（別紙様式４）
令和６年９月20日

職業実践専門課程等の基本情報について

学校名

設置認可年月日

校長名

静岡県西部理容美容専門学校

昭和51年7月23日

中村尚登

設置者名

設立認可年月日

代表者名

学校法人静岡県西部理容美容学園

昭和29年11月25日

分野
衛生

所在地
432-8023
静岡県浜松市中央区鴨江１丁目２番４号
053-454-0105
所在地
432-8023〒（住所） 静岡県浜松市中央区鴨江１丁目２番４号（電話） 053-454-0105
専門士認定年度
高度専門士認定年度
平成12(2000)年度
〒
（住所）
（電話）

中村尚登

認定課程名
専門課程

認定学科名
理容科

職業実践専門課程認定年度
令和 4(2022)年度

厚生労働省指定の理容師養成施設として理容師に必要な知識や技術を習得させるとともに、常に向上心を持って理容師として働き続けることができる人材を養成する

学科の目的

学科の特徴（取得取得可能な資格 理容師
可能な資格、中退
中途退学率 8.7％
率 等）
修業年限

昼夜

2

昼間
年

生徒総定員
40 人

全課程の修了に必要な総授業時数又は総単位数※単位時間、単位いずれかに記入

生徒実員(A)

講義

演習

2,010 単位時間

690 単位時間

60 単位時間1,260 単位時間

67 単位

23 単位

2 単位

42 単位

留学生数（生徒実員の内数）(B)0人
15 人■卒業者数 (C)：
■就職希望者数 (D)：■就職者数 (E)：
■地元就職者数 (F)■就職率 (E/D)：■就職者に占める地元就職者の割合 (F/E)

留学生割合(B/A)

14
14
13
7930%
人
人
人
人％

54％

930％
人

実習

実験

単位時間

単位単位

中退率9%

■卒業者に占める就職者の割合 (E/C)
就職等の状況

■進学者数■その他（令和5 年度卒業者に関する令和６年５月１日時点の情報）■主な就職先、業界等（令和５年度卒業生）

理容業界■民間の評価機関等から第三者評価：
第三者による
学校評価
当該学科のホームページ
URL

無※有の場合、例えば以下について任意記載
評価団体：

評価結果を掲載した
ホームページＵＲＬ

受審年月：

https://www.seiseiribi.ac.jp/department/barber/index.html（Ａ：単位時間による算定）2,010 単位時間

総授業時数
うち企業等と連携した実験・実習・実技の授業時数

1,410 単位時間

うち必修授業時数
うち企業等と連携した必修の実験・実習・実技の授業時数

65 単位時間

うち企業等と連携した必修の演習の授業時数

0 単位時間（うち企業等と連携したインターンシップの授業時数）

65 単位時間

企業等と連携した実習等の実施状況（Ａ、Ｂいずれか（Ｂ：単位数による算定）に記入）
総単位数

教員の属性（専任教員について記入）

119 単位時間
0 単位時間

うち企業等と連携した演習の授業時数

実技単位時間単位
うち企業等と連携した実験・実習・実技の単位数

単位

うち企業等と連携した演習の単位数

単位

うち必修単位数

単位

うち企業等と連携した必修の実験・実習・実技の単位数

単位

うち企業等と連携した必修の演習の単位数

単位（うち企業等と連携したインターンシップの単位数）単位① 専修学校の専門課程を修了した後、学校等においてその担当する教育等に従事した者であって、当該専門課程の修業年限と当該業務に従事した期間とを通算して六年以上となる者（専修学校設置基準第41条第1項第1号）

