第四章

欧州防衛イニシアティブ：仏の視点片岡貞治

１．はじめにEU独自の危機管理部隊の創設に代表される「欧州共通安全保障・防衛政策(ESDP)」の進展については、米国は欧州が軍事能力を向上させること自体は歓迎するも、一定の留保を付している。一方で、米国の「国家ミサイル防衛計画(NMD)」促進に対して、欧州諸国は懸念ないし慎重な姿勢を示しているのが現状である。
本稿は、欧州連合が安全保障・防衛分野において目覚しい進展を遂げ、NATOを含めた欧州防衛システムそのものが新展開し、上記の様に米欧安保関係に緩やかな溝が出来つつあるという現状で、
ド・ゴール政権以来、事ある毎に、欧州の安全保障・防衛における自立を訴え、NATOに対して一定の距離を取りつづける政策を遂行してきたフランスの欧州安全保障問題に対する視点に焦点をあて、EUの安全保障・防衛分野での進展においてフランスが果たした役割等を分析し、欧州防衛問題に関するユーロ・アトランティック関係及び安保分野における仏米関係等を考察することを目的とするものである。

２．コソヴォの衝撃とNATO

66年のド・ゴールによるNATOの軍事機構からの脱退決定（注１）に見られるようにフランスは、
予てより米国完全主導型のNATOの体制に疑問を感じ、欧州の自立を基軸としたより均衡した米欧安
全保障関係、より調和の取れた同盟関係の構築を追求してきたのである。1995年12月にシラク大統
領が、ド・ゴール将軍時代に脱退したNATOの統合軍事機構への復帰の用意がある旨を発表した際にも、統合指揮における欧州の自立を念頭におきつつ、フランスはNATOの抜本的な改革を要求した。
結局、フランスの要求は通らず、軍事委員会の参加などの部分的復帰に留まった（注２）。
一方で、フランスは世界的な危機（湾岸戦争、ボスニア、コソヴォ）が勃発したときには、米国と歩調を合わせ、忠実な同盟国となる現実主義的な国でもある。

(1) テクノロジーギャップ
そうした中で、コソヴォ紛争とNATOによる爆撃は、フランスの欧州安保政策及び仏米関係にも大きなインパクトを与えた。
コソヴォ紛争は、政治的且つ戦略的に画期的な戦いとなった。政治的には、連合軍であるN

ATOは、人道主義的使命に則り、ある一国の内部に軍事的に介入したということである。ある国家がその国境の内部においても国民を虐殺し、拷問したりする権利はもはやないということである。
戦略的に画期的であったというのは、これも史上初めて、極めて重要な軍事力を有した一国が敵側と１度も直接に対峙することなく、降伏にまで追い詰められたということである。それは、圧倒的な機動力の勝利であり、もはや、プロジェクション・フォースではなく、プロ
ジェクション・パワーの勝利であったのである。
連合軍は、敵目標の所在を探知し、選定し、破壊する作業を、爆撃を行う側の犠牲者を出す
ことなく、的確に行った。これまでの局地紛争と比較してのこのテクノロジーの革命的な飛躍は、今回のコソヴォ紛争において極めて重要な要素となった。技術革新が戦闘教義を決定付ける以上、ここに誕生した、ハイ・テクノロジーによって、最小限の損害で、短期に、決定的な勝利を飾るという戦闘教義が今後の主流となってくるであろう。それを予感させた戦争であった。戦略的情報を自由に取扱い、遠隔から、安全な位置から、命中精度及び撃破確率の極めて高い爆撃を行うことが出来るものだけが、国際社会の場において、自らの意見を通すことが出来る。無論、この場合、国際社会の世論に対して、事前に自らの行動の正統性を説明しなければならない。
このコソヴォ紛争で、91年の湾岸戦争終了後と同様に、フランスは米国とのテクノロジー・
ギャップを痛感するも、連合軍の中で、米国に序で、２番目の貢献国であり、欧州諸国の中では第一位であるとして自負する。米国との後れを取り戻すために湾岸戦争以降フランスの
せっせと行ってきた軍事情報技術の革新政策が誤りではなかったことが証明された。事実、
湾岸戦争時には、フランス空軍のミッションは全体の約２％程度に過ぎなかったからである。

(2) フランスの自負
フランスは、空軍及び海軍より、重要な航空手段を展開させた。３月24日から６月10日までの間、フランスは10機の給油機を含む約100機の軍機を出撃させた。これは全体の約10%の貢献であり、720機を投入した米国に次ぐ貢献である（注３）。攻撃ミッション1261回を含む
フランス機の飛行回数5919回は、連合軍総数の約10%である。攻撃ミッションだけでは、全体の12%を占める。
欧州の中だけで数えると、空軍機の飛行回数でフランス軍の占めた割合は28％となる。欧州
全体では、イギリス、オランダがそれぞれ16％、イタリア13％、ドイツ３％、ベルギー７％、
スペイン、デンマーク、トルコがそれぞれ３%の貢献を果たす（注４）。因みに、米国の軍機の出撃回数は連合軍全体の８割を占めており、残りの２割を前述の欧州諸国によってシェアされた次第である。

