数理解析研究所講究録986 巻 1997 年 136-146

136

連立代数方程式の近接根の分離と擬局所化の可能性
について
鈴木秀男

小林英恒

東京職業能力開発短大情報処理 1)

日本大学理工数学 2)

1. はじめに筆者らは、 これまで数値計算によって連立代数方程式の解の重複度を求めることを研究してきた 1)。その成果として重複度の数値的な計算法を考案した 2)。 この方法は、連立代数方程式の解の重複度を数値計算により、 ある程度分離性を保ちつつ、真の重複度をプラス
方向とマイナス方向から挟み込むものである 3)。しかし、 アルゴリズムの性質上、 非常に近接した根が現われる可能性があり、 もしそのような場合に、近接根を分離できなければもとの根の重複度が求まらない。
そこで、筆者らは–次分数変換を利用し近接根の分離を行なった 4),5)。 さらに、 -次分数変換を用いることにより、連立代数方程式の解 (重根、近接根も含め) を高精度で計算出来ることを示した 6)。 ここでは、 連立代数方程式に–次分数変換を適用し、 近接根が分離できること、 また、多変数の場合の擬局所化の可能性について数値実験を行なったので報告する。

2. $-$ 次分数変換
斉次座標系 $(x_{0}, x_{1,n}\ldots, x)$ を用いて表現された多項式 $F(x_{0}, X_{1,n}\ldots, x)$ を次の射影変換を用いて座標の変換を行なう。
$U_{0}=a_{00}X_{0}+a_{01}X_{1}+\cdots+a_{0},X_{n}$$U_{1}=$.

$a_{\iota 0}X_{(}\mathrm{J}+.a_{11}X_{1}+$$\cdots+a_{1n}.X_{n}$.

$U_{n}=a_{n0}X_{0}+a_{n1}X_{1}+\cdots+a_{nn}X_{n}$1)2)Hideo Suzuki, Tokyo Polytechnic College, 2-32-1 Ogawa-nishi Kodaira Tokyo 187 Japan
Hidetsune Kobayashi, Nihon University, 1-8-14 Kanda-surugadai Chiyoda Tokyo 101 Japan

(1)

137
ここで、係数行列は正則であるから、逆変換も同様に定義することができる。
,,$.x_{0=\tilde{a}_{00}}.U0+\tilde{a}01U1+\cdots+\tilde{a}0nU$$.X_{1}=\tilde{a}_{1}0U_{0}+\tilde{a}11u_{1}+\cdot.\cdot.$$+\overline{a}_{1n}U$(2)$X,$ $=\tilde{a}_{n0}U0+\tilde{a}1Un1+\cdots+\tilde{a}_{n},U_{n}$このとき、 連比にアフィン空間の点$(x_{1}, x_{2}.’\cdots, x_{n})=(X_{1}/X_{0}, X_{2}/X_{0}, \cdots, X_{n}/X_{0})$(3)を対応させることで射影空間の点とアフィン空間の点とが対応付けられる。すなわち、 ア
フィン空間での各座標は–次分数変換の形で与えられる。
(1) 式の係数の取り方により各種の–次分数変換が存在する。
射影変換をうまく選んで超平面 $U_{0}=0$ は、元の方程式の根を含まないようにとって、 この超平面 $U_{0}=0$ を新たな無限遠超平面とするとき有限部分での方程式の根が元の方程式の根と重複度も含めて 1 対 1 に対応する。

3. -次分数変換の型
連立代数方程式$f_{1}(x_{1}, \cdots, x_{n})=0$

(4)

$\{$

$f_{n}(x_{1}, \cdots, x_{n})=0$の近接根を分離するための具体的な–次分数変換の型を示す。 はじめに、分離したい根の範囲を定める。分離領域を決めるには、実部と虫部をそれぞれ別のパラメータとして取り、個々の領域を矩形領域とすることも出来る。 ここでは、実部と虫部を区別せずに 1 つのパラメータとして表すために 近傍を利用する。
と実数 に対し
適当な複素数$\epsilon$$\alpha$$\epsilon$$W(\alpha;\epsilon)=\{z\in C||z-\alpha|<\epsilon\}$とするとき、複素数$\alpha_{j}$と実数$\epsilon_{j},j=1,$ $\cdots,$ $n$

(5)