1人② 学士の学位を有する者等（専修学校設置基準第41条第1項第2号）

0人③ 高等学校教諭等経験者（専修学校設置基準第41条第1項第3号）

1人④ 修士の学位又は専門職学位（専修学校設置基準第41条第1項第4号）

0人

⑤ その他

（専修学校設置基準第41条第1項第5号）

2人

計

4人

上記①～⑤のうち、実務家教員（分野におけるおおむね５年以上の実務の経験を有し、かつ、高度の実務の能力を有する者を想定）の数

2人

１．「専攻分野に関する企業、団体等（以下「企業等」という。）との連携体制を確保して、授業科目の開設その他の教育課程の編成を行っていること。」関係（１）教育課程の編成（授業科目の開設や授業内容・方法の改善・工夫等を含む。）における企業等との連携に関する基本方針
・ 本校は理容師養成施設であるため、理容師養成施設の条件を満たす教育課程を編成する。
・ 業界団体（理容組合）の役員である本学園の理事から意見を聴取し、教育課程の編成に反映させる。
・ 業界団体（理容組合）の役員やヘアサロンの経営者に教育課程編成委員を依頼し、教育課程編成委員会で出された意見を教育課程に反映させる。
（２）教育課程編成委員会等の位置付け※教育課程の編成に関する意思決定の過程を明記

・ 教育課程編成委員会（以下「委員会」という）は、別紙「教育課程編成委員会設置要綱」により設置された組織で、校長の下に置かれた諮問機関として位置付けられている。
・ 理容業界、美容業界が求める人材、カリキュラム、シラバス等について委員会で外部委員から助言や提言をいただく。
・ いただいた提言等を踏まえて教務主任を中心に職員で次年度のカリキュラムやシラバスを作成する。
・ 教務主任を中心として作成した教育課程を主任会で検討し、職員会議で決定する。
・ ５月頃開催する委員会に当該年度のカリキュラム等を提示し、昨年度の委員会での提言等をどのように反映したかを説明するとともに、次年度に向けた提言等をいただく。
・ ２月頃の委員会では当該年度の教育活動の状況を説明するとともに、次年度に向けたシラバス等の検討状況を説明して提言等をいただき、シラバス等の部分修正を行う。
（３）教育課程編成委員会等の全委員の名簿
令和６年４月１日現在

名 前

所属

任期

種別
－邑田 聡一

静岡県立浜北西高等学校

令和６年４月１日～令和７年３月31日（１年）

塩﨑 佐喜男

静岡県理容生活衛生同業組合

令和４年１月１日～令和７年３月31日（３年３月）

①

小倉 浩

静岡県美容業生活衛生同業組合

令和４年１月１日～令和７年３月31日（３年３月）

①

仲山 恵三

ヘアーサロン ナカヤマ （理容）令和６年４月１日～令和７年３月31日（１年）③

齋藤 騎一朗合同会社ｕｎ ｖｅｒｔ （美容）

令和６年４月１日～令和７年３月31日（１年）

③

中村 尚登

校長

令和３年１月１日～令和７年３月31日（４年３月）

－

中安 輝美

教務主任、美容科主任

令和３年１月１日～令和７年３月31日（４年３月）

－

大杉 絵美

進路課主任

令和５年４月１日～令和７年３月31日（２年）－※委員の種別の欄には、企業等委員の場合には、委員の種別のうち以下の①～③のいずれに該当するか記載すること。
（当該学校の教職員が学校側の委員として参画する場合、種別の欄は「－」を記載してください。）①業界全体の動向や地域の産業振興に関する知見を有する業界団体、職能団体、地方公共団体等の役職員（１企業や関係施設の役職員は該当しません。）②学会や学術機関等の有識者③実務に関する知識、技術、技能について知見を有する企業や関係施設の役職員（４）教育課程編成委員会等の年間開催数及び開催時期（年間の開催数及び開催時期）
年２回 （５月又は６月、２月）（開催日時（実績））
第１回 令和５年５月29日 午後３時30分～午後４時30分
第２回 令和６年２月26日 午後３時30分～午後４時30分（５）教育課程の編成への教育課程編成委員会等の意見の活用状況※カリキュラムの改善案や今後の検討課題等を具体的に明記。

・ 「令和５年度の高校２年生から教育課程が変わり、高校の授業方法が変わってきているので、専門学校もICTを取り入れた授業を検討する必要がある。」との指摘を受けた。国家試験（筆記試験）の合格率が低下していることも踏まえ、ICTを取り入れた授業方法を検討する必要がある。
・ 理容科の生徒を増やすための提案を受けた。入学者数が減少傾向にあるため、入学者を確保する方策を検討する必要がある。

