ISSN

2188-6377

日本産業看護学会誌
Journal of Japan Academy of Occupational Health Nursing

第 9 巻第 1 号
2022 年 4 月

原著
職場でがん患者が受けた支援と職務満足感および生活の質の関連................................................................................................................................................ 佐藤鈴菜ほか

1

産業看護職として従事する前に必要な知識項目の検討................................................................................................................................................ 畑中純子ほか

11Perceptions and experiences of hospital-based clinical nurses regarding collaboration with occupational health nurses.............................................................................................................................................. Yuki Goto, et al.

22

編集後記 ................................................................................................................................................................

31

日本産業看護学会
Japan Academy of Occupational Health Nursing（JAOHN）

原著

日本産業看護学会誌

9(1): 1–10, 2022

職場でがん患者が受けた支援と職務満足感および生活の質の関連
Support from workplaces related to job satisfaction
and quality of life among cancer survivors
佐藤鈴菜 1，井上幸子 2Suzuna Sato1, Sachiko Inoue2
1

岡山県立大学大学院保健福祉学研究科，2 岡山県立大学保健福祉学部看護学科

Department of Nursing Science, Graduate School of Health and Welfare Science, Okayama Prefectural University,2
Department of Nursing Science, Faculty of Health and Welfare Science, Okayama Prefectural University

1

目的：がん患者の職務満足感と QOL に関連する職場による支援について明らかにすること．方法：医療機関の外来や支援団体を通じてがん患者に調査を依頼し，利用した職場による支援，QOL や職務満足感，基本属性等について無記名自記式調査を行った．支援の利用が QOL や職務満足感に関連しているかについて，交絡変数で調整した重回帰分析を行った．結果：合計 144 名から有効回答を得た．相談窓口がある，上司や同僚への相談，上司・同僚以外からの支援は，職務満足感や精神的 QOL の向上に関連しており，産業保健スタッフによる面談は職務満足感や役割 / 社会的 QOL の向上に関連していた．考察：職場で相談できる環境を整備するなどの支援は，がん患者の就労時の精神的・役割 / 社会的 QOL および職務満足感を高めることに寄与する可能性がある．結論：がん患者の就労継続には，職場による支援体制の充実が必要である．
キーワード：がん患者，職場による支援，職務満足感，就労継続，生活の質
Objective: This study aimed to demonstrate the relationships between support from workplaces and cancer survivors’ job satisfaction
and quality of life (QOL). Methods: Participants were recruited from hospital outpatient and self-help groups. People with cancer
were asked to complete a self-administered questionnaire. Information was collected on demographic characteristics, disease-related
status, workplace support, job satisfaction (measured with the Minnesota Satisfaction Questionnaire: MSQ), and QOL (measured with
the MOS 12-Item Short-Form Health Survey: SF-12). The relationships between support from workplaces and cancer survivors’ jobsatisfaction and QOL were evaluated using multivariate regression models with beta coefficients and 95% confidence intervals.
Results: Of these, 144 participants completed the questionnaire. Having a significant person in the workplace including supervisorsand coworkers was associated with higher job satisfaction and better mental health and role/social QOL among cancer survivors.
Support from occupational health staff also promoted job satisfaction. Discussion: Our study revealed that some types of workplace
support were related to job satisfaction and QOL among cancer survivors, mostly in the mental health and role/social domains.
Conclusion: Enhancement of support from workplaces to cancer survivors is necessary to improve their job continuity.
Key words: cancer survivor, workplace support, job satisfaction, job continuity, quality of life

両立できるようにするため，「事業場における治療と就I．緒言

業生活の両立支援のためのガイドライン」が公表されがん医療の進歩は目覚ましく，全部位・全病期のがん

た3)．しかし，先行研究では，職場からの勤務時間の変

5 年生存率は 64.1% まで向上した1)．がん患者の約 3 人

更や仕事内容の軽減などの支援があった者は 3 割未満でに 1 人は就労可能年齢の 14 〜 64 歳に罹患しており，働あり，職場に専門的な相談相手がいない，医療従事者がきながらがん治療を受けている患者は増加していると推周りにいない現状が報告されている4)．

測される．第 2 期がん対策推進基本計画では，就労してがん患者の就労状況は，離職をする人が約 34% で，いるがん患者の増加やがん罹患後の転職，解雇，依願退そのうち治療開始前に約 40% の人が離職しており，離職，収入低下の問題に対して，分野別施策および個別目

職理由として一番多く挙げられていることは，仕事を続標に取り組むべき施策として「がん患者の就労を含めたける自信がなくなったことである3)．働きながら治療を社会的な問題」への対応をあげている2)．また，事業者

しているがん患者を対象とした研究はまだほとんどないががんなどの疾病を抱える労働者に対して，適切な就業が，全国の企業に勤務している障害者を対象とした先行上の措置や治療に対する配慮を行い，治療と就業活動が研究では，職務満足感と離職意図に強い関連があること
1日本産業看護学会誌が明らかになっており5)，就労しているがん患者におい第 9 巻第 1 号

II．研究方法ても職務満足感が就労継続・離職を選択する重要な要因

1．用語の定義となる可能性がある．職務満足感とは，職務，人間関係，給与など仕事や職場に対する全体的な満足感を与え本研究での就労とは，金銭的な利益を得て労働しているものであるとされている ．矢野ら の研究では，職ることと定義とする．勤務形態や雇用形態は問わない．

