禁煙科学 14巻(2020)-06-P1【原著】

日本語版禁煙自己効力感尺度の作成―Smoking Abstinence Self-efficacy Questionnaireの日本語版作成とその信頼性と妥当性の検討―

山野洋一1)2) 濵田咲子3) 岩原昭彦4) 野々口陽子5) 大野太郎6) 島井哲志7) 山田冨美雄7)

要旨

背景：本国は保険診療による禁煙治療を受けることができるようになったことから、禁煙治療に関するガイドラインが整備された。その中で患者の禁煙を促す、再喫煙を防止する要因として自己効力感が注目されている。また、禁煙に対する自己効力感は TTM 理論においても重要な要素となっている。しかし、日本においては禁煙に対する自己効力感を測定する
尺度が見あたらない。そこで本研究は Spek ら(2013) の Smoking Abstinence Self-efficacy Questionnaire(以下、日本
語版禁煙自己効力感尺度と略す)の日本語版を作成し、その信頼性・妥当性を検証することを目的とした。
方法：研究Ⅰは医療従事者 1677 名中 261 名を対象に分析し、日本語版禁煙自己効力感尺度の項目を検討した。研究Ⅱは
Web 調査を実施した一般成人 2055 名中喫煙経験者 535 名を対象に分析した。作成した日本語版禁煙自己効力感尺度の因子
構造を明らかにし、信頼性と妥当性を検証した。質問は日本語版禁煙自己効力感尺度、日本語喫煙意思決定バランス尺
度、行動変容ステージ分類項目等から構成した。
結果：研究Ⅰは I-T 相関分析をおこない日本語版禁煙自己効力感尺度の項目数を厳選した。研究Ⅱの日本語版禁煙自己効
力感尺度の因子分析では原版と同様の 1 因子が抽出された。α係数は.957 であった。また、行動変容ステージの移行に従って、日本語版禁煙自己効力感尺度の得点は系統的に変化した。この結果は先行研究と一致し、日本語版禁煙自己効力感尺度の構成概念妥当性が確認された。
結論：日本語版禁煙自己効力感尺度は信頼性と妥当性を有していることが本研究より明らかになった。しかし、本研究の分析対象者数が結論を言い切るには十分に多いとは言えないことなどから、本研究で得られた知見を参考として、より正確な分析検討を行い、本尺度の信頼性・妥当性をより精緻にする必要があると考えられる。

キーワード：禁煙、自己効力感と誘惑、行動変容ステージ、トランスセオリティカル・モデル

界保健機関枠組条約」（WHO Framework Convention on

１．諸 言

Tobacco Control : FCTC）により、日本においては禁煙
治療に対する保険適応が2006年度より開始された。それ１－１．はじめに2005年2月27日に発行された「たばこの規制に関する世
1)
2)
3)
4)
5)
6)
7)

岡山大学大学院 社会文化科学研究科
立命館大学 衣笠学生オフィス
大山崎町社会福祉協議会
京都女子大学
和歌山県立医科大学 保健看護学部
大阪人間科学大学
関西福祉科学大学に伴って「禁煙治療のための標準手順書」1)、「禁煙ガイドライン」2) 等が作成されるなど禁煙治療に関する標
責任者連絡先：山野洋一(〒700-8530)岡山県岡山市北区津島中3丁目1番1号
岡山大学大学院 社会文化科学研究科
Tel:086-251-7357
E-mail:y-yamano@hotmail.co.jp
y.yamano@s.okayama-u.ac.jp(〒603-8577)京都府京都市北区等持院北町56-1
立命館大学 衣笠学生オフィス
Tel:075-465-8167
E-mail:yamano-a@st.ritsumei.ac.jp
論文初回提出日：2020年4月19日

禁煙科学 14巻(2020)-06-P2

準的な指針が示されるようになった。また、ブリンクマ

力感がある。人がなんらかの具体的な課題に直面した時

ンインデックス (1日の喫煙本数×喫煙年数)は200点以上に、行動が成し遂げられるという期待や実行できそうなでなければ保険診療の対象外であったが2016年より、満自信のことを自己 効力感（self-efficacy）と呼んでい

35歳未満の喫煙者に関しては要件からブリンクマンイン

る。この自己効力感の概念は禁煙できない人たちの効果

デックスが撤廃された3)。

的な介入プログラムを開発することを目的にProchasaka

さらにたばこの害に関する社会的知識の普及により厚生労働省の平成28年国民・健康栄養調査4)によると、本国ら(1983)9)が提唱したTranstheoretical Model(以下TTM理論と略す)に組み込まれている。

の喫煙率は男性29.4％、女性7.2％と報告されている。こTTM理論は行動変容ステージ、行動変容プロセス、意思の10年間をみると男女ともに喫煙率は有意に減少してい決定バランス、自己効力感といった要素が中核を成して

