エコ・コミュニケーションの現在と情報化・消費社会の未来

加藤貞通（主題）情報化・消費社会の根本的性格から発生する経済とエコロジーに関わる問題をコミュニケーションの問題として捉え、その現状を明らかにするとともに、既に現れつつある、問題解決の可能性を開く未来社会のイメージを探る。

１．情報化・消費社会 (information-driven consumer society) を考える
資源とエネルギーの大量消費・大量廃棄と構造的に固く結びついた現代の消費社会は必然的にエコロジーに関わる問題をますます深刻にしている。世界人
口の 20 パーセントに過ぎない消費社会が、様々な自然資源の約 80 パーセントを消費する（例えば、世界のエネルギー消費の 75 パーセント、アルミ消費量は 86 パーセントを先進工業国の消費社会が占める）ことが明白に示すように、生活水準・貧富の差には大きな開きがある。この偏った世界の経済システムの両端で、つまり豊かな消費社会では浪費が、また貧困社会では欠乏が、環境問題を生み出し続けている。それにもかかわらず、競争的市場経済のなかに組み込まれているがために、消費社会を構成する豊かな「先進国」は未だに経済成長を国家の方針として掲げ続け、他方の「発展途上国」は成長する権利を強く主張する。しかし世界全体が現在の先進国並の生活水準に到達すれば自然資源は地球が三つあっても足りないとすらいわれている。前世紀の 70 年代から警告されてきたエネルギー資源の限界は現実的な予測として迫ってきた。
「先進国 (advanced country)」、「発展途上国 (developing country)」という用語は現代世界に広く普及しており便利であるし、さしあたり他にちょうど良い

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表現が見あたらないので本論においても利用してはいるが、これらの用語の普及自体、欧米と日本等の消費社会が進んでいて、他は遅れているという現実認
識と、遅れている世界人口の 80％の人々は当然 20％の消費社会を目指すに違いないという消費社会中心的見方と、経済成長を普遍的価値として捉える価値観を示している。またその一元的世界認識と価値観には、絶大な科学技術信奉が付随していることも特徴的である。現在の消費者階層の国々、いわゆる先進工業国にも貧しい人々や、豊かさや先進性に疑問を抱く人々は多数いるし、工業化による経済成長や新しい技術革新が、貧富の差・南北問題や資源枯渇の問題、またそれにともなう文化・社会的諸問題を解決してくれるとは期待しない人々も多数いる。20 世紀の歴史は、新技術が必ず解決した問題を上回る規模の新たな難問を引き起こしたことを示した。とうてい一元的に世界を捉えるわけにはいかない。自然資源利用技術の革新による効率向上のみに注意を向けていては、経済・社会構造の問題と結びついた環境問題の解決はありえない。テクノロジーに過大な期待を置く「成長」や「発展」の考え方、および先進国・消費社会の「豊かさ」の内実を根本的に問い、それらを称揚するパースペクティヴからいかにして脱するかを考えるべき時である。
情報化・消費社会論議に先鞭をつけたジャン・ボードリヤールは、消費をコミュニケーションとして、すなわち一種の言語活動として捉えることにより新たなアプローチの可能性を示唆した。彼の『消費社会の神話と構造』は、現代の消費の特徴を 3 点指摘している。
（1）消費はもはやモノの機能的な使用や所有ではない。
（2）消費はもはや個人や集団の単なる権威づけの機能ではない。
（3）消費はコミュニケーションと交換のシステムとして、絶えず発せられ受け取られ再生される記号のコードとして、つまり言語活動として定義される。
（ボードリヤール 121）

モノ、つまり自然科学的意味での物質が、使用価値や所有価値を持つのは人々がその機能に注目して評価するからであるが、そのような経済の時代は終わった（1）。また消費は権威を誇示する機能を持つことがあるが、もはや権威誇示機能も古めかしいものになった（2）。消費社会におけるモノは、「絶えず発せられ受け取られ再生される記号のコード」として定義される（3）、と彼は主張