フランスは、特に、空軍機の確認、偵察、支援、補給などのミッションで全体の約20%の貢献、情報部門では８%の貢献を果たした（注５）。欧州諸国の中では、フランスは唯一、確認、情報部門で多国籍軍のオペレーションに貢献を行えた国であった。財政面でも、フランスは積極的な貢献を果たしたことを自負する（注６）。更に、NATOの統合軍事機構の外にありながらも、効果的にNATOのオペレーションに積極的に貢献し、且つ欧州諸国でトップの活躍をしたというNATO内での独自の「自立」した立場をも自画自賛する（注７）。地上軍に関しても、フランスは、地上軍の展開を嫌がる米国を尻目に多大な貢献を果たしている。また、史上初めてフランスは、NATO主導のアドホックな部隊の指揮権を任された。マケドニアで展開する「救援隊」（Extraction Force/Force d'Extraction）において、フランス陸軍佐官が指揮官となったのである（注８）。
こうした数値と実績がフランスをして、米国に劣っていることを認識しつつも、欧州諸国内で戦略的な独立と一定の自立した情報判断能力を有していることを認識させると共に、改めて他の欧州諸国の軍装備への優位を再確認させる。また、このコソヴォ紛争は、ワルシャワ条約機構の軍隊との直接対峙を想定し、準備されていたフランスの軍システム全体の硬直性を白日公然の下に曝け出し、フランスの装備政策を根本から変えた湾岸戦争に続いて、現代の局地型の戦争において、情報収集と安全な場所からの命中精度の重要性をフランスに認識させたのである。それは、米国と比して、情報と爆撃の精密性、レーダーによる遠隔誘導の爆撃に関して、フランスを始めとした欧州諸国の軍隊が圧倒的に劣っていることが再確認されたからである。
他方で、オペレーションを確実に遂行し、反撃を確かなものにし、そして、即時に軍を有効に展開させるためには、リアルタイムでの自由な情報収集の必要性を生じせしめた。この情報収集能力を有するには、気象条件に左右されず、適切且つ保護された通信技術が前提条件となる。現代の戦争においては、精確な情報をリアルタイムでコントロールすることが重要なのであり、技術的なオペレーションにおいては、標的を分析し、それを決定する、更にその標的に対して最も有効に対処するための手段を選ぶことの重要性をフランスは認識するに至ったのである。
こうした分野における、フランス軍及び欧州諸国の軍の技術的後れは明白であり、現在、フランス国防省が、三軍共通オペレーション・センター（Le Centre Opérationnel Interarmées de Planification Opérationnelle ）の中にオペレーション時における標的決定や装備の選択に関するセンター（注９）の設置を検討していることと無関係ではない（注10）。また、米国軍と比較して、欧州諸国軍において、空中給油機といった支援用の機体の技術的な後れも認識された。米国に対しては５‑15年の技術的な後れが存在することを痛感するのである。

フランス政府は、今後の危機管理において中核となる即時展開能力の向上の為に、自国の装備産業を技術的に適応させることを考慮した長期的な軍装備計画を立てている。

(3) コソヴォ紛争の教訓とフランスの「自立」
こうして、NATOのユーゴ空爆の際に、フランス並びに欧州主要各国はサテライトと連動した精密機器の分野、即時展開能力、爆撃の精度性等で米国に大きく後れを取っているという厳然たる事実を痛感したのであった。その後、米国に対抗すべく欧州に於いて航空・防衛・装備産業の再編が99年末以降起こっていることは、このコソヴォ紛争の衝撃と大いに関連しているのである。
湾岸戦争は米国に率いられた多国籍軍の戦争であった。コソヴォ紛争においても、その本質は変わらなかったが、欧州はこの戦争において、そのコーディネーションの能力とユニティを証明した。
湾岸戦争、ボスニア紛争を経て、フランスを始めとした欧州諸国は、90年代初めより、欧州の運命は、自らの手で責任を持って引き受けなければならない、「自立」していかなければならないということを意識していた。その意味で、このコソヴォ紛争は決定的な役目を果たした。90年代初めより欧州諸国が懐いていた、自らの地域で勃発する危機に対しては、米国の力を借りずに、自らの力で対処していかなければならないというこうした問題意識は、このコソヴォ紛争を経て更に、欧州の防衛イニシアティブ、欧州軍需産業の再編という形で具現化していくことになるのである。
また、他方で、フランスが自ら誉めそやした戦略的な「自立」とは、客観的に見れば、皮肉なことにあくまで欧州諸国に対しての戦略的な「自立」であり、米国に対しては、政治的且
つ相対的な「自立」に過ぎなかったのである。しかしながら、フランスは、その事実を承知で自国の「自立」を唱えているのである。フランスが「自立」を自負するという事実は、ド・ゴール流の「フランスの偉大さ」（La grandeur de la France）を追求した外交政策の精神が現在もなお脈々と引き継がれていることの証左である。ド・ゴールにとって、「フランスの偉大さ」を追求した外交とは、国内的にはフランス国民に、国外的には外国人に「フランスが大国である」という共同幻想を植え付けることに他ならなかったのである（注11）。
さて、フランスは、戦略的な「自立」を掲げつつも、実際には、補給機、輸送機、偵察機などで米国の軍事的優位性を見せつけられ、技術的ギャップから、情報収集力で決定的に米国に依存せざるを得ず、連合軍の決定形成過程に主体的に参加できないことから、実質的なイ
ンターオペラビリティが確保されていないことを十分に認識しているのである。米国主導型のオペレーションに協力することとは別の次元で、米国の力を借りなければ何も出来ない現状を打破し、フランス軍のみの「自立」のみならず、欧州全体の米国からの「自立」をより