6)

7)

務満足感に影響を及ぼす要因として，人間関係の満足感
2．研究枠組みが挙げられている．また榊原ら8) の研究では，職場内の何らかの支援が職務満足感ならびに男性の精神健康の維研究枠組みは，1）がん患者に対する職場による支援

持・向上にも影響を及ぼすことが明らかとなっている．

と職務満足感の関連，2）がん患者に対する職場による職場以外の生活に着目すると，休職したがん患者の支援と QOL の関連について，交絡変数の影響を調整しQOL が低いことも明らかにされている ．QOL（Qualityて関連性を検証する（図 1）．

9)of Life: QOL）とは， 生活の質である という理解が一
3．対象者および調査方法

般的である10)．がん患者の QOL に関する先行研究では，がん患者の多くは，がんと診断された時点で心理的に大中四国地方 3 県内の，がん相談支援センターあるいは

きなショックを受け QOL が阻害されることがあると報がん化学療法・放射線療法を外来部門として開設してい告されている ．しかし，外的資源の活用や相談支援なる病院 3 機関，がん患者会 15 団体の合計 18 の組織から

どで QOL が向上することや ，ソーシャルサポートと研究協力への承諾が得られた．研究デザインは観察的横ソーシャルネットワークが高いがん患者の QOL が高い

断研究で，2018 年 12 月から 2019 年 9 月に 18 の組織に13)ことが明らかにされている ．このような周囲のサポー

通う通院しながら就労しているがん患者，もしくは過去

トががん患者の QOL に影響することから，就労してい3 ヶ月以内に退職したがん患者を対象に，無記名自記式

るがん患者が利用したり受けたりすることができる職場

質問紙調査を実施した．就労生活はエピソード記憶に分における支援内容が，職務満足感や QOL に影響を及ぼ

類され記憶保持時間が長く，一生に渡って保持される記す可能性が考えられる．

憶であり体験の詳細な記憶は 3 ヶ月保持されることか

11)

12)

そこで，本研究は，がん患者の職務満足感および QOLら14)，過去 3 ヶ月以内の退職者も本研究の対象者とした．

に影響を及ぼす職場による支援について明らかにするこ

調査表の配布方法は，研究者が直接対象者に研究協力をとを目的とし実施した．がん患者の職務満足感，QOL

依頼する方法と，研究協力の同意が得られた団体の職員に影響を及ぼす職場内の具体的な支援内容を明らかにすから対象者に研究協力を依頼する方法の 2 通りとし，研ることで，がん患者にとって働きやすい職場環境の形成

究参加の意思のある対象者に説明文書と自記式質問紙をに寄与することができる．

手渡しで配布し回収した．
4．調査内容
独立変数は「職場による支援」とし，職場で提供されている 15 の支援の利用有無について尋ねた．従属変数

職場による支援*
休業制度/配置転換/雇用形態変更/在宅勤務への変更/時短勤務への変更/職場
面談/作業環境の見直し/通勤への配慮/
相談窓口/上司・同僚・部下からの声かけ/保健師による面談/産業医による面談/産業カウンセラーによる面談/相談しやすい上司・同僚がいる/上司・同僚以外で支えてくれる人がいる

職務満足感
生活の質

図 1 研究枠組み* 職場による各支援の利用有無と職務満足感，職場による各支援の利用有無と生活の質について，それぞれ関連性を検証する．

2

日本産業看護学会誌

第 9 巻第 1 号

は職務満足感および QOL の 2 変数とした．さらに，交など職務そのもの以外の側面についても尋ね，2 つの尺絡の可能性が考えられる基本属性，疾患の状況，就労状

度は職務満足感について測定する範囲がやや異なって

況等の項目についても質問紙を用いて情報収集した．

いる．JIG では 18 の質問に対して，それぞれ「当てはま独立変数とした職場による 15 の各支援の内容は，厚る」「わからない」「当てはまらない」の三件法で問う．

生労働省の事業場における治療と職業生活の両立支援「当てはまる」を 3 点，「わからない」を 1 点，「当てはまのためのガイドライン1) を参照し，15 種類の職場によるらない」を 0 点として各質問項目をスコアリングする支援について質問した．支援の内容は，1）休業制度， （逆転項目あり，得点範囲 0 〜 54 点）．研究で使用した
2）配置転換，3）雇用形態変更，4）在宅勤務への変更，

MSQ の日本語訳の妥当性を検証するため，野口ら17) の

5）時短勤務への変更，6）職場面談，7）作業環境の見直

JIG 日本語版試訳を使用し，MSQ スコアと JIG スコアのし，8）通勤への配慮，9）相談窓口，10）上司・同僚・

相関係数を確認した．
ふたつ目の QOL を測定する尺度は，健康関連 QOL を測

部下からの声かけ，11）保健師による面談，12）産業医による面談，13）産業カウンセラーによる面談，14）相定するための信頼性・妥当性が検証された SF-12（MOS

談しやすい上司・同僚がいる，15）上司・同僚以外で支12-Item Short-Form Health Survey）を使用した18,19)．このえてくれる人がいる，とした．いずれも，各質問に対し

