予算金額の割合が縦軸と横軸で一致する。
※2：成長率は2014年から2017年までの累積値と2014年から2023年までの累積値の間での成長率＝{(“2014年~2023年累積値”) / (“2014年~2017年累積値”)} ^ (1/6) - 1で試算
出所：各種二次情報をもとにアーサー・ディ・リトル作成（MFT、およびそれを活用した方法論はアーサー・ディ・リトルが開発したコンセプトである）© Arthur D. Little

145

M「再利用・リファービッシュ・再製造の促進」

手法例C：諸外国に対する我が国の研究・技術の投資状況の分析「再利用&マテリアルリユース」はJSTに比してHorizon, NSFの両方で積極投資が行われている可能性がある。一方、JSTは投資絶対額・増加率ともに手薄となっている
再利用・リファービッシュ・再製造の促進
JST 対 Horizon

投資状況の比較
JST累積投資金額成長率 ※20,215%≧成長率>0%

成長率>15%

注：方法論の試行を優先し、各プロットの正しさは未検証

投資状況の比較
0%≧成長率

累積投資金額 絶対値（十億円）
JST

循環型 経済&ライフサイクルアセスメント

高
低

0,1
循環型 経済&エコデザイン

0,0
循環型 経済&環境配慮 設計 デザイン

10

15

20

25

30

35

高
低

0,1
再利用&ライフサイクルアセスメント

均衡基準※1
再利用&社会構造 モデリング50

55

Horizon累積投資金額 絶対値（十億円）

60 100115

再利用&マテリアルリユース
再利用&エコデザイン

リファービッシュ&環境配慮 設計 デザイン
再利用&マテリアルリユース
再利用&環境配慮 設計 デザイン
5

NSF
累積
投資金額
成長率 ※2

再利用&環境配慮 設計 デザイン

0,000%≧成長率循環型 経済&ライフサイクルアセスメント

再利用&エコデザイン-5

15%≧成長率>0%

成長率>15%循環型 経済&環境配慮 設計 デザイン

累積投資金額 絶対値（十億円）
JST

Horizon
累積
投資金額
成長率 ※2

均衡基準※1

JST累積投資金額成長率 ※2
0,2

JST 対 NSF

循環型 経済&エコデザイン
-1

0

1

2

3

4

5

6 10

30 31 32 33 34 35 36

NSF累積投資金額 絶対値（十億円）※1：赤色点線は均衡基準を示す。海外政府、日本政府の各該当ファンドの対象研究題目の予算全体額から試算。点線上では予算全体額に対する個別項目の予算金額の割合が縦軸と横軸で一致する。
※2：成長率は2014年から2017年までの累積値と2014年から2023年までの累積値の間での成長率＝{(“2014年~2023年累積値”) / (“2014年~2017年累積値”)} ^ (1/6) - 1で試算
出所：各種二次情報をもとにアーサー・ディ・リトル作成（MFT、およびそれを活用した方法論はアーサー・ディ・リトルが開発したコンセプトである）© Arthur D. Little

146

M「リサイクルの促進」

手法例C：諸外国に対する我が国の研究・技術の投資状況の分析「循環型 経済&ビジネスモデル」はJSTに比してHorizonで積極投資が行われている。「循環型 経済&分離」はNSFで積極投資が行われている
リサイクルの促進
JST 対 Horizon

投資状況の比較
JST累積投資金額成長率 ※2
1,5

15%≧成長率>0%

成長率>15%0%≧成長率

累積投資金額 絶対値（十億円）
JST

高リサイクル&溶解
リサイクル&酵素

低循環型 経済&ビジネスモデル
リサイクル&ビジネスモデル
リサイクル&成形リサイクル&精製
リサイクル&選別
循環型 経済&分離

0,0

JST累積投資金額成長率 ※2
1,5

累積投資金額 絶対値（十億円）
JST

Horizon
累積
投資金額
成長率 ※2

リサイクル&分離

0,5

JST 対 NSF

投資状況の比較

均衡基準※1
1,0

注：方法論の試行を優先し、各プロットの正しさは未検証

15%≧成長率>0%

成長率>15%0%≧成長率NSF
累積リサイクル&分離 投資金額
成長率 ※2

1,0

0,5

高
低

リサイクル&成形リサイクル&ビジネスモデル
リサイクル&溶解
リサイクル&酵素均衡基準※1
循環型 経済&成形

リサイクル&濃縮

0,0

循環型 経済&成形
リサイクル&発酵
循環型 経済&精製

循環型 経済&選別

循環型 経済&酵素 循環型 経済&分離

リサイクル&洗浄リサイクル&選別

サーキュラーエコノミー&選別
0

2

4

6

8

10

12

14

16

22

Horizon累積投資金額 絶対値（十億円）

24

72

0,0

0,5

1,0

1,5

2,0

4,5

9,0

9,5

NSF累積投資金額 絶対値（十億円）※1：赤色点線は均衡基準を示す。海外政府、日本政府の各該当ファンドの対象研究題目の予算全体額から試算。点線上では予算全体額に対する個別項目の予算金額の割合が縦軸と横軸で一致する。
※2：成長率は2014年から2017年までの累積値と2014年から2023年までの累積値の間での成長率＝{(“2014年~2023年累積値”) / (“2014年~2017年累積値”)} ^ (1/6) - 1で試算
出所：各種二次情報をもとにアーサー・ディ・リトル作成（MFT、およびそれを活用した方法論はアーサー・ディ・リトルが開発したコンセプトである）© Arthur D. Little

147

M「必要資源の確保」

手法例C：諸外国に対する我が国の研究・技術の投資状況の分析「資源 確保&地球システムモデル」はJSTに比してHorizon, NSFの両方で積極投資が行われている可能性がある。一方、JSTは投資絶対額・増加率ともに手薄となっている
必要資源の確保JST 対 Horizon

投資状況の比較
JST累積投資金額成長率 ※2
1,0

成長率>15%

注：方法論の試行を優先し、各プロットの正しさは未検証

投資状況の比較15%≧成長率>0%0%≧成長率高低0,5

均衡基準※1 国内 資源&精錬

0,0

累積投資金額 絶対値（十億円）
JST

累積投資金額 絶対値（十億円）
JST

Horizon
累積
投資金額
成長率 ※2

JST累積投資金額成長率 ※2
1,0

成長率>15%

JST 対 NSF
15%≧成長率>0%0%≧成長率

NSF
累積
投資金額
成長率 ※2
高低0,5
国内 資源&貯留層 モデリング

資源 確保&地球システム モデル

均衡基準※1

資源 確保&地震 探査

資源 確保&精錬

0,0

資源 確保&鉛直 採掘

資源 確保&地球システム モデル

資源 確保&自動 船位 保持

0,0

0,2

0,4

1,2

1,4

4,6

Horizon累積投資金額 絶対値（十億円）

4,8

5,0

資源 確保&海流 観測

資源 確保&貯留層 モデリング
資源 確保&生態系 リモートセンシング

0

1

2

62

63

NSF累積投資金額 絶対値（十億円）※1：赤色点線は均衡基準を示す。海外政府、日本政府の各該当ファンドの対象研究題目の予算全体額から試算。点線上では予算全体額に対する個別項目の予算金額の割合が縦軸と横軸で一致する。
※2：成長率は2014年から2017年までの累積値と2014年から2023年までの累積値の間での成長率＝{(“2014年~2023年累積値”) / (“2014年~2017年累積値”)} ^ (1/6) - 1で試算
出所：各種二次情報をもとにアーサー・ディ・リトル作成（MFT、およびそれを活用した方法論はアーサー・ディ・リトルが開発したコンセプトである）© Arthur D. Little

148

目次

1

背景・目的、および選定分野の考え方

p.3～p.9

2

環境エネルギー分野の検討

p.10～p.151

3

2-1

MFTの体系整理

p.13～p.54

2-2

MFTを用いた分析

p.55～p.148

2-3

成果とブラッシュアップの視点

p.149～p.151

量子分野の検討

p.152～p.227

3-1

諸外国の量子戦略の整理

p.154～p.172

3-2

MFTの体系整理

p.173～p.178

3-3

MFTを用いた分析

p.179～p.224

3-4

成果とブラッシュアップの視点

p.225～p.227

検討全体の示唆まとめ

p.228～p.240

参考

参考情報（統計データ、政府予算など）

p.241～p.248

参考検討スケジュール

p.249～p.253

4成果とブラッシュアップの視点 環境エネルギー分野

本検討を通じて、MFTの体系的な整理、およびそれを用いた定量分析から一定の示唆を得ることが出来た。また、これらをGX小委員会*で話題提供し、好意的なご意見を頂けた
本検討の成果今後のブラッシュアップの視点例
個別

MFTの
体系的な整理 既存の技術枠組みを超えて、Missionの実現に必要な研究・技術をMFTの形で、初期的に体系整理することが出来た

 3つの観点で試行し、一定の示唆を得ることが出来た
MFTによる
定量分析

定量分析結果の検証・深堀り 文部科学省主催 第8回革新的GX技術開発小委員会において話題提供を行い、委員から興味関心を示すご意見や更なる深堀り・ブラッシュアップのためのご意見、さらには本分析の有用性に関する好意的なご意見を頂いた

定量分析における
MFTの活用効果の最大化

MFTを用いた示唆導出の方法論の展開可能性の拡大

方法論全体

次ページで紹介*) 文部科学省主催 第8回革新的GX技術開発小委員会
出所：各種二次情報をもとにアーサー・ディ・リトル作成（MFT、およびそれを活用した方法論はアーサー・ディ・リトルが開発したコンセプトである）© Arthur D. Little

150

今後のブラッシュアップの視点 環境エネルギー分野

定量分析結果の検証・深堀りや、MFTの活用効果を最大化する定量分析の設計、示唆導出
方法論の展開可能性の拡大の視点において、ブラッシュアップの余地が存在する
今後のブラッシュアップの視点例

定量分析結果の検証・深堀り定量分析における
MFTの活用効果の最大化

MFTを用いた示唆導出の方法論の展開可能性の拡大

分析アプローチ例

定量分析結果に対する背景の考察、及びそれを踏まえた定量指標やキーワードのブラッシュアップ

分野特性を考慮しながら、定量分析結果の確か
らしさの検証や背景理由の考察を実施

複数時間軸での分析

対象データベース毎に時間軸に対して読み取れる情報が異なることを踏まえ、複数の性質を持
つデータベースを採用

Tの体系整理における、特定技術の基盤となる技術分野の可視化

MFTの体系整理の際に、F、Tを構造的に整理

定量分析における、MFTの”F”の利用（今回はM×Tで定量分析を実施したが）理想的には、F×Tでの定量分析※Fは自由度が高いため難易度高可視化結果の受け止め方の検討

可視化結果に対して、示唆オプションや示唆例
を整理

出所：文部科学省主催 第8回革新的GX技術開発小委員会での委員からのご意見等を踏まえ、アーサー・ディ・リトル作成（MFT、およびそれを活用した方法論はアーサー・ディ・リトルが開発したコンセプトである）© Arthur D. Little

151

目次

1

背景・目的、および選定分野の考え方

p.3～p.9

2

環境エネルギー分野の検討

p.10～p.151

3

2-1

MFTの体系整理

p.13～p.54

2-2

MFTを用いた分析

p.55～p.148

2-3

成果とブラッシュアップの視点

p.149～p.151

量子分野の検討

p.152～p.227

3-1

諸外国の量子戦略の整理

p.154～p.172

3-2

MFTの体系整理

p.173～p.178

3-3

MFTを用いた分析

p.179～p.224

3-4

成果とブラッシュアップの視点

p.225～p.227

検討全体の示唆まとめ

p.228～p.240

参考

参考情報（統計データ、政府予算など）

p.241～p.248

参考検討スケジュール

p.249～p.253

4検針のポイント 量子分野（再掲）

量子分野は、主要国の事例との比較から日本のMFTを整理し、環境エネルギー分野と同様に定量分析を実施した
1

主要国の量子戦略を踏まえた主要国量子MFT骨子の構築

2

3

社会課題解決に資するTに対して、研究・技術動向や国内外の政府投資状況を可視化・分析

日本の量子MFTの構築（米国/カナダ/英国/ドイツ）

A国 量子MFT骨子

M

A国
量子戦略

F
日本 量子MFT骨子• 政府が量子に取り組む意義(M)• 想定ユースケース(M)• 実現に必要な量子技術と必要機能(F, T)

環境エネルギー側で先行検討中の定量分析フレーム

T

M

量子分野
での定量分析

F

T…
D国 量子MFT骨子
D国
量子戦略

量子での定量分析結果を踏まえ、分野横断的な定量分析に向けて今後検討していくべきこと

3-1章

3-2章

出所：アーサー・ディ・リトル作成（MFT、およびそれを活用した方法論はアーサー・ディ・リトルが開発したコンセプトである）

3-3章© Arthur D. Little

153

目次

1

背景・目的、および選定分野の考え方

p.3～p.9

2

環境エネルギー分野の検討

p.10～p.151

3

2-1

MFTの体系整理

p.13～p.54

2-2

MFTを用いた分析

p.55～p.148

2-3

成果とブラッシュアップの視点

p.149～p.151

量子分野の検討

p.152～p.227

3-1

諸外国の量子戦略の整理

p.154～p.172

3-2

MFTの体系整理

p.173～p.178

3-3

MFTを用いた分析

p.179～p.224

3-4

成果とブラッシュアップの視点

p.225～p.227

検討全体の示唆まとめ

p.228～p.240

参考

参考情報（統計データ、政府予算など）

p.241～p.248

参考検討スケジュール

p.249～p.253

4

主要国の量子戦略

世界的に先進的かつ政府が活動的である諸外国を対象に、各国量子戦略などにおいて “国が量子に取り組む意義”を諸外国がどのように設定しているかを調査した
対象国

量子戦略名称 日本語（英語）

策定機関

策定年度

対象期間

• National Science and Technology
Council• 2018/12

米国

国家量子イニシアチブ法（National Quantum InitiativeAct）• 2018～2028年（再承認がなければ2023年で失効）

国家量子戦略 （National
quantum strategy）• Department for Science,
Innovation and Technology• 2023/3• 2023～2033年• 連邦教育研究省（BMBF）• 2023/4• 2023～2026年

ドイツ

量子技術に関する基本構想（Handlungskonzept
Quantentechnologien ）• Innovation, Science and Economic
Development Canada• 2023/1• 2022～2028年

カナダ

カナダ国家量子戦略（Canada’s National Quantum
Strategy）
第十四次五カ年計画（第十四个五年规划）• 全国人民代表大会• 2020/5• 2021～2025年

英国

中国

出所：各種二次情報をもとにアーサー・ディ・リトル作成（2024/1月時点）– 量子分野における合衆国の持続するリーダーシップの確保を目的– 10年ビジョンと戦略ミッションを策定– 連邦政府の2023～2026年の取り組み方
針と目標を整理– 今後7年間で投資すべき領域や達成すべ
き使命を整理– 今後5年間の中国のあるべき姿と実現のための戦略策定© Arthur D. Little

155

量子戦略に関する主要な動向 米国

米国政府は2000年代から量子情報科学(QIS)に関する政策指針を発表するなど量子技術開発に注力。2018年の国家量子イニシアティブ法施行以降、積極的な投資を行っている
年月

管轄省庁

概要

2009

National Science &Technology Council• 量子情報科学(QIS)に対する連邦ビジョンを発表– 米国政府として初めて量子技術に関する政策指針を明示。関連機関に対し、研究の優先課題を共有し協調
して取り組むことを要請

2016

National Science &Technology Council• 国土・国家安全保障委員会との合同レポート「先端QIS・国家の課題と機会」を発表

2018/6

National Science &Technology Council• NSTC内に量子情報科学小員会(SQIC)を設立し、9月に量子情報科学の国家戦略「量子情報科学の国家戦略全容（National Strategic Overview for Quantum Information Science）」を発表– QIS領域の国家戦略について記載

2018/12

Office of Science andTechnology Policy• 国家量子イニシアティブ法(NQIA)を施行。5年間で1,400億円の投資を発表– DOE：最大5カ所の量子情報研究センターに年間140億を投資– NSF：最大5カ所の量子研究・教育センターに年間56億円を投資。量子コンピュータや、軍事応用も可能
な量子センサなどの開発に活用– NIST：量子情報研究・計量標準及びワークショップに年間89億円を投資。量子コンピュータによる交易耐性を備えたアルゴリズムの開発などに活用

2019/8Department of Energy• 量子コンピューターとネットワークの開発推進に6,070万ドル、素粒子物理学と核融合エネルギーに関連したQIS研究に2,140万ドルを投資

2021/11

Office of Science andTechnology Policy• 英国とともに量子情報科学技術に関する両国の協力関係強化を目的とした共同声明を発表– 米国国立標準技術研究所(NIST)と英国国立物理学研究所(NPL)が、次世代原子時計や量子センサーを含む
量子技術のための計量研究と標準化に重点を置いた継続的な協力関係を促進することを表明

2022/5

The White House• バイデン大統領がQISにおける国家イニシアティブを推進するための2つの行政指令に署名– 連邦政府と民間部門の連携強化やQIS領域における取組み強化を指示

出所：内閣府「量子未来産業創出戦略」(2023)、CRDS ニュースリリースをもとにアーサー・ディ・リトル作成© Arthur D. Little

156

量子戦略で掲げるミッション 米国

米国は量子に取り組む意義として新興技術の世界的リーダーであり続けることを掲げ、他国と比べ基礎技術への投資が積極的である
M（ミッション）••産業基盤を改善し、雇用を創出し、経済的
利益を創出

•
•

•

米
国

重要な新興技術で世界のリーダーであり続け
る

•
•
•

•

国家安全保障の維持•

関連技術

科学を重視し、量子情報科学と量子情報工学の基礎研究への支援強化（”米国は引き続き基礎科学を構築・探求し、量子システム工学のための革新的技術を発明・開発する必要”）
産業界主導のパートナーシップ支援• ”ミッショングレードおよび商業グレードの技術のためのスケールアップされた統合量子システムを開発）
インフラやテストベッドの確保• 特に基礎研究で重要となる"研究を支援するための小規模および中規模のイ
ンフラへの投資を拡大"• 産業化支援として“システムレベルの実証に焦点を当てたテストプラット
フォームの統合を可能に”
他国政府等、国際的なパートナーとの協力
国内人材の教育及び外国人人材の確保
政府は米国産業界と連携、量子分野における安全保障上の重要な機器や資源、技術を特定し、弱点を補強• “国内およびパートナー国との協力の下、QISTのサプライチェーンを強化、多様化、安全化”
QISTの規制や輸出の管理による技術の保護• 自国産業の保護：“米国産業のグローバル市場における競争力を妨げるような一方的な規制は避けるべき”• 敵国への技術漏洩：“QISTの進展を加速させると同時に、量子技術を悪意ある者から保護しなければならない”••

より高効率な極低温シ ステム、より低消費電力の制御・計測ハードウェア
低レベルの量子デバイス制御をハードウェアやソフ
トウェアスタックの高次レベ ルに結びつけるシス
テム工学を生み出すために必要な工学投資

•
•
•
•

古典的なハード ウェア部品
材料特性評価および製造施設
重要な鉱物および材料
まざまなエンドユーザーツール、プ ラットフォー
ム、テストベッド（例：クラウドベースの商用量子コンピューティング・プラットフォ ーム）•••

量子センシングによる正確な状況把握・偵察
量子ネットワークによる安全な通信インフラの確率
量子暗号化によるサイバーセキュリティの確率•

極低温技術、フォトニクス、低雑音 マイクロ波増幅器、ナノ加工技術など
青色：重要キーワード
斜体：下記参考文献からの引用

出所：「NATIONAL STRATEGIC OVERVIEW FOR QUANTUM INFORMATION SCIENCE 」 NATIONAL SCIENCE & TECHNOLOGY COUNCIL (2018), 「Renewing the National
Quantum Initiative: Recommendations for Sustaining American Leadership in Quantum Information Science」 National Quantum Initiative Advisory Committee (2023)をもとにアー
サー・ディ・リトル作成© Arthur D. Little

157

量子戦略を踏まえたMFT整理 米国

米国の量子戦略および関連活動では下記のようなユースケースに言及している。新興技術開発の世界的リーダーとしてのユースケースを掲げている点が特徴的である
M（ミッション）M（ユースケース）F（必要機能）T（必要技術）

金融詐欺の検出••

産業基盤を改善し、雇用を創出し、経済的利益を創出– 産業界主導のパートナーシップ支援– インフラやテストベッドの確保
他国政府等、国際的なパートナーとの協力

材料科学を利用したデバイス性能の向上
生産プロセスの最適化やサプライチェーンの最適化
ドラッグデザインの最適化薬
遺伝子発現に関する研究や組換えタンパク質療法の開発における最適化解析

高速な量子化学計算
量子コンピューティング・アル
ゴリズム

移植ドナーのマッチング•

重要な新興技術で世界のリーダーであり続ける– 科学を重視し、量子情報科学と量子情報工学の基礎研究への支援強化– 国内人材の教育及び外国人人材の確保

米
国製造・倉庫内の作業プロセスの最適化

組み合わせの最適化

交通ルートの最適化
クラウドベースの商用量子コンピューティング・プ
ラットフォ ーム
微量ガスの検出（メタン漏れの監視など）

量子センシング・イメージング
高感度な計測・センシ
ング

ナビゲーション用の加速度計(海中障害物回避など)•

国家安全保障の維持– 政府は米国産業界と連携、量子分野における安全保障上の重要な機器や資源、技術を特定し、弱点を補強– QISTの規制や輸出の管理による技術の保護

携帯電話の電波塔やインターネットの交換局向け小型光原子時計
環境・気候センシング
素粒子物理学、暗黒物質探索
神経機能の生物医学的研究
より耐障害性の高いナビゲーションシステム

量子コンピュータが実現しても解読・改竄ができないデータ保管・
計算処理
量子ネットワークの大規模化・グローバル化

•

量子暗号化

•

量子ネットワーク

ポスト量子暗号
車両内に隠された核物質の発見

出所：「NATIONAL STRATEGIC OVERVIEW FOR QUANTUM INFORMATION SCIENCE 」 NATIONAL SCIENCE & TECHNOLOGY COUNCIL (2018), 「Renewing the National Quantum© Arthur D. Little
Initiative: Recommendations for Sustaining American Leadership in Quantum Information Science」 National Quantum Initiative Advisory Committee (2023)をもとにアーサー・ディ・リトル作成

158

（参考）米国の量子戦略に関する所感（1/2）

その他、米国の量子戦略および関連活動の特徴的な点は以下の通り【全体戦略枠組み】
 省庁間連携、産官学連携が高いレベルで行われている–

NQIAでの言及されており、実際にNIST、DOE等の傘下で産官学コンソーシアムが行われている

 量子技術だけでなく、商業化に向けた周辺技術（例：冷却技術など）との連携も重要視されている–

National Strategic Overview for Quantum Information Science 6章でも言及

 「国家安全保障と経済成長の持続」と言及されており、科学技術、安全保障、経済成長のバランスの考え方は参考になり得る–

National Strategic Overview for Quantum Information Science 8章でも“科学技術の進歩は、時にリスクをもたらすこともあるが、成長とリスクのバランスをとれば長期的な利益につながる“、”軍用や防衛のために開発されたQIS技術
でも、民生用市場に技術移転されて、新しい産業を生み出し、経済成長を牽引することができる”等、述べられている

 基礎科学の4分野（S1-S4）と技術開発の3分野（T1-T3）の7つの大分類を使って、国のポートフォリオを評価–

S1.量子センシング、S2.量子コンピューティング、S3.量子ネットワーキング、
S4.量子デバイスと量子理論の進歩が可能にする科学的進歩、T1.支援技術、T2.将来の応用、T3.リスク軽減