明確なものにしていくために、軍事・装備能力、取り分け、情報部門での能力を向上させることを目標とした軍需装備政策を推し進めるのである。
その根底には、決定形成過程における米国主導型の超国家型の枠組みへの懸念があることは明白である。超国家型よりは、政府間の枠組みを支持し、国家主権の侵害を拒否するといった姿勢は、より均衡した米欧関係を構築したいというフランスの首尾一貫した国益と合致するのである。コソヴォ紛争の衝撃、即ち、米国とのテクノロジー・ギャップの認識は、戦略的な「自立」を欧州レベルで確かなものにしていこうというフランスのこれまでの基本的な政策を結果的に手助けすることに繋がったのである。

３．ESDP（欧州共通安全保障・防衛政策）(1) ESDPの加速化
こうした流れが、既に欧州における議題の中心となっていた、欧州独自の安全保障防衛政策
構想に拍車をかける。信頼できて且つオペレーショナルな能力と制度を与えられた真の欧州
防衛システムを段階的に構築していくという考えが共有されるようになる。
これまで、米国主導型のNATOに忠誠をつくしていたイギリスが、ブレア政権誕生を境に、これまでの政策を転換し、欧州大陸の欧州独自安保構想に歩み寄りを見せ、欧州防衛イニシア
ティブ構想は更に前進する。98年12月のフランスのブルターニュ地方のサンマロで行われた
仏英首脳会談において、フランスのシラク大統領とイギリスのブレア首相は、NATOの集団防衛義務は保持しつつも、欧州のみで米国抜きで独自に軍事行動が取れる能力及び機構をEUが保持すべきであるとの共同宣言を発出した。危機の勃発時におけるEUの「自立した軍事行動能力」が公に言及されたのは初めてのことであった。
これまで米国との同盟関係を常に重視し、欧州独自の防衛能力の保持に消極的な態度を取りつづけたイギリスの画期的な政策転換により、元より、欧州の戦略的な「自立」と米欧関係の均衡を主張してきたフランスと政策転換を行ったイギリス主導により、EUの防衛能力保持、軍装備能力向上、欧州防衛イニシアティブの議論が加速化する。
NATO50周年を記念した99年４月のワシントン首脳会議において、NATO全体として関与しない
軍事行動について、EUがEU主導の軍事作戦を決定・承認し得ることを認めるとの声明が発せられている（注12）。
コソヴォ紛争によって、新たな軍事オペレーション上の観点が着目されると共に、欧州の一般世論の欧州の防衛問題に対する問題意識まで掘り起こされ、欧州防衛イニシアティブ議論は活性化していった。コソヴォ紛争は、欧州の自立した軍事能力及びプロジェクション・パ
ワーの向上の発展の必要性を示した。そして、防衛部門における欧州各国の軍装備政策の歩みよりの必要性をも提示したのである。その観点から、フランスは軍装備計画においても、
欧州の枠組みで、合理的な方法で、フランス独自の計画を立て、他の欧州諸国と協力していくことを提唱している。
米国との差は、単に技術的な問題だけではなく、各国の国防費の推移と関連した各国の行った戦略的選択と密接に関係している。米国の国防費は、概ね、欧州諸国全体の予算の２倍以上であり、装備に充てる予算に関しても同様である。しかし、欧州諸国と米国の戦略的目標は全く同様ではない。数値的には、98年ベースで米国の国防予算は2660億ドルで、対GDP比
で約3.2%である。NATOに加盟しているEU11ヶ国（仏、独、伊、英、ギリシャ、スペイン、白、蘭、ルクセンブルグ、ポルトガル、デンマーク）のトータルは1600億ドルに過ぎないし、欧州諸国の国防費は対GDP比約２%である。
米国政府の国防に対する積極的な努力によって、米軍は一連の完全なる方策を所有することが出来る。米国の軍事力があらゆる側面で、フランス或いは欧州より優れたオペレーション
上の有効性を常に証明している訳ではないにしても、量的な差は大きい。コソヴォ紛争における空爆出撃回数において、欧州諸国と米国の量的な差は、決定的なものであったが、部分的には、欧州諸国の固有の政治的な理由から、空軍のコミットメントを意識的に控えていた諸国もあったという欧州諸国の戦略的な選択にもよるところがある。
現実的には、欧州諸国が、防衛能力、危機管理能力向上の為に国防費をせっせと増額していくことは考えにくい。それ故、米国抜きで独自に軍事行動が取れる能力をEUが保持すべきであるとの発想は、米国並みの国防費を捻出し、欧州の軍事化を目標に設定することとは異なることは自明のことである。欧州防衛イニシアティブとは、欧州各国の軍事的な努力を協調し、軍事能力の並列化や相互化することによって、調和させ最適化することにあるのである。
先般のコソヴォ紛争において、イギリス海軍のフレガート艦とフランス軍の空母Foch（フォッシュ）が、アドリア海で、協調して連合軍に貢献したことはこの精紳の範疇にある（注1
3）。
装備に関する戦略的取捨選択は、大変デリケートな経済、産業、政治問題を惹起する。それ
故、欧州諸国間で軍装備問題に関して協議を行っていくという道が取られなければならない。
一主権国家の軍装備計画の真の相互化と同盟国との有効な役割分担を実施するためには、多くの時間を要する。加盟国間の緊密な協議と透明性をもった協調と協力によってのみ、初めて欧州は、設定した目標に達し、戦略的に円熟することが出来るのである。
欧州防衛イニシアティブは、コソヴォ紛争の教訓が決定的なものとなって、発展しているものであるが、目下のところ、欧州は、コソヴォ紛争時に米国が見せつけたプロジェクション・パワーを身に付けることを目標としている訳ではない。コソヴォ紛争によって明らかになったように、欧州は、空中戦では余りコミット出来ず、地上戦では積極的なコミットを行っている。当面の欧州の目標は、危機が勃発した際、危機の管理の為に緊急に展開させることが可能な地上部隊である。しかも、発達した情報通信技術、空・海の輸送手段等を自由に使える展開軍の組織である（注14）。

