平成 25・26 年度自己点検・評価の概要

東京歯科大学は、超高齢社会の中で活躍できる人間性豊かな歯科医療人を養成すべく、建学の理念を継承しながら歯科大学としての使命を果たすために、高機能で先導性のある歯科大学を目指している。平成 22 年、創立 120 周年の記念事業として、メインキャンパ
スを建学の地である水道橋に移し、水道橋、市川、千葉の 3 拠点がこれまで以上に一体となって歯科医学・医療の更なる発展に寄与する体制の整備を進めている。
さいかち坂校舎は平成 24 年 2 月に竣工し、平成 24 年度に新入生を迎えた。水道橋病院を含む本館の改修工事は平成 25 年 2 月 28 日に完了した。新館は平成 25 年 7 月に竣工し、水道橋校舎竣工記念式典・祝賀会を平成 25 年 8 月 31 日に挙行して、9 月に開校式を実施した。平成 26 年度には、すべての学生が水道橋校舎で学ぶ体制が完成した。平成 25 年
11 月 21 日に開催された第 684 回理事会では、二次計画として水道橋校舎本館改修及び西棟建設計画が承認され、平成 26 年 11 月に着工した。
また、大学に求められるグローバル化に対応すべく、引き続き教育・研究・診療の各分野において国際交流を推進している。
この 2 年間の行動目標として、以下の 5 項目を設定した。
1) 大学の水道橋移転計画を着実に遂行する。
2) 教育では、学生に対して移転による余計な負荷を与えないように、各学年ともカリキュラムに基づいたきめ細やかな教育を行う。そして、多くの優秀な歯科医師を輩出することによって、受験生にとって魅力ある歯科大学として本学の特色をアピールする。
3) 研究では、口腔科学研究センターを研究拠点に総合的な研究に取組み、学界と社会に貢献する。
4) 病院では、地域医療への貢献に取組むと同時に、学生の診療参加型臨床実習をより充実させる。
5) 学外諸機関との連携により、教育・研究・臨床の更なる発展に努める。
以下に、平成 25, 26 年度の自己点検・評価の概要を示す。
1. 理念・目的
1) 現状の説明
歯学部・歯学研究科ともに、建学の精神と教育の理念・目的を踏まえた教育目標を設定しており、優れた歯科医師、歯科医学に関する教育者、研究者等の人材養成を目指すとともに、大学の理念・目的・教育目標について、ホームページや大学案内等で周知を図っている。
2) 効果が上がっている事項
本学の教育理念・目的・教育目標は大学ホームページや大学案内等で広く公表しており、特に建学の精神である「歯科医師たる前に人間たれ」に示される人本主義の教育理念は、教職員や学生、受験生等に広く認識されていると考えている。
3) 改善すべき事項

最近、他学出身者の大学院生が増加しつつあることから、他学出身者の本学教員や大学院生を通じて彼等の母校にも歯学研究科の情報提供に努める必要がある。
2. 教育・研究組織
1) 現状の説明
歯学部については、平成 26 年度からすべての学年の学生が水道橋校舎で学ぶ体制が完成した。さいかち坂校舎は第 1, 2 学年、新館は 3, 4, 6 学年、本館は第 5 学年が主として使用している。教育にあたる講座・研究室は、ほとんどが本館に配置されており、専門科目の一部が新館等に、教養科目はさいかち坂校舎に配置されている。このため、学生はオフィスアワーを利用した質問が容易に行え、充実した学習支援体制となっている。
口腔科学研究センターは、平成 25 年度から研究施設を集約して各講座の指導教員及び大学院生が同じスペースで研究を行える体制とした。このことによって、トランスレーショナルリサーチや学際的研究など、所属講座・研究室にとらわれない教員組織編成による研究が行いやすくなった。前回の大学基準協会による認証評価後の改善報告書検討結果で指摘され、平成 23, 24 年度の自己点検・評価の概要でも改善すべき事項に挙げた、「講座を越えた組織的な研究指導体制とはいいがたい」体制が改善されるものと期待される。
歯科医学教育開発センターは、学生ごとや教科ごとの成績分析などの IR 業務に力を入れており、順調に成果が現れている。
口腔がんセンターは、平成 24 年度から「がんプロフェッショナル養成プラン」の第 2期プロジェクトとして慶應義塾大学を中心に、本学を含め国内 10 大学 15 研究科が参画している「文部科学省がんプロフェッショナル養成基盤推進プラン」において、本学の拠点施設としての役割を果たしている。歯学部学生の教育の場のみならず、歯学研究科に口腔がん専門歯科医師養成コースを設置して大学院生の研究及び研修の場としても十分に機能している。