出所：「NATIONAL STRATEGIC OVERVIEW FOR QUANTUM INFORMATION SCIENCE 」 NATIONAL SCIENCE & TECHNOLOGY COUNCIL (2018), 「Renewing the National
Quantum Initiative: Recommendations for Sustaining American Leadership in Quantum Information Science」 National Quantum Initiative Advisory Committee (2023)など各種二次情報をもとにアーサー・ディ・リトル作成© Arthur D. Little

159

（参考）米国の量子戦略に関する所感（2/2）

その他、米国の量子戦略および関連活動の特徴的な点は以下の通り【ユースケース関連】
 現時点では短期なユースケースへの言及は複数確認されたものの、長期的なユースケースへの言及は限定的
 米国に限らず量子分野は誇大的にユースケースを言及することも多い
なか、現実的なスタンスから言及したレポートが発行されている点は特徴的–

NQIAの具体施策の一つであるQED-Cでは、短期的なユースケースを誇大表現ではないスタンスで紹介、およびそれらの商業界に向けて必要な仕組みの提言を行っている（The Potential for Accelerating Near-Term Quantum
Applications. Arlington, VA: September 2022.）

 DOEも、具体的なユースケースの言及は限定的。ただ、ユースケース
探索の重要性や、右のような5レイヤを結節させながら支援していくことの重要性は強く言及されていた–DOEがパートナー関係にある、The Northwest Quantum Nexus等では、右図のような枠組みで研究開発が行われている

出所：「NATIONAL STRATEGIC OVERVIEW FOR QUANTUM INFORMATION SCIENCE 」 NATIONAL SCIENCE & TECHNOLOGY COUNCIL (2018), 「Renewing the National Quantum
Initiative: Recommendations for Sustaining American Leadership in Quantum Information Science」 National Quantum Initiative Advisory Committee (2023)、Northwest Quantum Nexus webサイ© Arthur D. Little
トなど各種二次情報をもとにアーサー・ディ・リトル作成

160

量子戦略に関する主要な動向 英国（1/2）

英国では量子技術を国家戦略上の重要技術と位置づけ、戦略策定や研究開発投資の拡充、拠点形成などを積極的に実施している
年月

管轄省庁

概要

2013/11

Department for
Business, Innovationand Skills• 予算編成方針において全英量子技術プログラムに2億7,000万ポンドの投資を発表

2014/12

Department for Science,
Innovation andTechnology• 量子技術国家戦略を発表。UK National Quantum Technologies Programmeにおいて量子イメージング、量子センシング、量子通信、量子コンピューティング&シミュレーションの4つのHub構築などに約600億円投資

2018/11

Department for
Business, Energy andIndustrial Strategy• 量子コンピューティング領域の開発促進のために2億3,5000万ポンドのファンディングを実施

2020/7

Defense Science andTechnology Laboratory/
UK Strategic Command• 「量子情報処理の展望2020：英国の防衛と安全保障の展望」を発表– 量子ニューラルネットを使用した量子情報処理技術を開発し、軍事指揮官による意思決定のスピード、精度強化を図る2020/11

UK Research andInnovation• カナダの自然科学光学研究会議(NSERC)と共同で「量子技術コンペティション」の勝者を発表– 量子通信、量子センシング、量子コンピューティング等の計8つの受賞プロジェクトに対し、カナダが440万カナダドル、イギリスが200万ポンドを投資

2021/9

Ministry of Defense• 豪英米三国間で「AUKUS量子協定」を締結。国防・安全保障能力構築を目的として、量子技術開発を協力することを発表– 量子技術の研究成果の商用化に向け、豪が約93億円の投資を表明

出所：内閣府「量子未来産業創出戦略」(2023)、CRDS ニュースリリースをもとにアーサー・ディ・リトル作成© Arthur D. Little

161量子戦略に関する主要な動向 英国（2/2）

（続き）
年月

管轄省庁

概要

2021/11

Department for Science,
Innovation andTechnology• 量子情報科学技術に関する協力関係強化を目的に、米国大統領府科学技術政策局(OSTP)と共同声明を発表

2023/3

Department for Science,
Innovation andTechnology• 国家量子戦略 （National quantum strategy）において、次年度以降お量子技術への投資拡大を表明– 量子コンピューティングとPNT（測位・航法・タイミング）プログラム立ち上げに7,000万ポンド投資– 量子コンピューティング、通信、センシング、イメージング、タイミングの研究拠点の開発継続に1億ポンド投資– 量子フェローシップや博士課程教育への追加投資に2,500万ポンド投資– 公共利用のための量子技術政府調達促進に1,500万ポンド投資– 量子ネットワークにおける共同研究開発の連携促進活動に2,000万ポンド投資– 国立量子コンピューティング・センターを通じた活動強化に対して2,000万ポンド追加投資

出所：内閣府「量子未来産業創出戦略」(2023)、CRDS ニュースリリースをもとにアーサー・ディ・リトル作成© Arthur D. Little

162

量子戦略に関する主要な動向 英国（参考）QUANTUM TECHNOLOGY HUBS

英国は量子技術分野の研究開発拠点として４か所のQT Hubを設立し、合計10億ポンドの投資を実施。産官学で連携し、各領域に応用可能な量子技術を開発している
機関名

QCS

（Quantum Computing &Simulation Hub）

Quantum
Communications

UK Quantum
Technology Sensors
and Timing

技術

量子情報
ネットワーク•••••アプリケーション
アルゴリズムアーキテクチャ
量子古典インターフェース
量子ハードウェア

量子通信

•
•
•
•
•
•

通信
量子セキュリティ
ネットワーク
量子鍵配送
宇宙・衛星通信
量子インターネット、

量子センサ・計測

•
•
•
•
•
•

ヘルスケア
エネルギー
輸送
土木工学
製造
防衛

量子イメージング

•
•
•
•
•

ヘルスケア
宇宙
輸送
防衛・安全保障
気候変動

QuantIC（The UK Quantum
Technology Hub in
Quantum Enhanced
Imaging）

対象ユースケース領域

概要• 英国における量子情報経済の構築を目的に、
ハード/ソフトウェア分野にわたる量子コン
ピューティングとシミュレーション技術開発を行う• 量子鍵配送（QKD）に依存する技術アプリ
ケーションの開発を行う

予算760万ポンド/年

480万ポンド/年• 英国内企業の有する量子センサ及び測定技術の商業化を目的として技術開発を行う• 従来のセンサに比べて安価、軽量、小型であることを活かしたセンシングデバイスの開発に注力

710万ポンド/年• 単一光子センシングを非線形光学、計算手法、検出器を組み合わせ、量子強化イメージング 480万ポンド/年
技術の開発を行う

出所：UK National Quantum Technologies Programme HP、国立国会図書館「量子情報技術 科学技術に関する調査プロジェクト報告書」(2022)をもとにアーサー・ディ・リトル作成 © Arthur D. Little163量子戦略で掲げるミッション 英国

英国は産業・法規制面で主導的立場となることを掲げ、サプライチェーン全体で不可欠な要素を国内に確保すると共に、法整備や倫理規定を重視している点が特徴的である
M（ミッション）
•
•

•

英
国
•

•

量子科学と量子工学の本拠地となり、英国の知識と技能を向上•

国の産業構造を踏まえ
グローバル・サプラ
イ・チェーンにおいて不可欠な経済モデルの確立•

社会課題解決／安全保
障に向けた社会実装“量子技術の規制と倫理的利用において国際的
にリード”

•

•

主に応用分野・テーマを中心とする研究テーマへの支援（アプリケーションに特化した量子技術研究ハブとセンターの新しいポートフォリオ、ミッションに焦点を当てた研究支援プログラム）
その他、人材確保や育成、国際パートナーシップ、インフラ投資等
量子ビジネスを行う企業（特に中小企業）向けのコミュニティ形成／支援• 実証のための適切な研究・イノベーション・インフラへのアクセスの確立• 企業へのビジネス支援（投資、知的財産保護、起業企業）• 実世界での実証に焦点を当てた支援を実施、商業化、産業化を加速。エンド
ユーザーと結びつける“量子テクノロジーに不可欠な分野において”国家の産業的な強みとリーディングカン
パニーを維持・拡大
英国への量子ビジネスの誘致（”量子科学における強み、サプライチェーン、より広範なビジネスフレンドリーな環境、イノベーションへの支援、優秀な量子技術基盤”などは既に整備されており、今後もさらなる支援を継続）•

重要領域の絞り込み（“できる限りターゲットを絞り”、“経済と社会に利益をもたらす高価値のアプリケーションの開発を加速”）•

以下の社会課題への応用推進• 持続可能社会のための新素材探索／エネルギー効率化• 安全保障、防衛、レジデンス強化• 健康・ライフサイエンス• データ活用との組み合わせによる幅広い課題解決• 他の優先技術や分野の研究開発支援••

イノベーションと量子技術の”倫理的利用を支援し、英国の能力と国家安全保障を守る国内および国際的な規制の枠組みを構築”（”人権を含む英国の価値観が引き続 き
支持されるよう…”）
技術の成熟度によって最適な標準化活動の実施（”世界的な量子技術標準が英国の繁栄と安全保障上の利益を促進することを確保”）

関連技術

•
•

クラウドアクセス
最先端の量子計算リソース••

化合物半導体のクラスター（南ウェールズ
フォトニクスのクラスター（スコットランド•

素材探索、物流・交通の最適化、温室効果ガスの監視のための量子センサー
量子センサーネットワーク／強化されたセンサーによる自律制御／パターンマッチング／画像や音声の認識・分類／データ・フュージョン／量子で強化された機械学習／戦場モデリングのため最適化・シミュレーション／短距離および長距離の量子通信シ
ステム／量子センシング、タイミング、画像処理による既存システムに非依存なPNT能力
高速で低コストな新薬開発／高精度な画像診断
金融システムにおけるシナリオ・プラン ニング、
ロジスティクス、リスク管理を強化／スマートシ
ティ発展へ向けた量子センシング、ネットワーキン
グ
通信ネットワーク、宇宙、防衛、健康、AI、高性能コンピューティング、フ ォトニクス、半導体産業の研究開発補助

•

•
•

•

•

技術性能の一貫した測定
青色：重要キーワード
斜体：下記参考文献からの引用

出所：「National Quantum Strategy」National Quantum Initiative Advisory CommitteeDepartment for Science, Innovation and Technology (2023)をもとにアーサー・ディ・リトル作成 © Arthur D. Little

164量子戦略を踏まえたMFT整理 英国

グローバルサプライチェーンにおいて不可欠な経済モデル確立に資するユースケースや社
会課題解決に資するユースケースを多く掲げている
M（ミッション）M（ユースケース）• 量子科学と量子工学の本拠地となり、英国の知識と技能を向上

脳研究向けウェアラブル脳イメージング シス
テム
MRI および内視鏡装置の代替となる光学カメ
ラ– アプリケーションに特化した量子技術研究ハブとセンターの新しいポート
フォリオなど• 国の産業構造を踏まえグローバル・
サプライ・チェーンにおいて不可欠な経済モデルの確立– 中小企業向けコミュニティの形成/支援– 英国への量子ビジネスの誘致

英
国

T（必要技術）

腫瘍検出などに用いる顕微鏡の光学カメラ
鉄道向け衛星ナビゲーションシステム
交通データ、カメラ、速度センサーを統合して交通の流れと事故検出を改善する高度な交通管理システム

常温・常圧での高感度な温度・磁場の計測
量子センシング・イメージング
高感度な計測・センシング

悪天候時の運転支援車両の状況認識
土木工事における地下資源の検出• 社会課題解決に向けた社会実装

F（必要機能）微量の漏洩の遠隔監視
量子コンピューティング

メタンや水素などのガス排出量の監視
組み合わせの最適化

金融システムのシナリオプランニング• 安全保障に向けた社会実装– 技術の成熟度によって最適な標準化活動の実施

自然災害の予測・評価・監視
衛星 QKD システム

高い精度での標高差の測定

量子通信・ネットワーク

情報の秘匿性の担保
・・・• “量子技術の規制と倫理的利用において国際的にリード”

戦場モデリング・シミュレーション
風力タービンやソーラーパネルの効率と信頼性の向上
海洋設備の検査・地形マッピング・ナビゲー
ション

軍事向け分散型レーダーシステム（ステルス
物体を検出可能）出所：「National Quantum Strategy」National Quantum Initiative Advisory CommitteeDepartment for Science, Innovation and Technology (2023)をもとにアーサー・ディ・リトル作成 © Arthur D. Little

165量子戦略に関する主要な動向 ドイツ

ドイツでは、ポストコロナ対策の予算の約半分を教育、研究、イノベーションに充当。中でも量子技術に多額の投資をしており、技術開発に注力する様子が覗える
年月

管轄省庁

概要

2013/11

Department for
Business, Innovationand Skills• 予算編成方針において全英量子技術プログラムに2億7,000万ポンドの投資を発表

2018/9Bundesministerium für
Bildung und Forschung• ハイテク戦略2025及び量子戦略を発表– 2019~2022年にかけて量子計算、量子通信、計測領域、及び量子分野の技術移転と産業の参画推進を重点項目とする「量子技術枠組プログラム」の実施を掲げ、6.5億ユーロを投資

2020/6

Bundesministerium für
Bildung und Forschung• 景気刺激策「未来パッケージ」を発表– 量子通信、量子コンピューティング、量子センサ及び周辺技術（電子機器、光源、光学部品、材料、インターフェース等）の研究開発を重要投資項目とし、今後5年間で20億ユーロの追加投資を発表– 最初の1.2億ユーロは量子通信及び量子コンピューターハードの主要技術開発に充当– 技術開発に加え、経済的な応用力を強化することも目標として掲げており、2021年6月にはBMWやBosch等のドイツ民間企業による「量子技術とアプリケーションのコンソーシアム (QUTAC)」も発足

2023/4

Bundesministerium für
Bildung und Forschung• 量子技術に関する基本構想を発表– ①産業、社会、国立研究機関での量子技術の活用、②連邦政府が具体的目標を定めて量子技術の発展を促す、③量子技術活用・推進のためのエコシステムの構築をもとに、量子技術関連投資に約21.8億ユーロ、研究機関等への投資に約8.5億ユーロを確保– 基本構想の一環として、EU、欧州諸国、民間パートナーが協働でスーパー・コンピューティング・エコ
システムを開発するイニシアチブ「Euro HPC」を主導。量子コンピューティングの実証機を導入し、量子コンピューティング能力向上のための基礎研究を推進

出所：内閣府「量子未来産業創出戦略」(2023)、CRDS、JETRO ニュースリリースをもとにアーサー・ディ・リトル作成© Arthur D. Little

166量子戦略で掲げるミッション ドイツ

ドイツは量子技術・産業確立を掲げ、独立したエコシステムを創出した上で得られた技術
知見・製品のグローバル展開を目指している様子が覗えるM（ミッション）•国内及びEU等連携国と共に、量子産業のエコシステムを早期に確立、経済的な恩恵を受益

ド
イ
ツ
•

•

•

“将来の応用を視野に入れ、的を絞った技術開発”を実施：共同研究なども通じて”最初の製品をいち早く市場に投入できるような緊密なネットワークを構築”•

量子を社会実装するための“機能的で包括的なエコシステム”の確立。特に起業支援："連邦政府の目標は、起業家的エコシステムという形で、バリューチェーンのあらゆる部分で緊密なネットワークを構築すること"• 専門知識やインフラへのアクセシビリティ向上• 技術開発からエンドユーザーまでを対象とする包括的な資金援助：”早い段階からユーザーを巻 き 込 む こ と が最も重要”• セクター横断的な交流フォーラムやセミナ ーの開催
• 熟練技術を持つ労働者を惹きつける施策の実施：”適切な学術専門家の確保にボトルネックの兆候”•“「ドイツ製」を量子技術に対する品質保証マークとして世界に定着”させる、品質イ
ンフラの確立•以下の社会課題解決へ向けた技術開発の推進• 気候研究：欧州の地球観測ミッションへの貢献• エネルギー供給：本分野における需要と供給の最適化• モビリティー：自立走行の改善、交通の流れを最適化• 健康：新しい診断・治療方法の模索• デジタル化と人工知能：膨大なデータを活用、インフラ制御や自立走行でより高速・適切な問題解決を実現

多様な社会課題の解決

安全保障と主権の確立•

安全保障上重要な技術の研究開発支援•

社会的・文化的影響に関する継続的な議論と副作用的な問題発生の防止•

ドイツがEUのパートナーとともに、”関連するハードウェアとソフトウェアの生産において技術的に独立”

出所：「Handlungskonzept Quantentechnologien」Bundesministerium für Bildung und Forschung (2023)をもとにアーサー・ディ・リトル作成

関連技術•

材料、部品、製造技術• 量子状態の制御、操作、検出のための基本
モジュール（ビーム源、検出器、マイクロ波技術、極低温技術）•

量子機器の精度計測向け量子センサー•

水資源の変化のための地球観測用の衛星ベースの次世代重力計
量子アニーラー、量子コンピュータ
慣性センサー技術用の量子ジャイロスコープ（姿勢制御）、ハイパーコネクテッドスーパーモビリティ、
最適化問題
人工関節制御のための量子センサ、薬やワクチンの開発を高速化する量子アプリケーション

•
•
•

•
•

量子暗号化
量子ネットワーク
青色：重要キーワード
斜体：下記参考文献からの引用© Arthur D. Little

167量子戦略を踏まえたMFT整理 ドイツ

ドイツの量子戦略および関連活動では下記のようなユースケースに言及。社会課題に資するユースを多く掲げている
M（ミッション）• 国内及びEU等連携国と共に、量子産業のエコシステムを早期に確立、経済的な恩恵を受益– 将来の応用を視野に入れ、的を絞った
技術開発– 起業支援など、量子を社会実装するための“機能的で包括的なエコシステム”の確立– “「ドイツ製」を量子技術に対する品質保証マークとして世界に定着”させる、
品質インフラの確立

ドイツM（ユースケース）• 安全保障と主権の確立– 安全保障上重要な技術の研究開発支援– 社会的・文化的影響に関する継続的な議論と副作用的な問題発生の防止– EUのパートナーとともに、”関連する
ハードウェアとソフトウェアの生産において技術的に独立“T（必要技術）

気候変動の監視（水資源の変化など）
気候変動のシミュレーション
分散型エネルギー・ネットワークにおける需給の最適化

常温・常圧での高感度な温度・磁場の計測

自動運転車の安全性走行の実現

量子センシング・イメージング
高感度な計測・センシング

効率的な製薬開発
実験室分析や術中診断におけるイメージング• 多様な社会課題の解決

F（必要機能）個別化医療都市のインフラ制御の分野でのビッグデータ
基づくシステム応答
気候研究：欧州の地球観測ミッションへの貢
献
エネルギー供給：本分野における需要と供給の最適化
モビリティー：自立走行の改善、交通の流れを最適化

微量の漏洩の遠隔監視

量子コンピューティング・アル
ゴリズム

高い精度での標高差の測定

組み合わせの最適化

高速な量子化学計算

•

量子暗号化

健康：新しい診断・治療方法の模索

量子コンピュータが実現しても解読・改竄ができないデータ保管・計算処理

安全保障（確認中）

量子ネットワークの大規模化・グ
ローバル化

•

量子ネットワーク

出所：「Handlungskonzept Quantentechnologien」Bundesministerium für Bildung und Forschung (2023)をもとにアーサー・ディ・リトル作成© Arthur D. Little

168量子戦略に関する主要な動向 カナダ

カナダには量子コンピュータをはじめとする量子技術関連のスタートアップが多数存在。
世界の量子技術を牽引すべく、2021年に国家量子戦略を打ち出し、大規模な投資を実施
年月

管轄省庁

概要

2016/9Innovation, Science andEconomic Development
Canada• ウォータールー大学で行う量子コンピューティング領域の研究推進に向け、Canada First Research
Excellence Fundを通して9億カナダドルを投資

2020/11Natural Sciences andEngineering ResearchCouncil of Canada• イギリスのUK Research and Innovationと共同で「量子技術コンペティション」の勝者を発表– 量子通信、量子センシング、量子コンピューティング等の計8つの受賞プロジェクトに対し、カナダが440万カナダドル、イギリスが200万ポンドを投資

2021/8Innovation, Science andEconomic Development
Canada• 2021年度予算において、量子技術開発及び国家量子戦略(NQS)の立上げ費用として7年間で3.6億カナダドルを投資することを発表– カナダには世界初の量子アニーリング方式の量子コンピュータを開発したD-Waveや、室温で動作する光
量子コンピュータを開発したXANADUをはじめとする量子技術開発企業が多く存在。関連する計24企業が集まり、2019年にカナダ量子産業協会(Quantum Industry Canada)を組成– 特に強みを持つ領域は量子暗号、スタックの共同設計とコードの最適化、量子光学、量子中継器であるとし、量子技術の研究開発の推進に向けた施策を策定

2023/1

Innovation, Science andEconomic Development
Canada• カナダ国家量子戦略(NQS)を発表。量子技術の世界的リーダーとしての地位を確立すべく、研究、商品化、人材の3つの柱をもとに予算を充当– NSERCへの助成金として1.3億カナダドルを投資– 量子コンピューティングのスタートアップ、Xanadu Quantum Technologiesによる世界初のフォトニック
ベースの耐障害性量子コンピュータの構築・商業化に向け、4,000万カナダドルを投資– 主要な地域拠点の成長企業が革新的なソリューションを市場に投入できるよう、地方開発庁に7,000万カ
ナダドルを投資2023/4

Innovation, Science andEconomic Development
Canada• フランスと合同で科学技術イノベーションの合同委員会を発足– 量子科学やAIなどのテーマに焦点を当てて投資を実施予定

出所：内閣府「量子未来産業創出戦略」(2023)、CRDS ニュースリリースをもとにアーサー・ディ・リトル作成© Arthur D. Little

169量子戦略で掲げるミッション カナダ

カナダは量子に取り組む意義として国家の経済成長を掲げ、政府が深く入り込み需要創出
や商業化グローバル連携支援を主導している点が特徴的である
M（ミッション）
•
•

カ
ナ
ダ

•

国家主導で量子エコシ
ステムを確立し、将来の産業や雇用を創出

国際的なパートナー
シップなどを含めた市場・エコシステムの拡大：”Making quantuma Canadian scale-up
success story”

•

•

•

•

国家安全保障•研究環境の整備• 研究資金調達の仕組みを確立・強化• 専門人材に加え”多様な バックグラウンドを持つ分野横断的な量子リテラ
シーを持った人材を育成”
量子コンピュータ：研究開発を加速、”さまざまなプラットフォームの利用に関する専門知識を育成”• 該当技術への投資• 政府、学術界、民間／産学の横断的な連携• 活用が期待されるプロバイダーとユーザの結び付け• “政府内におけるユースケース”の特定（ “関係者はファーストバイヤーとしてのカナダ政府の重要性を指摘”／”製品開発のリスクを軽減” ）量子センシング：応用先へ焦点を当てた研究の支援及び様々な産業界への量子センサー導入支援（"カナダはこの成長市場でいち早くシェアを獲得する必要がある"）• “カナダの産業界や政府機関において、量子センシング技術の恩恵を早期に受けるであろう領域を特定” 必要技術の開発援助• “実地試験”を含める”プロトタイプ開発の支援”• 運用や生産における課題や市場特性の理解• 業界標準の開発支援• メーカーと潜在的エンドユーザーの結びつけを深める• 国内外の市場とのつながり
量子ネットワーク・暗号化：国家レベルの安全性及び同盟国間におけるシステム上の互換性を備えたを量子ネットワークを構築• 新興技術に対する民間投資のリスクを軽減• 主要技術の研究、商用プロトタイプ開発、導入支援• 国際的に互換性あるシステム構築のための同盟国との協力