に対し

$W(\alpha_{1}, \cdots, \alpha_{n};\epsilon 1, \cdots, \epsilon)n=W(\alpha_{1}; \epsilon_{1})\cross\cdots\cross W(\alpha_{n};\epsilon_{n})$とし、 この範囲にある根を分離する。 ただし、$\epsilon$(6)は、 正で 1 より小さい数とする。

すでに述べたことであるが (1) 式の係数の取り方により様々な型の–次分数変換が存在するが、 ここでは、 -次分数変換の具体的な型として.
$\sum x_{j}-\sum\alpha_{j}+\sum\gamma_{j}=0$$j\in I$

$j\in I$

$j\in I$$(7\rangle$

138
を新たな無限遠超平面に変換するような–次分数変換を考える。ただし、この超平面上に連立代数方程式の解は存在しないものとする。ここで、 E よ添字の集合であり、である。集合 の選び方により、種々の無限遠超平面を決めることができる。

$\gamma_{j}=k_{j}\epsilon_{j}(k_{j}\geq 1)$$I$

逆に、 もとの無限遠超平面は(8)$\sum_{j\in I}u_{j}-1=0$と変換される。

具体的には係数行列を$( \sum(\gamma_{j}-\alpha_{j})$$\delta_{1}$$\delta_{2}$$\delta_{3}$

$01$

$01$

$00$

$\delta_{n}$.

$j\in I-\alpha_{2}-\alpha_{1}$$.\cdot\cdot$

(9)

$|$

$.\cdot$$00$

逆–次分数変換に対しては
1$-\delta_{1}$$-\delta_{2}$$-\delta_{3}$$-\alpha_{1}\delta_{2}$$-\alpha_{1}\delta_{3}$. ..

$-\delta_{n}$$\sum_{j=2}\alpha_{j}\delta_{j}-\alpha_{21}+\sum_{\delta}(\gamma_{j}j\in I-\alpha_{j})$$\alpha_{2}\alpha_{1}$$-\alpha_{2}\delta-\alpha_{1}\delta_{n}n$$|$$j=1.j \sum_{\neq 2}^{n}\alpha_{j}\delta_{j}+\sum_{Ij\in}(\gamma_{j}-\alpha_{j})$(10)$-\alpha_{2}\delta_{3}$と選べばよい。 ここに、 $\delta_{i}=1(i\in I),$ $\delta_{i}=0(i\not\in I)$ である。 以下では、 全てこの型の–次分数変換を利用する。
2 変数の場合に $I=\{1\}$ とすれば、次のような–次分数変換となる。
$u= \frac{x-\alpha_{1}}{x-\alpha_{1}+\gamma_{1}},$ $v= \frac{y-\alpha_{2}}{x-\alpha_{1}+\gamma_{1}}$(11)であり逆変換は$x= \frac{(\gamma_{1}-\alpha_{1})u+\alpha_{1}}{1-u},$$y= \frac{\gamma_{1}v-\alpha_{2}u+\alpha_{2}}{1-u}$である。 また、 $I=\{2\}$ のときは
$u= \frac{x-\alpha_{1}}{y-\alpha_{2}+\gamma 2},$ $v= \frac{y-\alpha_{2}}{y-\alpha_{2}+\gamma 2}$$x= \frac{\gamma_{2}u-\alpha_{1}v+\alpha_{1}}{1-v},$ $y= \frac{(\gamma_{2}-\alpha_{2})v+\alpha_{2}}{1-v}$となり、 $I=\{1,2\}$ のときは
$u= \frac{x-\alpha_{1}}{x-\alpha_{1}+\gamma 1+y-\alpha 2+\gamma 2}..,$ $v= \frac{y-\alpha_{2}}{x-\alpha_{1}+\gamma 1+y-\alpha 2+\gamma 2}$$x= \frac{(\gamma_{1}+\gamma_{2}-\alpha_{1})u-\alpha_{1}v+\alpha_{1}}{1-u-v},$となる。

$y= \frac{(\gamma_{1}+\gamma_{2^{-}}\alpha 2)v-\alpha_{2}u+\alpha_{2}}{1-u-v}$

(12)

139
4. 根の移動
具体的な–次分数変換の型が定まったので、次にこれらの変換により元の空間での根がどのように変換されるかを考察する。
一般の点 $x=(x_{1}, \cdots, x,)$ は(13)$u_{j}= \frac{x_{j}-\alpha_{j}}{\sum(x_{l}-\alpha_{l}+\gamma_{l})}$$l\in I$を要素に持つ点 $u=(u_{1}, \cdots, u_{n})$ へ変換される。
.
領域に含まれる点については、その要素が$W(\alpha_{1}, \cdots, \alpha_{n}; \epsilon_{1,n}\ldots, \epsilon)$$x_{j}=\alpha_{j}+c_{j}\epsilon_{j}(|c_{j}|\leq$:.