る。

いる。

近年においてはインターネットで「禁煙外来」と検索

行動変容ステージとは行動を変容させるレディネス(準するだけで日本全国の禁煙治療が受けられる医療機関を備性)として、前熟考期(行動を起こしていないし、起こ探すことができる5)。また、本国の禁煙治療が受けられるすつもりもない)、熟考期(行動を起こしてはいないが、施設は増加し続けているとの報告もある6)。このように禁起こすつもりである)、準備期(近いうちに行動しようと煙治療がより身近なものになった一方で、禁煙治療が必している)、維持期(定期的に行動をしているが、まだ始要にもかかわらず治療を受けない患者が存在することがめたばかりである)、実行期(行動が習慣化している)の5

報告されている 。

つの行動変容ステージが設定されている。

7)

本国における保険診療における禁煙治療が受けられる

この行動変容ステージに合わせた介入には行動変容プ

期間は3カ月間で初診、初診から2週間後、4週間後、8週

ロセスがあり、喫煙の場合に表1に示す5つの認知的プロ間後、12週間後の5回診療が標準とされている 。中央社

セスと5つの行動的プロセスに分かれる。主に前熟考期か会保険医療協議会(2009)の報告では禁煙治療による禁煙ら準備期といった行動変容ステージの前期には認知的プの成功率は8割程度と高い治療成績ではあるが、一方で再ロセス、実際に行動を始めている実行期・維持期といっ喫煙してしまう患者も存在することが報告されている8)。

た行動変容ステージ後期には行動的プロセスを用いた介このような禁煙をしようとしない、再喫煙をしてしま入が有効とされている。また、行動変容ステージの進行

う患者の心理として喫煙に対する「誘惑と自己効力感」に影響を及ぼすのが意思決定バランスと「誘惑と自己効が影響している可能性が推察される。

力感」である9-12)。

1)

9)

意思決定バランスには、その行動をおこなうことの１－２．行動変容ステージモデルと禁煙自己効力感
Banduraによって提唱された社会学習理論の中に自己効

表１

Pros（恩恵）とCons(損失)があり、このProsとConsのバ
ランスが逆転することで行動変容ステージが進行すると禁煙における行動変容プロセス ｢Prochasakaら(1997)9)、山野ら(2017)12)を参考に作成｣

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されている。実際に喫煙を含めた12の健康・不健康行動る。また、日本の禁煙治療のガイドラインにおいても患をターゲットとした研究では前熟考期から熟考期・準備者の禁煙に対する自己効力感を高めることは重要とされ期といった行動変容ステージの前期においてProsとConsている。

のバランスが逆転することが報告されている9)。

このように禁煙に対する自己効力感は禁煙開始、禁煙

さらに、この行動変容ステージの進行には「誘惑と自継続に重要な要因であるため、海外では患者の自己効力己効力感」が影響する。行動変容に対する自信が増した感や自己効力感の変化を測定するための尺度が開発されり、行動変容の実践を休もうとしたりする誘惑が弱くなている18)。

ると、行動変容ステージが上がり、反対に、行動変容にしかし、日本の禁煙支援・治療場面において、患者の対する自信を失くしたり、行動変容の実践を休もうとし禁煙に対する自己効力感や、禁煙治療中の自己効力感のたりする誘惑が強くなると、行動変容ステージが後戻り

高まりをアセスメントする尺度は見当たらない。

するとされている13)。

そ こ で 本 研 究 の 目 的 は Spek ら (2013) の Smoking

禁煙においては周囲から喫煙をすすめられるといった

Abstinence Self-efficacy Questionnaire(SASEQ)18) を元障害への克服に対する自己効力感として取り扱われ、禁に、禁煙支援・治療の場面において対象者・患者の禁煙煙に対する自己効力感が高い場合に禁煙に成功する頻度に対する自己効力感をアセスメントできる日本語版尺度が高く（以下、日本語版禁煙自己効力感尺度と略す）を作成す、禁煙を試みた後に再発する頻度が低いことが14-16)

報告されている17)。

ることであった。

実際に日本の禁煙治療の指針を示した「禁煙ガイドラ

２．研 究イン」2)には自己効力感というキーワードの記述が4件あⅠる。ガイドラインでは、禁煙意思のない患者の指導において、「患者の自主的な行動変容の選択や目標設定を促

２－１．目

的

し、小さな目標でもそれを達成できたら誉め、患者の自研究Ⅰは濵田ら(2013)19)、山野ら(2013) 20)で作成した

己効力感を高めるように接するとよい」と記述されてい日本語版禁煙自己効力感尺度を再分析し、質問項目を厳る。

選する予備的研究を目的とした。再分析を行う理由としまた、禁煙の意思のある患者に対する指導として、て は 分 析 対 象 者 に 非 喫 煙 経 験 者 が 含 ま れ る こ と、I-T「自信をもって禁煙に踏み切るため、禁煙に対する自信(Item-Total)相関分析の項目の合計点算出において相関の程度を禁煙後の時間経過を追って自分で評価し、自己を求める項目も含まれると相関係数が必然的に高くなる効力感（禁煙できる自信）の高まりを認識する方法がよといった問題点があった。相関を求める項目を除外した