２．「企業等と連携して、実習、実技、実験又は演習（以下「実習・演習等」という。）の授業を行っていること。」関係（１）実習・演習等における企業等との連携に関する基本方針
・ 日々、サロンで接客している理容師等に実習の講師を依頼し、就職後に理容師として求められる専門的な知識と能力を育成する。
・ サロンでの実践的な実習を通して就職意識を育成し、社会人としてのマナーや責任感を身に付けさせる。
（２）実習・演習等における企業等との連携内容※授業内容や方法、実習・演習等の実施、及び生徒の学修成果の評価における連携内容を明記

・ 理容実習は理容師養成施設設置基準で教員資格がある者が指導することが規定されているため、理容実習の講師を企業等に依頼する場合は、教員の助手としてインストラクター・デモンストレーターとして授業に関与する。
・ 理容総合技術は教員資格がない者でも指導できるため、理容総合技術の講師を企業等に依頼する場合は指導全般を委ね、教員は外部講師のサポートを行う。ただし、専修学校設置基準第41条に規定する教員の条件を満たさない者は助手として授業に関与する。
・ 学修成果の評価は、企業等の講師の意見も考慮し、教員が行う。
（３）具体的な連携の例※科目数については代表的な５科目について記載。
科 目 名
企業連携の方法科 目 概 要連 携 企 業 等

理容実習Ⅱ
（インターンシップ）

学校がインターンシップの受け入 ＨＵＮＣＨ（合）、バーバーアカダマ、
５．その他※具体的な
entrepot、KINGSMAN TOKYO、hair
れをサロンに依頼している。実際のdesign space Ripple、(株)ボンドストリー
連携方法を科目概要
サロン勤務を通して、アシスタント ト、（株）エムズグローバル、（有）ヘ欄に記述すること。
業務の経験する。
アーサロンふくざわ

理容総合技術Ⅱ（ネイル）

１．【校内】企業等からネイル基礎知識・ネイルケア・カ
ネイルサロン「アレーズ」 中村 紘子の講師が全ての授業ラーリングの基本技術を習得する。
を主担当

理容総合技術Ⅲ（ジェルネイル）

１．【校内】企業等からジェルネイルの基礎知識、技術をの講師が全ての授業学ぶ。
を主担当

総合技術Ⅲ
２．【校内】企業等から（ＥＬ エクスターナルレ の講師が一部の授業 最新の流行、技術を学ぶ。
クチャー）
のみを担当

ネイルサロン「アレーズ」 中村 紘子

ＨＵＮＣＨ合同会社

３．「企業等と連携して、教員に対し、専攻分野における実務に関する研修を組織的に行っていること。」関係（１）推薦学科の教員に対する研修・研究（以下「研修等」という。）の基本方針※研修等を教員に受講させることについて諸規程に定められていることを明記

・ 就業規則に「職員としての品位を保ち、常に研鑚に努め、生徒並び保護者の信頼を損なうことのないように言行及び態度を慎むこと」と規定されている。また、研修規程第２条に「職務遂行に必要な知識、技術・技能の習得及び向上、広い視野の涵養を図る。優れた判断力、創造力、実行力を養い、指導力と豊かな人間性を有する教職員を育成する。職員の意識向上を図るとともに、自己啓発を促進する。職員の勤労意欲と士気を高め、誠意をもって業務に専念する精神を涵養する。」と規定されている。
・ 養成施設の教員資格取得と専門学校の教員としての資質向上を目的として、経験年数等を考慮し、公益社団法人日本
理容美容教育センターが実施する理容師養成施設教員資格研修や静岡県職業教育振興会が実施する専門学校教員研修等に参加させる。
・ 実務に関する知識技能を習得するため、東海地区理容美容学校協議会等が実施する研修会に参加させる。
（２）研修等の実績①専攻分野における実務に関する研修等
研修名： 東海地区教職員研修会
期間：