関連技術

•

量子コンピュータ、アルゴリズム、シミュレータ、
ソフトウェア•••

水資源の変化のための地球観測用の重力計
量子アニーラー、量子コンピュータ
姿勢制御のための量子ジャイロスコープ、ハイパー
コネクテッドスーパーモビリティ
人工関節制御のための量子センサ、薬やワクチンの開発を高速化する量子アプリケーション•••

ポスト量子暗号
安全な通信インフラ

国内であるいは国際的なパートナーと協力してサプライチェーンの安全性を高める

出所：「Canada’s National Quantum Strategy」Innovation, Science and Economic Development Canada (2023)をもとにアーサー・ディ・リトル作成

青色：重要キーワード
斜体：下記参考文献からの引用© Arthur D. Little

170量子戦略を踏まえたMFT整理 カナダ

カナダの量子戦略および関連活動では下記のようなユースケースに言及している。他3国に比して、具体的なユースケースの言及は限定的な状況である
M（ミッション）• 国家主導で量子エコシステムを確立し、将来の産業や雇用を創出

M（ユースケース）F（必要機能）高エネルギー効率の電気システム構築に用いる特殊材料の開発– 研究環境の整備

薬やワクチンの開発

カナ
ダ• 国際的なパートナーシップなどを含めた市場・エコシステムの拡大：”Making quantum a Canadianscale-up success story”– 政府、学術界、民間／産学の横断的な連携– 活用が期待されるプロバイダーとユーザの結び付け– “政府内におけるユースケース”の特定• 国家安全保障– 国家レベルの安全性及び同盟国間におけるシステム上の互換性を備えたを量子ネットワークを構築– 国内であるいは国際的なパートナーと協力してサプライチェーンの安全性を高める

T（必要技術）高速な量子化学計算•

量子コンピューティン
グ・アルゴリズム

•

量子センサ

•

量子通信

輸送の安全性と効率性の担保組み合わせの最適化

重要鉱物の探索・採掘
GPS が拒否された環境における短距離および長距離の両方のナビゲーション ツール（海底探知、画像処理、高感度レーダ探知など）高感度な計測・センシング（量子センサ・チャレンジ・プログラムによる量子システムの性能向上）
機密性の高い情報や重要インフラのセキュリ
ティ確保

量子コンピュータが実現しても解読・改竄ができないデータ保管・
計算処理

量子デバイス同士の接続によるデータ保護

量子ネットワークの大規模化・グ
ローバル化

出所：「Canada’s National Quantum Strategy」Innovation, Science and Economic Development Canada (2023)をもとにアーサー・ディ・リトル作成© Arthur D. Little

171量子戦略に関する主要な動向 中国

中国においては、第十四次五カ年計画等、重要な科学技術分野の一つとして量子戦略が策定されている
発表年

政策名称

量子技術への言及

2016年

第十三次五カ年計画• 科学技術イノベーション2030の重大科学技術プロジェクト6つの内の１つとして量子通信と量子計算を挙げる2017年「十三五」軍民科学技術統合発展特別計画• 宇宙と地上の統合情報ネットワーク、量子通信と量子コンピューター、脳科学、脳型研究など、
軍民統合のための新しい主要な科学技術プロジェクトの実証と実施を積極的に推進。民間基礎
研究成果の軍事応用への転換を促進

2021年

第十四次五カ年計画• 人工知能や集積回路、脳科学と併せて量子を先進的かつ戦略的な取り組みを行う分野として挙げる。将来産業の育成・加速計画を整理・実施。また軍民の協調発展を強化して資源共有を促
進

2021年

「十四五」国家科学技術普及発展計
画• 脳科学や量子コンピューティングなどの戦略的基礎研究分野における科学の普及を強化し、科学者が主要な科学的問題を実践から洗練させ、優れた科学技術を生み出せるよう指導する。また科学者が研究に集中できる環境を整備する

2022年「十四五」デジタル経済発展計画• センサーや量子情報などの将来を見据えた分野をターゲットとし、デジタル技術の基礎研究開
発能力を向上させ、主要製品の自給率を強化することを提案

2022年

フィンテック発展計画（20222025）※中国人民銀行• 量子技術の使用を模索、既存技術のボトルネックを突破、サービス向上やエネルギー消費をはじめ多くの価値ある実現可能な金融アプリケーションシナリオを徐々に育成することを明確に
提案

2022年

気象領域の高品質発展に向けた大綱（2022年～2035年）• 人工知能、ビッグデータ、量子コンピューティング、気象学の徹底的な統合と応用を強化。関
連分野における国際的な主要科学計画および主要な科学プロジェクトの組織化を模索し、主導

出所：「第十四个五年规划」全国人民代表大会 (2023) 及びその関連法案や各種二次情報をもとにアーサー・ディ・リトル作成© Arthur D. Little

172

目次

1

背景・目的、および選定分野の考え方

p.3～p.9

2

環境エネルギー分野の検討

p.10～p.151

3

2-1

MFTの体系整理

p.13～p.54

2-2

MFTを用いた分析

p.55～p.148

2-3

成果とブラッシュアップの視点

p.149～p.151

量子分野の検討

p.152～p.227

3-1

諸外国の量子戦略の整理

p.154～p.172

3-2

MFTの体系整理

p.173～p.178

3-3

MFTを用いた分析

p.179～p.224

3-4

成果とブラッシュアップの視点

p.225～p.227

検討全体の示唆まとめ

p.228～p.240

参考

参考情報（統計データ、政府予算など）

p.241～p.248

参考検討スケジュール

p.249～p.2534量子計測・センシング分野

量子分野におけるMFT（1/4）

海外政府の量子戦略、国内の量子技術動向を踏まえると、下記のような簡易的な体系整理が可能。量子計測・センシング分野は社会課題解決等のミッションに資すると推察される
M（ミッション）社会コストの低減などに資する
社会課題の解決••

例）自然災害の予測による社会インフ
ラの担保例）生命・医療技術の進展による予防・治療

既存産業の強化•••例）性能向上・新規機能発現による産業の競争力強化（素材開発、高感度装置など）例）より高度な自動化・最適化
例）個人/企業/社会の情報資産の保護（金融、医療、インフラ・エネルギーなど）

国際的な量子産業エコシステムへの参画、経済的恩恵の確保•

例）量子コンピュータのアーキテク
チャ設計など大規模計算を広範なス
テークホルダと活用する仕組みづくり

M（ユースケース）
標準時システム
耐災害性を考慮した標準時の分散化
地殻変動・火山活動の観測

海底火山活動の観測
海底資源探査（海氷下観測が必要な北極海域の潜水調査）
不審航行体の監視

光格子時計

高い精度での標高差の測定

非GPS環境における位置・速度・姿勢の高精度な把握

量子慣性センサ

常温・常圧での高感度な温度・磁場の計測

ダイヤモンドNVセンタ

常温・常圧での空間位置の計測

量子もつれセンシング

常温での高感度な空間位置の計測

超偏極MRI/NMR

完全自動運転車細胞ネットワーク計測
細胞たんぱく質/DNA計測
脳磁計による脳疾患の予防・治療
EVの電池残量のモニタリング
半導体デバイス中の異常検知•

量子もつれ顕微鏡•

高い時間精度での検出T（必要技術）GPSのバックアップ自己位置測定システム

経済安全保障の確保（国防、技術地政学）
例）他国に生成された時刻に依存せず、正確な時刻を刻むことでの経済安全保
障の確保例）量子コンピュータ実現時の経済安
全保障関連情報の漏洩・改竄の防止

F（必要機能）量子OCT
超高感度MRI/NMR装置

国の科学技術系のミッションにおける量子戦略のミッションは？

量子技術は何ができるか？

出所：主要国の量子戦略、およびCRDS, 研究開発の俯瞰報告書 システム・情報科学技術分野（2021年、2023年）／ナノテクノロジー・材料分野（2021年、2023年）をもとに
アーサー・ディ・リトル作成© Arthur D. Little

174量子暗号・通信

量子分野におけるMFT（2/4）（続き）量子暗号・通信分野は、「経済安全保障の確保」というミッションに資すると推察される
M（ミッション）M（ユースケース）

社会コストの低減などに資する
社会課題の解決••

例）自然災害の予測による社会インフ
ラの担保例）生命・医療技術の進展による予防・治療

機密漏洩と不正改竄の防止
ゲノム解析データ、電子カ
ルテ、生体認証用データな
ど、パーソナルなデータののやりとり・分散保管

既存産業の強化•••例）性能向上・新規機能発現による産業の競争力強化（素材開発、高感度装置など）例）より高度な自動化・最適化
例）個人/企業/社会の情報資産の保護（金融、医療、インフラ・エネルギーなど）

F（必要機能）
量子コン
ピュータが
実現しても
解読・改竄
ができない
データ保管
・計算処理

例）量子コンピュータのアーキテク
チャ設計など大規模計算を広範なス
テークホルダと活用する仕組みづくり

データの安全な保存、一部サーバ棄損時の原本データの復元

秘密分散

データの安全な二次利用

秘匿計算

コストを抑えたセキュアな通信

衛星量子通信金融分野での機密情報のやり取り

物理レイヤ暗号技術
軍事・外交機密など、経済安全保障に関わる情報の漏洩・改竄の防止

経済安全保障の確保（国防、技術地政学）••

量子暗号（QKD＋OTP）
耐量子計算機暗号PQC

国際的な量子産業エコシステムへの参画、経済的恩恵の確保•

T（必要技術）例）他国に生成された時刻に依存せず、正確な時刻を刻むことでの経済安全保
障の確保例）量子コンピュータ実現時の経済安
全保障関連情報の漏洩・改竄の防止

国の科学技術系のミッションにおける量子戦略のミッションは？

量子ネット
ワークの大
規模化・グ
ローバル化

効率的な
長距離量
子通信

量子状態を担保し量子を保存・処理する

量子メモリ

異種量子間の変換

量子インター
フェース技術

光子と波長を光通信波長帯に変換

量子波長変換技術

量子テレポーテーションの最適経路の動的な選択・切り替え

量子中継

量子インターネットの制
御管理

量子技術は何ができるか？

出所：主要国の量子戦略、およびCRDS, 研究開発の俯瞰報告書 システム・情報科学技術分野（2021年、2023年）／ナノテクノロジー・材料分野（2021年、2023年）をもとに
アーサー・ディ・リトル作成© Arthur D. Little175

量子コンピュータ

量子分野におけるMFT（3/4）（続き）量子コンピュータ分野は、「既存産業の強化」「国際的な量子産業エコシステム
への参画、経済的恩恵の確保」というミッションに資すると推察される
M（ミッション）社会コストの低減などに資する
社会課題の解決••

例）自然災害の予測による社会インフ
ラの担保例）生命・医療技術の進展による予防・治療

既存産業の強化•••例）性能向上・新規機能発現による産業の競争力強化（素材開発、高感度装置など）例）より高度な自動化・最適化
例）個人/企業/社会の情報資産の保護（金融、医療、インフラ・エネルギーなど）

国際的な量子産業エコシステムへの参画、経済的恩恵の確保•

例）量子コンピュータのアーキテク
チャ設計など大規模計算を広範なス
テークホルダと活用する仕組みづくり

経済安全保障の確保（国防、技術地政学）••

例）他国に生成された時刻に依存せず、正確な時刻を刻むことでの経済安全保
障の確保例）量子コンピュータ実現時の経済安
全保障関連情報の漏洩・改竄の防止

M（ユースケース）F（必要機能）T（必要技術）組み合わせ最適解を探索自動搬送車の制御の最適化
高速な量子化学計算
自動運転支援や渋滞の解消などのリアルタイム交通最適化

逆問題に対する解を提供

災害発生時の避難経路策定などのリアル
タイム大規模情報処理による防災・減災

機械学習において複雑・大規模な学習を高速で行える

素材の探索・設計（人工光合成物質、高効率触媒の開発など）
未知反応における反応物候補の探索

新規物質相の学理解明
デリバティブ価格付けや、ポートフォリ
オ最適化、リスク計算
暗号解読

国の科学技術系のミッションにおける量子戦略のミッションは？

大規模・
高精度・
超高速な
計算の
実用化

NISQ量子コンピュータ

機械学習

エラーによる影響を統計処理で補償する

量子誤り抑制ノイズ補償

エラーのない計算の実現

量子誤り訂正符号

大規模な計算が可能

アーキテクチャ

誰でも量子計算を実行可能

量子ソフトウェア開発
キット

古典コンピュータを凌駕する領域の把握量子優位性の実証（性能評価指標）

技術進展の定量的な比較・評価・追跡
ステークホルダ間での円滑なコミュニケーション

標準化

量子技術は何ができるか？

出所：主要国の量子戦略、およびCRDS, 研究開発の俯瞰報告書 システム・情報科学技術分野（2021年、2023年）／ナノテクノロジー・材料分野（2021年、2023年）をもとに
アーサー・ディ・リトル作成© Arthur D. Little176

量子マテリアル

量子分野におけるMFT（4/4）（続き）量子マテリアル分野の技術は、横断的な技術分野であり、既存産業の強化をはじめ、様々なミッションの実現に必要なものであると推察される
M（ミッション）社会コストの低減などに資する
社会課題の解決••

例）自然災害の予測による社会インフ
ラの担保例）生命・医療技術の進展による予防・治療

既存産業の強化•••例）性能向上・新規機能発現による産業の競争力強化（素材開発、高感度装置など）例）より高度な自動化・最適化
例）個人/企業/社会の情報資産の保護（金融、医療、インフラ・エネルギーなど）

国際的な量子産業エコシステムへの参画、経済的恩恵の確保•

例）量子コンピュータのアーキテク
チャ設計など大規模計算を広範なス
テークホルダと活用する仕組みづくり

M（ユースケース）

ムーアの法則の限界を克服する次世
代半導体の実現

F（必要機能）T（必要技術）デバイスの微細化・高性能化・誤り耐性化

トポロジカル物性群（トポロジカル絶縁体など）

新たな物質の創製や物性の発現

二次元物質群（グラフェンなど）

2次元材料の産業利用

2次元材料の高速・液相
コーティング

トポロジカル量子コンピュータ

センシング、エネルギー変換・貯蔵への応用

バルク光起電力における太陽電池の変換効率の向上

新奇物性を開拓する研究への活用

2次元材料の転写法
実空間では起こらない現象の探究

人工次元フォトニクス

経済安全保障の確保（国防、技術地政学）••

例）他国に生成された時刻に依存せず、正確な時刻を刻むことでの経済安全保
障の確保例）量子コンピュータ実現時の経済安
全保障関連情報の漏洩・改竄の防止

バイオ研究（ウイルス交代検査の短時間化、自己集合分子を用いたたんぱく質を囲む技術など）

国の科学技術系のミッションにおける量子戦略のミッションは？

量子技術は何ができるか？

出所：主要国の量子戦略、およびCRDS, 研究開発の俯瞰報告書 システム・情報科学技術分野（2021年、2023年）／ナノテクノロジー・材料分野（2021年、2023年）をもとに
アーサー・ディ・リトル作成© Arthur D. Little

177日本のMFTと主要国の量子戦略・MFTを踏まえた学び

諸外国の事例を踏まえ、日本の状況をMFTに整理した。その結果、以下の点が分かった。

 本報告書3-2章のTの分類レベルにおいて、諸外国が投資している技術領域について、日本も投資対象としてある程度カバーすることが出来ている。
その中でも、相対的に日本に特徴があるのは「量子マテリアル」の分野と言える。
 ユースケースについても、諸外国の掲げる領域を日本もある程度カバーすることが出来ている。
特徴を挙げるとすれば、日本は災害・地殻変動関連のユースケースが多い。
一方で、気候変動・環境負荷軽減やエネルギー観点でのユースケースは相対的に少ない。
 “量子ならでは“の機能特性を活かしたビジネスユースケースは世界的に未確立のため、
日本および諸外国の政府は、量子分野の研究・技術への積極的な投資と並行して、中長期のユースケースの探索を実施している。ただし、周辺技術の同時成長/整備の重要性、
ユースケース探索自体の重要性、科学技術としての支援の重要性の軽重は国によって異なる。

出所：アーサー・ディ・リトル作成（MFT、およびそれを活用した方法論はアーサー・ディ・リトルが開発したコンセプトである）© Arthur D. Little

178

目次

1

背景・目的、および選定分野の考え方

p.3～p.9

2

環境エネルギー分野の検討

p.10～p.151

3

2-1

MFTの体系整理

p.13～p.54

2-2

MFTを用いた分析

p.55～p.148

2-3

成果とブラッシュアップの視点

p.149～p.151

量子分野の検討

p.152～p.227

3-1

諸外国の量子戦略の整理

p.154～p.172

3-2

MFTの体系整理

p.173～p.178

3-3

MFTを用いた分析

p.179～p.224

3-4

成果とブラッシュアップの視点

p.225～p.227

検討全体の示唆まとめ

p.228～p.240

参考

参考情報（統計データ、政府予算など）

p.241～p.248

参考検討スケジュール

p.249～p.253

4

MFTを用いた分析手法
分析手法例A：
重要社会課題解決に資する研究・技術の可視化（※量子分野では実施せず）
分析手法
の施行例

分析手法例B：
研究・技術の注目度や動向、投資状況の分析
分析手法例C：
諸外国に対する我が国の研究・技術の投資状況の分析© Arthur D. Little

180

MFTを用いた分析手法体系化したMFTに対して、Tに情報を付与し、世界の注目度、研究・産業における技術動
向や国内外の投資動向等を可視化・分析する方法論を検討起点となるMFT（MFT ver1）
M

F

＋

手法例B

T

•

…

…

量子分野は、MFT
検討と定量分析を並行実施したため、Tを疑似的に設定（次頁参照）•

論文・特許動向

研究・技術の注目度や動向、
投資状況の分析（論文分析にはGoogle Scholar*を使用）

国内の投資動向（JST、KAKEN）

…

…

検討例

示唆導出のための追加情報（MFT ver2）

追加情報

手法例C

•
•

国内の投資動向（JST）
諸外国の投資動向（Horizon, NSF, DOE）

諸外国に対する我が国の研究・技術の投資状況の分析

3-3章（B, Cそれぞれの検討例を次頁以降で紹介）*限られた検討期間でトライアルを行うこと、本検討の横展開・発展可能性を考慮しオープンデータで検討することを優先事項に掲げ、データ取得可否等を総合的に考慮し、解釈に留意しながら論文分析にはGoogle Scholarを利用© Arthur D. Little
出所：アーサー・ディ・リトル （MFT、およびそれを活用した方法論はアーサー・ディ・リトルが開発したコンセプトである）

181

MFTを用いた分析手法
検索語句（1/3）

JST/CRDS発刊の「論文・特許マップで見る 量子技術の国際動向」に記載された技術群の単語を検索キーワードとして使用した区分

領域（カッコ内は技術群の数）

技術群

量子誤り訂正 (2)「量子誤り訂正」「量子コード、表面コード」「量子検索アルゴリズム」「各種量子アルゴリズム・遺伝的量子」「DNA計算、クラウト計算など」「量子機械学習・強化学
習」「量子ニューラルネットワーク」「計測型量子コンピュータ」「量子テンソルネットワーク」「量子脳理論・意識」「量量子コンピュー
子計算の複雑性」「量子フィードバック制御」「量子系制御」「量子(非)断熱時間発展」「量子系、量子ハミルトニアン」
ティング (23)「量子演算子(操作)」「量子時間発展・マスター方程式」「量子計算と古典計算の境界」「量子位相空間と古典位相空間」「(リー)代数表現と量子位相」「量子行列計算」「量子関数による計算」「量子コンピュータとVQEなどのアルゴリズム」
量子コンピュータ
「量子プログラム言語」「量子最適化、量子アニーラ」「NAND、RQL(reciprocal)ロジック回路」「(近似)量子フーリエ変換」「FPGAを用いた量子計算エミュレータ」「QCA入出
量子計算エミュレータ (8)力」「量子ドットセルラオートマトン(QCA)」「可逆(論理)回路」「量子グラフ」「量子ウォーク」「カーボンナノチューブ・デバイス(FET)」「反応・遷移計算」「(水素)結合エネルギー計算」「(エネルギー的)量子デバイス
DFT・量子化学計 の数値計算」「分子動力学計算」「量子モデル計算(シュレディンガー方程式など)」「原子・分子の振動エネルギー・回転エ算 (14)
ネルギー」「原子・分子の運動エネルギー・遷移エネルギー」「量子モンテカルロ計算」「遷移スペクトル計算」「クラスターモデル計算」「密度凡関数計算」「生体分子計算」「触媒反応計算」「量子ネットワーク・ノード」「QKDネットワーク」「衛星量子鍵配送・量子通信」「連続可変量子鍵配送」「量子鍵配送(QKD)」「量子署名」「公開鍵・秘密鍵」「耐量子計算機暗号(PQC)」「量子鍵」「量子画像暗号」「量子データ通信・処
量子暗号・通信
量子暗号・通信(18)
理」「量子乱数発生器」「量子計算の複雑性」「量子チャンネル」「量子通信システム」「量子暗号・通信プロトコル」「量子秘密共有」「量子バイト」「量子ゲーム理論など」「化学式の記載のある材料文献」「六方晶窒化ホウ素・量子エミッタ」「量子場の理論、ゲージ理論」「量子画像センサ、CMOS画像センサ」「スキルム・モデル、トポロジカル・ソリトン」「DNP-NMR分光用のジャイロ
その他 (14)
その他
トロン」「素粒子標準モデル」「マヨラナ粒子、2重ベータ崩壊」「マテリアルズ・インフォマティックス」「量子宇宙・ブラックホール」「量子有限オートマトン」「量子論の教育・学習」「量子クローン(クローニングマシーン)」

出所： CRDS 「論文・特許マップで見る 量子技術の国際動向：2021年」 https://www.jst.go.jp/crds/pdf/2021/RR/CRDS-FY2021-RR-08.pdf（スライドサイズの関係で区分の順番は原本から並び替えをもとにアーサー・ディ・リトル作成© Arthur D. Little

182

MFTを用いた分析手法
検索語句（2/3）

JST/CRDS発刊の「論文・特許マップで見る 量子技術の国際動向」に記載された技術群の単語を検索キーワードとして使用した区分

領域（カッコ内は技術群の数）量子基礎・基盤(15)

量子基盤技術※技術群「量子情報」「量子エントロピー」「不確定性原理」「量子コヒーレンス」「量子相関・量子不一致」「ベル不等式など」「量子フィッシャー情報(QFI)」「量子もつれ」「量子テレポーテーション」「各種量子状態」「量子コヒーレント状態」「量子位相・転移」「スクイーズド状態」「デコヒーレンスフリーの部分空間(DFS)の量子系」「量子計測、パラメータ推定」