く用いられる」、「過去の経験を生かして今回の禁煙に合計点により各項目との相関を求める修正済みI-T相関分

踏み切れば、生涯禁煙者になれる可能性が高いことを伝析のほうがより精度が高い分析であることから、再分析

え自己効力感を高めるよう働きかける」、「バレニクリをおこなった。

ンやニコチン代替療法を用いると、禁煙後の離脱症状の緩和のみならず、禁煙に対する自己効力感を高める効果

２－２．方

法

も期待できる」と記述されている。すなわち禁煙治療中

対象者と調査日時・実施方法

だけではなく、禁煙開始、禁煙継続において禁煙に対す対象者は濵田ら(2013)、山野ら(2013)の調査を再分析る自己効力感を高めることは重要であることが述べられした。対象者は保健師・助産師・看護師・准看護師で、ている。

2064名に調査用紙を配布し 1677名から有効回答を得た（回収率81.3%）。

１－３．本研究の目的

調査期間は2013年2月下旬から3月上旬の約2週間で、各禁煙において先行研究からは行動変容ステージに合わ

個人ごとに封筒に入れて各部署の責任者より配付し、無せた介入が重要であること、行動変容ステージには「誘記名で後日研究者が回収する留置き法で実施した。この

惑と自己効力感」が影響することが明らかとされてい調査は他施設との共同研究であった。

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表２ 日本語版禁煙自己効力感尺度の尺度項目

再分析をするにあたってデータのクリーニング作業等をおこなったので、濵田ら(2013)、山野ら(2013)の調査なった。表2のA1～6をセットA、B1～6をセットBとして質問項目を配置した。

とは分析対象者数が異なる。本研究Ⅰでの分析対象者は

教示文は「タバコに関する1～12の文章を読んで、「確分析項目に完全回答のあった喫煙経験者261名(男性45

実にできる(1)」〜「まったくできない(5)」のうち該当

名、女性216名)であった。研究Ⅰの喫煙経験者には過去する数字を○で囲んで回答してください。非喫煙者や、に常 習的な喫煙者 を含むことと した。その理由は、現

現在喫煙していない方も、もしもタバコを勧められたと

在、禁煙している禁煙者であっても再喫煙の可能性があき、どうするかを考えて回答してください。」とし、5件ること、生涯禁煙者は禁煙、喫煙を繰り返して生涯禁煙法を用いた。なお、分析に当たっては得点が高いほど自に至ること 12)、研究Ⅱで行動変容ステージとの関連性を己効力感が低いと概念と相反するので点数を逆転し、分検討する際に禁煙者を含む必要があり、研究Ⅰと研究Ⅱ

析をおこなった。

の対象者の属性を可能な限り同じ条件に合わせる必要が倫理的配慮あるためであった。
調査項目

倫 理的配慮とし て本研究Ⅰは 濵田ら(2013)、山野ら(2013)が学会に発表時に第3著者の当時所属機関の倫理委

調査項目は性別と年齢等の項目、作成した日本語版禁員会の承認を得ている。調査への参加は自由意思である

煙自己効力感尺度、喫煙歴等で構成した。日本語版尺度

こと、無記名に加えデータはすべて統計的処理により個の作成にはSASEQを開発した原著者に連絡を取り、日本語

人が特定されないこと、回答結果や回答を拒否すること

版禁煙自己効力感尺度を作成することの承諾を得た。

で不利益を被らないこと、学会発表等でデータを使用す

日本語版尺度項目の作成には健康心理学の専門家6名でることを書面にて説明をおこなった。今回、データを再検討会を実施し12項目を作成した。原文のSASEQは6項目

分析するにあたっては当時の倫理審査期限を過ぎているから構成されているが、それを参考に表2に示すように1ため、新たに第7著者の所属する機関の倫理委員会の承認項目につき2つで1対の質問項目を作成したため12項目とを得た（承認番号:20-5）。

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最後に相関係数が対で高かった質問項目B1、B2、B3、
分析方法

B4、A5、B6 の ク ロ ン バ ッ ク の α 係 数 を 算 出 し た と こ

質問項目を厳選するため、各項目の得点と12項目の合ろ.958と高い数値を得ることができた。

計点で修正済みI-T相関分析をおこなった。セットA項目とセットB項目の対になる項目において相関係数の比較をおこなった。

２－４．考察

研究Ⅰは濵田ら(2013)、山野ら(2013)で作成した日本
語版禁煙自己効力感尺度を再分析し、質問項目を厳選す

２－３．結 果ることが目的であった。

表3に示すように12項目の合計点は各項目間で強い有意

その結果、修正済みI-T相関分析ではすべての項目が合な正の相関関係が認められた(r=.725～.914, いずれも計点と有意な強い相関が認められたことは項目の整合性

p<.01)。

が高く、各項目が同じ概念を測定する項目群から構成さ相関係数を項目の対別に比較すると「A1.緊張している

れていることが明らかとなった。

ときタバコを吸わずにいられますか」と「B1.気分が落ち

また、質問項目の対ではセットB項目のほうが合計得点

着かないときタバコを吸わずにいられますか」、「A2.腹との相関係数が強いが「B5.高級ブランドのタバコを人かが立っているときタバコを吸わずにいられますか」とら勧められたとき吸わずにいられますか」に関しては「B2.怒りの感情がおさえられないときタバコを吸わずに「A5.好きな銘柄のタバコを人から勧められたとき吸わずいられますか」、「A3.お酒やコーヒが飲める場所でタバにいられますか」を入れ替えて尺度化するのが妥当ではコを吸わずにいられますか」と「B3.喫煙可能な飲食店でないかと考えられた。B5のみを入れ替えた質問項目B1、