2) 効果が上がっている事項
平成 25 年度、26 年度ともに、歯科医師国家試験では全国 29 大学（国公立含む）中で合格率、合格者数ともに 2 年（通算 4 年）連続 1 位の成績をあげることができ、教育の成果が現れているものと考えている。
歯科医学教育開発センターと口腔がんセンターはその目的を十分に果たしていると考えている。
3) 改善すべき事項
口腔科学研究センターは本学の研究拠点の役割を果たしており、講座横断的な指導体制が整いつつあるので、できるだけ早期に充実を図る。
3. 教員・教員組織
1) 現状の説明
歯学部の教員数は、平成 25 年度が 310 名（在学者数名（在学者数818 名）、平成 26 年度が 307828 名）であり、いずれの年度も専任教員一人あたりの学生数は 2.6〜2.7名程度と極めて少ない数であった。歯学研究科の教員数は、平成 23 年度が 172 名（在学者数154 名）、平成 24 年度 165 名（在学者数156 名）であった。

教員の採用・昇任については、「教育職員選任規程」に基づき、教授会・人事委員会において、厳格な選考を実施している。特に准教授以上の選考の際には一部公募制を導入していることに加えて、教員の能力・資質を適切に判定するため、選考委員会におけるヒアリングを重視した審査を行っている。また、全教員に任期制を適用し、再任基準に研究業績等の課題を設けている。
教員の資質向上策については、カリキュラム研修ワークショップ等の様々な FD 活動によって教員の教育能力を育成するとともに、授業方法の改善を定期的に図っている。加えて、学内では「学長奨励研究論文賞」及び「学長奨励研究助成」という制度を設け、研究の更なる質的向上を目指している。
2) 効果が上がっている事項質の高い教員を採用し、充実した FD 活動を推進することで、きめ細かな教育が実践できる教育体制が整えられている。この結果は、教育のアウトプットとしての国家試験合格率等に現れている。
研究においては、優秀な研究活動を評価することで、教員がより質の高い研究活動に積極的に取り組み、国際的学術誌へ成果の発表が増加している。
3) 改善すべき事項
女性の専任教員数が少しずつ増加しているとはいえ、未だ十分ではないので、就業規則の改訂も含めて検討する必要がある。
4. 教育内容・方法・成果
1) 現状の説明
歯学部・歯学研究科ともに、教育目標、学位授与方針及び教育課程編成・実施の方針を明示し、大学ホームページ等で広く公表している。学内にはホームページや掲示等で明示・周知し、その具体的な内容について定期的な検証と必要な改善を行っている。
歯学部では、コミュニケーション教育に力を入れたダイアゴナル・カリキュラムのもと、授業科目全体としてのバランスは概ね良いと考えている。歯学研究科でも、コースワークと研究活動によるリサーチワークのバランスに配慮したカリキュラムになっている。歯学部では、平成 24 年度からは、文部科学省教育研究活性化設備整備事業「習熟度混成授業での個に応じた学習実施のためのクリッカーの活用」という取組みを推進している。これ
らの習熟度別クラス編成や補習などの結果、第 3 学年や第 4 学年の総合学力試験の結果でみると、合格した入学試験の違いによる学力差はほとんどなくなっている。また、第 1 学年から第 6 学年までの成績上位者が夏季期間を利用して海外姉妹校の施設見学、学生交流等を行う Elective Study プログラムを実施しており、平成 25 年度は台北医科大学及びコロンビア大学歯学部を訪問し、平成 26 年度は台北医科大学及びタフツ大学歯学部を訪問して、学生交流を行った。
教育方法については、歯学部では、教務部及び歯科医学教育開発センターが中心となって、科目における個々の学生の出席状況や成績、授業評価アンケート内容等を集計し、学務協議会で定期的に必要な改善策を検討している。歯学研究科では、研究実施に際して講座横断的な指導体制が整いつつある。
歯学部では、これらのきめ細やかな教育を実施した結果、第 107 回歯科医師国家試験（平成 26 年 2 月実施）、第 108 回歯科医師国家試験（平成 27 年 2 月実施）において、全国29 大学（国公立含む）中で合格率、合格者数ともに 2 年（通算 4 年）連続 1 位の成績を収めた。