尺度は 12 項目の質問で構成され，3 つの下位尺度であるて，その支援制度や内容を利用したかどうか，利用の有身体的 QOL，精神的 QOL，役割 / 社会的 QOL ごとに開無（あり，なし）について回答を得た．

発者が提示しているスコアリングルールにそって得点を

従属変数は，職務満足感および QOL の 2 変数を設定算出した（得点範囲 0 〜 100 点）．得点が高いほど良いした．ひとつ目の職務満足感の測定尺度は，Minnesota

健康状態であることを表す．重回帰分析ではスコアを連Satisfaction Questionnaire：MSQ（以下 MSQ とする）を使続量で使用した．3 つの QOL は，開発者によって設定用した ．MSQ は職務満足感に関する複数の要因を想された 2007 年国民標準値の中央値（身体的 QOL は 52.515)

定し，給与・上司・同僚等の特定の事象に関する満足感

点；精神的 QOL は 50.9 点；役割 / 社会的 QOL は 52.0 点）を尋ねる尺度で 20 項目から構成されている．MSQ のをカットオフ値とし，得点低群と高群の 2 群に区分してデータは「とても当てはまる」を 1 点，「とても当ては

クロス集計に使用した 18,19)．

まらない」を 5 点として 5 件法で回答を得点化しスコア

基本属性等の項目は，年齢（歳），性別（男 / 女），身近を算出して用いた（得点範囲 20 〜 100 点）．尺度の使用

な相談相手や頼れる相手の有無（いる / いない），通院

方法に従い，算出したスコアは，75 パーセンタイル値

頻度（1 ヶ月以内 / 2 〜 3 ヶ月毎 / 4 〜 5 ヶ月毎 / 6 〜 12 ヶ月

以上で「満足している」，25 未満で「満足度が低い」，

毎），社会保障制度利用の有無（あり / なし），1 週間の26 〜 74 で「平均的な満足度」と判定される ．本研究

就労日数（0 〜 7 日）を尋ねた．これらは，交絡変数のでは 75% パーセンタイル値である 60 点をカットオフ値

可能性があるものと考え，重回帰分析のモデルに投入とし 2 群に区分し，得点低群と高群を設けた．なお，25

した．

15)

パーセンタイルは 15 点，50 パーセンタイルは 30 点で職場・医療従事者以外で身近な相談相手や頼れる相手あった．重回帰分析ではスコアを連続量で使用した．

の有無は，配偶者や患者仲間のいる者のセルフケア能力

MSQ は信頼性・妥当性を検証した日本語版が存在しなは高いことが明らかとなっており20)，社会保障制度の活いため，研究者が原著者に許可を得た上で日本語に訳し用は，活用することで精神的健康をもたらすことが明らたものを使用した．翻訳した日本語は，研究に関与しなかとなっているため21)，これらを交絡変数として情報収い翻訳者に依頼し複数回のバックトランスレーションを集した．また，通院頻度は，外来化学療法患者が抱える行った．また，JIG（Job in General）の尺度は， 仕事に対苦痛に社会活動の制約が挙げられていること22)，治療方

する全体的な満足度 を測定するもので，MSQ と同様法や内容によって精神面，身体面への影響が異なることに世界的に使用されており，信頼性・妥当性も検証されから23,24)，交絡変数として質問項目に含めた．

ている（Cronbach’s α = 0.92） ．JIG は職務のさまざまな

その他に，就労しているがん患者の実態について記述

側面または職務全体を説明する句と短い形容詞からなる統計を示すため，疾患や治療に関する情報についても尋18 の質問項目から構成されている．MSQ と異なる点は，ねた．就労状況や就労日数については，就労中，退職，JIG では 仕事に対する全体的な満足度 を尋ねており，

休職それぞれで心理的ストレスや - 変化が生じることがMSQ では給与，上司の管理能力，同僚との仕事の分担

知られている21)．

16)3日本産業看護学会誌

5．分析方法

第 9 巻第 1 号

抗がん治療は 6 割近い対象者が受療しており，経口抗が対象者の基本属性，疾患や治療に関する情報についん治療，放射線治療を受けている対象者はいずれも 8 割て，MSQ で測定した職務満足感および SF-12 で測定し以上であった．通院頻度は，1 ヶ月以内に 1 〜 2 回通院

た 3 つの QOL（身体的 QOL，精神的 QOL，役割 / 社会的している対象者が 68 名（50.4%）であった．一週間の就QOL）の高低群でクロス集計を行った．次に，職場によ

労日数は 0 〜 4 日が 36 名（28.8%），5 日が 71 名（56.8%），

る支援の有無ごとの職務満足感および 3 つの QOL につ

6 〜 7 日が 18 名（14.4%）であった．クロス集計の結果，

いて得点の平均値および標準偏差，最小値，最大値を算

身体的 QOL 低群が約 4 割，精神的 QOL および役割 / 社

出した．主解析は，職場による 15 の各支援の利用有無

会的 QOL 低群が 8 〜 9 割と，QOL が低いと回答したもを独立変数，職務満足感，および身体的 QOL，精神的のが多かった（表 1）．

QOL，役割 / 社会的 QOL の 3 つの QOL を従属変数とし，対象者 144 名のうち，就労中のがん患者 n = 117 と，退基本属性等の変数を交絡変数とした重回帰分析を強制投

