事業報告書【スポーツ団体スポーツ活動助成】
スポーツ活動推進事業
助成事業細目スポーツ情報の提供（スポーツ）
助成事業者名
事業名（公財）日本テニス協会

テニス環境等調査委員会

テニス環境に関する特別調査【試合におけるフェアプレイ向上及び安全確保に関するアンケート調査】
中央スポーツ競技団体にスポーツ・インテグリティの確保が求められている。本協会は2012年4月の公益法人化以降、ガバナンス、コンプライアンスの向上に取り組んできたが、その原点は、フェアプレイとリスク・マネージメントにあると考えている。平成28年度以降本協会が取り組んでいるセルフジャッジ5原則の推進を中心とした試合におけるフェアプレイ向上活動、平成29年度からは熱中症対策を中心とした試合における安全の確保活動を開始している。こうした背景から、ジュニア、ベテラン大会を含む本協会公式トーナメントでフェアプレイと安全確保の実態を把握するアンケート調査を地域テニス協会および都道府県テニス協会、計56団体の大会ディレクターを対象に、郵送配付・郵送回収法による調査を実施し、38団体から有効回答（回収率67.9％）を得ることができ、その結果を平成29年度テニス環境等実態調査報告書を通じて公表できた。
【中学校テニス部活動における外部からの部活動指導員の活動に関する調査】
平成29年4月の学校教育法施行規則改正による部活指導員の制度化により、中学校・高等学校におけるテニスを行う環境の改善が図られた。日本テニス協会では、特に中学校におけるテニス普及のために47都道府県の中学校テニス連盟へアンケートを実施し、中学校における外部指導員の導入状況などを聴取、36団体から有効回答（回収率76.6％）を得ることができ、その結果を本報告書に掲載できた。

事業の成果【高齢者を対象としたTENNIS PLAY&STAYによるテニス普及活動の事例調査】
2012年度のテニス人口等環境事態調査でTENNIS PLAY&STAYを取上げた以降、その後継調査においても10歳以下に照準を当てたTENNIS PLAY&STAY関連調査を実施してきた。本年度調査においては、スポーツ医学会誌報告にあるテニスが持つ健康寿命を延ばす効用に対する社会的関心の高まりを背景に、年齢、体力別に考案されたTENNIS
PLAY&STAYの高齢者向けプログラムであるTENNIS XPRESSを活用し３事例を紹介できた。
【平成29年度テニス審判員の参加動機と満足度に関する調査】
テニス審判員の現状と今後取り組むべき課題を把握・検討するため、日本テニス学会の研究奨励賞を受賞した発田志音氏の調査結果の一部を本報告書に掲載した。調査では、審判員を対象に参加動機や満足度をアンケート形式で聴取し、296件の有効回答を得ており、その結果を本報告書を通じて広く公表できた。
【テニスデータの更新】
そして本年度報告では、2018年末時点における選手、公認審判員、公認指導員の登録者数のデータの更新を行った。その結果、2018年末時点における登録者数の増減は、プロ選手が-0.25％、一般選手が-11.1％、ベテラン選手が-0.1%、公認審判員が+0.6%、公認指導者が-2.7%であった。なお、テニス人口（１０歳以上、過去1年で1回以上プレイ）の更新は、データ提供者である笹川スポーツ財団の成人テニス人口の発表の遅れにより、次年度調査に繰り延べとされた。