1) と書けるから.

$\cdot$(14)$u_{j}= \frac{c_{J}\mathrm{c}_{J}}{\sum_{l\in I}(k+c_{\iota})\epsilon_{\iota}}$の値をある程度大きくしても、各 は元の空間での値$=\cdots$ =\epsilon のときはに\downarrow b べ分離されていることが分かる。 とくに$u_{j}=c_{j/} \sum_{l\in I}(k+c_{l})$となる。 $|c_{l}|\leq 1,$$\epsilon\ll 1$

であるから

$k$

$u_{j}$$\epsilon_{1}=\epsilon_{2}$.

に関係しない。
また領域 $W$ に含まれない点についてはとなり$\epsilon$

1

(15)

$\sum_{j\in I}u_{j}=$$\sum\gamma_{l}$$1+ \frac{l\in I}{\sum_{j\in I}(xj-\alpha_{j})}$となり、 $O( \sum\gamma_{l}/\sum(x_{j}-\alpha_{j}))$ の割合で右辺の値は 1 へ近づくことが分かる。 したがって

領域 $W$ に含まれない点は、領域から離れるほど、 あるいは
$uj– l=0$ に近づくことになる。

が小さくなるほど超平面$\epsilon$$\sum_{j\in I}$.

$..:^{--}.$

方–次分数変換された方程式を解いた数値解を元の方程式の解へ変換するには$\sum\gamma_{j}u_{i}-(\sum u_{j}-1)\alpha_{i}$$j\in I$

$j\in I$$x_{i}=$

1 $- \sum u_{j}$$j\in I$を利用すればよい。

5.

-次分数変換による誤差と擬局所化

次分数変換された連立代数方程式 $G(u)=0$ を数値計算で解いた場合の誤差について
は、 次が成り立つ。

命題 1$(\tilde{u}_{1}, \cdots,\tilde{u}_{n})$$G(u)=0$ の近似解の–つを $u=(u_{1}, \cdots , u,)$ とし、 それに対する厳密解 u\tildeとする。 また、 をもとの空間へ逆変換したときの誤
との差を
$=$

$\triangle u_{j}=|u_{j}$.

$-\overline{u}_{j}|$

$u$

140

差を

$\Delta x_{j}=|x_{j}-\tilde{x}_{j}|$とおくとき、次が成り立つ。

(16)$\Delta x_{j}.=.\sum\gamma_{l}\Delta u_{j}$$l\in I$

は添字の集合であり、 $\gamma_{l}=k\epsilon_{l}(k>1)$ である。
[証明] 連立代数方程式 $F(x)=0$ を–次分数変換した方程式を $G(u)=0$ とおとおく。
それに対する厳密解をの近似解の–つをに対応する $F(x)=0$ の厳密解を記, 勾とおく。

ただし、$I$$\langle \mathrm{o}G(u)=$$0$$u=(u_{1}, \cdots, u_{n})_{\text{、}}$$\tilde{u}=(\tilde{u}_{1}, \cdots,\tilde{u}_{n})$$=(\overline{x}_{1},$$(\tilde{u}_{1}, \cdot\cdot\rangle,\overline{u},)$$\tilde{u}=$$\cdots$(17)$\Delta u_{j}=|u_{j}-\overline{u}_{j}|,$ $\triangle.x_{j}=|x_{j}-\overline{x}_{j}|$とおくと次の関係が成り立つ。 ただし、一般性を失うことなしに$\sum\gamma_{l}u_{j}$$\alpha_{1}=\alpha_{2}=0$とした。

$\sum\gamma_{l}\overline{u}_{j}$$\triangle x_{j}=|x_{j}-\tilde{x}_{j}|=|\frac{l\in I}{1-\sum_{l\in I}ul}-\frac{l\in I}{1-\sum_{l\in I}ul}|$$(1- \sum u_{l})u_{j}-(1-\sum u_{l})\tilde{u}_{j}$$l\in I$(18)$l\in I$$=|$$\sum\gamma_{l}|$$(1- \sum u_{l})(1-\sum u_{l})$$l\in I$$l\in I$