職後 / 休職中のがん患者 n = 27 について，MSQ，身体的入法で行い，非標準化偏回帰係数 B および 95% 信頼区

QOL，精神的 QOL，役割 / 社会的 QOL の得点平均および間を算出した．独立変数は 15 種類の職場による各支援

標準偏差（以下 mean ± SD）に有意な差があるか t 検定をの利用有無を尋ねておりデータは二値で単位が同様であ実施した．就労中のがん患者の MSQ 得点は，mean ± SD

るため，本研究では標準化しない係数 B（非標準化係数）70.76（10.12），退職後 / 休職中のがん患者では 70.41（9.98）

および B の信頼区間によって効果量を推定した．多重であり，5% 水準で有意な差はなかった（p = 0.98）．同様

共線性を回避するため，独立変数と交絡変数の VIF およに身体的 QOL 得点の mean ± SD は 48.46（12.44）vs 49.09

び相関を確認し，変数間の相関係数は r = ± 0.446 の範囲（9.69）（p = 0.81），精神的 QOL 得点の mean ± SD は 53.24

であること，および残差の正規性を事前に確認した．分（7.55）vs 50.55（7.48），p = 0.10で 有 意 な 差 は み ら れ な析は，SPSS ver. 26.0（IBM Japan, Tokyo）を使用した．

か っ た． 役 割 / 社 会 的 QOL 得 点 の mean ± SD は 44.47（10.19）vs 37.24（12.36），p < 0.01 であり有意な差が認め

6．倫理的配慮られた．

対象者には，個人を特定できる情報は問わず，研究の職場による各支援の利用有無と職務満足感および 3 つ

参加を拒否することができ，不参加により不利益を被らの QOL に関する記述統計の結果を表 2 に示した．職務ないこと，心理的負担，時間的負担を感じる時は，すぐ満足感の mean ± SD は，いずれの支援も利用なしではに研究への参加を拒否・中止できること，調査票の回答

30 点代であったが，相談窓口の利用あり 58.40（33.25），

をもって同意を得たとみなすこと等を説明文書に記載し上司・同僚・部下からの声かけあり 42.61（25.76），保健

口頭でも説明した．本研究は岡山県立大学倫理委員会の師による面談の利用あり 59.00（26.87），産業医による面承認を得て実施した（受付番号：18–57，2018 年 11 月 22

談の利用あり 52.67（28.48），産業カウンセラーによる面

日承認）．

談の利用あり 66.33（36.75），相談しやすい上司・同僚がいる 41.24（26.07），上司・同僚以外で支えてくれる人がいる 50.23（24.93）では，平均点が 40 点から 60 点代でIII．研究結果あった．3 つの QOL では，いずれの QOL に関しても，調査票は 355 名に配布し，177 名より回収した（回収職場による支援の利用有無の両群で平均点は 40 点から率 49.9%）．MSQ および SF-12 に欠損のあった 33 名を除

50 点代で類似しており，支援を利用した場合でもしな

く 144 名を最終解析対象者とした（有効回答率 40.6%）．

かった場合より QOL の点数が低い結果が散見された本研究で日本語に訳した MSQ 尺度の Cronbach’s α 係数

（表 2）．

は 0.917 であった．また MSQ 尺度が妥当なものか検証

職場による各支援の利用有無と職務満足感について重する為に JIG を同時に調査し，MSQ 得点との相関を確回帰分析を行った結果（表 3），有意な関連が認められ認した結果，MSQ 得点と JIG 得点の相関係数（r = 0.49）

た職場による支援の内容は，相談窓口がある（B = 32.05,

は 1% 水準で有意に相関していた．

CI: 8.47, 55.62），産業カウンセラーによる面談（B = 30.88,

記述統計の結果，対象者の平均年齢は 54.4 ± 10.13 歳，

CI: 3.50, 58.26），相談しやすい上司・同僚がいる（B =男性 39 名（27.1%），女性 105 名（72.9%）であった．がん

10.63, CI: 0.84, 20.41），上司・同僚以外で支えてくれるの種類は乳がんが 65 名（41.7%）と最も多かった．手術，人がいる（B = −21.77, CI: 11.07, 32.47）であり，いずれも4日本産業看護学会誌

表1

第 9 巻第 1 号

対象者の基本属性，疾患・治療，就労状況と，職務満足感および QOL のクロス集計（N = 144）

合計
性別
男性
女性
年齢
20 代
30 代
40 代
50 代
60 代
70 代
頼れる相手
いる
いない
がん治療の状況
手術
なし
あり
抗がん治療
なし
あり
経口がん治療
なし
あり
放射線療法
なし
あり
ホルモン療法なし
あり
通院頻度
1 ヶ月以内2 〜 3 ヶ月4 〜 5 ヶ月
6 〜 12 ヶ月
社会保障制度の利用
なし
あり
就労状況
就労中
退職
休職中
就労日数
0〜4 日
5 〜 5.9 日
6〜7 日