【試合におけるフェアプレイ向上及び安全確保に関するアンケート調査】
フェアプレイ向上運動、セルフジャッジ5原則の認知率は、それぞれ86.8％、94.7％と高い。一方、セルフジャッジの試合がフェアに行われているか、相手を十分にリスペクトしているかについては、それぞれ「よくできている」が13.2％、10.5％と低い。フェアプレイ向上の対策として「対戦相手との握手・挨拶」が「とても効果がある」と考えている人は約3割（31.6％）と効果を感じている人が多いといえる。以上のことから、キャンペーンを引き続き行い、内容の周知と試合での実践をさらに推進する必要があることが明らかにされた。試合におけるメディカルドクターとトレーナーの配置率はそれぞれ6.7％、16.4％であった。トレーナーを配置しない
理由は「予算がない」(53.8％)が最も多いが、「必要と思わなかった」も半数近く（45.3％）いた。大会ディレクターとして選手・スタッフの安全確保ができているかについては「まあできている」が56.0％で最も多い。一方、約3割 (27.6％)は「どちらともいえない」または「対応できていない」と感じている。熱中症防止対策については、協会の配布した「熱中症防止5ヶ条」の認知率は約8割（77.6％）と高く、約6割（60.6％）が大会で「熱中症防止5ヶ条」を配布･掲示している。また約4割（38.1％）が「熱中症防止5ヶ条」を「とても有益だと思う」と評価した。大会ごとの熱中症防止対策としては「ローカルルール」の採用が一番多く、有効性も高いと考えられている。2018年度に開催した大会における熱中症発生は、134大会中10件で、ベテラン大会とジュニア大会での発生が多かった。発生件数は多くないものの10件中8件は「病院搬送あり」と回答しており、事故が発生すれば重大事例へ結びつきやすく、事前予防を更に徹底すべきことが明らかとなった。

事業に対する評価【高齢者を対象としたTENNIS PLAY&STAYによるテニス普及活動の事例調査】
年齢、体力別に考案されたTENNIS PLAY&STAYの高齢者向けプログラムであるTENNIS XPRESSを活用し3つの事例を通じて、3種類のカラーボールの中で最も通常ボールに近いグリーンボールを使用したTENNIS PLAY & STAYの特長を活かして、負荷の軽い運動を可能にし、試合を楽しみながら、健康増進と、趣味や生きがい、仲間づくりができ、なお且つ、人生で長くスポーツに親しめる事例を紹介できた。参加対象も当初の想定であった高齢者層やテニス初心者の枠を超えて、壮年層や女性、ケガなどでテニスを諦めていたテニス経験者など、TENNISXPRESSの効用が多岐に広がっていること判明した。
【中学校テニス部活動における外部からの部活動指導員の活動に関する調査（36団体から有効）】
調査結果から、部活指導員制度の認知度は高く、内容の認知まで進んでいる一方で、公立中学校での実際の導入事例は少ないことや、中学校テニス連盟による各学校の導入状況の把握は進んでおらず、外部指導者導入に中学校テニス連盟はほとんど関与していない現状が浮かび上がった。
【平成29年度テニス審判員の参加動機と満足度に関する調査】
調査結果を受け、審判員の活動頻度を上げるための具体的改善策として、「交通費支給の充実化」「半日単位での審判員活動を認める」「審判ポータルサイトや専用SNSの設置」「原則、一試合あたり一名以上の審判員を任命する」「職場の理解や審判員の社会的地位向上を高め、活動に対する理解を促進する」ことなどの提案がなされた。
【テニスデータの更新】
本協会登録者の動向を見る限り、昨今の日本人選手の国際舞台での活躍を背景にプロ選手を目指す選手は微増傾向にあることが数値的に解明されたが、人口の少子高齢化を反映してか、2014年以降減少してきた一般選手登録者数は2018年においても依然として継続してることが確認された。