2) 効果が上がっている事項
歯学部では、4 年連続で良好な歯科医師国家試験の成績を収めることができた。留年率も低く抑えられている。歯学研究科では、学位論文のほとんどがインパクトファクターのついた英文雑誌に掲載されている。大学院を 3 年次で修了する者も出てきている。
3) 改善すべき事項
歯学部では、概ね良好な成果が得られている。歯学研究科では、講座横断的な指導体制の充実を図る。
5. 学生の受け入れ
1) 現状の説明
歯学部・歯学研究科とも、アドミッション・ポリシーを明示し、これに基いて公正・適切に入学者選抜を実施しており、歯学部では、平成 25 年度、26 年度とも多くの受験者数を確保することができた。
歯学部・歯学研究科とも、学生の受け入れ方針や選抜基準、選抜方法等の学生受け入れのあり方については、入試検討委員会等で恒常的に検証して翌年以降の改善につなげている。
2) 効果が上がっている事項
歯学部・歯学研究科とも、アドミッション・ポリシーに則して入学者の適性を評価し、優れた資質を持つ入学者を選抜するように努めており、入試検討委員会等での検証などによっても選抜の機能がおおむね適切に機能していると考えている。
3) 改善すべき事項
歯学部では、公募推薦の倍率はやや低い状態が続いている。
6. 学生支援
1) 現状の説明
学年主任・副主任制を初め、様々な修学支援体制と奨学金等による経済的支援体制を整えている。学生への修学指導にあたっては、保護者を対象にした修学指導説明会を開催し、情報の共有化に努めている。奨学金については、学生生活を経済的に援助することを目的とした独自の奨学金制度として、学資の一部を給付する「東京歯科大学特別奨学金」と、学資の一部を貸与する「東京歯科大学貸与奨学金」、提携学資ローン利用者のうち、規定条件を満たした者を対象とした「利子補給奨学金」を設けている。また、非常災害被災等経済的に修学が困難になった学生に対して、学資の全額または一部を免除する「東京歯科大学授業料等減免制度」を設けている。
2) 効果が上がっている事項
留年者などの成績下位者に対する面談、補習・補講等の修学指導により、留年率は低い数値に抑えられている。
3) 改善すべき事項

修学指導に際して、教務部・学生部や学年主任・副主任など一部の教職員の負担が増加しつつあったため、業務の効率化を図り、職員の配置を改善したが、それでも未だ十分とはいえない。
7. 教育研究等環境
1) 現状の説明
大学の水道橋移転に伴い、さいかち坂校舎は平成 24 年 2 月に竣工し、平成 24 年度に新入生を迎えた。水道橋病院を含む本館の改修工事は平成 25 年 2 月 28 日に完了した。新館は平成 25 年 7 月に竣工し、9 月に新館が開校した。平成 26 年度からは、すべての学年の学生が水道橋校舎で学ぶ体制が完成した。いずれの校舎も様々な面で最新の機能を取り入れ、快適な学習環境を提供している。
口腔科学研究センターは、平成 25 年度から研究施設を集約して各講座の指導教員及び大学院生が同じスペースで研究を行える体制となり、研究を進める上でも効果が上がっている。
水道橋病院では、充実した施設・設備を有し高度医療と臨床教育を担う歯科基幹病院となった。一日平均患者数は、平成 24 年度が 528.2 人であったのに対して、平成 25 年度は582.8 人、平成 26 年度は 659.9 人（見込み）と大幅に増加した。医療安全・院内感染予防・個人情報保護等の体制も充実し、臨床教育病院としての機能を十分に果たせるようになった。
市川総合病院では、超高齢社会における歯学部学生の医科教育の充実と、それに加えて研修医や看護師等もトレーニングで使用できるシミュレーターを置いたスキルスラボを整備した。本格的な運用は平成 27 年度からの予定である。
千葉病院では、地域社会への歯科医療の提供病院、さらには専門性の高い歯科病院として、千葉病院の医療連携活動等が着々と成果を上げている。併せて口腔がん検診、摂食嚥下リハビリテーション科の訪問歯科診療など、社会性の高い医療活動が順調に拡大されてきている。このような中で、臨床実習中の学生も地域における歯科医療の重要性を学ぶ場となっている。
2) 効果が上がっている事項
最新の機能を取り入れた水道橋校舎で、教育・研究・臨床・社会貢献の各分野で一層の成果を上げるべく努力していく。