エコ・コミュニケーションの現在と情報化・消費社会の未来227した。なかでも特に注目を集めた（3）の消費の定義は、「情報による消費の創出を常態とする時代」（見田 22）をよく説明する。現代においてコミュニケーションと経済は切り離せない。
情報による消費の創出を常態とする時代の出現をロラン・バルトは「モードの支配力」として説明する。（バルト『モードの体系』）バルトのモード理論によると、20 世紀の始めに登場したＴ型フォードの徹底的に合理化され科学的に管理された大量生産システムは、自動車市場を 18 年間支配したが、1920 年代末ゼネラル・モーターズ（ＧＭ）社の毎年モデルチェンジし広告する戦略に破れた。デザインと広告という情報操作が市場の速度をコントロールする「アクセル」になったのである。
生産部門の合理化ではなく流通部門の情報コントロールが市場を支配し始めたとき、デザインと広告という情報は服飾モードの場合と同様にいくらでも変更・調節可能であるため、潜在的に無限の容量を持つ市場実現の夢が生まれた。
見田宗介は「現代の消費社会のダイナミズムを保証する〈欲望のデカルト空間〉は、欲望が自然から自由であるだけでなく、欲望が文化からも自由であることをとおして実現する」（見田 28）という。こうして情報化・消費社会は、需要の有限性と供給能力の無限拡大性という典型的資本主義の矛盾を克服し、そうすることによって冷戦に勝利し、無限の消費拡大という夢を実現したかに見える。しかし所詮それは幻想である。情報化・消費社会における欲望が自然からも文化からも自由で無限であるにしても、自然界は明らかに有限だからである。以上の情報化・消費社会に関する考察から明らかなことは、環境あるいはエコロジーの問題には、経済と同時にコミュニケーションが深く関わっているということである。
折しもメディア・テクノロジーの目覚ましい発展が、自然な欲望の水準をとうに離陸してしまった情報化・消費社会に、更なる上昇と墜落の危機感、あるいは行き詰まりの閉塞感をもたらしている。しかしながら、メディア・テクノロジーが欲望を煽る機能を持つとすれば、同時に、欲望の対象を転換したり、抑制したりする機能も持つことも十分考えられよう。多数の大きな障害はあるにせよ、世界が再び自然な水準への軟着陸に向かって降下する新たな展開の可能性が、僅かながらも、そこにはある。新たな可能性の鍵は広い意味でのコミュニケーションのなかに見つかるのではないだろうか。広い意味でというのは、モノの交換・流通、すなわち経済をも含む意味でのコミュニケーションである。

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２．コミュニケーション論の原点に遡る
新たな展開可能性の手がかりを探すために、コミュニケーション論の元祖と見なされるジョージ・Ｈ・ミード（1863-1931）の主張を見てみよう。本論が主張するエコ・コミュニケーション論にとって、ミードのコミュニケーション論は、人間社会の言語によるコミュニケーションを特別扱いしたり、人間社会のみに注意を限定しない点で魅力的である。ミードは、A.N.ホワイトヘッドの自然哲学から「自然とは、自然のなかに存在する諸々のパースペクティヴの組織化である」という相対性理論に基づく自然概念を取り出す。そこでミードは、時間的な構造、すなわちプロセスとしての有機体が抱く時間的パースペクティヴを空間のなかに取り込み成層化した自然という自然観を得るに至る。
生物学は、それらのパースペクティヴを、個体と環境という観点から取り扱ってきた。また生態学においては、諸環境の組織化が取り扱われている。しかし、生物学は、絶対空間・絶対時間のなかにある物質粒子という世界に譲歩してきた。
しかもその物質粒子の世界は、有機体のどんな環境やどんなパースペクティヴとも独立に存在する世界なのであった。［これに対して］ホワイトヘッド教授は有機体の概念を、どんな統一構造も含むように一般化する。そしてその統一構造の性質は、その構造がそれ自身であるための期間を要求するのである。したがってその統一構造は、空間的な構造であるだけでなく、時間的な構造、すなわち一つのプロセスでもある。そのような構造は、それがどんなものであれ、自然を、その交差によってその［構造自身の］パースペクティヴへと成層化し、〔時間と空間が区別されない〕諸出来事の一般的な推移から、その構造自身の永遠的空間とその構造自身の時間とを分化させる。
（ミード 96-97）