超伝導量子ビット「(超伝導)量子ビット」「アンシラ量子ビット」「量子ゲート回路」「ベリー位相」(4)「光子もつれ・通信」「光子の各種自由度」「(単一)光量子状態」「光子ペアのもつれ」「単一光子源」「フォトニック結晶」「量子メモリ」「(超伝導ナノワイヤ)単一光子検出器」「ビーム偏極」「光信号処理」「光源・ビームスプリッターな量子光学 (16)ど」「(量子)ノイズ(低減)」「量子カスケードレーザー」「レーザーガスセンサ」「光周波数コム」「フォトニック結晶導波路」
ジョセフソン接合「ジョセフソン結合」(1)
イオントラップ系「トラップ・イオン全般」「可飽和吸収体・トポロジカル絶縁体」「希土類イオンドープ結晶」(3)「冷却原子の原子干渉計」「冷却原子全般」「超冷原子のフェッシュバッハ共鳴」「リュードベリ原子」「光の軌道角運動量
冷却原子量子系状態(OAM)」「電磁誘導透明化」「フォトニック結晶キャビティ」「(超伝導)量子共振器」「キャビティ量子・CQED」「光格(11)子時計」「原子干渉計による重力波検出」
ダイヤモンドNV中「ダイヤモンドNVCの単一光子源」「ダイヤモンドNVセンタ全般」「ダイヤモンドNVCのスピン状態検出」
心 (3)「量子波パケット(の制御)」「レーザーパルス」「パルス制御」「高次高調波発生」「量子ドット中の励起子作用」「Pekar変分法励起状態計算」「量子計算用CMOS」「量子ドット・デバイス」「量子デバイス」「半導体量子ドット、電子スピン量子量子デバイス (18)ビット」「スピン系全般」「光検出の量子効率」「核スピン量子ビット」「(量子)DNAセンサ」「グラフェン・量子ドット(センサ)」「超伝導量子干渉装置(SQUID)センサ」「量子電流標準、量子計測トライアングル」「量子ホール抵抗標準」※2/1時点での定量分析では量子基盤技術の技術群は一部（超電導量子ビット～量子デバイス）未反映
出所： CRDS 「論文・特許マップで見る 量子技術の国際動向：2021年」 https://www.jst.go.jp/crds/pdf/2021/RR/CRDS-FY2021-RR-08.pdf（スライドサイズの関係で区分の順番は原本から並び替えをもとにアーサー・ディ・リトル作成© Arthur D. Little

183

MFTを用いた分析手法
検索語句（3/3）

JST/CRDS発刊の「論文・特許マップで見る 量子技術の国際動向」に記載された技術群の単語を検索キーワードとして使用した区分

領域（カッコ内は技術群の数）

技術群

量子ドット (5)「InGaAs量子ドットLED」「自己組織化InGaAs量子ドット」「シリコン量子ワイヤ・シリコン量子ドット」「量子ドット・バ
イオセンサ」「量子ドットセンサ(ガス、湿度、温度など)」「電子輸送、電子-電子相互作用」「強相関電子系の電子-フォノン相互作用」「ハバードモデル・モンテカルロ計算」「量子位相スリップ(QPS)」「有機モット絶縁体」「モット絶縁体」「(軌道選択型)モット転移」「エンタングルメント・エントロ
ピー」「量子相転移全般」「無秩序量子系の相転移」「ボーズ-アインシュタイン凝縮」「量子相転移におけるスピン作用」「フラクソン(fluxon)、アブリコソフ渦、ジョセフソン渦」「軌道自由度、軌道秩序」「アハラノフ・ボーム効果」「マグノン(magnon)、スピン波」「(量子閉じ込め)Stark効果」「マヨラナフェルミオン」「エニオン(アーベル、非アーベル)」「対称性保存(を破る)トポロジカル相転移」「鉄系超伝導体」「近藤効果、近藤格子モデル」「重フェルミオン物質のフェルミ準位」「重フェルミオン全般」「圧力下での重フェルミオン
(超伝導体)の物性」「重フェルミオンの熱膨張と磁歪」「重フェルミオン物質の低温物性」「DFT・一般化勾配近似(GGA)による物性値」「グラフェン層間挿入化合物(ダイカルコゲナイドなど)」「結晶格子歪みの影響」「電荷密度波(CDW)状態(ダイカルコゲナイ
ドなど)」「2D遷移金属ダイカルコゲナイド」「半導体障壁輸送計算」「量子ジャンプコードと、薬品センサ」「バレートロニ
クス・デバイス候補」「ディラック半金属」「ワイル半金属」「表面プラズモン・ポラリトン」「Bi2Se3などの4層(quintuple)
トポロジカル絶縁体」「ファンデルワールスヘテロ構造」「対称性保存(を破る)トポロジカル相転移」「トポロジカル絶縁体の相転移」「エニオン(アーベル、非アーベル)」「マヨラナフェルミオン」「トポロジカル絶縁体のエッジ状態」「量子ホール効果」「ディラック材料、ディラック・フェルミオン」「ラシュバ効果、ラシュバ・スピン軌道相互作用」「スピン軌道相
互作用、逆スピン・ホール効果」「スピン電流、スピントロニクス・デバイス」「(ジグザグ型)グラフェン・ナノリボン、シリセン・ナノリボン」「魔法角ねじれ二層グラフェン(tBG)」「量子ホール抵抗標準」「グラフェン材料」

量子物性 (21)重い電子系 (7)
量子マテリアル量子マテリアル(26)

マルチフェロイッ
ク・磁気スキルミ 「マルチフェロイック材料」「薄膜全般」「反強磁性層状材料」「磁気スキルミオン、レーストラック・メモリ」
オン (4)「層構造材料全般」「量子ドット・ディスプレイ」「コンポーネント・キャリア、絶縁体」「太陽電池」「層状(2次元)超伝導
層状化合物 (7)体など」「リチウムイオン電池材料」「希土類ドープ層構造材料」
出所： CRDS 「論文・特許マップで見る 量子技術の国際動向：2021年」 https://www.jst.go.jp/crds/pdf/2021/RR/CRDS-FY2021-RR-08.pdf（スライドサイズの関係で区分の順番は原本から並び替えをもとにアーサー・ディ・リトル作成© Arthur D. Little

184

MFTを用いた分析手法
分析手法例A：
重要社会課題解決に資する研究・技術の可視化（※量子分野では実施せず）
分析手法
の施行例

分析手法例B：
研究・技術の注目度や動向、投資状況の分析
分析手法例C：
諸外国に対する我が国の研究・技術の投資状況の分析© Arthur D. Little

185

手法例B：研究・技術の注目度や動向、投資状況の分析
基本的な考え方MFTの(M×)T*のキーワードに対して論文・特許動向やJST・KAKENのメタデータを付与し対比することで、研究・技術の注目度や動向、投資状況を可視化し、分析方法を検討した
示唆導出のための追加情報（MFT ver2）

検討例

産業・研究ステージに資する情報や、省庁の投資状況の付与
MFT ver1（前述のMFT*）
M

F

T
文科省 T

文科省
量子 M

黎明期

○○省 T
要注目？

ピーク期

…

啓発期

○○省 T

…

手法例B

研究・技術の注目度や動向、
投資状況の分析

産業
移管

安定期

…

…

…
• 論文・特許動向• JST**・KAKENの投資状況) 量子分野は、MFT検討と定量分析を並行実施したため、Tを事前に疑似的に設定。**）JSTの投資状況は一定の前提を置き試算（詳細は参考資料編を参照）
出所：アーサー・ディ・リトル作成※MFT、およびそれを活用した方法論はアーサー・ディ・リトルが開発したコンセプトである© Arthur D. Little

186

手法例B：研究・技術の注目度や動向、投資状況の分析
基本的な考え方

論文・特許動向から、研究・技術への世界の注目度、産業の技術動向を図示。JST・
KAKENの投資状況と合わせることで、研究・産業ステージに対する投資状況を可視化した
手法例B

1
世界の
注目度
2
国内産業の
技術動向

研究・技術の注目度や動向、
投資状況の分析

3
国内の
投資状況

世界でホットになり得る兆しがある
研究・技術分野か

国内産業側の関心の高い研究・技術分野
か定量指標*• Google Scholar件数絶対数（2021年）• Google Scholar件数成長率***（2017～2021年の成長率）• 国内特許累積件数成長率***（2012~2017年の累積値と2012~2021年の累積値間の成長率）

2

国内産業の技術動向

評価の視点

バブルカラー：

国内投資状況 3高

バブルサイズ：

世界の注目度 1（Google Scholar
件数 絶対値）低高低1 世界の注目度
日本の国プロで、戦略的に投資してきた研究・技術分野か• JST**累積投資金額成長率***（2012~2017年の累積値と2012~2023年の累積値間の成長率）（Google Scholar件数 成長率）
バブルカラー：

国内研究者層 4（他は上図と同様）

4
国内の
研究者層

日本において、研究者層が厚い研究・技術分野か• KAKEN累積投資金額成長率*** （JSTと同様の期間で算出）*) 限られた期間内での試行、および成果の横展開を見据えた公開データベースの利用を意識し、定量指標は選定。** ) JSTの投資状況は一定の前提を置き試算（詳細は参考資料編を参照）***) Google Scholarの成長率は2017年から2021年の年平均成長率＝{(“2021年値”) / (“2017年値”)} ^ (1/4) - 1 、その他項目の成長率は2012年から2017年までの累積値と2012年から2023年までの累積値の間での成長率＝{(“2012年~2023年累積値”) / (“2012年~2017年累積値")} ^ (1/6) - 1で試算。但し、国内特許は申請から反映にかかる期間を考慮して2021年までの成長率＝{(“2012年~2021年累積値”) / (“2012年~2017年累積値”)} ^ (1/4) 1で試算。その他の各指標の定義、試算前提は参考資料編を参照© Arthur D. Little 187
出所：アーサー・ディ・リトル作成（MFT、およびそれを活用した方法論はアーサー・ディ・リトルが開発したコンセプトである）

手法例B：研究・技術の注目度や動向、投資状況の分析（参考）基本的な考え方 試算方針

「研究・技術の注目度や動向、投資状況の分析」にあたり、下記のように試算方針を設定
し定量的に試算した
手法例B研究・技術の注目度や動向、
投資状況の分析

評価の視点

定量指標*および試算方針

世界でホットになり得る兆しがある
研究・技術分野か• Google Scholar件数絶対数‒ 2021年の検索ヒット件数を集計• Google Scholar件数成長率‒ 2017年から2021年の年平均成長率＝{(“2021年値”) / (“2017年値”)} ^ (1/4) - 1で算出

国内産業の 国内産業側の関心の高い研究・技術
技術動向 分野か• 国内特許累積件数成長率‒ 申請から反映にかかる期間を考慮し、2021年までの成長率＝{(“2012年~2021年累積値”) / (“2012年~2017年累積値”)} ^ (1/4) - 1で算出

世界の
注目度

日本の国プロで、国内の 戦略的に投資して投資状況 きた研究・技術分
野か

国内の 日本において、研究者層が厚い研究者層 研究・技術分野か• JST累積投資金額成長率‒ 各プログラムの期間をJSTプロジェクトデータベース（https://projectdb.jst.go.jp/）から取得。事業開始年度のみが記載され終了年度が不明な場合、事業開始年度の1年間にのみわたり事業が継続したものとして集計‒ 単年での研究費は公募等に記載されているプログラム毎の予算規模**を期間**で割ることで概算***‒ 2012年から2017年までの累積値と2012年から2023年までの累積値の間での成長率＝{(“2012年~2023年累積値”) / (“2012年~2017年累積値")} ^ (1/6) - 1で算出
• KAKEN累積投資金額成長率‒ 各プログラムの単年度予算と期間を科学研究費助成事業データベース（https://kaken.nii.ac.jp/ja/ ）から取得。事業開始年度のみが記載され、終了年度が不明な場合、事業開始年度の1年間にのみわたり事業が継続したものとして集計‒ 2012年から2017年までの累積値と2012年から2023年までの累積値の間での成長率＝{(“2012年~2023年累積値”) / (“2012年~2017年累積値")} ^ (1/6) - 1で算出*) 限られた期間内での試行、および成果の横展開を見据えた公開データベースの利用を意識し、定量指標は選定。**)予算や期間に幅がある場合は最大値を採用。***)大区分での合計予算が得られている場合、概算した単年度予算をその合計値が大区分の予算と一致するよう調整© Arthur D. Little
出所：アーサー・ディ・リトル作成（MFT、およびそれを活用した方法論はアーサー・ディ・リトルが開発したコンセプトである）

188

手法例B：研究・技術の注目度や動向、投資状況の分析
基本的な考え方(M×)T*のキーワードごとに論文・特許件数、JST/KAKEN投資状況をプロットすることで、
社会課題解決に資するTの注目度、産業の技術動向に対する国内の投資状況を可視化した手法例B研究・技術の注目度や動向、投資状況の分析
注：方法論の試行を優先し、各プロットの正しさは未検証

バブルカラー：JST / KAKEN投資状況（JST、KAKENでそれぞれプロット）

Tごとに
バブルチャート
にプロット

…

…
M×Tの
キーワードごとに論文・特許件数、JST/KAKEN投資状況を抽出

ハイプ・サイクル**

国内産業の技術動向

…

T

件数

産業からの注目度が上昇中。
JST/KAKENの投資状況は？

「過度な期待」のピーク期

産業化ステージ
期待度F（国内特許累積件数の成長率）

M

アーリー
ステージ

黎明期

世界で注目度が上昇中。
JST/KAKENの投資状況は？

生産性の安定期

幻滅期
時間

世界の注目度（Google Scholar 検索件数の成長率）*) 量子分野は、MFT検討と定量分析を並行実施したため、Tを事前に疑似的に設定**) ガートナーのハイプ・サイクルは、テクノロジとアプリケーションの成熟度と採用状況、およびテクノロジとアプリケーションが実際のビジネス課題の解決や新たな機会の開拓にどの程度関連する可能性があるかを図示したもの（Gartner webサイトより引用）© Arthur D. Little
出所：Gartner webサイト等をもとに、アーサー・ディ・リトル作成（MFT、およびそれを活用した方法論はアーサー・ディ・リトルが開発したコンセプトである）

189

手法例B：研究・技術の注目度や動向、投資状況の分析（参考）対象データベース 検索対象の定義（1/2）

今後の利用を見据え、論文は公開データベースであることを重視しGoogle Scholarを採用
し、特許は環境エネルギー分野に関係する可能性の高いIPC区分に限定し分析を実施した
対象データベース

論文動向

国内特許
動向

•

Google Scholar※論文以外のデータも検索件数に含まれる点に留意しながら分析に活用

•
•
•
•
•

公開特許公報
再公表特許
公表特許公報
特許公報
登録実用新案公報

対象データ範囲
•

種目

•

期間

•

特許区分（IPC）

•

出願人住所

•

出願日

‒
‒

‒

‒
‒

限定条件は無し
2014～2021年

GXTI特許区分の各検索条件を包含する上位
特許区分（クラスレベル）を対象に設定：
G01~06, G11, G16, H01, H03~05, H10
日本（47都道府県）
2012～2021年**) 申請から反映にかかる期間約18カ月を考慮し、反映が完了していると推察される2021年までで設定
出所：アーサー・ディ・リトル作成（MFT、およびそれを活用した方法論はアーサー・ディ・リトルが開発したコンセプトである）

検索対象項目
•
•

•
•
•
•
•
•
•

Webページ内のキーワー
ド
期間

発明名称
要約
請求項
出願日
小分類（テーマ名）
中分類（特許ポータルサ
イト分類）
大分類（担当技術単位）© Arthur D. Little

190

手法例B：研究・技術の注目度や動向、投資状況の分析（参考）対象データベース 検索対象の定義（2/2）

限られた時間で一定の検討結果を構築すべく、JST、KAKENは下記の限定条件のもと分析を実施した
対象データベース

国内•
投資状況（KAKEN）

国内
投資状況
（JST）

•

対象データ範囲

•

研究種目

•

研究期間

•

研究種目

•

研究期間

‒

科学研究費助成事業デー
タベース*

JSTプロジェクトデータ
ベース**

‒

‒
‒

特別推進研究、基盤研究(S)、 基盤研究(A) 、基盤研究(B) 、新学術領域研究(研究領域提案型)、学術変革領域
研究(A)、学術変革領域研究(B)2012～2023年

JSTプロジェクトデータベース**に掲載の全研究課題
2012～2023年*) 科学研究費助成事業データベース https://kaken.nii.ac.jp/ja/ **) JSTプロジェクトデータベース https://projectdb.jst.go.jp/***) 「研究領域名・研究課題名」毎の配分額は非公開のため、「制度・事業」単位の配分額から前提を設定し試算。試算前提は本参考資料編p.188を参照。
出所：アーサー・ディ・リトル作成（MFT、およびそれを活用した方法論はアーサー・ディ・リトルが開発したコンセプトである）

検索対象項目

•
•
•
•
•

研究課題名
研究期間
研究概要
備考
配分額

•
•
•
•

研究領域名・研究課題名
研究期間
概要
配分額***© Arthur D. Little

191

手法例B：研究・技術の注目度や動向、投資状況の分析（参考）対象データベース 検索・分析上の課題に対する対応方針

データベースの特性を踏まえ、一定の前提を置きながら分析を実施した#

データベース

検索・分析上の課題

本検討における対応方針

1

Google Scholar「OR」の検索結果において、「A OR Bの検索件数＞「Aの検索件数＋Bの検索件数となることが偶発的に発生「AND」は使用するが、「OR」は使用しない

2

Google Scholar

URL検索に使用する言語の設定をJapanese（hl=jp）にした場
合とEnglish（hl=en）にした場合で検索結果が異なる「English（hl=en）」を採用

3

Google Scholar

MのみやT1のみのキーワード等、少ない語数で検索を行った
場合、直近約2年間（約2022~2023年）にかけてヒット数が異様に減少

年数を適切に設定、またはTのキーワードの粒度を調整

4

KAKEN、JST、特許

成長率計算につき、前年実施件数が0件の場合、成長率が計算できない

累積した値の成長率を計算。なお初期値が0件（または0円）となる場合、100%と表記

5

KAKEN

日本語でのタイトルや注釈がない場合、英語でも検索を実施する必要があるが、検索時の計算量や、品詞により英語の接尾辞が変化すること等が原因で集計が困難

日本語でのみ検索

出所：各種データベースの取得データをもとにアーサー・ディ・リトル作成（MFT、およびそれを活用した方法論はアーサー・ディ・リトルが開発したコンセプトである）© Arthur D. Little

192

分析手法例B
分析結果一覧

© Arthur D. Little

193

量子コンピュータ

手法例B：研究・技術の注目度や動向、投資状況の分析「量子＆ニューラルネットワーク」「量子＆機械学習」などは、研究投資、研究者層の育成が推進されてきた分野で、国内特許数も増加傾向にある
量子コンピュータ
110
105
100

JST 累積投資金額成長率
QAA

20%≧成長率>0%

成長率>20%量子 クラスター モデル

0%≧成長率GoogleScholar件数
量子 ニューラルネットワーク 絶対値

量子 強化学習

-12

-8

-4

0

4

8

12

16

20

24

Google Scholar 件数成長率（％）

28

32

72

多
少

KAKEN累積投資金額成長率
成長率>25%25%≧成長率>0%0%≧成長率110
Google量子 クラスター モデル
105
Scholar100
量子 強化学習件数
量子 DNA 計算
絶対値
量子 ニューラルネットワーク
65
量子 意識 量子 古典 計算 境多60 量子 関数 計算
量子 言語 プログラ
少55
量子 機械学習50
量子 表面 コード
量子 ハミルトニアン
45
VQE
量子
モンテカルロ40

国内特許 累積件数成長率（％）

国内特許 累積件数成長率（％）

量子 意識
65
量子 古典 計算 境60
量子 言語 プログラ
量子 表面 コード55
量子 機械学習50
量子 関数 計算 量子 ハミルトニアン
45
VQE
量子 モンテカルロ
40
量子 最適化35
量子 時間発展量子 分子 動力学
30
量子 検索 アルゴリズム
25
量子 結合 エネルギー 計算
20
遺伝的 量子
変分 量子 固有値
15
NAND
量子
量子 断熱
10
量子 フィードバック 制御
5
量子 誤り 訂正0 量子 制御量子 テンソルネットワーク
量子 行列
ベリー 位相注：方法論の試行を優先し、各プロットの正しさは未検証

量子 モデル 計算
量子 演算子

35
30
25
20
15
10
5
0

量子 検索 アルゴリズム
遺伝的 量子
変分 量子 固有値
量子 結合 エネルギー 計算
量子 反応 遷移量子 可逆 回路
量子 誤り 訂正

量子 生体 分子

原子 分子 エネルギー
-12

-8

-4

0

4

8

12

16

量子 テンソルネットワーク
20

24

28

32

72

Google Scholar 件数成長率（％）※Google Scholarには論文以外の文書も含まれる。※灰色点線上は、初期値が0件のため成長率を定義できない項目が含まれるため解釈に要留意。 検索でヒットしなかった項目が0%の直線上に、また成長率を計算する際の初期値が0であるが終期値が非0である項目が100%の直線上にプロット分布。※Google Scholarの成長率は2017年から2021年の年平均成長率＝{(“2021年値”) / (“2017年値”)} ^ (1/4) 1 、その他項目の成長率は2012年から2017年までの累積値と2012年から2023年までの累積値の間での成長率＝{(“2012年~2023年累積値”) / (“2012年~2017年累積値”)} ^ (1/6) - 1で試算。但し、国内特許は申請から反映にかかる期間を考慮して2021年までの成長率＝{(“2012年~2021年累積値”) / (“2012年~2017年累積値”)} ^ (1/4) - 1で試算。
出所：各種二次情報をもとにアーサー・ディ・リトル作成（MFT、およびそれを活用した方法論はアーサー・ディ・リトルが開発したコンセプトである）© Arthur D. Little

194量子暗号・通信

手法例B：研究・技術の注目度や動向、投資状況の分析「量子 公開 秘密 鍵」「量子 画像 暗号」は国際的に注目度が高まっている模様。国内に研究者層は一定存在するものの、JSTでの支援はまだ手薄である可能性が示唆される
量子暗号・通信110

JST 累積投資金額成長率

成長率>20%20%≧成長率>0%0%≧成長率GoogleScholar件数
絶対値

衛星 量子 鍵 通信

100

耐 量子 暗号
量子 署名

少

50

量子 公開 秘密 鍵
QKD
量子 データ 通信
量子 暗号 通信 ネットワーク
量子 ネットワーク ノード

4030

量子 鍵 配送

量子 画像 暗号量子 計算 複雑量子 暗号 プロトコル

量子 通信 プロトコル
量子 乱数

20
10

量子 秘密 共有量子 チャンネル 量子 バイト
量子 通信 システム
連続 可変 量子 QKD
0
衛星 QKD
連続 可変 量子 鍵 配送
PQC
量子 データ 処理
-4

0

4

8

12

16

20

Google Scholar 件数成長率（％）

28

32

KAKEN累積投資金額成長率
110

成長率>25%25%≧成長率>0%0%≧成長率GoogleScholar件数
絶対値

衛星 量子 鍵 通信

100
量子 署名

国内特許 累積件数成長率（％）

国内特許 累積件数成長率（％）

QKD ネットワーク

60

多

注：方法論の試行を優先し、各プロットの正しさは未検証

耐 量子 暗号60

QKD ネットワーク

50
40

多
少

量子 公開 秘密 鍵
量子 ネットワーク ノード
量子 通信 システム

QKD
量子 通信 プロトコル30

量子 データ 処理20

量子 計算 複雑
量子 画像 暗号

量子 秘密 共有

量子 暗号 プロトコル10

量子 乱数 量子 暗号 通信 ネットワーク
量子 鍵 配送
PQC
量子 バイト0-4

量子 データ 通信

連続 可変 量子 QKD
連続 可変 量子 鍵 配送

0

8

4

12

16

20

衛星 QKD

28

32

Google Scholar 件数成長率（％）※Google Scholarには論文以外の文書も含まれる。※灰色点線上は、初期値が0件のため成長率を定義できない項目が含まれるため解釈に要留意。 検索でヒットしなかった項目が0%の直線上に、また成長率を計算する際の初期値が0であるが終期値が非0である項目が100%の直線上にプロット分布。※Google Scholarの成長率は2017年から2021年の年平均成長率＝{(“2021年値”) / (“2017年値”)} ^ (1/4) 1 、その他項目の成長率は2012年から2017年までの累積値と2012年から2023年までの累積値の間での成長率＝{(“2012年~2023年累積値”) / (“2012年~2017年累積値”)} ^ (1/6) - 1で試算。但し、国内特許は申請から反映にかかる期間を考慮して2021年までの成長率＝{(“2012年~2021年累積値”) / (“2012年~2017年累積値”)} ^ (1/4) - 1で試算。
出所：各種二次情報をもとにアーサー・ディ・リトル作成（MFT、およびそれを活用した方法論はアーサー・ディ・リトルが開発したコンセプトである）© Arthur D. Little195