タバコを吸わずにいられますか」、「A4.涙が出るほど落

B2、B3、B4、A5、B6の信頼性係数は.978であることからち込んでいるときタバコを吸わずにいられますか」と高い内的整合性が得られる結果となった。

「B4.悲 し い と き タ バ コ を 吸 わ ず に い ら れ ま す か」、

本分析により、当初作成した12項目から6項目に質問項「A6.皆がタバコを吸いながら楽しそうに会話をしている目を厳選することができた。さらに内的整合性の高さかとき吸わずにいられますか」と「B6.喫煙しながら会話がら項目の信頼性を確認することができた。

繰り広げられているとき吸わずにいられますか」の対に実際の禁煙支援・治療を想定した場合に質問項目の多

おいてセットBの相関係数がセットAと比較して合計点と

いアセスメントは医療従事者に使用を懸念されやすい。

の相関が高かった。「A5.好きな銘柄のタバコを人から勧本尺度は6項目に厳選できたことで、より禁煙支援・治療められたとき吸わずにいられますか」と「B5.高級ブランに適応しやすい尺度になったのではないかと考えられ

ドのタバコを人から勧められたとき吸わずにいられます

る。

か」の対においてはセットAの相関係数がセットBよりも合計点との相関が高かった。

表３

日本語版禁煙自己効力感尺度の修正済みＩ－Ｔ相関分析

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図１

行動変容ステージのアルゴリズムについて同様の教示文を用いた。件法に関して研究Ⅰで

３．研 究

Ⅱ

は「確実にできる(1)」〜「まったくできない(5)」と得点が高いほど自己効力感が低いといった概念との矛盾が３－１．目 的
研究Ⅱは項目数を厳選した日本語版禁煙自己効力感尺度の因子構造を明らかにし、尺度の信頼性・妥当性を検あったため、「まったくできない(1)」〜「確実にできる(5)」の5件法に変更した。
行動変容ステージである禁煙ステージは図1に示す山田

証することを目的とした。なお、研究Ⅱの調査は山野ら(2014)22)のアルゴリズムを参考に分類をおこなった。

(2020)21)の調査と同様である。山野ら(2020)21)の調査では倫理的配慮

日本語版喫煙意思決定バランス尺度の信頼性・妥当性の倫理的配慮として調査への参加、および同意に関して検証を目的としたが、本研究では日本語版禁煙自己効力は調査会社とモニタ間で契約されたプライバシー保護の感尺度の信頼性・妥当性を検証するためデータの再分析

規約に従った。また、調査への参加に対する謝礼は調査をおこなった。

会社が定める現金等に変換できるポイント等の取り決めに従って調査会社を通して支払った。くわえて、本研究
３－２．方 法データの公開は日本禁煙科学会の研究倫理委員会の承認