(2) 欧州防衛イニシアティブの制度的発展
一方で、EU内部においても、制度的な枠組み作りは加速する。99年５月１日に発効したEUの新しい基本条約であるアムステルダム条約により共通外交・安全保障政策の強化(CFSPの顔となる上級代表の創設、CFSP分野への特定多数決制度及び建設的棄権制度の導入等）が図られることとなった。ソラナ前NATO事務総長は、99年10月18日にEUの共通外交・安保政策上級代表及び欧州理事会事務総長に就任し、11月25日には西欧同盟（WEU）事務総長を兼任することとなった。因みに、ピエール・ドゥ・ボワシユ前EU常駐代表フランス大使がソラナ上級代表の補佐をする為の欧州理事会事務総長次長に就任している。
99年６月に行われたケルンEU理事会では、98年の仏英サンマロ・イニシアティブの精紳が、EUの他のパートナー諸国にも共有され、欧州安保・防衛政策に関する宣言が発出される。E
Uは、NATOの力を当てにするかしないかに拘らず、欧州の共通の利益を防衛するべく介入できるために、クリアすべき当面のクライテリアを設定した。EUが紛争防止、人道支援、救援活動、平和維持活動、危機管理における平和創設を含む戦闘部隊活動（ペータースベルグ任
務：92年６月の西欧同盟の閣僚会議で使用され、99年のアムステルダム条約に明記される）全般に関して能力を持つべきことに合意したのである。また、WEUのEUへの取りこみにつき必要な決定を2000年末までに行う方針を打ち出した。
99年11月、EU外相理事会に初めて各国国防相も出席し軍事面を含めた議論が行われた。こうした議論を踏まえ、EUが紛争防止・危機管理等の任務を行うため、50000‑60000人規模の危機管理部隊（常設ではなく必要に応じ加盟国が要員を派遣し、60日間の準備期間で部隊を編成、最低１年間駐留できる）の設置やフェイラ欧州理事会の結果、NATOとの合同作業部会設置や、非軍事的危機管理措置として5000人規模の文民警察部隊の設置等が合意された。
99年12月のヘルシンキEU理事会においては、NATOが全体として関与しない場合に、EUがペー
タースベルグ任務を遂行するために、EU主導の軍事オペレーションとして2003年末までに５‑６万人規模の緊急展開部隊を60日以内に展開し、最低１年間維持できるようにすることを決定した。但し、常設部隊ではなく、必要に応じてEU各国がアドホックに兵力を提供することになった。
軍事オペレーションに関する意思決定機関として、将来的にEU理事会の下に大使級の「政治・安全保障委員会」、同委員会に助言を与える軍事専門家による「軍事委員会」及び「幕僚部」（参謀本部）の三機関の設置を決定した。2000年５月には「危機管理の文民的側面に関する委員会」も発足した。これらは暫定的な意思決定機関として発足している。
2000年６月のフェイラEU理事会では、欧州安全保障全般の問題、軍備目標設定と情報交換、EUによるNATO施設使用、EU・NATO間の機構、意思決定の恒久的関係整備等の為のEU・NATO
合同作業部会設置などの合意が見出された。また、非軍事的危機管理措置として2003年までに紛争予防及び危機管理に対応できる5000人規模の文民警察部隊の設置、30日以内に1000名を派遣できるよう加盟国が必要な措置を取ることについても合意が見出された。
2000年12月のニースEU理事会では、西欧同盟（WEU）の解体吸収、100人規模の幕僚部(参謀本部）の設置、シュービルツ独司令官の幕僚長（参謀本部長）への任命などが決定され、緊急対応部隊の規模は、60000‑70000人で、2002年までに発動することが目標として設定された。