事業に対する評価助成事業細目助成事業者名事業名を通じて、3種類のカラーボールの中で最も通常ボールに近いグリーンボールを使用したTENNIS PLAY & STAYの特長を活かして、負荷の軽い運動を可能にし、試合を楽しみながら、健康増進と、趣味や生きがい、仲間づくりができ、なお且つ、人生で長くスポーツに親しめる事例を紹介できた。参加対象も当初の想定であった高齢者層やテニス初心者の枠を超えて、壮年層や女性、ケガなどでテニスを諦めていたテニス経験者など、TENNISXPRESSの効用が多岐に広がっていること判明した。
【中学校テニス部活動における外部からの部活動指導員の活動に関する調査（36団体から有効）】
調査結果から、部活指導員制度の認知度は高く、内容の認知まで進んでいる一方で、公立中学校での実際の導入事例は少ないことや、中学校テニス連盟による各学校の導入状況の把握は進んでおらず、外部指導者導入に中事業報告書
学校テニス連盟はほとんど関与していない現状が浮かび上がった。
【スポーツ団体スポーツ活動助成】【平成29年度テニス審判員の参加動機と満足度に関する調査】
スポーツ活動推進事業
調査結果を受け、審判員の活動頻度を上げるための具体的改善策として、「交通費支給の充実化」「半日単位での審判員活動を認める」「審判ポータルサイトや専用SNSの設置」「原則、一試合あたり一名以上の審判員をスポーツ情報の提供（スポーツ）任命する」「職場の理解や審判員の社会的地位向上を高め、活動に対する理解を促進する」ことなどの提案がなされた。
（公財）日本テニス協会 テニス環境等調査委員会【テニスデータの更新】
本協会登録者の動向を見る限り、昨今の日本人選手の国際舞台での活躍を背景にプロ選手を目指す選手は微増
テニス環境に関する特別調査傾向にあることが数値的に解明されたが、人口の少子高齢化を反映してか、2014年以降減少してきた一般選手登録者数は2018年においても依然として継続してることが確認された。

事業報告書【スポーツ団体スポーツ活動助成】
スポーツ活動推進事業
助成事業細目スポーツ情報の提供（スポーツ）
助成事業者名（公財）日本テニス協会

テニス環境等調査委員会

事業名

テニス環境に関する特別調査

事業実施期間平成30年

4

印刷物の作成

月

1日

～

平成

31

年

3

月

31日

ウェブサイトコンテンツ作成

ＨＰ新規立ち上げ

情報提供の内容
上記成果・評価をご参照ください。

成果物の提供時期・回数
実
施
した
事
業の内
容

情報提供先

2019年6月18日（火）以降（JTA評議員会の決議を終えて一般配布、ホームページへの掲載）

提供範囲

市民一般

スポーツ競技者

性別

男性向け

女性向け

世代

～19歳

20～39歳スポーツ団体関係者

地方公共団体関係者

40～59歳

60歳～

誰でも閲覧・取得ができる状態にした
情報提供方法特定の加盟団体・指導者等に送付・提供した自ら積極的な情報の提供は行わなかった

成果物配布数1,500部理由：（）

HPアクセス数（掲載後3か月（見込みを含む））
ロゴ（1.5×3.5）

掲載した

サイズ

掲載しなかった

未掲載の理由

掲載場所

冊子

3,391

表紙

理念広告の掲載※印刷物を作成する事業においては、必ず掲載すること。

HPに当該情報の告知ページを設けた広報誌・会報誌等で当該情報を告知した
事業を広報・PRす事業実施計るための手段
画の公表(複数選択可)広くチラシを配布した
特定の個人・団体へ当該情報を展開した
その他（）※具体的な手段を記載してください。

※上記いずれかの広報・PRを行う必要があります。
HPで公開
情報
公開

広報誌・会報誌等で公開
情報の公開方法
事業の実施 (複数選択可)状況及び実施結果並びに助成金の使途に関する情報の公開公表した内容(複数選択可)事務所等に備え、自由に閲覧できる環境を整備
情報開示請求があった場合に開示
その他（）※具体的な公開手段を記載してください。

※上記いずれかの公開が必要です。
事業の実施状況（助成金の交付を受けている旨を記載し、事業の進捗、途中経過を公開）事業の実施結果（助成金の交付を受けた旨を記載し、事業の完了報告を公開）
助成金の使途に関する情報（助成金額（交付決定額）及び何に使用したのかを公開）※上記いずれかの公表が必要です。

事業実施後に参加者等に対する満足度調査を行ったか行った

備考※本報告書はA4サイズ2枚で印刷してください。

行わなかった

実施方法件