Total*

職務満足感（MSQ）†n（%）

低群 n（%）高群 n（%） 低群 n（%）高群 n（%） 低群 n（%）高群 n（%） 低群 n（%）高群 n（%）

身体的 QOL†

精神的 QOL†

役割 / 社会的 QOL†

144（100）

76（52.8） 68（47.2）

54（37.5） 90（62.5）

116（80.6） 28（19.4）

130（90.3） 14（9.7）

39（27.1）
105（72.9）25（65.8） 13（34.2）
50（47.6） 55（52.4）

13（33.3） 26（66.7）
41（39.0） 64（61.0）

31（79.5） 8（20.5）
85（81.0） 20（19.0）

35（89.7） 4（10.3）
95（90.5） 10（9.5）

1（0.8）
1（100.0） 0（0.0）
8（6.4）
1（12.5） 7（87.5）
29（23.2） 14（48.3） 15（51.7）
42（33.6） 16（39.0） 25（61.0）
39（31.2） 27（6.29） 12（30.8）6（4.8）
6（100.0） 0（0.0）

0（0.0）
1（100.0）3（37.5） 5（62.5）
8（27.6） 21（72.4）
20（47.6） 22（52.4）
13（33.3） 26（66.7）
2（33.3） 4（66.7）

1（100.0）6（75.0）22（75.9）35（83.3）
31（79.5）
4（66.7）1（100.0）7（87.5）28（96.6）
36（85.7）
36（92.3）
5（83.3）

121（84.0）15（10.4）

62（51.7） 58（48.3）
10（58.8） 7（41.2）

41（33.9） 80（66.1）
10（58.8） 7（41.2）

94（77.7） 27（22.3）
16（94.1） 1（5.9）

108（89.3） 13（10.7）
16（94.1） 1（5.9）

63（43.8）81（56.2）30（47.6） 33（52.4）
45（56.3） 35（43.8）

19（30.2） 44（69.8）
35（43.2） 46（56.8）

51（81.0） 12（19.0）
65（80.2） 16（19.8）

55（87.3）
75（92.6）8（12.7）6（7.4）

59（41.0）85（59.0）23（39.0） 36（61.0）52（61.9） 32（38.1）

20（33.9） 39（66.1）
34（40.0） 51（60.0）47（79.7） 12（20.3）
69（81.2） 16（18.8）

54（91.5）
76（89.4）5（8.5）
9（10.6）135（93.8）70（52.2） 64（47.8）4（44.4）50（37.0） 85（63.0）4（44.4） 5（55.6）

108（80.0） 27（20.0）
8（88.9） 1（11.1）

122（90.4） 13（9.6）
8（88.9） 1（11.1）

118（81.9） 60（51.3） 57（48.7）
26（18.1） 15（57.7） 11（42.3）

44（37.3） 74（62.7）
10（38.5） 16（61.5）

94（79.7） 24（20.3） 105（89.0） 13（11.0）
22（84.6） 4（15.4）25（96.2） 1（3.8）

98（68.1）
46（31.9）49（50.5） 48（49.5）
26（56.5） 20（43.5）

39（39.8） 59（60.2）
15（32.6） 31（67.4）

78（79.6） 20（20.4）
38（82.6） 8（17.4）

86（87.8） 12（12.2）
44（95.7） 2（4.3）

68（50.4） 42（62.7） 25（37.3）
7（5.2）
4（57.1） 3（42.9）
24（17.8）9（37.5） 15（62.5）
36（26.7） 12（33.3） 24（66.7）

25（36.8） 43（63.2）
2（28.6） 5（71.4）
11（45.8） 13（54.2）
13（36.1） 23（63.9）

54（79.4） 14（20.6）
5（71.4） 2（28.6）
21（87.5） 3（12.5）
29（80.6） 7（19.4）

58（85.3） 10（14.7）
7（100.0） 0（0.0）
22（91.7） 2（8.3）
34（94.4） 2（5.6）

2（6.1）
31（93.9）0（0.0）
2（100.0）18（58.1） 13（41.9）

1（50.0） 1（50.0）10（32.3） 21（67.7）

2（100.0） 0（0.0）
26（83.9） 5（16.1）

2（100.0） 0（0.0）
26（83.9） 5（16.1）

117（81.3）
16（11.1）
11（7.6）59（50.9） 57（49.1）
10（62.5） 6（37.5）
6（54.5） 5（45.5）

42（35.9） 75（64.1）
6（37.5） 10（62.5）
6（54.5） 5（45.5）

93（79.5） 24（20.5） 106（90.6） 11（9.4）
14（87.5） 2（12.5）
15（93.8） 1（6.3）
9（81.8） 2（18.2）
9（81.8） 2（18.2）

36（28.8）
71（56.8）
18（14.4）

23（63.9） 13（36.1）
31（44.3） 39（55.7）
8（44.4） 10（55.6）

14（38.9） 22（61.1）
29（40.8） 42（59.2）
3（16.7） 15（83.3）

32（88.9） 4（11.1）
55（77.5） 16（22.5）
15（83.3） 3（16.7）9（6.2）

5（55.6）0（0.0）
2（25.0）7（24.1）7（16.7）8（20.5）2（33.3）34（94.4）
62（87.3）
16（88.9）0（0.0）
1（12.5）1（3.4）
6（14.3）3（7.7）
1（16.7）2（5.6）
9（12.7）2（11.1）