(3) 欧州防衛イニシアティブの今後の内部の問題点
今後の問題として、インフラ整備と財政負担の問題が遅かれ早かれ出てくるであろう。EUの緊急展開部隊の展開に必要な輸送能力及び情報通信能力の整備が必要となってくる。フランス独自では供給不可能であるからである。米国とEU諸国の装備、給油機や輸送機、また軍事情報通信システムの質的量的格差は甚大であり、その格差を若干程度縮小するためにも相当の財政負担の覚悟が必要となってくる（注15）。また、NATO及び第３国との関係において、
NATO加盟国で、EU非加盟国の政治的発言権の判断等、そうした諸国の取扱いには政治的な判断が迫られるであろう。最後に、「制服を着た市民」ということで徴兵制に基づき国土防衛を主眼としてきたドイツの様な国の軍隊を、「ペータースベルグ任務」に対応できるプロフェッショナルな軍に改革出来るか否かという点である。

(4) 欧州防衛イニシアティブに対する米国の立場
NATOの拡大プロセスが正式に承認された1994年１月のブラッセルにおけるNATOの首脳会議である大西洋理事会において、欧州安全保障防衛アイデンティティー（ESDI）が、米国により承認された。ESDIはもともとは、NATOの軍事計画の一環であり、欧州・大西洋地域における構造的且つ政治的な問題を解決するためのものであった。無論、ESDIの発端は、欧州自身の軍事的連帯を強化しようとしたいフランスを始めとした欧州大陸側のイニシアティブによって始まっているが、94年の大西洋理事会によって「承認」されている故に、NATOのアジ
ェンダの一つであった。事実、大西洋理事会においては、ESDIとNATO拡大という二つのテー
マが、トップ・アジェンダであった。ESDIは94‑96年くらいまで、米国・欧州間の議論の中心であった。それ以降は、NATOの拡大プロセスが、ESDIに取って代わり、米国・欧州間の主要なテーマとなる（注16）。