Web調査対象者と調査日時・実施方法

をえた(研究倫理審査2020-7)。

調査はWeb会社に依頼し、2016年3月3～4日に全国の成人男女を対象にWeb調査を実施した。対象者数は2055名

分析方法1)分析対象者および項目分析と因子分析(男性994名、女性1061名)で平均年齢と標準偏差は33.93

研究Ⅱは過去に習慣的な喫煙経験があり、分析項目に±4.03歳であった 21)。この中で研究Ⅰと同条件の対象者

欠損がなかった535名(男性343名、女性192名、34.29±

を本研究の分析に用いた。

3.96歳)を分析対象とした。日本語版禁煙自己効力感尺度

分析項目の各項目の信頼性、回答の正規性に問題がないか項目分

調査項目は性別と年齢、喫煙歴等の属性、作成した日

析をおこなった。因子分析は項目分析により、整合性、

本語版禁煙自己効力感尺度、日本語版喫煙意思決定バラ

回答の正規性が認められた項目のみを分析項目とした。

ン ス 尺度 21)、行 動 変容 ステー ジ、禁 煙に 対す る メリ ッ2) 日本語版禁煙自己効力感尺度と行動変容ステージ・喫

ト・デメリットに関する自由記述等から構成した。

煙意思決定バランス尺度との関係

本研究では研究Ⅰで作成した日本語版禁煙自己効力感

日本語版禁煙自己効力感尺度の妥当性を検証するた尺度の妥当性を検討するために行動変容ステージとの関め、行動変容ステージとの関連性を調べた。禁煙ステー

連性を分析した。また、日本語版喫煙意思決定バランス

ジとの関連性を調べるため、禁煙ステージを独立変数、尺度との関係性についても分析をおこなった。日本語版

日本語版禁煙自己効力感尺度を従属変数とした分散分析

喫煙意思決定バランス尺度は10項目の喫煙のPros下位尺等をおこなった。喫煙意思決定バランス尺度との関係性

度、10項目の喫煙のCons下位尺度の20項目から構成されを調べるため、相関分析をおこなった。

ている。
日本語版禁煙自己効力感尺度は研究Ⅰで厳選した6項目

禁煙科学 14巻(2020)-06-P7

表４ 日本語版禁煙自己効力感尺度の記述統計量

３－３．結 果対象者を禁煙ステージに分類した結果、各ステージの3-3-1.項目分析と因子分析

対象者数は前熟考期が213名、熟考期が57名、準備期が20

項目分析のため各項目の平均値と標準偏差を算出し、名、実行期が22名、および維持期が223名であった。禁煙

表4に示す天井・床効果の確認をおこなった。すべての項

ステージにおいて準備期、実行期の対象者数は他のス目において天井・床効果は認められなかった。修正済みI

テージと比較して極端に少ないため、ステージの再分類-T相関分析をおこなった結果、6項目すべておいて強い正をおこなった。

の 有 意 な 相 関 が 認 め ら れ た (r=.831 ～.885, い ず れ もp<.01)。

ステージの分類は前熟考期、熟考・準備期、実行・維持期の3つとした。禁煙ステージを独立変数、日本語版禁

因子分析は項目分析の結果から全6項目を分析項目と煙自己効力感尺度を従属変数として1要因の分散分析をし、最尤法のプロマックス回転により固有値1.00以上で行った結果、有意な禁煙ステージの主効果が認められた因子の抽出をおこなった。

(F(2, 534)=118.63, p<.01)。各ステージの日本語版禁煙因子分析の結果、表5に示す1因子が抽出された。1因子

自 己 効 力 感 尺 度 の 得 点 は 前 熟 考 期 で 17.77 ± 6.00の累積説明分散は82.3%であった。因子の解釈には因子負(n=213)、熟 考・準 備 期 で 18.53 ± 4.53(n=77)、及 び 実

荷量.400を基準とした結果、各項目の因子負荷量は.400

行・維持期で25.69±5.94(n=245)であった。

を下回ることはなかった。日本語版禁煙自己効力感尺度

Bonferroni法を用いて下位検定を行った結果を図2に示

は1因子構造とし、後の分析をおこなうこととした。クロした。喫煙の日本語版禁煙自己効力感尺度の得点は前熟

ンバックのα係数は.957であった。

考期から禁煙ステージに合わせて得点が増加し、実行・

3-3-2.日本版禁煙自己効力感尺度と禁煙ステージ・意思維持期においては他のステージと比較して有意な得点の決定バランス尺度との関係増加が認められた。
表５

表６

日本語版禁煙自己効力感尺度の因子分析

日本語版禁煙自己効力感尺度と禁煙決定バラン尺度との相関分析

禁煙科学 14巻(2020)-06-P8

テージの進行により系統的に自己効力感が高まるといった先行研究と一致するものであった9)。
さらに喫煙意思決定バランス尺度との関連性を調べた相関分析では喫煙のPros下位尺度との有意な負の相関が認められた。薬物療法などによって禁煙の自己効力感が高まることで、ニコチン離脱症状に関連すると考えられる「タバコを吸うと緊張が和らぐ。」、「タバコを吸うとリラックスし、気分がよくなる。」といった喫煙によるProsを低下させる可能性が示唆された。禁煙ステージの進行で系統的に得点が変化すること、喫煙意思決定バ

図２ 禁煙ステージ別の禁煙自己効力感尺度合計点

ランス尺度と相関が認められたことはTTM理論の概念と一致しており、日本語版禁煙自己効力感尺度の構成概念妥

日本語版禁煙自己効力感尺度と喫煙意思決定バランス
尺度との相関分析の結果を表6に示した。日本語版禁煙自己効力感尺度と喫煙のPros下位尺度得点とは有意な負の当性を検証できたと考えられる。
本研究により、日本語版禁煙自己効力感尺度の信頼性・妥当性は高いことが検証できた。

相関関係が認められた(r=‐.369, p<.01)。また、禁煙自己効力感尺度と喫煙のCons下位尺度得点とは有意に相関

3-4-2.日本語版禁煙自己効力感尺度の適応可能性と今後関係が低いことが認められた(r=.100, p<.05)。

の課題
最後に作成した日本語版禁煙自己効力感尺度の適応と３－４．考 察課題について考察する。本研究の禁煙ステージの推移に

3-4-1.日本語版禁煙自己効力感尺度の信頼性と妥当性のより系統的に禁煙に対する自己効力感が高まる結果か検証

ら、薬物療法やカウンセリングによって喫煙に対する誘研究Ⅱでは項目分析をおこなった結果、天井・床効果は認められなかった。また、修正済みI-T相関分析でもす惑を避ける自信の程度を客観的にアセスメントすることができると考えられる。