この自然観は彼のユニークなコミュニケーション論の土台として極めて重要である。「社会的行動主義」の名称にふさわしく、彼のコミュニケーション論は自分の行動に反応して他者が示す「他者の態度」から始まる。しかも「他者の態度」の例として最初に取り上げられるのは、犬の表情である。人間ではなく動物同士の「身振り (gesture)」という観察可能な他者の態度からミードのコミュニケーション論が始まること、しかも行動主義一般のように、外面への注目に留まるのではなく、彼のコミュニケーション論は続いて内面性の考察に移る。 意味は本質的に他者との相互的関係性において成立し、意味をともなうコミュニケーションのなかで自我(self)が形成される。すなわち「個人は意エコ・コミュニケーションの現在と情報化・消費社会の未来

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味のコミュニケーションを通して他者の態度、自分に期待されている役割を自己の内部に客我（me）として取り入れ、それに反応し、働きかける主我（I）との内面的対話、両者の統合によって社会的自我がつくられる」という。（林進「コミュニケーションと人間社会」林 8）
人間的知性が生じるのは、次のようなコミュニケーションの初期的段階である。
すなわち、その段階においては、〔一方で〕有機体が自分自身のなかに他者の態度を呼び起こし、そのようにして自分自身に話しかけ、かくして自分自身にとって客体になる、つまり自我になり〔他方で〕他我が、自我を構成するのと同種の行為の内容によって構成される、そのようなコミュニケーションの段階である。
この過程から思考が生じる。（ミード 104）

コミュニケーション成立の出発点である「他者の態度」は明白に自然のなかにある。その点を彼が強調する訳は、二元論を乗り越え、内と外の関係性を確実に成立させることが彼にとって重要だからである。
自然の感覚的諸性質は自然のなかに存在するが、しかし、それらの感覚的諸性質は、動物諸有機体との関係においてのみ存在している、・・・このようにして、二元論の学説が意識に追放したすべてのものを、自然のなかに回復することが可能になる。
（ミード 107）

このプロセス、すなわち、あるパースペクティヴが客観的であることをやめる、言いかえれば主観的になり、そして共通の新しい諸精神と新しい共通の諸パースペクティヴが生起する、そのようなプロセスは、自然における諸パースペクティ
ヴの組織化の実例、自然の創造的前進の実例である。
（ミード 108）

パースペクティヴが客観−主観−客観と転換し、共通の新しい諸精神と新しい共通の諸パースペクティヴが生起する、そのようなダイナミックなコミュ
ニケーションの原理には、20 世紀末から続く果てしなくもつれた記号論的議論には欠けたバイタリティが籠もっている。「自然の創造的前進」に人間の主観が関与することの理論化は、正に現代の環境主義が求めているものといえよう。

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1960−70 年代、アメリカの社会学、社会心理学においてミードのシンボルによる相互作用の考え方が復活し、Ｈ．ブルーマー他の「象徴的相互作用派(symbolic interactionist)」と呼ばれる人たちが登場した。彼等は、社会に対する個人の自発性、主体性、創造性を強調した。最近はしかし、ミードは方法的個人主義を排除したとする観点から象徴的相互作用派に対する批判も出されている。（相田敏彦「社会的コミュニケーションの理論」林 39）
３．人間存在の風土的規定について
ミードの方法的個人主義排除と関連してオギュスタン・ベルクと和辻哲郎の風土論は興味深い。和辻は「土地の気候、気象、地質、地味、地形、景観などの総称」としての風土は、人間が己を見いだす仕方であると規定したうえで、「ここに人間と呼ばれるのは単に〈人〉(anthropos, homo, homme, man, Mensch)ではない。それは〈人〉でもあるが、しかし同時に人々の結合あるいは共同態としての社会でもある」と述べている。（和辻18）彼の風土論は、ハイデッ

