L 考へたのであった︒
せぬことにしようーー とりであるのだから︑ その人の教育法といふものに到しては干渉を起 用 ︒ さ ら に ︑ 同 月 二十 六 日 に は や は り 本 校 絵 画 科 明 治 二 十 七 年 卒

業生で東京府開成尋常中学校助教諭をしていた岡田秋嶺を助教授に業 生 で 高 等 師 範 学 校 助 教 授 で あ っ た 白 浜 徴 を 教 授 に 起 用 し ︑若手教官中心の指導体制を作った︒

日本美術院の観山︑広業を教授に起用したのは反目しがちであっ私は美術學校の校長としては︑その教授法に封しては︑それ人＼の先生方を信頼して ︑ 干 渉 が ま し い 事 は 全 く し な か っ た ︒ そ し てた 院 と 本 校 と の 融 和 を 図 る た め で も あ り ︑ 岡 倉 覚 三と協議の上で決新を図った︒それまで日本画科は教授に川端玉章︑荒木寛畝︑山名

そこで︑就任早々︑彼は先ず懸案の日本画科改革に着手し︑人事刷相願候猶又事業上に付御校と美術院と関係の事柄も不紗御座候

事御担任相成候趣斯道の為メ特二欣喜此事二候此上共御尽力

敬啓益御多祥奉賀候陳レは小子此程帰京候処大兄二は学校のる資料に次の二通の書簡がある︒

観山︑広業起用の際における正木︑岡倉間の交渉の一端を窺わせ(376頁︶の図画師範科設置の準備のためであったと考えられる︒

いる︒白浜徴の起用は日本画科そのもののためというよりも︑後述君と共に再び教授として招聘したのであった﹂︵前掲書︶と記して

崎 廣 業 君 を ︑ 下 村 観 山 ︑ 小 堀 鞘 音 ︹小堀は明治四十一年起用︺の二﹁私が明治三十四年に校長になるに際し︑岡倉君と相談して︑寺定したことである︒その点について正木は︑その力を ︑先 生 逹 の 授 業 の 便 宜 に な る 参 考 の 圏 書 と か 標 本 と か 美術品とか云ふやうなもの 4蒐 集 と い ふ こ と に 注 ぎ ︑ 及 ぶ 限 り そ れを整備することに努めたのであった ︒

このように︑正木は岡倉のような﹁天才教育家の天才教育法﹂は改革着手採るべきではないとし︑万事公平を旨として臨む方針をとった︒④

正木が校長に就任したときの本校は︑正木の言葉を借りれば﹁紛貫義︑助教授に島田友春︑本多天城︑天草神来︑嘱託教員に溝口宗ニ付此際何れにてか緩々御打合も仕度何日頃御差支なく候や争が絶えず﹂﹁悶着を続けてゐた﹂︵ ﹃回顧 七十年﹄︶学校であった︒

文︑雇教員︵助教︶に高橋烏谷︑中村如等がいたが︑正木は明治三御一報被下度候也

忽々頓首︹との力 ︺十四年九月 三 日 に 溝 口 を ︑ 同 月 十 二 日 に 高 橋 ︑ 中 村 を 解 嘱 し ︑ 同 月

先は右得貴意度︹明 治 三 十 四 年 ︺榎本子

十三日に島田︑天草を休職︵ともに明治 三十 七年九月十 二日休職満期退官︶とし︑次いで同月十七日に本多も休職︵明治三十七年九月十五日

正木老兄侍史覚︱︱︱小生ハ暑中ハ向嶋須崎町百五十六番地二僑居罷在候八月廿 三 日休職満期退官︶とし ︑ 同月二十日 ︑ 日 本 美 術 院 の 下 村 観 山 と 寺 崎 広
業を教授として迎え ︑ 同年十一月十二日に本校絵画科明治三十年卒

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第 2草 制 度 改 革 期

川端

御閑暇モ候ハ︑御立寄被下度

陳レハ其節御話の通

両海御面会の場所

高村で観山︑広業の本校教授就任というかたちであらわれたのである︒

しかし︑さすがに橋本雅邦を本校へ呼び戻すまでには至らなかったらしい ︒
候補に上っていた六角紫水もこのときは本校へ復帰せず︑岡倉歿後の大正五年に至って嘱託︵同十三年教授︶として母校に戻る︒

騒動の経過を詳細に報道したのは﹃読売新聞﹄の記者関如来であっところで ︑ 本 書 第 一巻 に 記 し た よ う に ︑ 明 治 三 十 一 年 の 美 術 学 校

術院正員タル事承諾ヲ得申候間左様御承知被下度猶又老兄ニハ

たが︑正木の校長就任に際し︑この関が正木に送った長文の書簡が美御話の次第有之本院名誉賛助 員 二 推 薦 候 事 と 致 し 候 是 に て 従 来

本学芸術資料館に残っている ︒ 日付は八月二十八日で︑内容は美術石川諸教授井二桜岡向井両助教に面会

過日は失礼致候

何レとも御示被下度

爵の隣リニ候敬啓川之辺 ︺︹の雲霧一掃候と存候藝界の儀此上とも宜敷相願候又下村観山

学校改革案が中心となっている︒付記の部分にはラスキン伝翻訳に河の辺

六角紫水両氏御性用の儀話合纏リ申候寺崎広業ハ目下旅行中

際 し 正 木 の 蔵 書 を 借 り た い と い う こ と や ︑ ﹃読売新聞﹄に掲載され竹内

明日帰京の由二付話試可申候多分承諾可致候雅邦翁は断リ申た自分の著述のことが記されており ︑ 両者の交際はこれより少し前

ママ

関の主張は次の点にあった︒

から始まっていたことがわかる︒

当分何としても六ケ敷かルベしと存候紙際拝晒の上可申述忽々頓首け︑教育という観点から︑ 単 に 芸 術 の 練 習 所 に す ぎ な い 現 状 を 改革すること︒