量子マテリアル

手法例B：研究・技術の注目度や動向、投資状況の分析「量子 バイオセンサ」などは国際的な注目度、国内産業の注目度が高まっている模様。国内に研究者層は一定存在するが、JSTでの支援はまだ手薄である可能性が示唆される
量子マテリアル110

JST 累積投資金額成長率

成長率>20%20%≧成長率>0%

ラシュバ スピン対称性 トポロジカル 相転移

105

ラシュバ 効果

量子 相転移 スピン60

多量子 ドット センサ
少トポロジカル 絶縁体 エッジ
表面 プラズモン ポラリトン
量子 ドット ディスプレイ

30
25

遷移 金属 ダイカルコゲナイト

電子 相互 作用
スピン 電流 量子 相転移20シリコン 量子 ドット

15
10

DFT

5

グラフェン 挿入 化合物

一般化 勾配 近似
コンポーネント キャリア
-105

-100

-15

-10

-5

105

0

10

Google Scholar 件数成長率（％）

15

20 10525%≧成長率>0%

ラシュバ スピン6030

量子 相転移

25

量子 薄膜

15

GoogleScholar
件数
絶対値

ラシュバ 効果

トポロジカル 絶縁体 エッジ
量子 バイオ センサ
量子 ドット センサ

グラフェン 材料
電子 相互 作用量子 ホール 効果

200%≧成長率ディラック 半金属

対称性 トポロジカル 相転移

多少

量子 ドット ディスプレイ
GGA

10

量子 閉じ込希土類 ドープ 構造 材料
マグノン
リチウムイオン 電池 材料

Stark 効果 効果

磁気 スキルミオン
一般化 勾配 近似
量子 ジャンプコード-55

成長率>25%

量子 相転移 スピン100

グラフェン ナノリボン
5ファンデルワールス ヘテロ 構造
00-5

ディラック 半金属

GoogleScholar
件数
絶対値

KAKEN累積投資金額成長率110

国内特許 累積件数成長率（％）

国内特許 累積件数成長率（％）

100

0%≧成長率注：方法論の試行を優先し、各プロットの正しさは未検証

-105

-100

-15

-10

-5

0

5

10

15

20 105

Google Scholar 件数成長率（％）※Google Scholarには論文以外の文書も含まれる。※灰色点線上は、初期値が0件のため成長率を定義できない項目が含まれるため解釈に要留意。 検索でヒットしなかった項目が0%の直線上に、また成長率を計算する際の初期値が0であるが終期値が非0である項目が100%の直線上にプロット分布。※Google Scholarの成長率は2017年から2021年の年平均成長率＝{(“2021年値”) / (“2017年値”)} ^ (1/4) 1 、その他項目の成長率は2012年から2017年までの累積値と2012年から2023年までの累積値の間での成長率＝{(“2012年~2023年累積値”) / (“2012年~2017年累積値”)} ^ (1/6) - 1で試算。但し、国内特許は申請から反映にかかる期間を考慮して2021年までの成長率＝{(“2012年~2021年累積値”) / (“2012年~2017年累積値”)} ^ (1/4) - 1で試算。
出所：各種二次情報をもとにアーサー・ディ・リトル作成（MFT、およびそれを活用した方法論はアーサー・ディ・リトルが開発したコンセプトである）© Arthur D. Little

196

量子基盤技術

手法例B：研究・技術の注目度や動向、投資状況の分析「量子 パラメータ推定」などは国際的に注目度が高まっている模様。国内に研究者層は一定存在するものの、JSTでの支援はまだ手薄である可能性が示唆される
量子基盤技術110

JST 累積投資金額成長率20%≧成長率>0%

成長率>20%Google

ダイヤモンド NV センタ スピン 検出
Scholar
グラフェン 量子 ドット センサ 件数

105
100

絶対値

ダイヤモンド NVC

多

ダイヤモンド NV センタ

40
光量子 状態

ジョセフソン 結合

量子 情報
量子 転移

30
25

ビーム 偏極グラフェン 量子 ドット
光 光子 時計量子 ゲート 回路

量子 電流 標準20

少光 検出 量子 効率
量子 エントロピー

15

量子 パラメータ 推定

105

KAKEN累積投資金額成長率
110

100

0
高次 高調波 発生
スピン系 量子 デバイス
光 軌道 角運動 量 状態

-5
-20

-16

-12

-8

-4

0

4

8

Google Scholar 件数成長率（％）

12

24

絶対値

ダイヤモンド NVC

多少

超電導 量子 共振器
超電導 量子 ビット

単一 光量子 状態

20

トラップ イオン
核 スピン 量子 ビット
量子 計測
量子 コヒーレンス
レーザー ガス センサ

15
10

-5
20

Googleビーム 偏極光量子 状態

2500%≧成長率

冷却 原子 干渉計
半導体 量子 ドット 電子 スピン ダイヤモンド NV センタ

305

量子 ドット デバイス

25%≧成長率>0%

QFI

40
35

成長率>25%

ダイヤモンド NV センタ スピン 検出
Scholar
グラフェン 量子 ドット センサ 件数

105

国内特許 累積件数成長率（％）

国内特許 累積件数成長率（％）

冷却 原子 干渉計

350%≧成長率注：方法論の試行を優先し、各プロットの正しさは未検証

OAM

光 信号 処理

フォトニック 結晶 導波路

量子 情報

-16

光子 もつれ 通信

アンシラ 量子 ビット
量子 相関 冷却 原子
光源 ビーム スプリッター

パルス 制御-20量子 もつれ

-12

-8

-4

0

4

8

12

20

24

Google Scholar 件数成長率（％）※Google Scholarには論文以外の文書も含まれる。※灰色点線上は、初期値が0件のため成長率を定義できない項目が含まれるため解釈に要留意。 検索でヒットしなかった項目が0%の直線上に、また成長率を計算する際の初期値が0であるが終期値が非0である項目が100%の直線上にプロット分布。※Google Scholarの成長率は2017年から2021年の年平均成長率＝{(“2021年値”) / (“2017年値”)} ^ (1/4) 1 、その他項目の成長率は2012年から2017年までの累積値と2012年から2023年までの累積値の間での成長率＝{(“2012年~2023年累積値”) / (“2012年~2017年累積値”)} ^ (1/6) - 1で試算。但し、国内特許は申請から反映にかかる期間を考慮して2021年までの成長率＝{(“2012年~2021年累積値”) / (“2012年~2017年累積値”)} ^ (1/4) - 1で試算。
出所：各種二次情報をもとにアーサー・ディ・リトル作成（MFT、およびそれを活用した方法論はアーサー・ディ・リトルが開発したコンセプトである）© Arthur D. Little

197

その他

手法例B：研究・技術の注目度や動向、投資状況の分析「量子 ブラックホール」「量子 ゲーム 理論」は国際的に注目度が高まっている模様。国内に研究者層は一定存在するが、JSTでの支援はまだ手薄である可能性が示唆される
その他
110

JST 累積投資金額成長率

成長率>20%20%≧成長率>0%0%≧成長率

量子 ゲージ 理論

105
100

マテリアルズ インフォマティクス

多

85

少

80

量子 宇宙

75
70

重 ベータ 崩壊30
六方晶 窒化 ホウ素

量子 クロー

25
20

量子 画像 センサ

量子 エミッタ

15
10

量子場 理論5

量子 ブラックホール
CMOS 画像 センサ
トポロジカル ソリトン

0

KAKEN累積投資金額成長率
110

成長率>25%105

量子 ゲージ 理論

25%≧成長率>0%0%≧成長率GoogleScholar
件数
絶対値

100

国内特許 累積件数成長率（％）

国内特許 累積件数成長率（％）

95
90

GoogleScholar
件数
絶対値

注：方法論の試行を優先し、各プロットの正しさは未検証

95

マテリアルズ インフォマティクス

90

多

85

少

80

量子 宇宙

75
70

重 ベータ 崩壊30

量子 クロー

25

六方晶 窒化 ホウ素20

量子 エミッタ 量子 画像 センサ

15
10

量子場 理論5

量子 ブラックホール
CMOS 画像 センサ
量子 ゲーム 理論

0
素粒子 標準モデル トポロジカル ソリトン

量子 有限 オートマトン
-12

-8

-4

0

4

Google Scholar 件数成長率（％）

8

20

-12

-8

-4

0

4

8

20

Google Scholar 件数成長率（％）※Google Scholarには論文以外の文書も含まれる。※灰色点線上は、初期値が0件のため成長率を定義できない項目が含まれるため解釈に要留意。 検索でヒットしなかった項目が0%の直線上に、また成長率を計算する際の初期値が0であるが終期値が非0である項目が100%の直線上にプロット分布。※Google Scholarの成長率は2017年から2021年の年平均成長率＝{(“2021年値”) / (“2017年値”)} ^ (1/4) 1 、その他項目の成長率は2012年から2017年までの累積値と2012年から2023年までの累積値の間での成長率＝{(“2012年~2023年累積値”) / (“2012年~2017年累積値”)} ^ (1/6) - 1で試算。但し、国内特許は申請から反映にかかる期間を考慮して2021年までの成長率＝{(“2012年~2021年累積値”) / (“2012年~2017年累積値”)} ^ (1/4) - 1で試算。
出所：各種二次情報をもとにアーサー・ディ・リトル作成（MFT、およびそれを活用した方法論はアーサー・ディ・リトルが開発したコンセプトである）© Arthur D. Little

198

MFTを用いた分析手法
分析手法例A：
重要社会課題解決に資する研究・技術の可視化（※量子分野では実施せず）
分析手法
の施行例

分析手法例B：
研究・技術の注目度や動向、投資状況の分析
分析手法例C：
諸外国に対する我が国の研究・技術の投資状況の分析© Arthur D. Little

199

手法例C：諸外国に対する我が国の研究・技術の投資状況の分析
基本的な考え方MFTの(M×)T*の各キーワードに対し、国内・諸外国政府の投資状況に関するデータを付与することで、諸外国に対する日本の研究・技術の投資状況の可視化・分析方法を試行した
MFTへのデータの付与（MFT ver2）

検討例

国内・諸外国政府の投資状況の付与
MFT ver1（前述のMFT*）
M

F

T
Horizon

文科省 T（JST）

NSF

DOE

…
手法例C

文科省
量子 M

比較

諸外国に対する我が国の研究・技術の投資状況の分析

比較

…

比較
比較

…
…
JST**の投資状況

Horizonの
投資状況

NSFの
投資状況

DOEの
投資状況

*) 量子分野は、MFT検討と定量分析を並行実施したため、Tを事前に疑似的に設定。**）JSTの投資状況は一定の前提を置き試算（詳細は参考資料編を参照）
出所：アーサー・ディ・リトル作成※MFT、およびそれを活用した方法論はアーサー・ディ・リトルが開発したコンセプトである© Arthur D. Little

200

手法例C：諸外国に対する我が国の研究・技術の投資状況の分析
基本的な考え方

諸外国は、欧州Horizon・米国NSF・米国DOEの投資状況、日本はJSTの投資状況を対象に、可視化・分析を試行した
評価の視点
手法例C

1

諸外国に対する
我が国の研究・技術の投資状況の分析• Horizon（/NSF/DOE）の累積投資金額絶対値（2014~2023年の累積値）

諸外国はどの技術/研究にどの程度投資しているか• Horizon （/NSF/DOE）の累積投資金額成長率***（2014~2017年の累積値と2014~2023年の累積値間の成長率）

2• JST**の累積投資金額
絶対値（Horizonと同様の

日本の
投資状況

バブルカラー：日本の投資状況 2（累積投資額の成長率）
バブルサイズ：諸外国の投資状況
1（累積投資額の成長率）

日本はどの技術/研究にどの程度投資しているか

日本の投資状況（ 累積投資金額の絶対値）

諸外国の
投資状況

定量指標*

2

高
低

期間で算出）• JST**の累積投資金額
成長率*** （Horizonと同様の期間で算出）

1 諸外国の投資状況（累積投資金額の絶対値）*) 限られた期間内での試行、および成果の横展開を見据えた公開データベースの利用を意識し、定量指標は選定。** ) JSTの投資状況は一定の前提を置き試算（詳細は参考資料編を参照）***) 成長率は2014年から2017年までの累積値と2014年から2023年までの累積値の間での成長率＝{(“2014年~2023年累積値”) / (“2014年~2017年累積値”)} ^ (1/6) – 1で試算。その他の各指標の定義、試算前提は参考資料編を参照© Arthur D. Little
出所：アーサー・ディ・リトル作成（MFT、およびそれを活用した方法論はアーサー・ディ・リトルが開発したコンセプトである）

201

手法例C：諸外国に対する我が国の研究・技術の投資状況の分析（参考）基本的な考え方 試算方針

分析にあたり、下記のように試算方針を設定し定量試算を算出した
評価の視点
手法例C

諸外国の 諸外国は、どの技術/研究にどの程度
投資状況 投資しているか

定量指標*および試算方針• Horizon （/NSF/DOE）の累積投資金額絶対値‒ 各プログラムの全体予算と期間を公開データベース**から取得。事業開始年度のみが記載され終了年度が不明な場合、事業開始年度の1年間のみにわたり事業が継続したものとして集計‒ 単年での研究費分配額は、プロジェクト期間で予算全体額を当分し概算‒ 2014年～2023年の配分額を累積で集計• Horizon （/NSF/DOE）の累積投資金額成長率‒ 2014年から2017年までの累積値と2014年から2023年までの累積値の間での成長率＝{(“2014年~2023年累積値”) / (“2014年~2017年累積値”)} ^ (1/6) - 1で算出

諸外国に対する
我が国の研究・技術の投資状況の分析日本の 日本は、どの技術/
研究にどの程度投投資状況 資しているか• JSTの累積投資金額絶対値‒ 各プログラムの期間をJSTプロジェクトデータベース（ https://projectdb.jst.go.jp/）から取得。事業開始年度のみが記載され、終了年度が不明な場合、事業開始年度の1年間のみにわたり事業が継続したものとして集計‒ 単年での研究費は公募等に記載されている制度・事業毎の予算規模***を期間***で割ることで概算****‒ 2014年～2023年の配分額を累積で集計• JST累積投資金額成長率‒ 2014年から2017年までの累積値と2014年から2023年までの累積値の間での成長率＝{(“2014年~2023年累積値”) / (“2014年~2017年累積値")} ^ (1/6) - 1で算出*) 限られた期間内での試行、および成果の横展開を見据えた公開データベースの利用を意識し、定量指標は選定。 **) EU CORDIS
https://data.europa.eu/data/datasets/cordish2020projects?locale=ja, https://data.europa.eu/data/datasets/cordis-eu-research-projects-under-horizon-europe-2021-2027?locale=en 、
NSF https://www.nsf.gov/awardsearch/download.jsp ***)予算や期間に幅がある場合は最大値を採用。****)大区分での合計予算が得られている場合、概算した単年度予算をその合計値が大区分の© Arthur D. Little
予算と一致するよう調整。 出所：アーサー・ディ・リトル作成（MFT、およびそれを活用した方法論はアーサー・ディ・リトルが開発したコンセプトである）

202

手法例C：諸外国に対する我が国の研究・技術の投資状況の分析
基本的な考え方(M×)T*のキーワードごとにJST、Horizon、NSF、DOEの投資状況をバブルチャート上にプロットすることで、社会課題解決に資するTの諸外国に対する日本の投資状況を可視化
手法例C

諸外国に対する我が国の研究・技術の投資状況の分析
注：方法論の試行を優先し、各プロットの正しさは未検証

M

F

***

T

…

…

M×TのキーワードごとにJST、Horizon、NSF、DOEの投資状況を抽出

の投資状況
JST

Tごとに
投資状況を
バブルチャートにプロット（累積投資金額の絶対値（十億円））…

Horizon, NSFに比してJSTの方が投資が優先

均衡基準線*****
高低

Horizon, NSFに比してJSTの方が投資が劣後

Horizon / NSF / DOEの投資状況（累積投資金額の絶対値 （十億円））*) 量子分野は、MFT検討と定量分析を並行実施したため、Tを事前に疑似的に設定、**) 赤色点線 は均衡基準を示す。海外政府、日本政府の各該当ファンドの対象研究題目の予算全体額から試算。点線
上では予算全体額に対する個別項目の予算金額の割合が縦軸と横軸で一致する。***) 前頁で定義のとおり、バブルカラー：JSTの投資状況（累積投資額の成長率）、バブルサイズ：Horizon / NSF / DOEの投資状況（累積投資額の成長率）を示す。なお、JSTの投資状況は一定の前提を置き試算（詳細は参考資料編を参照）© Arthur D. Little 203
出所：各種二次情報をもとにアーサー・ディ・リトル作成（MFT、およびそれを活用した方法論はアーサー・ディ・リトルが開発したコンセプトである）

手法例C：諸外国に対する我が国の研究・技術の投資状況の分析（参考）対象データベース 検索対象の定義（1/2）

限られた時間で一定の検討結果を構築すべく、JSTは下記の限定条件のもと分析を実施した
対象データベース

国内
投資状況
（JST）

•

JSTプロジェクトデータ
ベース*

対象データ範囲

•

研究種目

•

研究期間

‒
‒

JSTプロジェクトデータベースに掲載の全研究課題
2014～2023年*) JSTプロジェクトデータベース https://projectdb.jst.go.jp/**) 「研究領域名・研究課題名」毎の配分額は非公開のため、「制度・事業」単位の配分額から前提を設定し試算。試算前提は本参考資料編p.202を参照。
出所：アーサー・ディ・リトル作成（MFT、およびそれを活用した方法論はアーサー・ディ・リトルが開発したコンセプトである）

検索対象項目••••研究領域名・研究課題名
研究期間
概要
配分額**

© Arthur D. Little

204手法例C：諸外国に対する我が国の研究・技術の投資状況の分析（参考）対象データベース 検索対象の定義（2/2）

データ取得可否やファンディング対象の特性を考慮し、Horizon、NSF、DOEを検討対象として設定した対象データベース
•

海外
投資状況
•
（Horizon）

海外
投資状況
（NSF）

海外
投資状況
（DOE）

•

•

CORDIS - EU research
projects under
HORIZON EUROPE(2021-2027)*
CORDIS – EUForschungsprojekte im
Rahmen von Horizont
2020 (2014-2020)*
National Science
Foundation - Award
Search - Download
Awards by Year**

Portfolio Analysis And
Management System
Award Search***

対象データ範囲
•

種目

•

研究期間

•

種目

•

研究期間

•

種目

•

研究期間

‒

‒

‒
‒

‒
‒

限定条件は無し。左記データベースの「HORIZON
Projects」からダウンロードした全量を対象に実施
2014～2023年

限定条件は無し
2014～2023年

限定条件は無し
2014～2023年

検索対象項目
•
•
•
•
•

Title
Start Date
End Date
Total Cost
Objective

•
•
•
•
•

Award Title
Award Effective Date
Award Expiration Date
Award Amount
Abstract Narration

•
•
•

Title
Program Area
Abstract*) EU CORDIS https://data.europa.eu/data/datasets/cordish2020projects?locale=ja, https://data.europa.eu/data/datasets/cordis-eu-research-projects-under-horizon-europe-2021-2027?locale=en**) NSF https://www.nsf.gov/awardsearch/download.jsp 、***) DOE https://pamspublic.science.energy.gov/WebPAMSExternal/Interface/Awards/AwardSearchExternal.aspx?controlName=ContentTabs© Arthur D. Little
出所：アーサー・ディ・リトル作成（MFT、およびそれを活用した方法論はアーサー・ディ・リトルが開発したコンセプトである）

205

手法例C：諸外国に対する我が国の研究・技術の投資状況の分析（参考）対象データベース 検索・分析上の課題に対する対応方針

以下の通り、データベースの特性を踏まえ、分析を実施した#

データベース

検索・分析上の課題

本検討における対応方針

1

JST、Horizon、
NSF、DOE

成長率計算につき、前年実施件数が0件の場合、成長率が計算できない

累積した値の成長率を計算。なお初期値が0件（または0円）となる場合、100%と表記

2

Horizon、NSF、DOE

英語の語尾変形により意味上は同じでも検索でヒットしない単語が存在（例：agriculture ⇔ agricultural）

分野における一般的な呼び方でのみ検索を実施

3

Horizon, NSF

一部ダウンロードデータに欠損が存在（セルやデータが空である、等）

集計対象から除外

4

DOE

年度別の研究費が不明

Amount Awarded to DateをMost Recent Award DateとStart
Dateの間の年数で按分して各年の研究費を概算

出所：各種データベースの取得データをもとにアーサー・ディ・リトル作成（MFT、およびそれを活用した方法論はアーサー・ディ・リトルが開発したコンセプトである）© Arthur D. Little

206

分析手法例C
分析結果一覧

© Arthur D. Little

207

量子コンピュータ

手法例C：諸外国に対する我が国の研究・技術の投資状況の分析可視化結果「量子＆コード」「量子＆検索＆アルゴリズム」はNSFで積極的に投資。前者は、JSTは金額
は劣後しているが近年増加傾向。一方後者は、JSTは投資絶対額・増加率ともに手薄である
JST

量子コンピュータ

原子 分子 エネルギー4

量子 機械学習0%≧成長率

量子 制御

NSF
累積
投資金額
成長率 ※2高低量子 最適化

量子 誤り 訂正 量子 モデル 計算
2

量子 触媒 反応

均衡基準※1
1

量子 グラフ量子 フィードバック 制御
量子 時間発展量子 反応 遷移
量子 行列
量子
コード
量子 計算 複雑性

0
計測型 量子 コンピュータ 量子 検索 アルゴリズム

JST累積投資金額成長率 ※2
190

成長率>20%

185

量子 制御

累積投資金額 絶対値（十億円）
NSF

累積投資金額 絶対値（十億円）
JST

25

量子 3結合 エネルギー 計算
量子 生体 分子180

24 26 28 30 32 34 36 38 40 42 44

NSF累積投資金額 絶対値（十億円）

180

20%≧成長率>0%0%≧成長率

JST
累積
投資金額
絶対値

量子 グラフ50

高45

量子 時間発展
原子 分子 エネルギー
量子 コード量子 計算 複雑性

40
35
30

低

量子 機械学習量子 モデル 計算

25

量子 最適化20

量子 フィードバック 制御
量子 行列
量子 誤り 訂正
量子 分子 動力学
量子 反応 遷移量子 関数 計算Label
量子 ニューラルネットワーク

15
10
5
0
-5

-2 0 2 4 6 8 10 12 14

DOE（参考）海外の注目領域に対する国内投資状況

20%≧成長率>0%

成長率>20%

Horizon

注：方法論の試行を優先し、各プロットの正しさは未検証

海外投資量に対する国内投資量
JST累積投資金額成長率 ※2
26

NSF

量子 モンテカルロ 量子 結合 エネルギー 計算
-5

0

5

10

15

20

25

30

35

40

45

50

55

100 105

NSF累積投資金額成長率（％）※2※1：赤色点線は均衡基準を示す。海外政府、日本政府の各該当ファンドの対象研究題目の予算全体額から試算。点線上では予算全体額に対する個別項目の予算金額の割合が縦軸と横軸で一致する。
※2：成長率は2014年から2017年までの累積値と2014年から2023年までの累積値の間での成長率＝{(“2014年~2023年累積値”) / (“2014年~2017年累積値”)} ^ (1/6) - 1で試算
出所：各種二次情報をもとにアーサー・ディ・リトル作成（MFT、およびそれを活用した方法論はアーサー・ディ・リトルが開発したコンセプトである）© Arthur D. Little