ガーが人の存在構造を時間性としてとらえたことに対して、なぜ同時に空間性が同様に根元的な存在構造として活かされないのか、と疑問を抱いたことに発するという。和辻は、ハイデッガーが人間の主体的存在構造を時間性と捉えるに留まったのは、彼の Dasein が個人に過ぎなかったからであるとし、共同態という考えに至る。
人間存在は無数の個人に分裂することを通じて種々の結合や共同態を形成する運動である。この分裂と合一とはあくまでも主体的実践的なものであるが、しかし主体的な身体なしに起こるものではない。従って主体的な意味における空間性・時間性が右のごとき運動の根本構造をなすのである。
（和辻 19）根源的なレベルにおける時間と空間の相即不離を理解するには「主体的な身体」に着目する必要があるという指摘も貴重である。
ただし人間存在が風土に規定されると述べる時に、環境決定論および文化決定論的な誤謬に陥る危険がある。その両方の危険を慎重に回避しながら、オギュスタン・ベルクの風土論『風土の日本』は、実証主義が主観と客観を決定的に分離し、前者を後者に従属させてしまった袋小路を乗り越える努力をしている。ベルクは先ず三つの自明の命題を確認する：（1）風土は自然的であると同エコ・コミュニケーションの現在と情報化・消費社会の未来

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時に文化的である。（2）風土は主観的であると同時に客観的である。（3）風土は集団的であると同時に個人的である。そのうえで、風土考察に固有な次元として「通態的」(trajectivité) という概念を提唱する。
風土は「通態性」trajectivité として、すなわち風土を構成する諸項間の「相互生成」（ピアジェ）として、またそれらの項のあるものから他のものへの「可逆的往来」（デュラン）として考察されなければならない。この永続的な「通態」
trajet から、常に精気に満ちた交差からこそ、生態学的・技術的・美的・概念的・政治的等々の性質を同時に持つ種々の営みが織り成され、そこからある一つの風土が作られるのである。（ベルク 185）

このような多層的かつ相互的な影響関係は、ミードのコミュニケーション論に共通している。
４．エコ・コミュニケーション論の三レベル
現代の環境倫理学の草分けアルド・レオポルド（1887-1948）は、「土地倫理(land ethic)」を唱えた。彼は、倫理が適用される共同体の範囲は時代の進展と共に拡大し、今や人間の共同体の枠を越え、土壌や水、動植物等々、その土地の生態系全体に拡がった；人間はその土地の共同体を構成する 1 メンバーにすぎないと主張し、「土地倫理」の基本理念を次のように説いた：「適切な土地利用のあり方を単なる経済的問題ととらえる考え方を捨てることである。一つ一つの問題点を検討する際に、経済的に好都合かという観点ばかりから見ず、倫理的、美的観点から見ても妥当であるかどうかを調べてみることだ。
物事は、生物共同体の全体性、安定性、美観を保つものであれば妥当だし、そうでない場合は間違っているのだ、と考えることである。
（レオポルド 349）

「土地倫理」はこのように生態系に判断の基準をおく生態系中心主義の典型である。以後、生態系（／生命）中心主義か、人間中心主義か、あるいは人間非中心主義か、等々の論争が繰り広げられてきた。今では、中心の置き場所についての立場はいずれにせよ、狭い範囲の環境に対する影響のみに限定して人間の行動を評価する意見は次第に影を潜め、人間の行動の適否は、将来の世代の232