ここで近接根を考えているので、 $|u_{1}|\ll 1,$$l\in I$$\cdots,$$|u,|\ll 1$ である。 したがって、 上式は$\triangle x_{j}.=.|(u_{j}-\tilde{u}_{j})\sum_{l\in I}\gamma_{l}|$(19)$= \sum\gamma_{l}\Delta u_{l}$$l\in I$のようになる。 口となるように\mbox{\boldmath $\gamma$}l を選べば、変換された方程式を解いて、 その近似解を元の空間へ戻しても精度が保証される。
さらに、領域 $W$ から離れている根は、ある特定の超平面に近づく。 この性質を利用すれ
ば、次数を低下させることが出来る。 この操作を減次と言う。具体的にはしたがって、$\sum\gamma\iota\ll 1$$G(u_{1}, \cdots, u_{n})=H(u_{1}, \cdots, u_{n})(\sum_{Ij\in}u_{j}-1, )+R(u_{1,k}\ldots, u-1, u_{k}+1, \cdots, u_{n})$$k\in I$

(20)

で序次を行なう。 このような減次を繰り返し行なえばより低次の多項式が得られる。減次した多項式を元の空間へ戻せば擬局所化を行なったことになるので以下では減次を中心に考える。
先に示した 2 変数で $I=\{1\},$ $I=\{2\},$ $I=\{1,2\}$ の場合には、 それぞれ
$g_{1}(u, v)=h_{1}(u, v)(u-1)+r_{1}(v)$(21)$g_{1}(u, v)=h_{1}(u, v)(v-1)+r_{1}(v)$(22)$g_{1}(u, v)=h_{1}(u, v)(v+u-1)+r_{1}(v)$

(23)

141
を用いて次数を減らすことが出来る。
しかし、多変数の場合は 1 変数の場合と違い、 その解析的評価をするのは難しい。
筆者らは主に次のことを現在行なっている。
1 減次可能であるための評価.
. .
[方法 1]
2 変数連立代数方程式を–次分数変換したものを$g_{1}(u, v)=a_{0}(u)v^{n}+a_{1}(u)v^{\mathcal{R}}-1+\cdots+a_{n-1}(u)v+a_{n}(u)=0$$g_{2}(u, v)=b_{0}(u)v^{m}+b_{1}(u)v^{m-1}+\cdot\cdot\cdot+b_{m-1}(u)v+b_{m}(u)=0$とする。これらの方程式が共通根を持つための部要十分条件は終結式 (Resultant)$g_{2})$が$0$$R(g_{1}$,になることである。

は、鱈こついての 1 変数多項式となり、実は近接根以外の根が存在すれば、それらは $\sum u-1=0$ へ近づく。 したがって、 $R(g_{1}, g_{2})=0$ の根で\Sigma $u-1=0$ の近くに$R(\mathit{9}1, g2)$

あるものの個数を数えればよい。今、 この個数が であるとするとき(a) $(n-1)m\geq nm-s$ . . $..g_{1}$ を減次.
を減次(b) $n(m-1)\geq nm-s$
を減次(c) $(n-1)(m-1)\geq nm-s$により減次が可能である。
.
[方法 2].
.
$r(v)$ の係数と他の墳の係数の大きさを比較[方法 3]$r(v)$ の零点の存在領域を利用
2. 減次の際の解析的な誤差評価
各種数値実験の結果から\epsilon のべき乗のオーダーで評価可能
3. 最適な–次分数変換の型
次分数変換や高次にともなう誤差、変換しやすさなどを考慮$s$$\ldots\cdot$$g_{2}$$g_{1},$ $g_{2}$6. 数値例
連立代数方程式の近接根の分離と、減次したときの数値実験の結果を示す。
例 1. 次の 2 変数連立代数方程式を考える。
$f_{1}(_{X}, y)=X^{5}- \frac{100\mathrm{o}000001}{50000}X4-10x^{3}y^{2}-X+^{3}x^{22}\underline{7999999996000000001}3\underline{000000003}y$10000000000

25000$+ \frac{8000000001000000\mathrm{o}01}{500000000000000}x^{242}+5Xy+xy+\frac{1999999999}{25000000000}x\underline{23999999988000000003}$

10000000000$8000000001000000001^{-}$$- \frac{1000000001}{50000}y^{4}-\overline{500000000000000}y^{2}-=0\underline{1}$625000$f_{2}(X, y)=y(x^{4}-X-2Xy_{-}-322x\underline{1000000001}\underline{23999999988000000003}+xy22\underline{1000000001}$