208

量子コンピュータ

手法例C：諸外国に対する我が国の研究・技術の投資状況の分析可視化結果「量子＆コード」「量子＆検索＆アルゴリズム」はHorizonでも積極的に投資している
JST

量子コンピュータ

4

量子 ニューラルネットワーク

高低

量子 最適化
量子 モデル 計算

量子 フィードバック 制御
量子 誤り 訂正

量子 生体 分子2

量子 制御

Horizon
累積
投資金額
成長率 ※2

量子 機械学習計測型 量子 コンピュータ

30%≧成長率量子 デバイス 数値
量子 反応 遷移量子 触媒 反応

量子 グラフ

量子 計算 複雑性

量子 コード均衡基準※1
量子 演算子量子 時間発展0

量子 表面 コード 量子 検索 アルゴリズム
-1

0

1

2

3

4

5

6

7

8

9

Horizon累積投資金額 絶対値（十億円）

JST累積投資金額成長率 ※2
成長率>20%20%≧成長率>0%
104
量子 制御
量子 グラフ21
量子コード
量子 計算 複雑性

累積投資金額 絶対値（十億円）
Horizon

累積投資金額 絶対値（十億円）
JST

原子 分子 エネルギー

25

DOE

（参考）海外の注目領域に対する国内投資状況

20%≧成長率>0%

成長率>20%

Horizon

注：方法論の試行を優先し、各プロットの正しさは未検証

海外投資量に対する国内投資量
JST累積投資金額成長率 ※2
26

NSF

量子 時間発展 量子 最適化
量子 フィードバック 制御
量子 行列
7

21 104高低

量子 誤り 訂正
原子 分子 エネルギー

量子 デバイス 数値
量子 ニューラルネットワーク

40

量子 機械学習量子 モデル 計算

5

1

JST
累積
投資金額
絶対値

量子 ハミルトニアン

620%≧成長率量子 モンテカルロ

量子 テンソルネットワーク

量子 分子 動力学
量子 可逆 回路 量子 反応 遷移
ベリー 位相量子 生体 分子量子 触媒 反応
量子 クラウト 計算
量子
言語
プログラ
量子 関数 計算量子 クラスター モデル
-10

0

30

40

50

60

70

80

90

100

180

Horizon累積投資金額成長率（％）※2※1：赤色点線は均衡基準を示す。海外政府、日本政府の各該当ファンドの対象研究題目の予算全体額から試算。点線上では予算全体額に対する個別項目の予算金額の割合が縦軸と横軸で一致する。
※2：成長率は2014年から2017年までの累積値と2014年から2023年までの累積値の間での成長率＝{(“2014年~2023年累積値”) / (“2014年~2017年累積値”)} ^ (1/6) - 1で試算
出所：各種二次情報をもとにアーサー・ディ・リトル作成（MFT、およびそれを活用した方法論はアーサー・ディ・リトルが開発したコンセプトである）© Arthur D. Little

209

量子コンピュータ

手法例C：諸外国に対する我が国の研究・技術の投資状況の分析可視化結果「量子＆コード」「量子＆検索＆アルゴリズム」はDOEでも積極的に投資している
JST

量子コンピュータ

原子 分子 エネルギー

3

量子 制御

均衡基準※140%≧成長率DOE
累積
投資金額
成長率 ※2

量子 機械学習
量子 最適化

量子 生体 分子高量子 モデル 計算

量子 誤り 訂正
量子 グラフ2

量子 触媒 反応
計測型 量子 コンピュータ
量子 行列 量子 関数 計算

10

量子 フィードバック 制御
量子 時間発展
量子 検索 アルゴリズム

量子 デバイス 数値-1

量子 計算 複雑性
量子 コード

0

1

2

3

4

7

8

9

14

DOE累積投資金額 絶対値（十億円）

15 39

低

JST累積投資金額成長率 ※239

20%≧成長率>0%

成長率>20%15

累積投資金額 絶対値（十億円）
DOE

累積投資金額 絶対値（十億円）
JST

25

DOE

（参考）海外の注目領域に対する国内投資状況

20%≧成長率>0%

成長率>20%

Horizon

注：方法論の試行を優先し、各プロットの正しさは未検証

海外投資量に対する国内投資量
JST累積投資金額成長率 ※2
26

NSF

0%≧成長率量子 機械学習量子 グラフ量子 制御

量子 コード9量子 最適化8
原子 分子 エネルギー

量子 モデル 計算
量子 時間発展
量子 計算 複雑性
量子 フィードバック 制御

JST
累積
投資金額
絶対値
高
低

量子 関数 計算量子 ハミルトニアン
量子 デバイス 数値
量子 ニューラルネットワーク 量子 モンテカルロ
量子 行列
量子 誤り 訂正
量子 分子 動力学
量子 言語 プログラ

4
3
2
1
0
-1

量子 クラスター モデル

量子 反応 遷移ベリー 位相量子 触媒 反応
量子 可逆 回路
量子 生体 分子量子 クラウト 計算
量子 テンソルネットワーク-10

0

10 20 30 40 50 60 70 80 90 100 110 120 130

220

DOE累積投資金額成長率（％）※2※1：赤色点線は均衡基準を示す。海外政府、日本政府の各該当ファンドの対象研究題目の予算全体額から試算。点線上では予算全体額に対する個別項目の予算金額の割合が縦軸と横軸で一致する。
※2：成長率は2014年から2017年までの累積値と2014年から2023年までの累積値の間での成長率＝{(“2014年~2023年累積値”) / (“2014年~2017年累積値”)} ^ (1/6) - 1で試算
出所：各種二次情報をもとにアーサー・ディ・リトル作成（MFT、およびそれを活用した方法論はアーサー・ディ・リトルが開発したコンセプトである）© Arthur D. Little

210

量子暗号・通信

手法例C：諸外国に対する我が国の研究・技術の投資状況の分析可視化結果「量子&データ 処理」「量子&署名」はNSFで積極的に投資。JSTは、金額は劣後しているが近年増加傾向にある
JST
NSF Horizon DOE
量子暗号・通信

注：方法論の試行を優先し、各プロットの正しさは未検証

海外投資量に対する国内投資量
JST累積投資金額成長率 ※2
4,0

成長率>20%20%≧成長率>0%3,90%≧成長率

累積投資金額 絶対値（十億円）
JST

量子 計算 複雑高

耐 量子 暗号低量子 通信 プロトコル
量子 乱数

均衡基準※1
量子 データ 処理

量子 公開 秘密 鍵

0,2

量子 ネットワーク ノード
量子 鍵 配送0,1

量子 データ 通信
量子 署名
量子 チャンネル

0,0
量子 暗号 通信 ネットワーク
0

1

2

3

4

5

6

7

8

9 10 11 12 16 17

26 27

NSF累積投資金額 絶対値（十億円）

64

JST累積投資金額成長率 ※2
成長率>20%64
量子 通信 システム32

累積投資金額 絶対値（十億円）
NSF

NSF
累積
投資金額
成長率 ※2

量子 通信 システム

0,3

-0,1

（参考）海外の注目領域に対する国内投資状況
20%≧成長率>0%0%≧成長率

JST
累積
投資金額
絶対値

30
28

量子 データ 処理

26

高
低

量子 署名
16

量子 計算 複雑1412

量子 通信 プロトコル108

耐 量子 暗号6
4

量子 鍵 配送
量子 暗号 通信 ネットワーク

PQC

2

量子 乱数
量子 暗号 プロトコル

0
-5

0

5

10

15

20

25

30

35

40

45

100 105

NSF累積投資金額成長率（％）※2※1：赤色点線は均衡基準を示す。海外政府、日本政府の各該当ファンドの対象研究題目の予算全体額から試算。点線上では予算全体額に対する個別項目の予算金額の割合が縦軸と横軸で一致する。
※2：成長率は2014年から2017年までの累積値と2014年から2023年までの累積値の間での成長率＝{(“2014年~2023年累積値”) / (“2014年~2017年累積値”)} ^ (1/6) - 1で試算
出所：各種二次情報をもとにアーサー・ディ・リトル作成（MFT、およびそれを活用した方法論はアーサー・ディ・リトルが開発したコンセプトである）© Arthur D. Little

211

量子暗号・通信

手法例C：諸外国に対する我が国の研究・技術の投資状況の分析可視化結果「量子&データ 通信」「量子&チャンネル」はJSTに比してHorizonで積極投資が行われている可能性。一方、JSTは投資絶対額・増加率ともに手薄であるJST
NSF Horizon DOE
量子暗号・通信

注：方法論の試行を優先し、各プロットの正しさは未検証

海外投資量に対する国内投資量
JST累積投資金額成長率 ※2
4,0

成長率>20%（参考）海外の注目領域に対する国内投資状況

20%≧成長率>0%0%≧成長率

3,9

累積投資金額 絶対値（十億円）
JST

量子 通信 システム
量子 乱数

高

量子 計算 複雑量子 通信 プロトコル

低耐 量子 暗号0,3

均衡基準※1

量子 データ 処理

0,2
0,1
0,0

-0,1

量子 暗号 通信 ネットワーク 量子 ネットワーク ノード
量子 暗号 プロトコル
QKD ネットワーク
量子 鍵 配送
量子 データ 通信
QKD

PQC
量子 秘密 共有01

2

衛星 QKD3

4

5

量子 署名 量子 チャンネル
8

9

10

Horizon累積投資金額 絶対値（十億円）

45

累積投資金額 絶対値（十億円）
HorizonHorizon
累積
投資金額
成長率 ※2

JST累積投資金額成長率 ※2
成長率>20%45
量子 通信 システム15

20%≧成長率>0%0%≧成長率量子 通信 プロトコル

14

JST
累積
投資金額
絶対値
高

10

量子 署名

9

低

量子 データ 処理

5

量子 計算 複雑耐 量子 暗号4

量子 鍵 配送
量子 暗号 通信 ネットワーク

2

PQC

1

量子 暗号 プロトコル

量子 乱数

0
-10

0

10

30

40

50

60

70

100

170

Horizon累積投資金額成長率（％）※2※1：赤色点線は均衡基準を示す。海外政府、日本政府の各該当ファンドの対象研究題目の予算全体額から試算。点線上では予算全体額に対する個別項目の予算金額の割合が縦軸と横軸で一致する。
※2：成長率は2014年から2017年までの累積値と2014年から2023年までの累積値の間での成長率＝{(“2014年~2023年累積値”) / (“2014年~2017年累積値”)} ^ (1/6) - 1で試算
出所：各種二次情報をもとにアーサー・ディ・リトル作成（MFT、およびそれを活用した方法論はアーサー・ディ・リトルが開発したコンセプトである）© Arthur D. Little

212

量子暗号・通信

手法例C：諸外国に対する我が国の研究・技術の投資状況の分析可視化結果「量子&鍵 配送」はDOEで積極的に投資。JSTは、金額は劣後しているが近年増加傾向にある
JST
NSF Horizon DOE
量子暗号・通信
海外投資量に対する国内投資量
JST累積投資金額成長率 ※2
4,0

成長率>20%

DOE
累積
投資金額
量子 通信 システム 成長率 ※2
高

量子 乱数

低

量子 計算 複雑量子 通信 プロトコル
耐 量子 暗号量子 データ 処理

0,20,10%≧成長率均衡基準※1
量子 鍵 配送

量子 暗号 プロトコル
量子 ネットワーク ノード

量子 署名
量子 チャンネル

PQC

0,0

JST累積投資金額成長率 ※2
6,5

量子 データ 処理
量子 通信 システム
3,0

0,0

0,5

1,0

1,5

2,0

2,5

3,0

3,5

DOE累積投資金額 絶対値（十億円）

4,0

高量子 計算 複雑低量子 鍵 配送2,0

量子 通信 プロトコル

1,5
1,0

量子 暗号 通信 ネットワーク

PQC

0,5

量子 乱数

0,0

6,0

JST
累積
投資金額
絶対値

2,5

-0,5
-0,5

0%≧成長率

量子 署名

量子 暗号 通信 ネットワーク 量子 データ 通信-0,1

20%≧成長率>0%

成長率>20%6,0

累積投資金額 絶対値（十億円）
DOE

累積投資金額 絶対値（十億円）
JST

0,3

（参考）海外の注目領域に対する国内投資状況

20%≧成長率>0%3,9

注：方法論の試行を優先し、各プロットの正しさは未検証

耐 量子 暗号

量子 暗号 プロトコル
-10

0

60

70

100

130

DOE累積投資金額成長率（％）※2※1：赤色点線は均衡基準を示す。海外政府、日本政府の各該当ファンドの対象研究題目の予算全体額から試算。点線上では予算全体額に対する個別項目の予算金額の割合が縦軸と横軸で一致する。
※2：成長率は2014年から2017年までの累積値と2014年から2023年までの累積値の間での成長率＝{(“2014年~2023年累積値”) / (“2014年~2017年累積値”)} ^ (1/6) - 1で試算
出所：各種二次情報をもとにアーサー・ディ・リトル作成（MFT、およびそれを活用した方法論はアーサー・ディ・リトルが開発したコンセプトである）© Arthur D. Little213

量子マテリアル

手法例C：諸外国に対する我が国の研究・技術の投資状況の分析可視化結果「コンポーネント キャリア」はJSTに比してNSFで積極投資が行われている可能性。一方、JSTは投資絶対額・増加率ともに手薄であるJST
NSF Horizon DOE
量子マテリアル

注：方法論の試行を優先し、各プロットの正しさは未検証

海外投資量に対する国内投資量
JST累積投資金額成長率 ※213（参考）海外の注目領域に対する国内投資状況

20%≧成長率>0%

成長率>20%0%≧成長率

累積投資金額 絶対値（十億円）
JST

グラフェン 材料 高

スピン トロニクス
5

3

量子 薄膜

電子 輸送

スピン 波 波電子 相互 作用グラフェン ナノリボン
鉄 超電導

2

マグノン

均衡基準※1コンポーネント キャリア
量子 相転移磁気 スキルミオン1

量子 太陽電池

量子 ホール 効果
スピン 電流量子 相転移 スピン

0
-1

低

0

5

10

15

20

25

30

35

40

45

50

55

NSF累積投資金額 絶対値（十億円）

電子 輸送
スピン 電流80325

20%≧成長率>0%0%≧成長率

JST
累積
投資金額
絶対値

グラフェン 材料

高

70

低

60

層 構造 材料50

スピン 波 波量子 ホール 効果

40

量子 相転移量子 太陽電池 CDW
30
グラフェン ナノリボン
量子 薄膜
近藤 効果
20
リチウムイオン 電池 材料
10

密度汎関数

0

マルチ フェロイック 材料 量子 バイオ センサ

成長率>20%電子 相互 作用累積投資金額 絶対値（十億円）
NSF

層 構造 材料

9

4

NSF
累積
投資金額
成長率 ※2

リチウムイオン 電池 材料

JST累積投資金額成長率 ※2330

鉄 超電導 マグノン
磁気 スキルミオン

重フェルミオン ハバード モンテカルロ
-5

0

5

マヨラナ フェルミオン

10 15 20 25 30 35 40 45 50 55 60

100 105

NSF累積投資金額成長率（％）※2※1：赤色点線は均衡基準を示す。海外政府、日本政府の各該当ファンドの対象研究題目の予算全体額から試算。点線上では予算全体額に対する個別項目の予算金額の割合が縦軸と横軸で一致する。
※2：成長率は2014年から2017年までの累積値と2014年から2023年までの累積値の間での成長率＝{(“2014年~2023年累積値”) / (“2014年~2017年累積値”)} ^ (1/6) - 1で試算
出所：各種二次情報をもとにアーサー・ディ・リトル作成（MFT、およびそれを活用した方法論はアーサー・ディ・リトルが開発したコンセプトである）© Arthur D. Little214量子マテリアル

手法例C：諸外国に対する我が国の研究・技術の投資状況の分析可視化結果「スピン 電流」「量子&ホール効果」はHorizonで積極的に投資。JSTは、金額は劣後しているが近年増加傾向にある
JST
NSF Horizon DOE
量子マテリアル
海外投資量に対する国内投資量
JST累積投資金額成長率 ※2
成長率>20%13
リチウムイオン 電池 材料（参考）海外の注目領域に対する国内投資状況

20%≧成長率>0%0%≧成長率

累積投資金額 絶対値（十億円）
JST

9

高

グラフェン 材料
スピン トロニクス

5
4
3
2

鉄 超電導

マグノン
グラフェン ナノリボン
量子 太陽電池

1
CDW
0
-1

スピン 波 波量子 薄膜

量子 バイオ センサ

低

電子 輸送

量子 相転移電子 相互 作用均衡基準※1
スピン 電流量子 ホール 効果

コンポーネント キャリア
量子 パワーエレクトロニクス

0 2 4 6 8 10 12 14 16 18 20 22 24 26

54 56 58 60

Horizon累積投資金額 絶対値（十億円）

累積投資金額 絶対値（十億円）
HorizonHorizon
累積
投資金額
成長率 ※2層 構造 材料

JST累積投資金額成長率 ※2
成長率>20%20%≧成長率>0%
145
電子 輸送
電子 相互 作用

JST
累積
投資金額
絶対値

スピン 電流グラフェン 材料

50

高

45

低

スピン 波 波25

トポロジカル 絶縁体 エッジ

層 構造 材料
リチウムイオン 電池 材料

量子 ホール 効果
量子 相転移15

スピン トロニクス

10

マグノン

量子 薄膜

量子 相転移 スピン

5GGA

磁気 スキルミオン01460%≧成長率ディラック 材料 モット 絶縁体
シリコン 量子 ドット
-10

0

10

20

30

40

50

60

100

110

Horizon累積投資金額成長率（％）※2※1：赤色点線は均衡基準を示す。海外政府、日本政府の各該当ファンドの対象研究題目の予算全体額から試算。点線上では予算全体額に対する個別項目の予算金額の割合が縦軸と横軸で一致する。
※2：成長率は2014年から2017年までの累積値と2014年から2023年までの累積値の間での成長率＝{(“2014年~2023年累積値”) / (“2014年~2017年累積値”)} ^ (1/6) - 1で試算
出所：各種二次情報をもとにアーサー・ディ・リトル作成（MFT、およびそれを活用した方法論はアーサー・ディ・リトルが開発したコンセプトである）© Arthur D. Little215

量子マテリアル

手法例C：諸外国に対する我が国の研究・技術の投資状況の分析可視化結果「スピン 電流」「量子&ホール効果」「量子&相転移」はDOEで積極的に投資。JSTは、
金額は劣後しているが近年増加傾向にある
JST
NSF Horizon DOE
量子マテリアル

注：方法論の試行を優先し、各プロットの正しさは未検証

海外投資量に対する国内投資量（参考）海外の注目領域に対する国内投資状況

JST累積投資金額成長率 ※2
成長率>20%20%≧成長率>0%13リチウムイオン 電池 材料

0%≧成長率

累積投資金額 絶対値（十億円）
JST

9

高

スピン トロニクス
グラフェン 材料

5均衡基準※1 スピン 波 波

4

電子 輸送
電子 相互 作用量子 薄膜

グラフェン ナノリボン

遷移 金属 ダイカルコゲナイト

3

マグノン

ディラック 材料2

量子 ホール 効果

磁気 スキルミオン 量子 相転移
量子 太陽電池
DFT

1
CDW

スピン 電流

0
-1

低

-1

0

量子 パワーエレクトロニクス

電荷密度波

1

9

2

3

4

8

14

DOE累積投資金額 絶対値（十億円）

累積投資金額 絶対値（十億円）
DOE

DOE
累積
投資金額
成長率 ※2層 構造 材料

JST累積投資金額成長率 ※2
成長率>20%20%≧成長率>0%68
電子 相互 作用
電子 輸送

JST
累積
スピン 電流量子 ホール 効果 投資金額層 構造 材料
絶対値
量子 薄膜
リチウムイオン 電池 材料
量子 相転移高9スピン 波 波68

低グラフェン 材料

7

トポロジカル 絶縁体 エッジ

65

量子 相転移 スピン

4

マグノン

3

磁気 スキルミオン

ディラック 材料2
スピン トロニクス
GGA

1
0

15

0%≧成長率-1

シリコン 量子 ドット
-10

0

10

20

30

50

モット 絶縁体
60

70

80

90

100 110 120 130

DOE累積投資金額成長率（％）※2※1：赤色点線は均衡基準を示す。海外政府、日本政府の各該当ファンドの対象研究題目の予算全体額から試算。点線上では予算全体額に対する個別項目の予算金額の割合が縦軸と横軸で一致する。
※2：成長率は2014年から2017年までの累積値と2014年から2023年までの累積値の間での成長率＝{(“2014年~2023年累積値”) / (“2014年~2017年累積値”)} ^ (1/6) - 1で試算
出所：各種二次情報をもとにアーサー・ディ・リトル作成（MFT、およびそれを活用した方法論はアーサー・ディ・リトルが開発したコンセプトである）© Arthur D. Little

216

量子基盤技術

手法例C：諸外国に対する我が国の研究・技術の投資状況の分析可視化結果「スピン系」「光量子 状態」「トラップイオン」はNSFで積極的に投資。JSTは、金額は劣後しているが近年増加傾向にある
JST
NSF Horizon DOE
量子基盤技術

注：方法論の試行を優先し、各プロットの正しさは未検証

海外投資量に対する国内投資量
JST累積投資金額成長率 ※2
19成長率>20%（参考）海外の注目領域に対する国内投資状況

20%≧成長率>0%

量子 デバイス均衡基準※1
冷却 原子 干渉計フォトニック 結晶

高
低

量子 計測

冷却 原子

6
5

量子 共振器

レーザー パルス

量子 位相
量子 相関 光量子 状態
量子 コヒーレンス 光 信号 処理

量子 もつれトラップ イオン
量子 コヒーレント 状態
光子 もつれ SQUID
量子 転移
光周波数 コム

3
2
1
0
0

10

スピン系

不確定性原理単一 光量子 状態 量子 ゲート 回路

20

50

30

40

60

70

110

170

NSF累積投資金額 絶対値（十億円）

200

0%≧成長率光量子 状態
量子 情報

180

JST
累積
投資金額
絶対値

量子 デバイス高

量子 ゲート 回路

120

低

量子 計測
量子 位相
レーザー パルス
量子 相関
量子 転移
光 信号 処理
パルス 制御フォトニック 結晶
量子 コヒーレンス
量子 もつれ冷却 原子
光子 もつれ量子 共振器
単一 光子源
量子 メモリ

80
60
40
20
0

核 スピン 量子 ビット

冷却 原子 干渉計
27020%≧成長率>0%

成長率>20%トラップ イオン100

パルス 制御4200

累積投資金額 絶対値（十億円）
NSF

累積投資金額 絶対値（十億円）
JST

17
7

NSF
累積
投資金額
成長率 ※2

量子 情報

18

JST累積投資金額成長率 ※20%≧成長率

-5

0 10

15

20

25

30

35

40

45

100

NSF累積投資金額成長率（％）※2※1：赤色点線は均衡基準を示す。海外政府、日本政府の各該当ファンドの対象研究題目の予算全体額から試算。点線上では予算全体額に対する個別項目の予算金額の割合が縦軸と横軸で一致する。
※2：成長率は2014年から2017年までの累積値と2014年から2023年までの累積値の間での成長率＝{(“2014年~2023年累積値”) / (“2014年~2017年累積値”)} ^ (1/6) - 1で試算
出所：各種二次情報をもとにアーサー・ディ・リトル作成（MFT、およびそれを活用した方法論はアーサー・ディ・リトルが開発したコンセプトである）© Arthur D. Little