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人間を含め、人間社会と生態系両方の、広い意味の環境に対する影響を考慮して判断すべきであるという考えが広く共有されるに至った。その意味で現代の環境思想に対するレオポルドの影響は計り知れない。自然環境と人間社会とのコミュニケーションのなかで、まさにミードのいう新しいパースペクティヴが生起しているのである。もっとも、これは環境についての論議が収束しつつあるという意味ではない。とりわけ社会的・文化的要素や地理的要素を考慮すべきだとの観点から説得力のある環境思想が多数唱えられており、むしろレオポルドの時代よりはるかに多岐にわたる専門分野が環境の議論に加わり、議論の方向も意義付けも複雑になった。分野横断的あるいは学際的議論は、環境問題においては不可欠である。
「エコ・コミュニケーション論」は、前述の情況に応じた経済を含む広い意味のコミュニケーション論で、エコロジーに関わる包括的・学際的枠組みとして構想したものである。「エコ・コミュニケーション論」のエコは、エコロジーとエコノミーのエコである。内容は三つのレベルから構成される。第 1 は、社会・文化環境レベル（従来のコミュニケーション論は主にこのレベルを扱う）。第 2 は、第 1 のレベルを包み、それに浸透する ② 自然環境の生態学的・物質的レベル。第 3 は、二つの環境と相互的に形成される ③ 内的・主体性のレベルである。
経済という用語は普通、第 1 レベル、すなわち社会・文化環境における人間活動の一面を指す語として用いられている。第 2 レベル・自然環境における経済、すなわち自然物一切の生成・交流関係を指す用語としては、19 世紀半ばからエコロジー（生態学）という用語が用いられ始め、今日では広く普及している。第 1 レベルと第 2 レベルの二つの経済の相互関係を観察し、両経済の本来の性質や現状を比較する上でこのエコ・コミュニケーションという枠組みは役立つに違いない。第 3 レベルの設定には、環境との相互作用から内面世界・自我が発達するというミードのコミュニケーション論を取り入れる意味がある。
また、第 3 レベル設定の意味は、コミュニケーションという言葉自体が説明してくれる。communicate という語は、例えば『小学館ランダムハウス英和大辞典』では、次の 4 つの定義が与えられている。
1（知識・情報などを）伝える、伝達する、知らせる (impart knowledgeof, make known).

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2（病気などを）うつす、感染させる (impart);（熱などを）伝える(transmit).
3 聖餐にあずからせる、聖体を授ける(administer the Eucharist to).
4《古》共にする、あずかる(share in, partake of).
第 3 レベル〈内面・主体性〉の設定との関連で注目すべき定義は、「3 聖餐にあずからせる、聖体を授ける」と「4《古》共にする、あずかる」である。またコミュニケーション（communication）の語源 (L. communicare) は、「（霊的）交感」（communion）や「共有の、公共の、ありふれた」（common）、「共同体、地域社会」（community）と共通である。エコ・コミュニケーション論の第 3 レベルは、人間の内面・主体性にどのような種類の、またどの程度の「参加する、共有する」意識が形成されているか、環境との関連で何か問題は生じていないかを観測し論じることに貢献するはずである。
５．「環境コミュニケーション」について
すでに「環境コミュニケーション論」という「エコ・コミュニケーション論」によく似た名称のコミュニケーション論が藤江俊彦によって唱えられている。藤江は著書『環境コミュニケーション論』の中で文化人類学者の石毛直道による環境モデルを取り上げているが、そのモデルは「情報環境」、「社会環境」、「物質環境」、「自然環境」の 4 カテゴリーで構成され、それぞれは互いに「コミュニケーションの回路」と「モノの回路」で結ばれ、さらに「経済活動」と「技術」で関係づけられている。（藤江 19）ところが藤江の「環境コミュニケーション論」の場合、「情報環境」、「社会環境」、「自然環境」は「コミュニケーションの回路」で結ばれているので、「環境コミュニケーション論」の扱う対象と見なされるが、他方で「モノの回路」で結ばれる「物質環境」と、「経済活動」「技術」という関係性は対象に入るのか否か定義が曖昧で、実際には、同書の中でそれらはほとんど扱われていない。経済活動や技術が視野に入らないとすれば、現代の消費社会を論じる枠組みとして物足りないといわざるを得ない。ただし、同書の第 6 章は「企業と環境マーケティング」と題されていて、企業の経済活動の一面を扱っている。その中で「環境マーケティング」とは、CERES 原則から発展的に産み出されたもので、従来の市場開発の意味のマーケティングが、地球環境に配慮し関連する要因が含むようにどんど