べての項目において有意な相関関係が認められたことか

また、禁煙治療の診療回数に合わせて禁煙に対する自ら、各項目の信頼性が高いことが示唆された。因子分析

己効力感の高まりを患者にフィードバックし、セルフモでは1因子が抽出され、日本語版禁煙自己効力感尺度は1

ニタリングなどによって視覚化することで、さらに自己因子構造であることが明らかとなった。また、各因子内

効力感を高める効果が期待できるのではないかと考えらの項目のすべてが因子負荷量.400を下回ることはなかっれる。

た。更に、その因子構造は原文のSASEQと同様の因子構造

加えて今回作成した日本語版禁煙自己効力感尺度の各が抽出された。これらのことから、精度の高さや、因子

項目から、薬物療法で喫煙に対する渇望が抑えられたと的妥当性の高さが検証された。加え、日本語版禁煙自己しても、感情が不安定になった場合、周囲からの誘惑、

効力感尺度6項目のクロンバックのα係数は.957と高い内喫煙に対する渇望を刺激する場面など、どのような状態

的整 合性を示し、累計 説明分散 も82.3％であるこ とかにおいて患者が誘惑されやすいかのアセスメントし、介ら、尺度の信頼性も高いことが検証された。

入をおこなうことができるのではないかと推察する。

日本語版禁煙自己効力感尺度の妥当性を検証するために行動変容ステージとの関連性を分析した。日本語版禁

それ以外にも再喫煙予防としても活用できる可能性がある。

煙自己効力感尺度の得点は禁煙ステージの進行で合計点

保険適応が可能な禁煙治療は3か月と定められており、が増加していた。日本語版禁煙自己効力感尺度の合計点

その後は薬物療法なしに生涯禁煙者として過ごす必要がは前熟考期、熟考・準備期で低く、実際に禁煙を開始すある。禁煙治療中に患者の誘惑されやすい内容を把握

る 準 備・実 行 期 に お い て 高 い 値 を 示 し た。こ れ は、ス

し、行動変容プロセスの反対条件づけ(喫煙欲求が出現し

禁煙科学 14巻(2020)-06-P9

た際の代替の行動)や、刺激コントロール(喫煙欲求を刺激するような場面や状況を避ける)といった行動を反復

謝 辞

し、成功体験を積むことで再喫煙を予防できるのでない

本研究の研究Ⅱは第7著者に付与された平成27-29年度

かと考えられる。

文部科学省科学研究費補助金(基盤研究B:# 15H03458)に最後に本研究の課題としては、今回の調査では信頼性よる。また、本研究は日本禁煙科学会 第6回禁煙治療研としてα係数による尺度の内的整合性を検証するまでに究会にて優秀演題賞を受賞した「禁煙支援における健康留まった。

心理学的なアセスメントツールの開発－日本語版禁煙自今後、対象者を変えて調査を実施した場合に因子構造等に再現性があるか、再検査信頼性を得られるかを検証

己効力感尺度の開発－」の内容を加筆・修正したものである。

する必要性がある。また、ニコチン依存度との関連性や参考文献

他の自己効力感尺度との併存的妥当性などの検証も必要ある。加えて、禁煙歴の長い喫煙経験者の認知は喫煙未経験者と近い可能性が十分に考えられるため、今後、喫1)

呼吸器学会：禁煙治療のための標準手順書

煙歴や禁煙歴の長さとの関係性を調べるなど、より精緻な尺度にしていく必要性が考えられた。
また、本研究の分析対象者数が結論を言い切るには十日本循環器学会、日本肺癌学会、日本癌学会、日本
初版, 2006.

2)

日本口腔衛生学会、日本口腔外科学会、日本公衆衛生学会、日本呼吸器学会、日本産科婦人科学会、日分に多いとは言えないこと、さらに研究Ⅰの分析対象者

本循環器学会、日本小児科学会、日本心臓病学会、の男女比が女性が男性の4倍であり、日本の喫煙者の現状

日本肺癌学会：禁煙ガイドライン（2010年改訂を反映しているとは言い難いことから、本研究で得られ版）, 2011.

た知見は参考として、今後は分析対象者数を増し男女の人数のバランスも勘案して、より正確な分析検討を行3)

一般社団法人日本禁煙学会：若年者の禁煙治療指針. 日本禁煙学会雑誌, 11(6), 2016：145-151.

4)

厚生労働省：平成29年国民健康・栄養調査

い、本尺度の信頼性・妥当性を検証するべきであると思(http://www.health-net.or.jp/tobacco/product/

われる。

pd100000.html: 2020年2月8日)
5)

４．結 語

ファイザー：すぐ禁煙.jp. (https://sugukinen.jp/:2020年2月22日)

6)

一般社団法人日本禁煙学会：禁煙治療の保険適用施設の増加推移グラフ.

本研究では日本語版禁煙自己効力感尺度の信頼性・妥(http://notobacco.jp/hoken/

当性を検討することを目的とした。研究Ⅰでは予備調査としてI-T相関分析により作成した尺度の項目の厳選をおsuiizu.htm#santeisuii：2020年2月8日)
7)子、竹中晃二：座談会 健康心理学と仕事の未来をこなった。研究Ⅱの本調査では、尺度の因子構造を明ら占う, 竹中晃二編, シリーズ 心理学と仕事 健康心

かにし、信頼性と妥当性の検討をおこなった。
2つの調査を通じて、日本語版禁煙自己効力感尺度の高山野洋一、小賀田真衣、小沼佳代、島袋桂、田中智

理学. 北大路書房, 2017：163-174.
8)

中央社会保険医療協議会：ニコチン依存症管理料算

い信頼性と妥当性が確認された。日本語版禁煙自己効力

定保険医療機関における禁煙成功率の実態調査結果

感尺度を用いることで禁煙支援・治療場面で対象者・患概要（速報）. (http://www.mhlw.go.jp/
shingi/2009/11/dl/s1110-5f.pdf: 2020年2月22

者の禁煙に対する自己効力感の変化を適切にアセスメン
トできる可能性が示された。一方で、ニコチン依存や禁日).
9)Prochaska, J.O., & Velicer, W. F.：The

煙歴との関係性を検討する必要があるなど今後の課題もtranstheoretical model of health behavior

残された。

change. American journal of health promotion,
12, 1997：38-48.
10) Prochaska, J.O., & DiClemente, C.C.：Stages

and Processes of Self-Change of Smoking Toward An Integrative Model of Change.