217

量子基盤技術

手法例C：諸外国に対する我が国の研究・技術の投資状況の分析可視化結果「スピン系」「光量子 状態」「トラップイオン」はHorizonでも積極的に投資している
JST

量子基盤技術0%≧成長率17
量子 デバイス76
5
43

パルス 制御冷却 原子
量子 相関
量子 共振器均衡基準※1レーザー パルス
量子 位相

量子 コヒーレンス

量子 もつれ光 信号 処理

冷却 原子 干渉計

2

光量子 状態
トラップ イオン

量子 ゲート 回路

量子 コヒーレント 状態

1

低

量子 計測

フォトニック 結晶

量子 転移
スピン系

0

超電導 量子 ビット 単一 光量子 状態
0

10

20

30

40

50

高

130

Horizon累積投資金額 絶対値（十億円）

140

150

JST累積投資金額成長率 ※2
成長率>20%20%≧成長率>0%145
光量子 状態
トラップ イオン130
スピン系
量子 デバイス
量子 情報

累積投資金額 絶対値（十億円）
Horizon

累積投資金額 絶対値（十億円）
JST

Horizon
累積
投資金額
成長率 ※2

量子 情報

18

DOE

（参考）海外の注目領域に対する国内投資状況

20%≧成長率>0%

成長率>20%

Horizon

注：方法論の試行を優先し、各プロットの正しさは未検証

海外投資量に対する国内投資量
JST累積投資金額成長率 ※2
19

NSF

65
60

0%≧成長率

JST
累積
投資金額
絶対値
高

量子 ゲート 回路
量子 位相
量子 計測

レーザー パルス
45
40
35
30
25
20
15
10
5
0

量子 もつれパルス 制御量子 転移

光 信号 処理量子 コヒーレンス
フォトニック 結晶
量子 テレポーテーション

量子 相関
冷却 原子
量子 共振器量子 エントロピー
SQUID
ビーム 偏極単一 光子源
冷却 原子 干渉計

光子 もつれ
-10

0

10

20

低

30

40

単一 光子 検出
50

60

70

量子 ノイズ 低減
100 110 120 130

Horizon累積投資金額成長率（％）※2※1：赤色点線は均衡基準を示す。海外政府、日本政府の各該当ファンドの対象研究題目の予算全体額から試算。点線上では予算全体額に対する個別項目の予算金額の割合が縦軸と横軸で一致する。
※2：成長率は2014年から2017年までの累積値と2014年から2023年までの累積値の間での成長率＝{(“2014年~2023年累積値”) / (“2014年~2017年累積値”)} ^ (1/6) - 1で試算
出所：各種二次情報をもとにアーサー・ディ・リトル作成（MFT、およびそれを活用した方法論はアーサー・ディ・リトルが開発したコンセプトである）© Arthur D. Little

218

量子基盤技術

手法例C：諸外国に対する我が国の研究・技術の投資状況の分析可視化結果「スピン系」「光量子 状態」「トラップイオン」はDOEでも積極的に投資している
JST

量子基盤技術成長率>20%20%≧成長率>0%0%≧成長率

量子 情報

累積投資金額 絶対値（十億円）
JST

量子 デバイス

フォトニック 結晶
6
冷却 原子
5

量子 計測
パルス 制御
量子 相関

4
3
2
1

高

量子 共振器
光 信号 処理低レーザー パルス
量子 位相
量子 もつれ
光量子 状態
量子 コヒーレンス

トラップ イオン
冷却 原子 干渉計
量子 ゲート 回路
量子 コヒーレント 状態
量子 転移
スピン系

0

単一 光量子 状態
超電導 量子 ビット-1 0 1 2 3 4 5 6 7 8 11 12 20 21 22 23 24 25 26 27

DOE累積投資金額 絶対値（十億円）

JST累積投資金額成長率 ※2
成長率>20%20%≧成長率>0%0%≧成長率48
量子 デバイス 光量子 状態
量子 情報

累積投資金額 絶対値（十億円）
DOE

DOE
累積
投資金額
成長率 ※2

均衡基準※1

7

DOE（参考）海外の注目領域に対する国内投資状況

18
17

Horizon

注：方法論の試行を優先し、各プロットの正しさは未検証

海外投資量に対する国内投資量
JST累積投資金額成長率 ※2
19

NSF

量子 ゲート 回路
量子 位相
スピン系
量子 計測
パルス 制御トラップ イオン

24
22

高
低

20

量子 コヒーレンス

量子 転移

12

量子 相関

10

量子 もつれ8
光 信号 処理

6
4
2

フォトニック 結晶

単一 光子 検出
-10

0

10

20

ビーム 偏極冷却 原子 量子 エントロピー
量子 共振器

SQUID

冷却 原子 干渉計

0
-2

48

レーザー パルス

26

JST
累積
投資金額
絶対値

単一 光子源光子 もつれ量子 テレポーテーション 量子 ノイズ 低減
30

40

50 60

70

80

90 100 110 120

190

DOE累積投資金額成長率（％）※2※1：赤色点線は均衡基準を示す。海外政府、日本政府の各該当ファンドの対象研究題目の予算全体額から試算。点線上では予算全体額に対する個別項目の予算金額の割合が縦軸と横軸で一致する。
※2：成長率は2014年から2017年までの累積値と2014年から2023年までの累積値の間での成長率＝{(“2014年~2023年累積値”) / (“2014年~2017年累積値”)} ^ (1/6) - 1で試算
© Arthur D. Little
出所：各種二次情報をもとにアーサー・ディ・リトル作成（MFT、およびそれを活用した方法論はアーサー・ディ・リトルが開発したコンセプトである）

219

その他

手法例C：諸外国に対する我が国の研究・技術の投資状況の分析可視化結果「素粒子 標準モデル」「量子場 理論」はJSTに比してNSFで積極投資が行われている可能性。一方、JSTは投資絶対額・増加率ともに手薄であるJST
NSF Horizon DOE
その他

注：方法論の試行を優先し、各プロットの正しさは未検証

海外投資量に対する国内投資量
JST累積投資金額成長率 ※25,0（参考）海外の注目領域に対する国内投資状況

20%≧成長率>0%

成長率>20%0%≧成長率

量子 宇宙

累積投資金額 絶対値（十億円）
JST

高

1,0

0,5

低

六方晶 窒化 ホウ素
量子 画像 センサ均衡基準※1素粒子 標準モデル

トポロジカル ソリトン
量子 ゲーム 理論

0,0

量子 ゲージ 理論
量子場 理論重 ベータ量子崩壊ブラックホール
量子 エミッタ
CMOS 画像 センサ

スキルム モデル

-0,5

1

2

3

4

5

16

17

NSF累積投資金額 絶対値（十億円）

80

JST
累積
投資金額
絶対値

量子 宇宙

高

マテリアルズ インフォマティ

低

17
16

量子 ブラックホール

量子 ゲージ 理論

六方晶 窒化 ホウ素

3
2
1
0

81

0%≧成長率80-1020%≧成長率>0%

成長率>20%81

累積投資金額 絶対値（十億円）
NSF

NSF
累積
投資金額
成長率 ※2

マテリアルズ インフォマティ

JST累積投資金額成長率 ※2
82

マヨラナ 粒子

-5

0

5

10

15

20

25

30

35

40

100

105

NSF累積投資金額成長率（％）※2※1：赤色点線は均衡基準を示す。海外政府、日本政府の各該当ファンドの対象研究題目の予算全体額から試算。点線上では予算全体額に対する個別項目の予算金額の割合が縦軸と横軸で一致する。
※2：成長率は2014年から2017年までの累積値と2014年から2023年までの累積値の間での成長率＝{(“2014年~2023年累積値”) / (“2014年~2017年累積値”)} ^ (1/6) - 1で試算
出所：各種二次情報をもとにアーサー・ディ・リトル作成（MFT、およびそれを活用した方法論はアーサー・ディ・リトルが開発したコンセプトである）© Arthur D. Little

220

その他

手法例C：諸外国に対する我が国の研究・技術の投資状況の分析可視化結果「量子 エミッタ」「量子場 理論」はJSTに比してHorizonで積極投資が行われている可能性。一方、JSTは投資絶対額・増加率ともに手薄であるJST
NSF Horizon DOE
その他

注：方法論の試行を優先し、各プロットの正しさは未検証

海外投資量に対する国内投資量
JST累積投資金額成長率 ※25,0（参考）海外の注目領域に対する国内投資状況

20%≧成長率>0%

成長率>20%0%≧成長率マテリアルズ インフォマティ

高

1,0

0,5

低

六方晶 窒化 ホウ素

DNP NMR 分光用 ジャイロトロン

量子 エミッタ

トポロジカル ソリトン
量子 ブラックホール
CMOS 画像 センサ0,0
重 ベータ 崩壊

量子 ゲーム 理論

量子 クロー
量子場 理論

素粒子 標準モデル
0

1

2

累積投資金額 絶対値（十億円）
Horizon

累積投資金額 絶対値（十億円）
JST

均衡基準※1

Horizon
累積
投資金額
量子 宇宙 成長率 ※2

JST累積投資金額成長率 ※23620%≧成長率>0%

成長率>20%0%≧成長率

JST
累積
投資金額
絶対値

量子 宇宙

35
34

高
低

マテリアルズ インフォマティ

7

量子 ゲージ 理論
量子 ブラックホール

6

六方晶 窒化 ホウ素
10

マヨラナ 粒子

量子 ゲージ 理論
3

6

7

8

9

Horizon累積投資金額 絶対値（十億円）

36

-10

0

10

30

40

50

60

100

110

Horizon累積投資金額成長率（％）※2※1：赤色点線は均衡基準を示す。海外政府、日本政府の各該当ファンドの対象研究題目の予算全体額から試算。線上では予算全体額に対する個別項目の予算金額の割合が縦軸と横軸で一致する。
※2：成長率は2014年から2017年までの累積値と2014年から2023年までの累積値の間での成長率＝{(“2014年~2023年累積値”) / (“2014年~2017年累積値”)} ^ (1/6) - 1で試算
出所：各種二次情報をもとにアーサー・ディ・リトル作成（MFT、およびそれを活用した方法論はアーサー・ディ・リトルが開発したコンセプトである）© Arthur D. Little

221

その他

手法例C：諸外国に対する我が国の研究・技術の投資状況の分析可視化結果「量子 ゲージ理論」「量子 ブラックホール」はDOEの両方で積極的に投資。JSTは、金額は劣後しているが近年増加傾向にある
JST
NSF Horizon DOE
その他

注：方法論の試行を優先し、各プロットの正しさは未検証

海外投資量に対する国内投資量
JST累積投資金額成長率 ※25,0（参考）海外の注目領域に対する国内投資状況

20%≧成長率>0%

成長率>20%

累積投資金額 絶対値（十億円）
JST

均衡基準※1

高

1,0

0,5

低

六方晶 窒化 ホウ素

DNP NMR 分光用 ジャイロトロン

0,0

量子 クロー
CMOS 画像 センサ
量子 ゲーム 理論
-0,5

0,0

0,5

1,0

累積投資金額 絶対値（十億円）
Horizon

DOE
累積
投資金額
量子 宇宙 成長率 ※2

マテリアルズ インフォマティ

JST累積投資金額成長率 ※2
220%≧成長率量子 ブラックホール

量子 ゲージ 理論
重 ベータ 崩壊20%≧成長率>0%

成長率>20%

JST
累積
投資金額
絶対値

量子 宇宙
5

高

マテリアルズ インフォマティ

2,0

2,5

DOE累積投資金額 絶対値（十億円）

21,5

低

量子 ブラックホール
2
量子 ゲージ 理論
六方晶 窒化 ホウ素
マヨラナ 粒子0

量子 ゲーム 理論

素粒子 標準モデル
量子場 理論量子 エミッタ
1,50%≧成長率

-5

0

75

80

85

90

95

100 225

DOE累積投資金額成長率（％）※2※1：赤色点線は均衡基準を示す。海外政府、日本政府の各該当ファンドの対象研究題目の予算全体額から試算。点線上では予算全体額に対する個別項目の予算金額の割合が縦軸と横軸で一致する。
※2：成長率は2014年から2017年までの累積値と2014年から2023年までの累積値の間での成長率＝{(“2014年~2023年累積値”) / (“2014年~2017年累積値”)} ^ (1/6) - 1で試算
出所：各種二次情報をもとにアーサー・ディ・リトル作成（MFT、およびそれを活用した方法論はアーサー・ディ・リトルが開発したコンセプトである）© Arthur D. Little

222

MFTを用いた分析手法
分析手法例A：
重要社会課題解決に資する研究・技術の可視化（※量子分野では実施せず）
分析手法
の施行例

分析手法例B：
研究・技術の注目度や動向、投資状況の分析
分析手法例C：
諸外国に対する我が国の研究・技術の投資状況の分析© Arthur D. Little

223

量子の定量分析の可視化結果から読み取れること

環境エネルギー分野の定量分析結果と比べた際の量子分野の定量分析に対する気づきは、
下記の通り
 Google Scholarがプラス成長の研究・技術に対して、
環境エネルギー分野に比して、全体的にJST/KAKENの投資成長率は高く、グローバルで注目度されている研究・技術に対して投資できている
分析手法例B

（背景としては、量子分野の全体予算が増加している可能性、グローバルで注目度が高い領域に量子では選択的に投資できている可能性等が想定される※）から読み取れること Google Scholarがマイナス成長のものに対しても、JSTまたはKAKENで近年の投資傾向がみられる点は、環境エネルギー分野との違いである（ただし、Google Scholarのバブルも大きいことから、基盤技術として投資していると推察される）

分析手法例Cから読み取れること

 NSF、Horizonの投資状況と比較した結果から、「量子マテリアル」は量子分野の他技術領域に比して、諸外国に対し投資が盛んである（なお、DOEと比較した場合は、必ずしも言えない）※本検討では未検証
出所：分析手法B,Cの結果を踏まえ、アーサー・ディ・リトル作成（MFT、およびそれを活用した方法論はアーサー・ディ・リトルが開発したコンセプトである）© Arthur D. Little

224

目次

1

背景・目的、および選定分野の考え方

p.3～p.9

2

環境エネルギー分野の検討

p.10～p.151

3

2-1

MFTの体系整理

p.13～p.54

2-2

MFTを用いた分析

p.55～p.148

2-3

成果とブラッシュアップの視点

p.149～p.151

量子分野の検討

p.152～p.227

3-1

諸外国の量子戦略の整理

p.154～p.172

3-2

MFTの体系整理

p.173～p.178

3-3

MFTを用いた分析

p.179～p.224

3-4

成果とブラッシュアップの視点

p.225～p.227

検討全体の示唆まとめ

p.228～p.240

参考

参考情報（統計データ、政府予算など）

p.241～p.248

参考検討スケジュール

p.249～p.253

4成果とブラッシュアップの視点 量子分野

本検討を通じて、諸外国の量子戦略の分析およびMFTの体系的な整理を行えた。また、定量分析を試行し、一定の示唆を得ることが出来た
本検討の成果MFTの体系的な整理MFTとの連携を視野にいれた
定量分析

今後のブラッシュアップの視点例

 グローバルで動きが活発な領域であるなか、諸外国の政府が量子戦略で掲げるミッション、ユース
ケースを分析し、諸外国との比較を整理できた
 諸外国のミッション・ユースケース、日本の量子戦略や量子関連技術俯瞰調査結果を踏まえ、日本の量子分野の動向についてMFTの形ですることが出来た
 検討期間も考慮し、まずは環境エネルギー分野で掲げた2つの観点を踏襲し試行した。量子分野において一定の示唆を得ることが出来た（環境エネルギー分野で掲げた分析枠組みでの試行をまずは終えた段階であるため、）量子分野の特性を踏まえた分析枠組みの検討

 また、環境エネルギー分野の結果と比較すること
で、方法論としての分野間の特徴例を整理することが出来た※今回は、検討期間を考慮し、MFTの構築と定量分析を並行実施

次ページで紹介
出所：アーサー・ディ・リトル作成（MFT、およびそれを活用した方法論はアーサー・ディ・リトルが開発したコンセプトである）© Arthur D. Little

226

今後のブラッシュアップの視点 量子分野

環境エネルギーと同じ分析枠組みで量子を検討した。量子の特性を踏まえたうえで、本来考えるべき問いと、その分析に向けたブラッシュアップの視点を以下の通り整理した（環境エネルギーの分析軸で検討したが…）

量子分野の特性本来量子分野で考えるべき問い

分析のブラッシュアップの視点••

まだ分野として黎明期。
各主要国が近年量子戦略を策定•

日本は量子の基盤技術は以前から保有していることから、Tを幅広く保有している可能性
一方で、特定の研究者に偏っており、研究者層は必ずしも厚くない可能性（or分野間の連携や流動性が限定的？）•••

量子は機能軸的要素の強い分野。
量子ならではの機能に紐づく部分を保有していることが重要前提となる周辺技術の整備も同時に行うことが必要CRDS等既存の国のレポートや特許動向
よりも、論文分析の重視“論文分析”に用いるデータベースの再考
キーワード間の粒度の統一が必要
最終的には、エキスパートジャッジで
解釈が必要

•

ウィークシグナルの探索や、諸外国と比較した際に投資できていない分野の探索

•
•
•

•
•

海外研究者の誘致など国際協力の促進
イノベーションエコシステムの構築・育成•

T分野と研究者/企業の対応状況の可視化が必要か（どの分野の研究者はどこにいるのかなど）•Tの単純な有無ではなく、国の異分野含むTで機能をカバーできているか、という横断的な視点でのポー
トフォリオの適正化•

国として取り組むMissionを設定（そのうえで想定されるF,Tを体系的に整理）
MFTとのキーワードの紐づけが必要（今回はMFT作成と定量分析を並行実
施した）

…

…

…

どういう場面でどう使うのかを
出所：アーサー・ディ・リトル作成
まず設定することが重要（MFT、およびそれを活用した方法論はアーサー・ディ・リトルが開発したコンセプトである）•© Arthur D. Little

227

目次

1

背景・目的、および選定分野の考え方

p.3～p.9

2

環境エネルギー分野の検討

p.10～p.151

3

2-1

MFTの体系整理

p.13～p.54

2-2

MFTを用いた分析

p.55～p.148

2-3

成果とブラッシュアップの視点

p.149～p.151

量子分野の検討

p.152～p.227

3-1

諸外国の量子戦略の整理

p.154～p.172

3-2

MFTの体系整理

p.173～p.178

3-3

MFTを用いた分析

p.179～p.224

3-4

成果とブラッシュアップの視点

p.225～p.227

検討全体の示唆まとめ

p.228～p.240

参考

参考情報（統計データ、政府予算など）

p.241～p.248

参考検討スケジュール

p.249～p.253

4検討全体の示唆まとめ

MFTの体系的な整理本方法論での
成果

期待効果最大化に向けて今後検討すべきこと

環境エネルギー：既存の枠組みを超えて、ミッションの実現に必要な研究・技術をMFTの形で体系整理することが出来た

量子分野：グローバルで動きが活発な領域であるなか、諸外国の政府が量子戦略で掲げるミッション、ユースケースを分析し、諸外国との比較を整理できた。諸外国のミッション・ユースケース、日本の量子戦略や量子関連技術俯瞰調査結果を踏
まえ、日本の量子分野の動向についてMFTの形で簡易的に体系整理することが出来た

MFTを用いた定量分析

環境エネルギー・量子分野：複数の観点で試行し、一定の示唆を得ることが出来た

環境エネルギー：文部科学省主催 第8回革新的GX技術開発小委員会において話題提供を行い、委員から興味関心を示すご
意見や更なる深堀り・ブラッシュアップのためのご意見、さらには本分析の有用性に関する好意的なご意見を頂いた

量子分野：検討期間も考慮し、今回は環境エネルギー分野で掲げた2つの観点を踏襲し試行した。環境エネルギー分野の結果と比較することで、方法論としての分野間の特徴例を整理することが出来た“どのような示唆出しに活用するのか“の検討と、それに適した定量指標の選定、試算方法の設計が必要

分野横断的×中長期的分析方法論の構築に向けた分析環境の整備が必要‒‒



分野を超えたステークホルダとの利用を見据えた、利用上の留意点の検証・整理が必要
‒
‒
‒
‒



各省庁で管轄する技術・研究情報（例：研究概要・内容、研究機関、投資金額）のデータベース化
省庁間でのデータフォーマットの連携・統一

分野ごとの産業や技術特性の検証
MFT⇔定量分析の相互フィードバックによるチューニング
“一度作って終わり“ではなく、環境・産業変化に合わせたアップデート
ステークホルダ間でのフレーム特性の共通認識化

ステークホルダ間でのコミュニケーションを通じて充実させていくための仕組みづくりが必要

出所：アーサー・ディ・リトル
※MFT、およびそれを活用した方法論はアーサー・ディ・リトルが開発したコンセプトである© Arthur D. Little

229

考察：MFTの効用

MFTは分野横断的な検討を支援することは勿論、関係者間での認識共有や継続的なPDCAを支えるための可視化ツールとしても機能することが分かった
考え得るMFTの効用
思いもしなかった
MとTの関係性を発見することができる

M

F

T

F

T
…

X分野

Y分野

ステークホルダ間のコミュニケーションツール
として活用することができる 思い込みに囚われず、研究・技術が潜在的に解決可能な課題を発見できる
 結果、研究・技術とミッションとの関係性の見逃しを減らすことができるM

分野横断的な視点からの検討に役立てることができる

効用の可能性例

イメージ例

M 既存の研究・技術枠組みを超えて、どのような社会課
題の解決に貢献する研究・技術であるかを可視化することができる 結果、分野横断的に研究・技術とミッションの関係性を可視化できる

…
F

T
OR
AND

出所：アーサー・ディ・リトル
※MFT、およびそれを活用した方法論はアーサー・ディ・リトルが開発したコンセプトである

担当
AA省
BB省
AA省
CC省

 その他の研究・技術分野との関係性（連携・独立・競合など）を可視化できる 結果、関連する省内外のステークホルダ同士が当該分野を共通して俯瞰することで、各者が投資すべきと判断する分野を検討・認識するための材料として活用可能である© Arthur D. Little

230

考察：MFTの効用（参考）今後の発展可能性 領域横断的な連携への活用

他分野に本方法論を横展開することで、MFTを活用した方法論は、分野間や省庁間連携のコミュニケーションツールとしても活用し得る
M（国家社会産業問題）

F（機能）T（技術・研究）
X分野（例：環境エネルギー）
MEXT
他省庁, 他

X分野のM

個別分野では見えづらかった
重要Tを抽出できる可能性（例：環境エネ分野）

Y分野で発見されたFをX分野に当てはめる

JST、KAKENなど

他省庁、
海外国プロなど

Y分野（例：量子）MEXT
他省庁, 他

Y分野のM（例：量子分野）

JST、KAKENなど
出所：アーサー・ディ・リトル作成※MFT、およびそれを活用した方法論はアーサー・ディ・リトルが開発したコンセプトである

他省庁、
海外国プロなど© Arthur D. Little

231

MFTを活用した示唆導出 活用可能性

本方法論は、技術を体系整理したMFTに情報を付与することで、省内外の連携機会のコー
ディネートや横断視点からの新領域提起などの示唆導出への活用可能性を秘める
例示
技術の体系化