注：各変数のカテゴリに無回答が存在するため，合計が最終解析対象者 N = 144 と一致しない．
* N = 144 のうち無回答を除いた度数に対する割合を示した．
†
N = 144 を MSQ，身体的 QOL，精神的 QOL，役割 / 社会的 QOL の各変数を低群・高群に区分し，低群，高群の合計を 100% として各変数のカテゴリごとに n 数および割合を示した．

5

6

n

度数；Mean

平均値；SD

上司・同僚以外で支えてくれる
人がいる

相談しやすい上司・同僚がいる

産業カウンセラーによる面談

産業医による面談

保健師による面談

上司・同僚・部下からの声かけ

相談窓口

通勤への配慮

作業環境の見直し

職場面談

時短勤務への変更

在宅勤務への変更

雇用形態変更

配置転換
43.58
34.70
47.40
35.29
31.40
34.64
37.63
34.02
41.23
35.44
32.50
34.89
39.38
34.29
58.40
29.39
42.61
34.80
59.00
34.37
52.67
34.47
66.33
29.56
41.24
30.86
50.23

12
138
6
139
5
117
27
122
22
130
14
136
8
139
5
79
65
142
2
138
6
141
3
75
69
111
33
最小値；Max

36.61
33.85
34.36

68
76
132

標準偏差；min

なし
あり
なし
あり
なし
あり
なし
あり
なし
あり
なし
あり
なし
あり
なし
あり
なし
あり
なし
あり
なし
あり
なし
あり
なし
あり
なし
あり
なし
あり
2
2
17
2
10
2
10
2
4
2
4
2
11
2
7
2
4
2
40
2
15
2
24
3
2
2
9

2
3
3

Min

最大値

33.21
23.57
29.18
23.80
25.54
23.65
24.75
23.08
27.03
24.13
20.95
24.09
18.49
23.08
33.25
20.50
25.76
23.66
26.87
23.37
28.48
23.16
36.75
20.07
26.07
21.71
24.93

22.17
25.21
22.72

SD

93
93
85
93
73
93
90
93
90
93
70
93
60
93
90
83
93
93
78
93
90
93
90
87
93
87
93

83
93
90

Max

職務満足感（MSQ）
Mean

n

Total

職場による支援の利用有無と職務満足感および QOL の記述統計（N = 144）

休業制度

表2

45.28
48.48
50.76
48.48
51.10
48.91
47.14
48.70
47.86
49.66
38.55
48.83
44.22
48.56
49.10
47.65
49.70
48.48
55.50
48.52
49.87
48.42
55.97
48.94
48.18
49.14
46.66

48.67
48.49
48.87

Mean

18.45
12.18
2.58
12.02
10.21
11.86
12.43
12.01
11.82
11.41
12.56
11.06
23.05
12.13
4.53
12.07
11.78
12.00
2.12
11.89
14.38
12.00
6.31
12.65
11.21
11.13
14.38

11.43
12.46
11.23

SD

14.20
10.20
46.90
10.20
37.20
10.20
14.20
14.20
10.20
14.20
10.20
16.40
10.20
10.20
42.30
10.20
14.20
10.20
54.00
10.20
20.90
10.20
51.10
10.20
14.20
19.80
10.20

14.20
10.20
10.20

Min

身体的 QOL

75.90
75.90
54.10
75.90
64.08
75.90
68.80
75.90
62.40
75.90
58.05
68.80
75.90
75.90
53.70
68.40
75.90
75.90
57.00
75.90
59.60
75.90
63.10
75.90
63.10
75.90
62.40

68.80
75.90
68.80

Max

50.50
52.81
51.20
52.77
51.86
53.30
50.30
52.62
53.39
52.73
52.84
52.77
52.18
52.91
48.10
52.69
52.80
52.69
56.20
52.69
53.98
52.74
52.60
52.47
53.03
52.07
55.00

52.61
52.85
52.94

Mean

8.04
7.54
9.24
7.69
3.63
7.46
7.80
7.42
8.62
7.53
8.33
7.51
9.25
7.53
8.46
7.07
8.22
7.59
8.77
7.62
7.24
7.66
1.14
7.25
7.98
7.43
7.77

7.32
7.86
7.54

SD

34.60
33.10
34.60
33.10
48.00
33.10
34.60
33.10
34.60
33.10
34.60
33.10
36.80
33.10
34.60
33.10
34.60
33.10
50.00
33.10
44.00
33.10
51.30
33.10
34.60
33.10
34.60

36.40
33.10
33.10

Min

精神的 QOL

63.20
71.70
60.40
71.70
57.38
71.70
65.80
68.20
71.70
71.70
65.80
71.70
61.70
71.70
54.50
71.70
67.46
71.70
62.40
71.70
62.40
71.70
53.40
68.20
71.70
71.70
67.40

67.46
71.70
71.70

Max

42.14
42.97
46.27
43.45
33.58
42.88
44.13
42.78
44.93
43.26
41.74
43.64
34.19
43.02
45.64
42.39
43.99
43.05
47.80
42.73
51.90
43.01
47.77
40.94
45.48
42.31
45.80

42.84
43.35
43.20

Mean

14.33
11.05
8.55
10.96
5.62
11.09
10.48
10.95
11.05
10.98
11.05
10.31
17.52
11.11
5.21
11.53
10.23
11.02
2.26
10.93
8.14
11.05
1.82
11.37
10.05
11.22
9.72