令和５年10月13日、14日

内容

理美容業界における心理カウンセリング

研修名：

即戦力養成講習会期間：

令和５年８月８日

連携企業等： 東海地区理容美容学校協議会
対象： 理容科・美容科教員
連携企業等： 東海地区理容美容学校協議会
対象： 理容科教員

クラシカルバックバリエーションセットの実習、ヘッドマッサージ技術（講義、演習）
内容②指導力の修得・向上のための研修等
連携企業等： 東海地区理容美容学校協議会
研修名： 東海地区教職員研修会
期間：

令和５年10月13日、14日

これから必要とされる人材教育とは？、基本の基脱コロナ2023
内容（３）研修等の計画①専攻分野における実務に関する研修等
研修名： 東海地区教職員研修会
期間：

令和6年11月22日

内容

クリエイティブテクニカルスタイル

研修名：

即戦力養成講習会期間：

令和6年8月6日

内容

ハンドマッサージ技術、クラシカルバックバリエーションセット

研修名：

理容技術理論・理容実習教員資格認定研修会

期間：

令和７年１月23日 ～ ２月 ７日（12日）

対象： 理容科・美容科教員

連携企業等： 東海地区理容美容学校協議会
対象： 理容科・美容科教員
連携企業等： 東海地区理容美容学校協議会
対象： 理容科教員
連携企業等： 公益社団法人 日本理容美容教育センター
対象： 理容科教員

ヘアデザイン、ヘアカッティング、ヘアカッティング、シェービング 、パーマネントセット、ヘアカラーリング他
内容②指導力の修得・向上のための研修等
連携企業等： 東海地区理容美容学校協議会
研修名： 東海地区教職員研修会
期間：

令和6年11月22日

対象： 理容科・美容科教員

内容

豊かな心と感性を育てる教育とは

研修名：

新規教員研修期間：

令和６年８月５日、７日、８日、９日

内容

教育方法論、青年心理、教育心理、担任教師による学生支援、教育概論、教育実習（講義、模擬授業）研修名：

理容技術理論・理容実習教員資格認定研修会

期間：

令和７年１月23日 ～ ２月 ７日（12日）

内容

教育原理と人間教育、『教える』ための技術、ビジネスマナーの理解と実践

連携企業等： 公益社団法人 静岡県職業教育振興会
対象： 専門学校教員連携企業等： 公益社団法人 日本理容美容教育センター
対象： 理容科教員

４．「学校教育法施行規則第１８９条において準用する同規則第６７条に定める評価を行い、その結果を公表していること。
また、評価を行うに当たっては、当該専修学校の関係者として企業等の役員又は職員を参画させていること。」関係（１）学校関係者評価の基本方針
自己評価の客観性を高めるとともに、教育活動や学校運営の改善を適切に図り、開かれた学校づくりを推進するために、本校の教職員以外の学校関係者による検証等を行う。
（２）「専修学校における学校評価ガイドライン」の項目との対応
ガイドラインの評価項目

学校が設定する評価項目（１）教育理念・目標

教育理念・教育目標（２）学校運営

学校運営（３）教育活動

教育活動（４）学修成果

学修成果（５）学生支援生徒支援（６）教育環境

教育環境（７）学生の受入れ募集

生徒募集

（８）財務

財務

（９）法令等の遵守

法令等の遵守（１０）社会貢献・地域貢献

社会貢献・教職員研修・情報化対応（１１）国際交流※（１０）及び（１１）については任意記載。
（３）学校関係者評価結果の活用状況
就職ガイダンスを外部に頼むのもいいが、西部理容美容専門学校として続けてきた校内ガイダンスを今後も実施したほうが良いとの意見を踏まえ、理容組合、美容組合に加入しているサロンを対象とした就職ガイダンスを令和６年度は５月と10月に実施する。
（４）学校関係者評価委員会の全委員の名簿
名 前

所

属

任期

種別

川村 勇夫

静岡県立新居高等学校

令和６年４月１日～令和７年３月31日（１年）

高校関係者

神谷 髙史

理容室経営（むさし軒）

令和６年４月１日～令和７年３月31日（１年）

理容業界
関係者

伊藤 進太郎

美容室経営（カルディア）

令和５年４月１日～令和７年３月31日（２年）（期間通算）

美容業界
関係者

令和 年 月 日～令和 年月 日（ 年）※委員の種別の欄には、学校関係者評価委員として選出された理由となる属性を記載すること。
（例）企業等委員、PTA、卒業生等（５）学校関係者評価結果の公表方法・公表時期（ホームページ ・ 広報誌等の刊行物 ・ その他（））
URL：
www.seiseiribi.ac.jp/pdf/committee.pdf
公表時期：