3) 改善すべき事項
公的研究費の獲得が伸び悩んでいるので、大学全体として支援体制の構築等、更に努力する必要がある。
8. 社会連携・社会貢献
1) 現状の説明
社会貢献として、千葉病院や市川総合病院では市民公開講演会やロビーコンサートなどを継続して開催した。水道橋病院では紹介医との医療連携を推進するための症例報告会を開催した。更に口腔外科学講座が中心となって、千葉市の口腔がん検診事業を継続して実施した。

研究面では、私立大学等経常費補助金特別補助「大学間連携による共同研究」において、平成 25 年度から 3 つの研究テーマについて 7 大学・研究機関（慶應義塾大学・大阪大学・岩手医科大学・東京大学・愛知医科大学・（公財）癌研究会がん研究所、他）との共同研究を進め、口腔科学研究センターワークショップにおいてその成果を発表した。また、学外の競争的資金獲得に努めた。
従来から推進しているがんプロフェッショナル養成基盤推進プランの遂行に加え、私立大学教育研究活性化設備整備事業及び基礎・臨床を両輪とした医学教育改革によるグローバルな医師養成事業（歯学教育認証制度部門）が進行している。
平成 25 年度に新たにタフツ大学と姉妹校締結協定を締結し、アメリカ・スウェーデン・韓国・中国・台湾・ロシアの 6 か国 10 大学と姉妹校協定を締結している。
2) 効果が上がっている事項
公開講演会や口腔がん検診事業は毎回多数の参加者があり、大学の社会貢献として効果が上がっている。
3) 改善すべき事項
学外組織との共同研究を更に充実させる。
9. 管理運営・財務
1) 現状の説明
平成 25 年 6 月 1 日付で寄附行為施行細則を改正し、病院担当の常務理事を新設し、業務執行機能の強化を図った。
本法人寄付行為と本学学則とによって、学校法人理事会と学長との間には、権限と責任に明確な分担が設定されており、相互に連携協力しながら、大学の管理運営が行われている。
本学は毎年堅実な帰属収支差額を維持してきており、財政基盤は安定している。
2) 効果が上がっている事項
帰属収支差額が 5%以上で安定している収支状況を維持、発展させていく。
3) 改善すべき事項
事務組織の指揮命令系統にやや曖昧な部分があるので、改善を検討すべきである。
10. 内部質保証
1) 現状の説明
ホームページ上に情報の公表ページを設け、財務情報のほか、教育研究上の情報、就学上の情報を社会に向けて公開している。また、本学の組織・運営及び教育・研究諸活動の現状、社会的評価についても大学評価（認証評価）結果をホームページ上で公開している。
日常の自己点検・評価については、毎月 1 回開催される学務協議会で教育を含む学務全般にわたっての現状分析と必要な改善についての討論がなされ、教務部等の関連部所、あるいはワーキンググループで検討された結果が学務協議会および教授会に答申されて実行と検証を行っている。
平成 21 年度に大学基準協会による大学評価（認証評価）を受審した。そして同年 10 月の実地視察等を経て、平成 22 年 3 月 12 日付大基委大評第 300 号をもって大学基準協会より、本学が「大学基準に適合している」旨の通知と「大学基準適合認定証」が交付された。
本学に対する認定期間は、平成 22 年 4 月 1 日から 7 年間である。総評に関連していくつかの「助言」が付されたが、これらについてはその趣旨に添った改善策を講じ、改善状況を「改善報告書」として取りまとめ、平成 25 年 7 月に大学基準協会に提出した。そして、平成 26 年 3 月に大学基準協会より「改善報告書検討結果」を受けた。概評における「助言を真摯に受け止め、意欲的に改善に取り組んでいることが確認できる。ただし、次に述べる取り組みの成果が十分に表れていない事項については、引き続き一層の努力が望まれる。」との評価がなされた。これらは、歯学研究科の成績評価基準および研究指導体制と学長の権限内容に関する事項であり、現在、ほぼ改善されたと考えている。平成 27 年度に自己点検・評価を実施し、平成 28 年度に大学基準協会による大学評価（認証評価）を受審する予定である。
2) 効果が上がっている事項
自己点検・評価体制については、現状である程度の効果が得られている。
3) 改善すべき事項
大学全体として継続的な自己点検・評価体制の更なる充実を図るべきである。