10.63
11.30
10.66

SD

13.00
11.00
32.20
11.00
27.20
11.00
16.50
13.00
11.00
13.00
11.00
17.80
11.00
11.00
38.20
11.00
13.00
11.00
46.20
11.00
46.20
11.00
46.30
11.00
16.50
13.00
11.00

16.50
11.00
11.00

Min

役割 / 社会的 QOL

67.90
68.40
56.19
68.40
41.00
68.40
56.80
67.90
68.40
68.40
54.60
68.40
51.90
68.40
50.50
68.40
60.50
68.40
49.40
68.40
67.90
68.40
49.80
67.90
68.40
68.40
56.50

68.40
67.90
68.40

Max

日本産業看護学会誌
第 9 巻第 1 号

日本産業看護学会誌

表3

第 9 巻第 1 号

職場による支援の利用と，職務満足感および 3 つの QOL の非標準化偏回帰係数（B）および 95% 信頼区間（CI）（N = 144）
職務満足感（MSQ）

身体的 QOL

95%
LCI

95%
LCI

B

95%
UCI

休業制度
（決定係数）
配置転換（決定係数）
雇用形態変更（決定係数）
在宅勤務への変更（決定係数）
時短勤務への変更（決定係数）
職場面談（決定係数）
作業環境の見直し（決定係数）
通勤への配慮
（決定係数）
相談窓口（決定係数）−2.12 −12.09
7.85
R2 = 0.22（−0.06）
13.14 −2.26 28.54
R2 = 0.24（−0.03）−0.52 −25.56 24.52
R2 = 0.22（−0.06）−29.65 −77.26 17.96
R2 = 0.19（−0.04）
3.70 −8.91 16.31
R2 = 0.33（0.10）
5.71 −7.37 18.80
R2 = 0.19（−0.09）−3.51 −18.68 11.66
R2 = 0.24（−0.02）
1.52 −17.26 20.3
R2 = 0.28（0.03）
32.05
8.47 55.62
R2 = 0.27（0.01）

上司・同僚・部下からの声かけ（決定係数）
保健師による面談（決定係数）
産業医による面談（決定係数）
産業カウンセラーの面談（決定係数）
相談しやすい上司・同僚がいる（決定係数）
上司・同僚以外で支えてくれる人がいる

10.34
0.24 20.43
R2 = 0.33（0.09）
0.31 −47.74 48.35
R2 = 0.19（−0.04）
12.87 −11.42 37.17
R2 = 0.32（0.09）
30.88
3.5
58.26
R2 = 0.35（0.12）
10.63
0.84 20.41
R2 = 0.35（0.12）
21.77 11.07 32.47
R2 = 0.26（0.01）（決定係数）

B

精神的 QOL
95%
UCI

B

95%
LCI

役割 / 社会的 QOL
95%
UCI

B

95%
LCI

95%
UCI

−1.79
−6.84
3.27
R2 = 0.29（0.04）−3.04 −11.08
4.99
R2 = 0.20（−0.08）
5.85−5.77 17.47
R2 = 0.20（−0.07）
15.07−9.55 39.69
R2 = 0.20（−0.04）
−0.80
−6.95
5.35
R2 = 0.20（−0.08）−7.89 −15.54 −0.23
R2 = 0.20（0.07）−4.51 −14.16
5.14
R2 = 0.31（0.07）
3.76−8.86 16.38

−0.74
−3.80
2.33
R2 = 0.18（−0.11）
−4.05
−8.86
0.76
R2 = 0.24（−0.02）
−0.64
−7.72
6.44
R2 = 0.21（−0.07）
5.42−9.58 20.41
R2 = 0.18（−0.07）
−2.22
−5.92
1.48
R2 = 0.24（−0.02）
−0.40
−5.14
4.34
R2 = 0.29（0.04）
−2.06
−7.91
3.80
R2 = 0.18（−0.11）−7.10 −14.62
0.42−1.54 −5.81
2.72
R2 = 0.45（−0.07）
0.42 −6.39
7.23
R2 = 0.21（−0.07）
3.06 −6.79 12.91
R2 = 0.20（−0.08）−4.76 −25.7 16.18
R2 = 0.19（−0.05）
0.41 −4.78
5.61
R2 = 0.22（−0.06）−0.86 −7.47
5.74
R2 = 0.20（−0.08）−10.75 −18.64 −2.86
R2 = 0.23（−0.04）
3.97 −6.68 14.62

R2 = 0.29（0.04）
3.48
−1.71
8.67

R2 = 0.18（−0.11）
0.22
−2.95
3.39

R2 = 0.37（0.16）−0.78 −5.20
3.64

R2 = 0.22（−0.05）
8.69 −16.08 33.46
R2 = 0.21（−0.06）−0.86 −13.49 11.77
R2 = 0.20（−0.04）
5.84−8.65 20.33
R2 = 0.20（−0.08）
−2.02
−7.12
3.08
R2 = 0.20（−0.08）
−3.88
−9.63
1.87
R2 = 0.20（−0.08）
1.67
−5.38
8.72
R2 = 0.28（0.02）