防衛・安全保障分野において、欧州が、その世界における経済力や影響力といったサイズや資源に見合った役割を演じるべきであるという考えは、米国・欧州の両サイドで様様な形で検討されてきた。
フランスは、このESDIを通じて、NATOにおいてよりバランスの取れた欧米関係の構築、即ち、均衡の取れた二つの支柱が支える欧米軍事関係の構築を目指していた。これが、欧州共通安
全保障・防衛政策（ESDP）にも繋がる一貫した精神である。
米国は、ESDIを通じて、第一義的に役割の有効性のある分担、即ち、バーデン・シェアリングの確立を望んだ。米国にとって、このバーデン・シェアリングは、提供する兵力、装備のシェアを意味するのであって、米国の政治的・戦略的なリーダーシップに関しての欧州諸国との分担ではなかった。米国は、実際のオペレーション時における、指揮等における米国のリーダーシップは不変であるとの立場を貫き通したかった。それ故、ESDIこそが、米国にとって欧州側と妥協できる最後のヴァージョンであった（注17）。EUの長年の政治的目標であったESDPは、ESDIをより発展したものであり、米国にとってはやや行き過ぎたものと映ったのである。なお、フランスにとっては、「バランス」とは提供する兵力や装備のみならず、
政治的且つ外交的リーダーシップの分担も意味していた。
米国は、一定のジレンマを内包しつつ欧州との軍事・安全保障関係を考慮せざるを得ない状
況にあると考えざるを得ない。米国は欧州大陸の安全保障分野における、欧州の脆弱性や努力不足をこれまで指摘してきた。そうした中で、欧州の防衛に関してより公平なるバーデン・シェアリングの追求との観点から、欧州が自らの装備の近代化に努力を重ねていくという決意を示したことによって、より強力な装備を配備する欧州は、より強力な大西洋の同盟
パートナーとなり得るということを意味すると原則的にこのイニシアティブを歓迎し、EU
独自の安全保障政策の進展を公式に支持した。
しかしながら、米国は、EUが独自に安全保障・防衛政策を進めた場合には、有事の際の意思決定過程に影響力が及ばなくなることを警戒しているのである。また、EADS（欧州航空防衛
宇宙会社：アエロスパシアル・マトラ、ダイムラー・クライスラー・エアロスペース、CAS
A、フィンメカニカ）の創設に見られるように、これを機に、欧州防衛装備産業界が、再編する動きを見せており、米国は防衛産業の大西洋間のブロック化の流れを懸念してもいる。
それは、米国の独壇場であった軍装備産業、大型航空機産業が脅かされ、欧州の軍事・航空機産業が急激に発展するのではないかとの懸念でもある。米国を超大国たらしめている兵器や航空機産業界における米国の影響力の相対的な低下を恐れているのである。
また、EUが独自の安保防衛政策を進めて行く過程で、NATOの軍事アセットに負担をかける形で行われることを警戒している。米国はトルコ等非EU加盟のNATO加盟国への配慮もされなけ
ればならないと考えている。

冷戦時代、NATOは欧州に米国を引き止め、ロシアに睨みを利かせ、ドイツをマルチの枠組みで抑えておくものとして、その機能を果たした。NATOが米欧同盟、米国・欧州関係の基軸であった。
フランスを中心としてEUが、ESDPの名の元で進めている欧州諸国の軍事能力向上イニシアテ
ィブと独自の安全保障・防衛政策の推進は、元々の発想は、米欧同盟の絆をより有効に強化する為のものである筈なのに、一歩間違えれば、NATO自体の強化を図るどころか、NATOの弱体化、如いては、米国・欧州関係の弱体化に繋がるかもしれないという、いわば諸刃の剣のような危険性があることを米国は認識しているのである。米欧同盟の強化と欧州防衛システ
ムの強化の均衡を如何に調整していくかが今後の課題である。
NMD（国家ミサイル防衛計画）を推進しているブッシュ政権が誕生し、米国が欧州から徐々に離れていくのか、安全保障問題を巡る問題を抱えつつも米国は依然として「Europe First」政策を進めて行くのかは、不明である（注18）。互いに協議し、協調し、協力していく
ことにメリットを見出しているので、大きな摩擦は生じないであろう。しかし、何れにしろ、
冷戦終結から10年以上が経過し、米国・EU関係は漸次に変容していくのは間違いないことであろう。

４．フランスの思惑

欧州防衛イニシアティブは、無論フランスにとって新しいテーマではなく、長年のテーマであった。欧州独自安保構想とは、欧州が、危機管理を可能ならしめ、危機の予防を考慮できる軍事能力を備え、且つそうすることによって、欧州の戦略能力とオペレーション実施能力を高めることである（注19）。欧州防衛イニシアティブを通じて、フランスが目指す軍事力の向上とは、標的となっている場所で、何が起こっているかを最も迅速に且つ的確に政策実行者に知らしめ、更に、信頼できるオペレーションのオプションを政策実行者に提案する事のできる能力の向上のことである。何よりも、超大国の思惑に左右されずに、戦略的な「自立」を果たすことがフランスにとって重要であったのである。
場合によっては軍隊を投入し、オペレーションを行う為の能力の向上でもある。現在作られようとしているのは、軍隊ではなく、EUの加盟国或いは非加盟国の自発的な貢献による軍事能力である。
今までは、欧州諸国は、欧州内で危機が勃発した場合に米国を必要とした。米国の関与が必須であった。その場合、一切の決定権は米国に委ねられる。情勢認識、決定、行動の自由といった一切の決定権を米国が有していたのである。欧州諸国は、欧州における危機の解決において、兵を提供したり、行動をおこしたりする自由を持っていなかった。欧州防衛イニシアティブによって、今後