令和6年6月3日

５．「企業等との連携及び協力の推進に資するため、企業等に対し、当該専修学校の教育活動その他の学校運営の状況に関する情報を提供していること。」関係（１）企業等の学校関係者に対する情報提供の基本方針
専門学校における情報提供等への取組に関するガイドラインに基づき、ホームページ上で財務情報、教育情報等を企業等学校関係者に向けて積極的に公開する。

（２）「専門学校における情報提供等への取組に関するガイドライン」の項目との対応
ガイドラインの項目

学校が設定する項目（１）学校の概要、目標及び計画

校長名、所在地、連絡先、沿革・歴史、学校の特色、教育目標、経営方針、教育指導計画（２）各学科等の教育定員数、入学者数及び在籍生徒数、カリキュラム、進級・卒業の要件
等、学習の成果として取得を目指す資格、合格を目指す検定等、卒業者数、卒業後の進路（３）教職員

学科別教員数、事務職員数、常勤者数、非常勤者数（４）キャリア教育・実践的職業教育

キャリア教育への取組状況、就職支援等への取組状況（５）様々な教育活動・教育環境

学校行事、地域・企業・他の学校等との連携による取組、附帯教育（通信課程）（６）学生の生活支援

生徒・生活指導の方針・基準、生徒・生活指導への取組状況（７）学生納付金・修学支援

生徒納付金、就学支援制度（８）学校の財務

資金収支計算書、貸借対照表、事業活動収支計算書、財産目録（９）学校評価

自己評価・学校関係者評価の結果、評価結果を踏まえた改善方策（１０）国際連携の状況（１１）その他

学則、寄附行為※（１０）及び（１１）については任意記載。
（３）情報提供方法（ホームページ ・ 広報誌等の刊行物 ・ その他（URL：

www.seiseiribi.ac.jp/pdf/schoolinfo.pdf

公表時期：令和6年6月3日））

授業科目等の概要（専門課程 理容科）
分類

必 選 自択 由
必 選修 修 択

授業科目名

授業科目概要

配
当年
次・学
期

授
業
時
数

授業方 場所 教員
企実
単業験
講演・校校専兼等
位と実の習
数 義習・内外任任連
携
実
技

２

1 ○

関係法規

理容師法・衛生関係法規など理容師に必要な法・令について学ぶ。
通

2 ○

衛生管理Ⅰ

公衆衛生、環境衛生、感染症対策、消毒方法な・ど理容師に必要な知識について学ぶ。
通

3 ○

衛生管理Ⅱ

公衆衛生、環境衛生、感染症対策、消毒方法な・ど理容師に必要な知識について学ぶ。
通4 ○

保健Ⅰ

人体の構造及び機能、皮膚、皮膚疾患など理容・師に必要な知識について学ぶ。
通5 ○

保健Ⅱ

30

1 ○○○

30

1 ○○

○

60

2 ○○

○

30

1 ○

○

○

人体の構造及び機能、皮膚、皮膚疾患など理容・師に必要な知識について学ぶ。
通60

2 ○○

○

6 ○

香粧品の原料、性状、使用目的のほか、香粧品 １
香粧品化学Ⅰ の定義、社会的意義や特性、法的な根拠等につ ・通いて学ぶ。

30

1 ○

○

○

7 ○

香粧品の原料、性状、使用目的のほか、香粧品 ２
香粧品化学Ⅱ の定義、社会的意義や特性、法的な根拠等につ ・通いて学ぶ。

30

1 ○

○

○

8 ○

文化論Ⅰ

30

1 ○

○

○

9 ○

文化論Ⅱ

30

1 ○

○

○

10 ○

理容師としての心構え、理容技術の基礎理論を学 １
理容技術理論び、理容師国家試験合格レベルの知識を修得する ・Ⅰとともに、修得した知識を理容実習に生かす。
通

60

2 ○○

○

11 ○

理容師としての心構え、理容技術の基礎理論を学 ２
理容技術理論び、理容師国家試験合格レベルの知識を修得する ・Ⅱとともに、修得した知識を理容実習に生かす。