62500

50000000000

62500$+ \frac{8000000001000000001}{1250000000000000}x+\frac{1}{5}y^{4}+\frac{7999999996000000001}{50000000000}y+\frac{1999999999}{125000000000}2)=0$

142$f1,$ $f_{2}$を分数変換した式を$g_{1},$ $g_{2}$とし、$g_{1},$ $g_{2}$を減次したものを、 それぞれ

$h_{1},$$h_{2}$とする。

方程式を–次分数変換し数値計算で解いたときの解と、減次したときの解のいくつかを
表 1 にまとめた。
表 1 から減次をしても精度良く計算されていることが分かる。 また、 -番下に計算時間を示したが、減次にともない計算時間が短縮されているのが分かる。
例 2. 次の 2 変数連立代数方程式を考える。
$f1(x, y)=x^{5}-1/25000X^{4}-10x^{3}y-21/2000000000X^{3}+3/12500xy^{2}2$$+1/50000000000000X^{2}+5xy^{4}+3/2000000000xy^{2}$$+1/25000000000000000000x-1/25000y^{4}-1/50000000000000y^{2}$-1/625000000000000000000000$f_{2}(x, y)=5y(x^{4}-1/31250X3-2x2y^{2}-3/10000000000X^{2}+1/31250Xy^{2}$$+1/125000000000000x+1/5y^{4}+1/10000000000y2$

十 1/125000000000000000000)
次分数変換を適用すると$g_{1}(u, v)=x^{5}-505/2772x^{4}-152875/16632x^{3}y^{2}-1325/16632X^{3}$

143$+2125/1386X^{2}y^{2}+5/396x^{2}+625/154xy^{4}+125/792xy^{2}$$+5/5544x-625/2079y^{4}-125/8316y^{2}$–

1/8316$g_{2}(u, v)=y(x^{4}-1477/8013x^{3}-9625/5342x^{2}y-2223/5342x^{2}$$+625/2671xy^{2}+16/2671x+1250/8013y^{4}+125/16026y^{2}$+1/16026)となり、 これより終結式は$R(u)=u^{4}(u^{2}-11.38431u^{20}+0.690170u-190.0883529u18-0.0499670u^{17}$+0 $0221795u^{16}-0.00219049u^{15}-0.000639936u^{14}$+0 $000200914u^{1}-0.000310128159u2$+0 $000000626895u10$––

0. $00000299033u11$

0. $0000000280770u^{9}-0.00000000424112u8$+0 $000000000623005u7-0.0000000000213689u^{6}-1.49112\cross 10^{-12}u^{5}$+1 $51416\cross 10^{-13}u^{4}$–300281 X $10^{-15}u^{3}-1.56609$$\cross 10^{-16}u^{2}$+8 $57027\cross 10^{-18}u-1.19864\cross 10^{-19}$ )となる。 したがって$res(1)=-1.25\cross 10^{40}$であるから減次は不可である。
例 3. 次の 2 変数連立代数方程式を考える。
$f_{1}(x, y)=x^{5}-1000000003/100000X4-10X3y^{2}$$-4999999998499999999/5000000000x3+3000000009/50000_{X^{2}y^{2}}$$-3999999985000000001/500000X^{2}+5xy^{4}$$+14999999995499999997/5000000000xy^{2}+1199999999/5x$$-1000000003/100000y^{4}+3999999985000000001/500000y^{2}$

–

1600

$f_{2}(x, y)=5y(x^{4}-1000000003/125000x^{322}-2Xy$$-14999999995499999997/25000000\mathrm{o}00X^{2}+100\mathrm{o}000003/125000xy^{2}$$-399999998500000\mathrm{o}001/1250000x+1/5y^{4}$$+4999999998499999999/25000000000y^{2}+1199999999/25)$

次分数変換を適用したものを $g_{1}((0)vu,),$ $g(20)(u, V)$ とすれば
$g_{1}^{(0)}(u, v)=u^{5}$–

3. $25758u^{4}$–

0.757576 $u^{3}v^{2}+3.78788u^{3}+2.27273u^{2}v^{2}$$-1.81818u^{2}+9.4697e-18uv4$$-9.4697e-18v4+0.757576v2$$g_{2}^{(0)}(u, v)=v(u^{4}$