は、EU自身がそうした決定権を持つというのがフランスを始めとした欧州諸国の狙いである。
そうした流れの中で、フランスは常に、欧州軍の防衛能力及び武力の使用に関して一定の自主性、独立性を維持してきたと自負しており、欧州諸国の中での独自の立場から、欧州防衛能力向上計画に、特に情報活動、諜報活動、企画、オペレーションのシュミレーション等の分野で積極的に貢献しようとしている。
フランスはド・ゴール将軍以来、超国家的な決定形成過程の枠組みに反発してきた。第四共和制時代に在野にいたド・ゴールは、政権に就くと、第四共和制の外交政策を批判することから出発し、取り分け、米国軍の完全な指揮下にあるNATOの統合軍事機構を非難していた（注20）。それ故、フランスは政府間枠組みでの決定形成過程を支持してきた。
欧州防衛イニシアティブにおいても、フランスはインターガヴァメンタルな枠組みの構築の必要性を訴える。国家主権を侵害しない形での欧州防衛システムの構築をフランスは主張するのである。
欧州防衛イニシアティブにおける緊急展開部隊において採択された枠組みは、フランスの思惑通りに、超国家的なものではなく、インターガヴァメンタルなものとなった。フランスの主張した各国の軍事的な主権の独立の維持が尊重されることになった。
欧州防衛イニシアティブにおいてインターガヴァメンタルな決定形成過程の枠組みを尊重することによって、フランスは自ら提供する兵力や装備を選択し、決定することが出来る。従って、欧州防衛システムの構築は、フランスにとっては、その影響力と力を媒介する手段となりうる（注21）。
建設的棄権票を伴った全会一致の原則を遵守することにより、フランスの自立性は保たれるのである。フランスが意図している欧州防衛イニシアティブは、各国の自由裁量権を認めつつ、欧州全体の危機管理に独立した軍事能力向上を目指すことである。NATOの力を借りずに恒久的に危機管理の為に介入できる能力をEUに保持させ、NATOがアベイラブルでない状況、介入する必要のない
状況、介入に適していない状況下で対応するような軍事能力を持たせることである。他方で、NA
TO自体の能力の向上にも貢献することも目標である。
欧州の防衛能力向上の過程で、様様な局面でフランスは自国のイニシアティブを発揮できると考えているのである。
まず、情報収集面である。情報の的確さはオペレーションを行うことを独自に決定することを可能にするのに必要不可欠である。こうした決定は、情報収集の可能な加盟国によって実施された現場の情勢の戦略的認識に依存されるからである。そこで、情報収集面において、戦略情報及び軍事情報の収集及び分析においてEU加盟国内で唯一、一連の必要手段(偵察衛星ヘリオス１号２号・傍受システム搭載の船舶及び飛行機等)を享受している国と自負しているフランスは、情報とその分析能力の獲得能力の必要性とその能力の向上を訴える。
次に、戦略上のプランニングである。将来のEUの統合参謀本部は、状況に応じて「政治・安全保障委員会」によって選択された各国の戦略的軸を使って企画を行っていかなければならないであろう。
３番目には、インターオペラビリティの拡充であり、４番目はプロジェクション能力である。何れの場合においても、EUが向上を目指す軍事能力の分野は、フランスが、積極的に開発や革新を行っている分野であり、特にプロジェクション能力に関しては、フランスは同地域に1年駐留出来る兵力を３万人派遣できるようにすることが98年以来の装備計画の目標となっており、これも影響力を行使する手段となるとフランスは考えているのである（注22）。

５．最後に（仏米関係全般について）

ヴェドリーヌ外相は「仏米関係においては、シーソーゲームが不可欠である（注23）」と述べた。
フランスは米国からの提案に対し、国益と合致している場合には、同意し、そうでない場合は、拒んだり、逆に様様なアイディアを出し、時には米国を納得させることもある（注24）。通らずとも主張するべきことを主張することによって存在意義を出そうとしているのである。逆説的に米国にとってフランスが欧州の不可欠なパートナーであることを認識させる。その為、仏米関係には大きな亀裂は生じないのである。

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注

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１．フランスのNATOの軍事機構からの脱退に関しては多くの良質の文献がある。渡邊啓貴「フランス現代史」中公新書、1998年、122‑124頁、特にMaurice VAISSE, La grandeur Politique étrangére du géneral de Gaulle, Paris, Fayard, 1998, pp.381-395; sous la direction de Maur
ice VAISSE, Pierre MELANDRI et Frédéric BOZO, La France et l'OTAN 1949-1996, Paris, Editions Complexe, 1996, pp.331-503; Philip G. CERNY, The Politics of grandeur Ideol

ogical aspects of de Gaulle's foreign policy, Cambridge, Cambridge University Press, 1980,
pp.214-224.
２．Steven Philip KRAMER, "Les relations franco-américaines et la crise au Kosovo", Politique étrangére, été 2000, Paris, Ifri, p.360.
３．欧州は260機で全体の25%（英4.8％、独2.1％、イタリア5.3％）。全体は1022機。米国720機。
英国50機。（Rapport d'Information Jean Michel BOUCHERON

国民議会財政委員会）

４．"Analyses et réferecnces ", Rapport d'activité 1999（フランス国防省99年活動報告書）, p.
12.
５．Intervention de Monsieur Alain RICHARD, Ministre de la Défense, "Premiers enseign
ements du Kosovo", le 21 juin 1999, Ministére de la Défense.