禁煙科学 14巻(2020)-06-P10

Journal of Consulting and Clinical Psychology
51(3), 1983：390-395.

21) 山野洋一、島井哲志、大野太郎、山田冨美雄：日本
語版喫煙意思決定バランス尺度の作成

11) Prochaska, J.O., DiClemente, C.C., & Norcross,―The Decisional Balance Scaleの日本語版の作成

J.C.：In search of how people change:とその信頼性と妥当性の検討―. 禁煙科学, 14(3),Applications to the addictive behaviors.

2020：1-12.

American Psychologist, 47, 1995：1102-1114.
12) 山野洋一、高橋裕子、山田冨美雄：第6章

22) 山田冨美雄：14章「運動とこころの健康増進」3運

喫煙者動の健康行動（禁煙など）への影響, 岡田真平編,

への健康心理学的援助, 羽鳥健司編, 保健と健康の

健康運動指導士養成講習会テキスト 下, 健康/体力

心理学標準テキストシリーズ 第４巻 臨床健康心理づくり事業財団, 2014：pp.689-695.

学. ナカニシヤ出版, 2017：72-91.
13) 津田彰、堀内聡、金ウィ淵、鄧科、森田徹、岡村尚昌、矢島潤平、尾形尚子、河野愛生、田中芳幸、外川あゆみ、津田茂子：多理論統合モデル（TTM）にもとづくストレスマネジメント行動変容ステージ別
実践ガイド. 久留米大学心理学研究第, 9, 2010：
77-88.
14) Baldwin, A.S., Rothman, A.J., Hertel, A.W.,
Linde, J.A., Jeffery, R.W., Finch, E.A., &Lando, H.A.：Specifying the determinants of heinitiation and maintenance of behavior change:
an examination of self-efficacy, satisfaction,and smoking cessation. Heal Psychol, 25,
2006：626–634.
15) Chouinard, M.C., & Robichaud-Ekstrand, S：

Predictive value of the transtheoretical model
to smoking cessation in hospitalized patientswith cardiovascular disease. Eur J Cardiovasc
Prev Rehab, 14, 2007：51–58.
16) Woodruff, S.I., Conway, T.L., & Edwards,
C.C.：Sociodemographic and smoking-related
psychosocial predictors of smoking behavior
change among high school smokers. Addict
Behav, 33, 2008：354–358.
17) Condiotte, M.M., & Lichtenstein, E：Selfefficacy and relapse in smoking cessation
programs. J Consult Clin Psychol, 49, 1981：

648–658.
18) Spek, V., Lemmens, F., Chatrou, M., Kempen,
S., Pouwer, F., & Pop, V：Development of asmoking abstinence self-efficacy
questionnaire. International Jounal of
Behavioral Medicine, 20, 2013：444-449.
19) 濵田咲子、野々口陽子、山野洋一、山田冨美雄：日
本語版禁煙セルフエフィカシー尺度(JSASEQ)の開発と行動変容ステージを用いた妥当性の検証-再喫煙予防のために-. 禁煙科学, 7(13), 2013：70-70.
20) 山野洋一：禁煙場面における自己効力感の査定法～
JSASEQの禁煙外来での適応に向けて～. 禁煙科学,
7(13), 2013：54-54.

禁煙科学 14巻(2020)-06-P11

Preparation of a Japanese Version of the Smoking Abstinence Self-efficacy Questionnaire―Preparation of a Japanese Version of the Smoking Abstinence Self-efficacy Questionnaire and Investigation of
Its Reliability and Validity―
Y Yamano, S Hamada, A Iwahara, Y Nonoguchi, T Ono, S Shimai, F Yamada

Abstract
BackgroundAs smoking cessation treatment is now covered by the health insurances in Japan, guidelines regarding this have also been prepared. As
a result, self-efficacy has come to garner attention as a factor for promoting smoking cessation and preventing smoking relapse. Self-

efficacy regarding smoking cessation is also an important element of the transtheoretical model (TTM). However, no scale is available
in Japan for measuring self-efficacy in smoking cessation. Therefore, this study aimed to prepare a Japanese version of the Smoking
Abstinence Self-efficacy Questionnaire (hereinafter, Japanese Smoking Abstinence Self-efficacy Questionnaire) by Spek et al. (2013)
and to investigate its reliability and validity.
Methods
Study I is an analysis of 261 out of 1,677 healthcare workers for the evaluation of the items in the Japanese Smoking Abstinence Selfefficacy Questionnaire. In Study II targets on 535 out of 2,055 adult smokers for an online survey and analysis. We clarified the factor
structure of the Japanese Smoking Abstinence Self-efficacy Questionnaire and investigated its reliability and validity. The questions
were taken from the Japanese Smoking Abstinence Self-efficacy Questionnaire, Japanese Smoking Decisional Balance Scale, and stages of behavior change, among others.
Results
In Study I, an I-T correlation analysis was performed to carefully select items for the Japanese Smoking Abstinence Self-efficacy Ques-