この文面から推察するに︑正木は岡 倉と会 い︑ 本校教 員の 川端玉

玉 章 ︑ 荒 木 寛 畝 ︑ 山 名 貫 義 ら ﹁ 老 朽 教 授 ﹂ と 島 田 友 春 ︑ 本多

賛 一 番 問 題 点 の 多 い 日 本 画 科 を 改 革 す べ き こ と ︒ そ れ に は 川端候

1十四年 ︺︹明治一 一九月二日

覚 ︱︱︱章︑高村光雲︑海野勝瑕︑海野美盛︑竹内久一︑川之辺一朝︑石川天城︑天草神来︑高橋烏谷︑中村如等ら﹁無能の助教授﹂を正木老兄⇔ ︑ 幹事ないし教頭を置くこと︒

光明 ︑ 桜岡 三四郎︑向井勝幸を美術院の正 員と して加え︑一方︑美排し︑﹁新進の活気勃々 ︑ 而 か も 着 実 に 芸 術 の 進 捗 を 志 せ︵﹃岡倉天 心全集﹄第六巻︒ 昭和 五十五年︒平凡社 ︶術 院 の 橋 本 雅 邦 ︑ 下 村 観 山 ︑ 六角紫水︑寺崎広業を本校教員としてる﹂菊池芳文︑寺崎広業︑下村観山︑山元春挙︑近藤樵仙︑伺︑倫理科を置き︑生徒の﹁放蕩無礼﹂の風を矯正すべきこと︒

迎える相談を纏めた様子である ︒その 結 果 が 明 治 三 十 四 年 九 月 二 日

くんば山名貫義と助教授全員を排して菊池芳文︑寺崎広業︑小堀靭音︑米山朴庵らを教授︑助教授に起用するか︑やむな
次いの上記教員および林美雲の美術院正員加入と翌日の正木直彦の同院名誉賛助会員加入︵﹃日本美術﹄第三十二号 ︒明治 三十四年九月︶︑

明治 34年

11
9 第 1節野候

進し︑大正十二年に設置が実現する︒伯は︑例えば沼田一雅をセーブルに留学させ ︑ 陶 像 を 研 究 さ せ た こ と な ど が こ れ と 対 応 す る︒囚下村観山︑小堀鞘音を入れるべきこと︒
国︑図案科は川崎千虎を排して福地復一︑大沢三之助の両者に同sgについては対応するものを指摘することは困難だが正木がこれたとは言えないにせよ︑少なからず正木の参考になったと考えられ以上の点から︑関の主張は︑これが直ちに正木の改革実施を促しらを否定した根拠もない︒

科の改進を委ねるべきこと︒西洋画科の長原孝太郎は図案科へ移すべきこと︒
因︑ 建 築 科 を 設 置 す べ き こ と ︒
旧︑彫刻科を改善し︑純美術の奨励とともに工芸方面の彫刻も奨る︒ただし ︑ 観 山 ︑ 広 業起用の提案は ︑前述のよ うに当時はすでにて︑正木にとっては単なる賛同意見にすぎなかっただろう︒

正木と岡倉の間でこの件についての交渉が始まっていたことから見励すべきこと︒
囚︑ 彫金科はその技術の応用範囲拡大につとめるべきこと︒

外国人留学生

これを次のように報じている︒の 留 学 で あ っ た ら し い ︒ ﹃ 中 央 新 聞 ﹄ ︵ 明 治 三十四年五月十八日︶はれているが︑翌年の一覧には記されていないところを見ると短期間最初である︒彼女の名前は﹃東京美術学校一覧鰭虹彗一邸罪﹄に記さカ人女性ジョセフィソ ・ハイドが入学した︒女性の入学者もこれが本年五月︑西洋画撰科第一年に外国人留学生第一号としてアメリ⑤

因︑鍛金科は教員を減らし︑真の名手を起用すべきこと︒平田宗幸︑藤本万作の うち一人だけ残し ︑新たに山田 長三郎を起用すべきこと︒
田︑合金法の進歩に鑑みて金工諸科はこれに十分注意すべきこと

3︑ 普 通 学 科 と 実 習 ︑ あ る い は 各 学 科 間 の 連 絡 を 緊 密 に す べ き こと
これらのうち︑日から囮までは正木が実施した諸改革の中に対応するものを見出すことができる︒日について言えば︑官立学校としての体制を整備して行ったことがこれと対応する︒⇔には大正五年監設置と風紀取締りが対応する︒回は前述の日本画科改革と大筋に遥る人＼海を航して来り學ぶ者さへあるに至りぬ澳國霊伯オー

日本美術の員債漸く獣米に知られてより之を規初する者太だ多く

きしようはなはおいて対応する︒⑮は後述の図案科改革に一面において対応するもルリック氏 ︑英 國博士ヮッキソ氏 ︑米 國閏秀霊家中にて水彩霊を米國の貴婦人我が美術學校に學ぶ

ので ︑ 福 地 復 一の起用は実現しなかったが ︑ 島 田 佳 突︑ 大沢三之助

もて令名あるヘレンハイト︑ヂヨセフイソ︑ハイドの二嬢のごときの幹事設懺が︑同には大正三年の﹁修身﹂科目設置︑同五年の生徒による新しい体制が出来上がる︒因は関の指摘をまつまでもなく本或るは 一
帝園大學の聘に依りて法學を講ぜるテリー博士及びその妹︹ド︺校が文部省に要請していた事柄で ︑ 正 木 は 鋭意 こ の 建 築 科 設 置 を 推

制度改革期 120

第 2章