６．軍の派遣にかかった費用が合計で２億5406万フランで、（陸軍：１億1200万フラン、海軍：
１億６万フラン、空軍：4200万フラン）、軍の使用が10億フラン（陸167百万フラン、海348百万
フラン、空496百万フラン）となる。多くの場合が人件費であった。96年51億フラン、97年33億フ
ラン、98年21億フラン、99年19億フラン。コソヴォ紛争全体にかかった費用が42億フラン＝約800億円である。因みに、湾岸戦争時は66億フランであった。出典：Rapport d'Information Jean
Michel BOUCHERON

国民議会財政委員会

７．99年３月26‑27日「ルモンド」紙。アラン・リシャール国防相の寄稿論文。
８．"Analyses et réferecnces ", Rapport d'activité 1999（フランス国防省99年活動報告書）、p.
15.
９．Centre de détermination des cibles et de choix des armements.
10．Ibid, Ministére de la Défense.
11．Maurice VAÏSSE, Ibid, pp.680-683 . 例えば、ド・ゴールは、フランスにとっての「偉大さ」の意味を質問した若き文化大臣アラン・ペルフィットに対して「それは、フランス自身を乗り越え、
現実のフランスの更なる上を目指す為の、また、凡庸さから脱却し、歴史上最良の瞬間にあった燦
然と輝くフランスを再び見出す為の道なのである。」と語った（Alain PEYREFITTE, C'était de
Gaulle Tome II, op. cit., p.91 ; また、Alain PEYREFITTE, C'était de Gaulle Tome I, op.
cit., pp.279-286にも同様の趣旨の記述が見られる）。また、ド・ゴールは、長年に亘り右腕であったジャック・フォカール・大統領府アフリカ・マダガスカル担当事務総長に対しては、「1940年以来、私は、フランスに堅固で、確固たる国家という幻想を与えていた。私は劇場にいるのと同じである。私は信じる振りをしてきた。『フランスが大国である』ということを信じる振りをしてきたのである。それは永遠の幻想である。」（Jacques FOCCART, Tous les soirs avec de Gau

lle Journal de l'Elysée Tome I, op. cit., pp.690-691.）と語っている。
12．"WASHINGTON SUMMIT COMMUNIQUÉ", Issued by the Heads of State and Gover
nment participating in the meeting of the North Atlantic Council in Washington, D.C.on
24 April 1999 及び "THE WASHINGTON DECLARATION", Signed and issued by the He
ads of State and Government participating in the meeting of the North Atlantic Council
in Washington D.C. 23 and 24 April 1999.
13．Intervention de Monsieur Alain RICHARD, Ministre de la Défense, "Premiers enseign
ements du Kosovo", le 21 juin 1999, Ministére de la Défense.
14．Alain RICARD, Ministre de la Défense, "L'Europe de la Défense" , Défense Nationale,
janvier 2001.
15．David S. Yost, "The NATO Capabilities Gap and the European Union", SURVIVAL,
Volume 42 Number 4 winter 2000-01, London, Oxford University Press, pp.96-101. 米国は

600機以上の給油機を有しているが、フランス辺りは10分の１程度の給油機しか有していない。
16．Stuart Croft, Jolyon Howorth, Terry Terriff and Mark Webber, "NATO's triple challenge", International Affairs, Volume 76 Number 3, July 2000, pp.503-504.
17．Ibid, pp.503-504.
18．「Europe First」が続いていくという見方としては、Ivo H. Daalder and James M. Goldgeier, "Putting Europe First", Survival, Volume 43 Number 1 Spring 2001, The Internatio

nal Institute for Strategic Studies, London, pp.71-91; 協調関係の必要性を説いたのは、Philip
H. Gordon, "Bush, Missile Defense and the Atlantic Alliance", ibid, pp.17-36.
19．Jean-Pierre KELCHE（フランス軍統合参謀本部長）のインタビュー。Le Monde、2000年12月９日（http://www.defense.gouv.fr/actualites/breves/informations_generales/b111200/intervi
ew.htm）。
20．Paul-Marie de LA GORCE et Amand-Denis SCHOR, " La Politique étrangère de la Vème République ", Presses Universitaires de France, Paris, 1992, pp.8-14.
21．"Défense européenne et souveraineté ", Ministère de Défense de la France, 2000年６月（http://www.defense.gouv.fr/europe/enjeux/defense_europeenne.htm）。
22．ibid, p.3.
23．Huber VEDRINE, Les cartes de la France à l'heure de la mondialisation, Paris, Faya
rd, 2000, op.cit, p.72.
24．Christopher Caldwell, "Vedrinism: France's Global Ambition", Policy Review, October
2000, The Heritage Foundation.