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ん拡大された結果、ついに未来志向の「グリーン（／ソーシャル）・マーケテ
ィング」という積極的考え方に発展したことが解説されている。コミュニケーションは「環境マーケティング」の一部として位置づけられ「マーケティン
グ・コミュニケーション」と呼ばれている。「環境マーケティング」の解説は大いに参考になるが、「環境コミュニケーション」という名称が混乱を引き起こさないか懸念される。というのは藤江の唱える研究分野としての「環境コミュニケーション論」とは別に、事業者による経済活動の一領域を指す「環境コミュニケーション」という用語が台頭しているからである。
現在「環境コミュニケーション」(environmental communication) は、事業者の環境負荷低減の努力を社会に対し公表する広報活動を指す用語として用いられている。「環境コミュニケーション」の最も重要な手段は「環境報告書」と呼ばれている。2004 年、環境省から「環境コミュニケーションの更なる広がりを目指して」と題する中央環境審議会の具申が発表された。これはこの年制定された法律「環境情報の提供の促進等による特定事業者等の環境に配慮した事業活動の促進に関する法律」 (環境配慮促進法、2005 年 4 月施行予定)の概要を述べた文書である。「更なる広がりを目指して」という表題が示すように、既に民間の事業者（企業）の間に普及している「環境コミュニケーション」を環境省が定める「特定事業者」（省庁や政府関係機関）にも広めるため、「環境報告書」作成を義務づけようとするものである。民間ではどのくらい普及しているかといえば、2003 年度の統計では 734 社が「環境報告書」を発表したといわれている。
「環境報告書」の発端は 1989 年 3 月に起きたバルディーズ号原油流出事故である。生態系と経済活動およびコミュニケーション活動の関係に重大な懸念を抱いた投資家の国際的グループが、企業が環境保全のために遵守すべき 10原則（セリーズ原則）を産み出し、更にその環境負荷低減の原則が 90 年代に企業の「環境報告書」や「環境コミュニケーション」へと発展したのである。
90 年代後半から日本を始め世界の大企業と中規模企業の多数が「環境報告書」を公表し、パンフレットやインターネットなどにより「環境コミュニケーション」を実施するようになった。経済協力開発機構 (OECD) や国連 (UN)の後援を受け今後も増加しそうな勢いである。日本において政府関係機関に「環境報告書」提出を義務づける政策は、この流れに沿ったものである。これまで「環境報告書」は自主基準で制作されていたが、まもなく国際標準化機構

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235（ISO）の環境国際規格（ISO14000）のシリーズに、「環境報告書」の国際基準が作られることになっている。
「環境コミュニケーション」をめぐる動向は、メディアと市場経済活動とエコシステム関係の密接な連動の実態と、消費者=市民の対応の難しさを示唆している。エコロジーとコミュニケーションに対する配慮を欠いた企業活動に未来はありえないとの認識が急速に拡がっているからには、「環境コミュニケーション」は今後ますます盛んになるだろう。しかし「環境コミュニケーション」は、いわば企業の、あるいは事業者の、自己宣伝にほかならない。「環境コミュニケーション」は事業者の選別にいくらか貢献するかもしれないが、それによって市場に対する安心感が演出され、消費社会と中間階層および貧困階層も含めて、消費活動が刺激された場合、世界の消費合計は本当に持続可能なレベルにまで低下するのだろうか、という疑問は消えそうにない。それにまた、様々なメディアによる商品購買欲をそそる刺激と市場の環境面での自己正当化の情報の氾濫の中で、社会・文化環境も自然環境も、ますます鮮やかな強いイメージで目を引きつける反面、ショーにすぎないのかもしれない、長続きはしないかもしれない、という不確実さも増している。そのような環境の不確実さは、情報化・消費社会の人間たちの自己意識内に作用し、主体性の不確実さ誘発する恐れもある。
６．新しいコミュニティと脱市場の試み
情報化・消費社会に対する懸念の深まりにともない、オールタナティブな社会の模索はすでに始まっている。懸念は 2 種類に大別できそうである。一つは環境と市場経済は本当に両立可能だろうかという懸念。もう一つは、環境と自己存在との関係性の不確かさに関わる懸念である。
こういった懸念、いわば市場システムに対する不信に対応して、様々な試みや理論が唱えられている。前章でとりあげた「環境コミュニケーション」はその一つで、市場の信頼回復の努力と見なすことが出来る。著名なドイツの環境学者エルンスト・フォン・ワイツゼッカーは、エイモリー夫妻との共著書『ファクター4：豊かさを 2 倍に、資源消費を半分に』（省エネルギーセンター，1998）のなかで、エネルギーと資源の生産効率を 50 年以内に 4 倍にし、少ない資源消費で非物質的な豊かさを 2 倍に増す構想を打ち出している。そこには地球環境・資源問題およびそれと連動する南北問題を解決するための環境税政236