tionnaire. In a factor analysis of the Japanese Smoking Abstinence Self-efficacy Questionnaire in Study II, the same factor as in theoriginal version was selected. The α coefficient was .957. The scores in the Japanese Smoking Abstinence Self-efficacy Questionnaire
were changed systematically in accordance with the stages of behavior change. The results were consistent with those of the previous
studies, confirming the construct validity of the Japanese Smoking Abstinence Self-efficacy Questionnaire.
Conclusion
This study demonstrated that the Japanese Smoking Abstinence Self-efficacy Questionnaire has high reliability and validity. Yet, thenumber of subjects analyzed in this study cannot be considered as sufficient for the conclusion. The findings of this study could be
useful reference, while we need more accurate analysis to evaluate the reliability and validity of the scale.
Keywords: smoking cessation, self-efficacy and temptations, stage of behavior change, transtheoretical model禁煙科学 14巻(2020)-06-P12【論文の差し替えについて】

２０２１年２月２５日
禁煙科学編集委員会

本号「禁煙科学 vol.14(06),2020.06」の下記の原著について、著者（山野洋一先生）からの申し出がありましたので
差し替えます。以下に、著者からの論文修正理由とその箇所を掲載します。
◇原著「日本語版禁煙自己効力感尺度の作成―Smoking Abstinence Self-efficacy Questionnaireの日本語版作成とその信頼性と妥当性の検討―」
なお、禁煙科学 vol.14(03),2020.03 掲載「日本語版喫煙意思決定バランス尺度の作成―The Decisional Balance Scaleの日本語版の作成とその信頼性と妥当性の検討―」でも同様に一部差し替えています。詳細は３月号に記載してあります。

※本号に掲載の論文は、差し替え後のものです。

掲載論文の差し替え理由と修正・追記箇所
山野洋一
禁煙科学vol.14 (2020)の6月号掲載「日本語版禁煙自己効力感尺度の作成―Smoking Abstinence Self-efficacy Questionnaireの日本語版作成とその信頼性と妥当性の検討―」の論文において倫理的配慮の部分に誤りがございました。

判明の経緯と差し替えの理由研究を進める上で、筆頭著者が一部のデータに倫理委員会の承認を得ていないことに気づき、新たに日本禁煙科学会の研究倫理倫理委員会の倫理審査を得て、論文の内容を正しいものにするため。
下記の修正対照表の通り修正・追記◇禁煙科学 vol.14(06),2020.06 掲載「日本語版禁煙自己効力感尺度の作成―Smoking Abstinence Self-efficacy Questionnaireの日本語版作成とその信頼性と妥当性の検討―」
新旧P4の倫理的配慮の追記
倫理的配慮
倫理的配慮として本研究Ⅰは濵田ら(2013)、山野ら(2013)が倫理的配慮
倫理的配慮として本研究Ⅰは濵田ら(2013)、山野ら学会に発表時に第3著者の当時所属機関の倫理委員会の承認を得(2013)が学会に発表時に第3著者の当時所属機関の倫理委員会の承ている。調査への参加は自由意思であること、無記名に加え認を得ている。調査への参加は自由意思であること、無記名に加データはすべて統計的処理により個人が特定されないこと、回

えデータはすべて統計的処理により個人が特定されないこと、回

答結果や回答を拒否することで不利益を被らないこと、学会発答結果や回答を拒否することで不利益を被らないこと、学会発表

表等でデータを使用することを書面にて説明をおこなった。今等でデータを使用することを書面にて説明をおこなった。今回、回、データを再分析するにあたっては当時の倫理審査期限を過データを再分析するにあたっては当時の倫理審査期限を過ぎていぎているため、新たに第7著者の所属する機関の倫理委員会の承るため、新たに第7著者の所属する機関の倫理委員会の承認を得認を得た（承認番号:20-5）。

た。

P6の倫理的配慮の修正
倫理的配慮

倫理的配慮

倫理的配慮として調査への参加、および同意に関しては調査会

倫理的配慮として調査への参加、および同意に関しては調査会社

社とモニタ間で契約されたプライバシー保護の規約に従った。

とモニタ間で契約されたプライバシー保護の規約に従った。ま

また、調査への参加に対する謝礼は調査会社が定める現金等にた、調査への参加に対する謝礼は調査会社が定める現金等に変換変換できるポイント等の取り決めに従って調査会社を通して支できるポイント等の取り決めに従って調査会社を通して支払っ払った。くわえて、本研究データの公開は日本禁煙科学会の研た。くわえて、本研究は第7著者の所属機関の倫理審査委員会の承究倫理委員会の承認をえた(研究倫理審査2020-7)。

認を得て実施した。