–

–

–

2. $27273uv^{2}+0.30303u$
0.0151515

3. $13043u^{3}+0.00\mathrm{o}\mathrm{o}\mathrm{o}000543478u^{2}v^{2}+3.3913u^{2}$

144$-0.0000000108696uv^{2}-1.3913u+5.43478e-26v^{4}$$+0.00000000543478v2+0.130435)$となる。 $g_{1}((0)vu,),$ $g(20)(u, V)$ の数値解を表 2 に示した。 また終結式 $R(u)$ は$R(u)=-u^{25}+21.5184u^{2}-4220.987u23+144097u^{22}$–6695 $57u^{21}+23585.8u^{2}0$-65419 $.6u^{19}+$ 146485 $0u^{18}-269338.0u^{17}+411439.0u^{1}-6526304.0u^{15}$+566510$0u^{14}$–514342 $0u^{13}+393938.0u^{12}$–254014 $0u^{11}+$ 137308$0u^{10}$$-61807.1u^{9}+22948.1u-86936.99u^{7}+1677.78u-6317.149u^{5}$+45 $3807u^{4}-4.69812u3+0.328522u2-0.0137481u+0.000257776$である。 したがって$res(1)=-3.88105\cross 10^{-15}$であり、 $s=21$ であるから減次は可能である。
.
$g_{1}^{(0)}(u, v),$ $g_{2}(0)(u, v)$

を 1 度減次したものを$g_{1}^{(1)}(u, v)=u^{4}$–$g_{1}^{(1)}(u, v),$ $g_{2}(1)(u, V)$とすれば

2. $25758u^{3}-0.757576u^{2}v^{2}+1.5303u^{2}+1.51515uv^{2}$$-0.287879u+9.4697e-18v4-0.757576v2+0.0151515$$g_{2}^{(1)}(u, v)=v(u^{3}$–

2.13043 $u^{2}+0.00000000543478uv^{2}+1.26087u$$-0.00000000543478v-20.130435)$である。

もう 1 度減次したものを$g_{1}^{(2)}(u, v),$ $g_{2}(2)(u, V)$とすれば$g_{1}^{(2)}(u, v)=1.0u-3758u^{2}-0.7571.25576uv2+0.272727x+0.757576v2$$g_{2}^{(2)}(u, v)=y(1.0u^{2}-1.13043u+0.00000000\bm{5}43478v2+0.130435)$–

0.0151515

145
v),$
V).\text{とすれば}$となる。 さらにもう 1 度減次したものを $g_{1}^{(3)(3)}(u,$g_{2}(u,$g_{1}^{(3)}(u, v)=u^{2}-0.257576u-\mathrm{o}.757576v2+0.0151515$$g_{2}^{(3)}(u, v)=v$(u–0.130435)

である。 これら減次をした方程式を解いたときの数値解を表 3 に示す。

7. おわりに
連立代数方程式の近接根が通常の計算で分離できない場合には、 ここで報告したような次分変換を適用すれば確実に分離できる。 さらに、近接の度合いが強かったり、近接根
以外の根の数が大きければ、減次が可能である。数値例からも分かるように、追跡するパスの本数が大幅に減少し、 したがって計算時間が短縮されていることが分かる。

参考 ‘文

献

[1] H. Kobayashi&H. Suzuki. : The multiplicity of a solution of a system of algebraic equations,
Proc. of the 1992 International Workshop on Mathematics Mechanization, pp.53-64.
[2] H. Kobayashi, H. Suzuki. &Y. Sakai. : Numerical calculation of the multiplicity of a solution
to algebraic equations. Mathematics of Computation (掲載予定)[3] H. Kobayashi, H. Suzuki. &Y. Sakai. : The multiplicity of a solution of a system of algebraic
equations II, Proc. of the 1994 Winter orkshop on Computer Algebra , pp.11-15.
$\acute{\mathrm{W}}$[4] 小林, 鈴木, 酒井 : 分数変換による近接根の分離について, 数式処理 vo1.2 no 2pp.2-7 $(1993)$[5] H. Kobayashi, H. Suzuki. &Y. Sakai. : eparation of close roots by linear fraction transformation, Proc. of ASIAN symposium on computer mathematics, pp.1-10 (1995)$S$[6] 鈴木, 小林 :-次分数変換を利用した連立代数方程式の高精度計算法, 第 53 回情報処理学会全国大会講演論文集 1 巻 PP.63-64 (1996)

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