加藤貞通策、また貧富の格差の問題に関わる福祉政策が提案されている。世界の環境危機を招いたのはヨーロッパの拡大だとの認識に立つ強い責任感に裏打ちされた先駆的・積極的主張である。生産効率 4 倍増でも未だ足りないという主張もある。フリードリッヒ・シュミット・ブレークは著書『ファクター10：エコ効率革命を実現する』（シュプリンガー・フェアラーク東京、1997）において、全世界の資源消費量を半分にし、なおかつ OECD 諸国の現在の生活の質を保つには資源生産性を 2050 年までに少なくとも 10 倍以上に高める必要があると主張している。どちらの提言もその実行には世界規模の大変な努力と強い意志を必要とするであろう。
ファクター4 とファクター10 の主張を土台に、社会科学者・広井良典は「定常型社会」という構想を提唱している。
「定常型社会」の 3 つの意味とその条件／根拠● 第一の意味「マテリアルな（物質・エネルギーの）消費が一定となる社会」（＝脱物質化）←情報化（情報の消費）や「環境効率性」の追求を通じて● 第二の意味「（経済の）量的拡大を基本的な価値ないし目標としない社会」（＝脱量的拡大） ←「時間の消費」を通じて● 第三の意味「〈変化しないもの〉にも価値を置くことができる社会」←「根元的な時間の発見」を通じて（広井『定常型社会新しい「豊かさ」の構想』161）第一の意味はすでにワイツゼッカー等の提言に盛り込まれていた。広井の構想の注目すべき点は、第二，第三の意味である。広井によると、「〈成長に向けての社会全体の編成・統合〉という強い推進力ないし急進的な目標が（これまでのように）機能しなくなれば、社会が〈中央集権的〉でなければならない理由はどこにもなくなる」という（広井 165）。確かに、経済の量的拡大（成長）を基本的な価値としない社会であれば、世界市場での生き残りに躍起になり、全国民を経済成長に駆り立てる中央集権的システムは必要なくなる。そしてその時には「〈変化しないもの〉にも価値を置くことができる社会」が可能であろう。具体的にイメージされているのは、自立的な個人が自発的に造り参加していく「新しいコミュニティ」である。広井によると、伝統的な共同体が近代