示唆導出のための追加情報（MFT ver1）（MFT ver2）

MFT（X分野*）

PJTの投資額や技術ステージ（S字カーブ）、文科省が注目するMの定量情報の付与

M

F

T
X分野*
文科省

文科省
X分野*:M

文科省
X分野*:T

MFT（Y分野*）

M

F

T
Y分野*
文科省

文科省
Y分野*:M

文科省
Y分野*:T

導出可能と推察される示唆※上記①～⑧の具体例は、次頁以降を参照
特定分野におけるポートフォリオの適正化
1 例：特定ステージへの偏り、ハイリスクハイリターンなTを含む投資、人文社会学分野のTも含む投資研究ステージや他省庁、民間の代表取り組みの付与

2

文科省における研究の他省庁への橋渡し機会発見、
ポートフォリオの適正化（X分野以外の）文科省が注目するMの追加と、当該Mへの文科省 X分野 Tの紐づけ直し

3

特定分野での研究活動の横展開性の発見

M/Fに繋がりうる、文科省内取り組みの紐づけ

4

特定Fに向けた部門横断連携機会、
競合アプローチの分担機会の発見

昨今のマクロ変化を踏まえたM/Fのアップデート（拡張）、
海外やスタートアップの新規事例の付与

5

ウィークシグナルや今後新規に着手すべき領域の発見

分野横断的に俯瞰した技術情報の付与（民間動向・知見を用いた、先端技術分野とMとの繋がりの考察）

6

同上※上記と異なり、技術起点で領域を導出

実施中PJTの想定（Mへの貢献性やTのステージ、相互関係、
投資額）や国内の分野別科学者数などの付与

7

Mに事後対応的に投じられている予算情報の付与

8

企画観点
からの
各省庁・
部局への
助言
省内
（外）の
連携機会
コーディ
ネート

文科省全体としての研究投資ポートフォリオや
国内人材基盤状況、（類似PJT間の連関も考慮した）ステージゲート等への提言（科学政策以外も含む）全体政策に対する技術起点の提言
例：事後対応的予算を技術研究へ割り振るよう提言

横断視点
からの
新領域の
提起
省全体と
しての
インテリ
ジェンス
機能

将来予測・マップ構築～インサイトの方法論*) X分野、Y分野の例には「環境エネルギー」「量子」などが挙げられる
出所：アーサー・ディ・リトル作成（MFT、およびそれを活用した方法論はアーサー・ディ・リトルが開発したコンセプトである）© Arthur D. Little232

MFTを活用した示唆導出 活用可能性
示唆導出の例 1

PJTの投資額や技術ステージ、Mの定量情報の付与により、ポートフォリオの適正性を導出することに活用可能と思慮示唆導出のための追加情報導出可能と推察される示唆

PJTの投資額や技術ステージ（S字カーブ）、文科省が注目するMの定量情報の付与

特定分野におけるポートフォリオの
適正化

M
文科省
環境エ
ネル
ギー

F

T
X分野T
文科省 X分野 T

…

…

黎明期

…

重要Mに紐づく
特定Tに投資が集中⇒ 例：手薄なTへ投資増？

黎明期
黎明期

○○期のTに投資が集中⇒例：投資の減額余地？

成熟期

…

黎明期
黎明期

例：対象Mの市場規模、成長
性、未解決の社会コスト

枯れたテーマに投資集中⇒例：投資の減額余地？

例：プロジェクトの投資額、技術ステージ※X分野の例には「環境エネルギー」「量子」などが挙げられる
出所：アーサー・ディ・リトル作成（MFT、およびそれを活用した方法論はアーサー・ディ・リトルが開発したコンセプトである）© Arthur D. Little

233

MFTを活用した示唆導出 活用可能性
示唆導出の例 2

研究ステージや、他省庁、民間取り組みの付与により、他省庁への橋渡し機会、ポートフォリオの適正性を導出することに活用可能と思慮M

示唆導出のための追加情報導出可能と推察される示唆

研究ステージや他省庁・民間の代表取り組みの付与

文科省における研究の他省庁への橋渡し機会発見、ポートフォリオの適正化

FT
文科省 X分野 T

文科省
X分野M

X分野T
○○省 X分野 T…
民間 X分野 T …
実用化が近いTを文科省で管轄⇒ 例：○○省に移管し社会実装？

基礎

…

実用化
実用化

基礎

…

民間での競争が活発なTに対し、文科省でも投資が集中⇒例：文科省X分野Tの投資の減
額余地？

基礎
基礎

例：研究ステージ（基礎～実用化）

例：民間T※X分野の例には「環境エネルギー」「量子」などが挙げられる
出所：アーサー・ディ・リトル作成（MFT、およびそれを活用した方法論はアーサー・ディ・リトルが開発したコンセプトである）© Arthur D. Little

234

MFTを活用した示唆導出 活用可能性
示唆導出の例 3

新たに注目するMの追加、および当該Mとこれまで着目してきたTとの紐づけ直しにより、研究活動の横展開性を導出することに活用可能と思慮M

示唆導出のための追加情報導出可能と推察される示唆（X分野以外の）文科省が注目するMの追加と、当該Mへの文科省 X分野Tの紐づけ直し

特定分野での研究活動の横展開性の発見

F

T

…
X分野T
Y分野 T
文科省 X分野 T … 文科省 Y分野 T …

文科省
X分野 M

…

X分野TがY分野Mにも紐づくことが可視化⇒例：研究を横展開可能？
具体例：多様な発電源による電力調整（環境エネルギー分野M）に、○○シミュレー
ション技術（量子分野T）が有用？

文科省
Y分野 M

…

例：文科省 Y分野M
※X分野、Y分野の例には「環境エネルギー」「量子」などが挙げられる
出所：アーサー・ディ・リトル作成（MFT、およびそれを活用した方法論はアーサー・ディ・リトルが開発したコンセプトである）© Arthur D. Little

235

MFTを活用した示唆導出 活用可能性
示唆導出の例 4

M/Fに繋がる省内取り組みの紐づけにより、部門横断連携機会やデマケ機会を発見することに活用可能と思慮M

示唆導出のための追加情報導出可能と推察される示唆

M/Fに繋がりうる、文科省内取り組みの紐づけ

特定Fに向けた部門横断連携機会、
競合アプローチの分担機会の発見

F

文科省
X分野 M

T

…
X分野 T
Y分野 T
Z分野T…
文科省 X分野 T … 文科省 Y分野 T … 文科省 Z分野 T …

相互補完的なTを
部門間で独立に管轄⇒例：部門横断で連携？

T
要同時充足T…

要同時充足T

異種手法1

…

異種手法2

例：X分野 M/Fに繋がる
文科省 Y分野T、X分野T※X分野の例には「環境エネルギー」「量子」などが挙げられる
出所：アーサー・ディ・リトル作成（MFT、およびそれを活用した方法論はアーサー・ディ・リトルが開発したコンセプトである）

具体例：土壌観測のために、環境DNA技術（環境分野T）と、防災観測網（防災分野T）が有用？

異種アプローチを部門間で独立に管轄⇒例：境界線や情報連携可能性を意識？
具体例：同一の○○予測技術を、AA担当課とBB担当課でそれぞれ研究？

© Arthur D. Little

236

MFTを活用した示唆導出 活用可能性
示唆導出の例 5マクロ変化や海外動向を踏まえたM/Fの拡張等を通じて、新領域を発見することに活用可能と思慮示唆導出のための追加情報導出可能と推察される示唆

昨今のマクロ変化を踏まえたM/Fのアップデート（拡張）、
海外やスタートアップの新規事例の付与

今後新規に着手すべき領域の発見

M

F

T
X分野 T
文科省 X分野 T

…

…

文科省
X分野 M

拡張

…

マクロトレンド変化によるMの拡張に伴う、新Fの発見⇒例：当該Fに紐づく
文科省 X分野 新T領域に着手？

…

具体例：生物多様性（環境エネルギー分野
M）のトレンド拡大により、ネイチャーポ
ジティブな発電（F）が必要に？

例：海外でのマクロトレンド変化※X分野の例には「環境エネルギー」「量子」などが挙げられる
出所：アーサー・ディ・リトル作成（MFT、およびそれを活用した方法論はアーサー・ディ・リトルが開発したコンセプトである）© Arthur D. Little

237

MFTを活用した示唆導出 活用可能性
示唆導出の例 6

先端技術を起点とした新たなFの発見を通じて、文科省としての新領域Tを導出することに活用可能と思慮

M

文科省
X分野M

示唆導出のための追加情報導出可能と推察される示唆

分野横断的に俯瞰した技術情報の付与（民間動向・知見を用いた、先端技術分野とMとの繋がりの考察）

今後新規に着手すべき領域の発見

F

T

…
X分野 T
Y分野 T
文科省 X分野 T 他 X分野 T… 文科省 Y分野 T 他 Y分野…
T…

…

民間知見に基づく先端Tや他分野の先端Tを起点に新Fを発見⇒例：当該Fに紐づく
文科省 X分野 新T領域 に着手？
具体例：量子分野の先端技術から、環境エネ
ルギーでも必要となり得るFを発見。当該Fの実現のための文科省の環境エネルギー分野で着手すべきTを考案？

…

例：民間動向・知見に基づく先端T※X分野、Y分野の例には「環境エネルギー」「量子」などが挙げられる
出所：アーサー・ディ・リトル作成（MFT、およびそれを活用した方法論はアーサー・ディ・リトルが開発したコンセプトである）© Arthur D. Little238

MFTを活用した示唆導出 活用可能性
示唆導出の例 7

文科省全体としてのPJT実施状況や分野別科学者数の鳥瞰により、ポートフォリオの適正性を導出することに活用可能と思慮示唆導出のための追加情報導出可能と推察される示唆

実施中PJTの想定（Mへの貢献性やTのステージ、相互関係、投資額）や国内の分野別科学者数などの付与

文科省全体としての研究投資ポート
フォリオや国内人材基盤状況、
ステージゲートなどへの提言

M

文科省
X分野 M
文科省
Y分野 M
文科省
Z分野M

F

…
…
…

…
…

T

…
X分野 T
Y分野 T
Z分野 T…
文科省 X分野 T … 文科省 Y分野 T … 文科省 Z分野 T …
貢献中
貢献大

Mの重要性に反して、研究者数が相対的に少ない⇒例：人材拡充余地？

貢献大Mへの貢献度が大きい
重要Tへの投資が手薄⇒例：投資の増額余地？

貢献中
貢献小

文科省全体を分野横断で鳥瞰
貢献大

…

貢献小

貢献が限定的なTに投資が集中⇒例：投資の減額余地？
例：国内科学者数、PJTのMへの貢献度、投資額※X分野、Y分野、Z分野の例には「環境エネルギー」「量子」などが挙げられる
出所：アーサー・ディ・リトル作成（MFT、およびそれを活用した方法論はアーサー・ディ・リトルが開発したコンセプトである）© Arthur D. Little

239

MFTを活用した示唆導出 活用可能性
示唆導出の例 8

事後対応的に生じている国家予算の削減余地を、Tの紐づけを通じて導出し、当該Tへの投資増額を提唱することに活用可能と思慮示唆導出のための追加情報導出可能と推察される示唆

Mに事後対応的に投じられている予算情報の付与（科学政策以外も含む）全体政策に対する技術起点の提言

M

X分野 M

F

T

…
X分野 T
文科省 X分野 T …

文科省
X分野 M

…
○○省
X分野 M

Mに多額の事後対応予算投下⇒例：国家予算削減に資する
有望Tへの投資増額？
具体例：災害復興コスト削減に資する、
災害予測技術への研究開発投資増額

Tがあればコストを削減可Mに事後対応的に投じられている予算※X分野の例には「環境エネルギー」「量子」などが挙げられる
出所：アーサー・ディ・リトル作成（MFT、およびそれを活用した方法論はアーサー・ディ・リトルが開発したコンセプトである）© Arthur D. Little

240

目次

1

背景・目的、および選定分野の考え方

p.3～p.9

2

環境エネルギー分野の検討

p.10～p.151

3

2-1

MFTの体系整理

p.13～p.54

2-2

MFTを用いた分析

p.55～p.148

2-3

成果とブラッシュアップの視点

p.149～p.151

量子分野の検討

p.152～p.227

3-1

諸外国の量子戦略の整理

p.154～p.172

3-2

MFTの体系整理

p.173～p.178

3-3

MFTを用いた分析

p.179～p.224

3-4

成果とブラッシュアップの視点

p.225～p.227

検討全体の示唆まとめ

p.228～p.240

参考

参考情報（統計データ、政府予算など）

p.241～p.248

参考検討スケジュール

p.249～p.253

4日本の人口動態及び各国比較

日本の人口推移

世界の人口推移、および地域・国別人口の推移
億人

100
75
50
25
0

世界
2030年
85億人

2050年
約97億人

1950 1960 1970 1980 1990 2000 2010 2020 2030 2040 2050

25
20

アフリカ
インド

15

中国

10

北アフリカ及び
西アジア

5

東南アジア

欧州
米国

日本
0
1950 1960 1970 1980 1990 2000 2010 2020 2030 2040 2050
試算前提：”Total Population, as of 1 July”を採用。1950年～2021年は“Estimate”、2022年～2050年は”Medium variant”を採用。
出所：United Nations, ”World Population Prospects 2022”（https://population.un.org/wpp/）を基にアーサー・ディ・リトル作成© Arthur D. Little242日本のGDP及び各国比較

各国の経済成長ランキング（2000～2023年までの23年間の名目GDP（（為替レート米ドル換算））成長率）

諸外国の名目GDP（為替レート米ドル換算）（1980～2028年）
単位：Billions of U.S. dollars

単位：%40,000
UnitedStates

30,000China

20,00010,000
0
1980

1985

1990

1995

2000

2005

2010

2015

2020

2025

7,000

India
Germany

6,000

Japan

5,000

United Kingdom
France

4,000

BrazilCanada

3,000

Italy

2,000

Korea
Indonesia

1,000
0
1980

2030

1985

1990

1995

2000

2005

2010

2015

2020

2025

2030

Ethiopia
Mongolia
China
Azerbaijan
Kazakhstan
Qatar
Armenia
Moldova
Tajikistan
Vietnam
GuyanaMyanmarBrazilSwitzerland
Namibia
CyprusNorwayCentral African Republic
MalawiWorld
UruguayFiji
Mauritius
Eswatini
Tonga
AustriaSaint Lucia
Belgium
Spain
United States
Netherlands
Suriname
Brunei Darussalam
Tunisia
Taiwan Province of China
Germany
SwedenHong Kong SAR
FranceYemen
Dominica
Jamaica
Aruba
United Kingdom
San Marino
Micronesia, Fed. States ofArgentina
Sudan
Italy
Puerto Rico
GreecePalau
Bahamas, The
Libya
Iran
Japan
Venezuela

0

200

400

600

800

1,000 1,200 1,400 1,600 1,800 2,000

略 （+230 ~ +900）

World +206%
略 （+180 ~ +200）

略 （+130 ~ +160）

Japan -14%右図）藤井聡氏「「10%消費税」が日本経済を破壊する：今こそ真の「税と社会保障の一体改革を」」p.49試算式を参考に、2000～2023年までの23年間の名目GDP成長率 ＝(”2023年の名目GDP”－“2000年の名目GDP” ÷ “2000年の名目GDP” )と定義。各種データ出所：IMF, World Economic Outlook (October 2023), Real GDP growth, GDP, current pricesをもとにアーサー・ディ・リトル作成© Arthur D. Little243日本のGDP及び各国比較

各国の経済成長ランキング（2000～2023年までの23年間の名目GDP（（購買力平価換算））成長率）

諸外国の名目GDP（購買力平価換算）（1980～2028年）
単位：Purchasing power parity; billions of international dollars

単位：%

800

900 1,000 1,100 1,200

右図）藤井聡氏「「10%消費税」が日本経済を破壊する：今こそ真の「税と社会保障の一体改革を」」p.49試算式を参考に、2000～2023年までの23年間の名目GDP成長率 ＝(”2023年の名目GDP”－“2000年の名目GDP” ÷ “2000年の名目GDP” )と定義。各種データ出所：IMF, World Economic Outlook (October 2023), Real GDP growth, GDP, current pricesをもとにアーサー・ディ・リトル作成© Arthur D. Little

50,000China

40,000700-550
Georgia
India
Mozambique
Tanzania
IrelandBurkina Faso
Mongolia
Kenya

United States

30,00020,000India

10,000
0
1980

1985

1990

1995

2000

2005

2010

2015

2020

2025

8,000

2030

Chile
Montenegro
Bosnia and Herzegovina
World
Thailand
IcelandBahrain
Slovak Republic
MoroccoGermany
Indonesia

6,000

Brazil5,000

United Kingdom
France

4,000

Italy

3,000

Korea
Canada

2,000
1,000
0
1980

Kazakhstan
Uzbekistan
Nigeria
Iraq
UgandaTürkiye, Republic of
Mali
Benin

Japan

7,000

-100

Ethiopia
GuyanaChina
RwandaTajikistan

1985

1990

1995

2000

2005

2010

2015

2020

2025

2030

Lesotho
Switzerland
Tunisia
Samoa
Saint Vincent and the Grenadines
United States
South Africa
San Marino
GreeceItaly
Japan
Micronesia, Fed. States of
Palau
Zimbabwe
Barbados
Puerto Rico
Libya
Brunei Darussalam
Yemen
Venezuela

0

100

200

300

400

500

600

700

略 （+550 ~ +700）

略 （+250 ~ +390）

World +245%
略 （+170 ~ +240）

略 （+100 ~ +160）

Japan +87%244

日本の所得（賃金）及び各国比較

年間平均賃金の推移（購買力平価, 1991年～2022年）
単位：万UDドル

8.0

United States

7.5
7.0
6.5

Germany

6.0

United Kingdom

5.5OECD countries

5.0

France

4.5

Korea

4.0

Japan

3.5
3.0
2.5
0.0

1991

1993

1995

1997

1999

2001

2003

2005

2007

2009

出所： OECD. Stat, Average annual wages（ In 2022 constant prices at 2022 USD PPPs ） をもとに引用

2011

2013

2015

2017

2019

2021

© Arthur D. Little245日本の政府予算（一般会計）

令和6年度一般会計予算 歳出・歳入の構成

出所：財務省, 令和６年度予算政府案（ https://www.mof.go.jp/policy/budget/budger_workflow/budget/fy2024/seifuan2024/index.html）「令和6年度予算のポイント」（ https://www.mof.go.jp/policy/budget/budger_workflow/budget/fy2024/seifuan2024/45.pdf ）から引用© Arthur D. Little

246

日本の社会保障費負担

出所：厚生労働省, Webサイト「給付と負担について」（https://www.mhlw.go.jp/stf/newpage_21509.html）から引用© Arthur D. Little247

日本の科学技術イノベーション関係予算（推移、府省別割合）

出所：内閣府 科学技術イノベーション推進事務局, 令和6年2月, 「科学技術関係予算 令和６年度当初予算案令和５年度補正予算の概要について」（ https://www8.cao.go.jp/cstp/budget/r6yosan.pdf ）から引用© Arthur D. Little

248

目次

1

背景・目的、および選定分野の考え方

p.3～p.9

2

環境エネルギー分野の検討

p.10～p.151

3

2-1

MFTの体系整理

p.13～p.54

2-2

MFTを用いた分析

p.55～p.148

2-3

成果とブラッシュアップの視点

p.149～p.151

量子分野の検討

p.152～p.227

3-1

諸外国の量子戦略の整理

p.154～p.172

3-2

MFTの体系整理

p.173～p.178

3-3

MFTを用いた分析

p.179～p.224

3-4

成果とブラッシュアップの視点

p.225～p.227

検討全体の示唆まとめ

p.228～p.240

参考

参考情報（統計データ、政府予算など）

p.241～p.248

参考検討スケジュール

p.249～p.253

4仕様書と本報告書の対応表

仕様書検討項目に対し、下記の対応で検討を実施した
Task

該当章

Task1-1

対象分野の選定

1章

Task1-2-A

分野別研究開発課題がもたらす需給・インパクトの将来予測

2-2章

Task1-2-B

社会課題解決に必要な研究テーマを可視化した研究領域マッ
ピングの作成2-1, 3-1, 3-2章

Task1-3

検討会議の実施・振り返り

2-1, 2-2, 3-1, 3-2, 3-3章

Task1-4(C)関連政策や研究開発戦略の検討に資する示唆・課題の提示（方法論の整理も含む）

2-2, 2-3, 3-3, 3-4, 4章※「Task2：報告書の作成」として、本報告書を作成© Arthur D. Little

250

検討事項の全体像

関係者との検討会議を通じて、分野別の研究開発課題の社会的インパクトや課題が包含する研究領域の俯瞰整理、これらの検討の方法論の整理を実施した
TASK2

TASK1

報告書の
作成

検討会議の開催
TASK1-2-A

TASK1-4 (C)

2分野

TASK1-1

関連政策や研究開
発戦略の検討に資する示唆・課題の提示（方法論の整理も含む）

分野別研究開発課題がもたらす需給・インパクトの将来予測
対象分野
の選定
（2分野）

素案
TASK1-2-B

2分野

社会課題解決に必要な研究テーマを可視化した研究領域マッピングの作成

MM

どのように
活用するかを想定しながら設計

出所：アーサー・ディ・リトル作成

TASK1-3

TASK2

FF

TT

考察に
必要な
データ

必要データを追加し考察
M

関係者との議論でブラッシュアップ

M

F

F

報告書の
作成

T

分野間を重ね
合わせて考察T

検討会議の実施・振り返り© Arthur D. Little

251

検討スケジュール

下記スケジュールで推進した
11月
TASK1

TASK１-1

12月

1月

2月

3月

対象2分野の選定

対象分野の選定
TASK１-2-A
分野別研究開発課題がもたらす需給・インパ
クトの将来予測

検討
会議の実施

TASK１-2-B
社会課題解決に必要な研究テーマを可視化した研究領域マッピングの作成
TASK１-3
検討会議の実施・振り返り
TASK１-4(C)関連政策や研究開発戦略の検討に資する示
唆・課題の提示

国内外の市場規模・社会的インパクトの体系整理

環境エネルギー分野のMFTの作成量子分野の主要国の量子戦略の調査

量子分野のMFTの作成
検討会議の議論結果の反映、更新版をもとにした討議検討会議でのTask1-2-ABアウトプットの必要要素に関する意見交換（月1回以上の頻度で、環境エネルギー分野、量子分野それぞれ実施）
Task1-2AB,1-3を通じて得られる示唆仮説を議論

TASK2
報告書の作成※TASK1-2-A 、TASK1-2-B、TASK1-4(C)は仕様書「３. 委託業務内容」に記載のA, B, Cと対応
※上記に加えて、仕様書に従い、文部科学省と協議の上、適切に進捗管理を行う

環境エネルギー分野のMFTを用いた定量分析
量子分野のMFTを用いた定量分析
定量分析を踏まえた示唆・課題のまとめ・検討の方法論の整理必要となるアクションの助言
最終報告書の取りまとめ、納品© Arthur D. Little

252

本資料の前提条件

１．位置付け本資料の部分的、断片的な文章や図表が、プレゼンテーション全体の内容を十分に説明するものではありません。

２．情報の正確性・免責

本資料は、ご提示時点で入手可能な情報及び経済、市場、その他の情報に基づいて一定の仮定に基づき作成しているものです。作成した情報の正確性・完全性及びそれを使用した結果等について弊社は一切の責任を負いません。

３．商標利用本資料に、第三者の商標が含まれている場合がありますが、当該商標の仕様は本資料の出所を表す
ものではなく、ご理解を深めるために本資料限りの記載であります。

© Arthur D. Little

253

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