通

90

3 ○

○

○

12 ○

運営管理

サロン経営に必要な接客技術、労務管理、マー・ケティングなどについて学ぶ。
通

30

1 ○

○

○

理容実習Ⅰ

脱毛、シェービング、シャンプー、マッサージ、ドライヤーセット、ワインディング、国家試験課題の基礎技 １術を学ぶ。
・ 420
スタジオワーク、サロンワークの基礎技術を学び、イ 通ンターンシップで実践する。

14

○○

○

理容実習Ⅱ

アイアニング、脱毛、シェービング、ワインディング、クラシカルバックの技術を学ぶ。修得した基礎技術を基に各種大会に挑戦する。国家試験の実技課題 ２に合格するため、反復練習により技術力の向上を ・ 480図る。
通
学校行事等を通してスタジオワーク、サロンワークの実践的な実習を行う。

16

○○

○

１
２
１
２

１・通
２
理容の歴史、ファッション文化史について学ぶ。 ・通

理容の歴史、ファッション文化史について学ぶ。

２13 ○

14 ○

○

授業科目等の概要（専門課程 理容科）
分類

必 選 自択 由
必 選修 修 択

授業科目名

配
当年次・学
期

授業科目概要15○

色鉛筆やカラーチャートなどを使い、人間の心や １
色彩・デッサン 行動に様々な影響を与える色が果たす役割や ・通性質を学ぶ。

16○

コ ミ ュ ニ ケ ー 理容師及び社会人に必要なコミュニケーションを・ション活動学ぶ。
通

17

○

接遇マナー

18

○

19

授
業
時
数

授業方 場所 教員
企実
単業験
講演・校校専兼等
位と実の習
数 義習・内外任任連
携
実
技

60

2 ○○

○

30

1 ○

○

○

理容師として求められる心構えとビジネスマナー・について学ぶ。
通

30

1 ○○

○

クエストⅠ

一般教養を学ぶ。ヘアケアマイスター検定、ブラ １
イダル検定、各種検定、定期試験、理容師国家 ・通試験筆記合格を目指す。

60

2 ○○○○○

クエストⅡ

一般教養を学ぶ。理容師国家試験の過去問題・を解き、対策を講じる。
通

60

2○○○

○

エステ、脱毛、アップ、着付け、シャンプー、ヘッ
ドスパ、ワインディング、カットの基礎技術、ハン１
理容総合技術 ド・フットマッサージ、デザインパーマの必要な技・ 210
Ⅰ術を学ぶ。ドライヤーセットの反復練習により技通術力の向上を図る。外部講師による最新の技術を学ぶ。

7

○○○○

○

結婚式、着付けの実習を行う。ヘッドスパ、シャンプー、カラーリング、外部講師による最新の実践
２
理容総合技術 的な技術を学ぶ。ワインディング、クラシカルバッ・ 150
Ⅱ
クの反復練習により技術力の向上を図る。
通
カラーリング・セット等の修得した技術を生かし、コンテストの入賞を目指して作品を作る。

5○○○○

１
１２20

21

合計

21科目

卒業要件及び履修方法
卒業要件：

教科課程に定めたすべての教科課目の単位が認定された者は、専門課程の修了（卒業）を認定○

67(2,010) 単位（単位時間）
授業期間等
１学年の学期区分

3期

１学期の授業期間

13 週

・ 必修科目、選択必修科目ともに全員が履修しなければならない
履修方法： ・ 履修すべき授業時間数の10分の９以上出席した場合、履修を認定

・ 成績の評価が「可」以上の教科課目は、修得を認定し、単位を付与（留意事項）
１

一の授業科目について、講義、演習、実験、実習又は実技のうち二以上の方法の併用により行う場合については、主たる方法について○を付し、その他の方法について△を付すこと。

２

企業等との連携については、実施要項の３（３）の要件に該当する授業科目について○を付すこと。