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以降、一方では「市場／個人」による「私」の領域、他方で「政府」による「公共」領域に 2 極化したが、今や様々な形のコミュニティが 2 極の中間に「共」の領域として生まれつつあり、「私−共−公」の構造が現れているという。
中間の「共」の領域＝ボランティア的性格の新しいコミュニティでは、近代化にともなって失われた伝統的社会の相互扶助的なサービスが復活し、また市場から分離した疑似市場が形成されて介護ニーズ等の対人社会サービスが行われるという。しかも「新しいコミュニティ」は、現在の一元的市場主義に見られる消費物質・エネルギーの量的拡大追求志向から脱しており、時間の消費と根元的時間の発見に特徴があるという。
しかしながら、この論は「〈成長に向けての社会全体の編成・統合〉という強い推進力ないし急進的な目標が（これまでのように）機能しなくなれば」という仮定の上に築かれている点で極めて心許ない。「経済成長」から「ゼロ成長」に次第に否応なく移行するとしても、〈社会全体の編成・統合〉を緩めたならば GDP が急激に落ち込み国際市場の落伍者になるのではないかとの強迫観念がかえって強まる可能性もある。また広井は、ワイツゼッカーの唱える「非物質的豊かさ」や「福祉社会」の中身を描いているだけだと言えなくもない。
だがそれにもかかわらず、彼の「定常型社会」論は貴重な未来イメージの描写として評価できる。というのは、ヴァーチャルで不確実な環境の中で、分業化・専門化され・個であることを余儀なくされた自己が欠いているものは、まさしくコミュニティに他ならないからである。文化・社会環境との繋がりも、自然環境との繋がりも希薄になり果て、恐らくは環境と自己との関係性が抽象的であっても当然と感じ、関係性の欠如を欠如と意識しない程にまで孤立した、一個の記号のような人間は今日の日本社会では珍しくあるまい。環境と自己とのコミュニケーションが間接的になり、自己存在の根源的関係性意識が希薄になってしまった個人に環境との共感を求める方が無理である。しかもグローバ
リズムに席巻された市場は、ばらばらの個人に他者との私利追求・差異競争を強要するとなれば、自然環境や文化・社会環境の荒廃は当然の帰結である。現在の日本社会がそのような状態であるからこそ、「新しいコミュニティ」を形成しようするモチベーションが多くの人を強く動かしても不思議はない。事実、自立した個人であることを放棄することなく「新しいコミュニティ」形成に参加していると言えそうな人が多数見受けられることは確かである。当てはまる

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ボランティア活動や NGO と NPO の例は枚挙にいとまがない。それらの例は増加しているし、ある程度の成功もおさめている。広井の「定常型社会」イメージに願望充足的要素は容易に見つかるとしても、単なるロマンティックなノスタルジーと切り捨てるわけにはいくまい。
「新しいコミュニティ」形成の具体例を列挙する紙幅はすでに尽きたが、市場から分離した自由な領域を有し、社会環境や自然環境との相互扶助的関係が営まれる脱中央集権的な未来社会というイメージが生まれつつあるらしいことは希望の種である。そのような「新しいコミュニティ」が形成されなかったな
らば、いかに責任感強いヨーロッパを中心とする OECD 諸国が指導性を発揮し、いかに懸命に協力しあったとしても、またいかに優れた科学技術が開発されたとしても「ファクター4」や「ファクター10」の達成は至難と思われるからである。

引用文献
小学館ランダムハウス編集委員会編『小学館ランダムハウス英和大辞典』小学館、1988．
林進編『コミュニケーション論』有斐閣、1988．
ロラン・バルト『モードの体系』佐藤信夫訳、みすず書房、1972.
広井良典『定常型社会新しい「豊かさ」の構想』（岩波新書、2001）

藤江俊彦『環境コミュニケーション論』慶應義塾大学出版会、1997.
フリードリヒ シュミット‐ブレーク『ファクター10：エコ効率革命を実現する』
佐々木建訳、シュプリンガー・フェアラーク東京、1997．
オギュスタン・ベルク『風土の日本』篠田勝英訳、筑摩書房、1992.
ジャン・ボードリヤール『消費社会の神話と構造』今村仁司・塚原史訳、紀伊国屋書店、1979.
アルド・レオポルド『野生のうたが聞こえる』新島義昭訳、講談社学術文庫、1997.
エルンスト・フォン・ワイツゼッカー、L.ハンター・ロビンス、エイモリー・B.ロビ
ンス『ファクター4：豊かさを 2 倍に、資源消費を半分に』佐々木建訳、省エネ
ルギーセンター、1998．
和辻哲郎『風土−人間学的考察』岩波文庫、1979．