R2 = 0.25（−0.01）−2.80 −17.83 12.23
R2 = 0.19（−0.09）−3.58 −11.19
4.04
R2 = 0.18（−0.07）
−0.42
−9.23
8.38
R2 = 0.19（−0.10）
0.96
−2.13
4.06
R2 = 0.18（−0.11）
3.91
0.49
7.34
R2 = 0.18（−0.11）
−4.06
−8.25
0.14
R2 = 0.21（−0.06）

R2 = 0.21（−0.07）
8.72 −12.18 29.62
R2 = 0.20（−0.08）
12.47
2.12 22.83
R2 = 0.19（−0.05）
5.15 −7.08 17.39
R2 = 0.20（−0.08）
3.59 −0.67
7.85
R2 = 0.19（−0.09）
3.28 −1.58
8.14
R2 = 0.34（0.11）
2.39 −3.55
8.33
R2 = 0.44（−0.09）

QOL：quality of life，B：非標準化偏回帰係数，LCI：lower confidence interval．UCI：upper confidence interval．独立変数である職場による
15 の支援ごとに，年齢（歳），性別（男 / 女），頼れる相手（いる / いない），通院頻度（1 ヶ月以内 / 2 〜 3 ヶ月毎 / 4 〜 5 ヶ月毎 / 6 〜 12 ヶ月毎），社会保障制度利用（あり / なし），1 週間の就労日数（0 〜 7 日）を交絡変数として調整した結果を提示した．
Reference（参照値）はいずれも支援利用なし．決定係数について，括弧内に自由度調整済み決定係数を記載した．

職務満足感が高い方向に関連していた．職場による各支

IV．考察

援の利用有無と QOL の重回帰分析を行なった結果，職1．対象者の基本属性及び治療と就労状況場面談をすることと，身体的 QOL は負の方向に有意に関連していた（B = −7.89, CI: −15.54, −0.23）．相談しやす

男女比は男性 39 名（27.1%），女性 105 名（72.9%）でい上司・同僚がいることは，精神的 QOL が高い方向にあり，女性の対象者が多かった．調査協力を得られたが有意に関連していた（B = 3.91, CI: 0.49, 7.34）．作業環境

ん患者会 15 団体のうち 4 団体が乳がん患者会であり，の見直しは役割 / 社会的 QOL が低い方向に（B = −10.75,

対象者のうち約 4 割が乳がん患者であった．乳がんは女

CI: −18.64, −2.86），保健師による面談は役割 / 社会的性のがん罹患数で最も多く25)，全国にも多くの乳がん患

QOL が高い方向に有意な関連が認められた（B = 12.47,

者会が存在する．乳がんの 5 年生存率は 91.1% であり，

CI: 2.12, 22.83）．

治療しながら就労継続や社会復帰が進んでいることが推察される．治療状況について，1 ヶ月以内に 1 〜 2 回通院している対象者が 68 名（50.4%）で，抗がん治療は 85
名（59.0%），手術は 81 名（56.2%）が受けていた．抗が7

日本産業看護学会誌

ん治療は，強い副作用や体力低下を引き起こし社会活動

第 9 巻第 1 号

上に有用である可能性がある．

の制限が生じることが知られており，手術療法は，生活職場面談をすることと身体的 QOL が低いことは有意に支障をきたすほどの身体不快症状が発現する可能性もに関連していた．がんの治療は体に相当な負担がかかある ．がん罹患から職場復帰までに身体的な支障が伴り，特にがん化学療法を受けるがん患者は倦怠感が強い困難感を抱いているがん患者が多いことが報告されてく，倦怠感のような身体症状への支援が精神的症状の緩おり4)，身体的精神的困難が生じるなかで就労している

和のために重要であると報告されている26)．職場復帰にことが推察される．

あたっての不安は，身体的支障が一番多く4)，職場面談

26)

就労日数や就労時間が短い群では，がん治療による影を受けたがん患者はその時点で身体的 QOL が低い状態

響によって日数や時間を短縮しているかどうかは情報をであり，相談に至った可能性が考えられる．職場面談に得ていないが，QOL や職務満足感が低い対象者の割合

よって身体的 QOL を下げるように影響したのではなく，が多く，フルタイムで勤務できない状態のがん患者の業

逆の因果関係の可能性が否定できないが，職場面談が必務内容や遂行状況，QOL への配慮が必要である．

要な就労しているがん患者は，QOL の低下が生じている可能性を考慮し対応する必要がある．

2．職場による支援と職務満足感・QOL との関連

作業環境の見直しと役割 / 社会的 QOL が低いことが職場による支援のうち，相談しやすい上司・同僚がい関連していた．がん患者は，将来の見通しが立たない不ることと，精神的 QOL が高いこと，保健師による面談

安や適切な情報が得られず状況を理解できないことによと役割 / 社会的 QOL が高いことは有意に関連していた．

る不安，身体感覚に確信が得られない不安があり27)，治また，相談窓口がある，上司・同僚・部下からの声か療前と変わらない生活を送りたい思いと困難な現状におけ，産業カウンセラーによる面談，相談しやすい上司・ける葛藤を抱えていることが明らかとなっている29)．が同僚の存在，上司・同僚以外で支えてくれる人の存在

ん患者は，就労において職場からの支援を必要としながは，職務満足感が高いことと関連していた．これらは，らも，支援を受けることでの罹患前の生活との違いに葛いずれも他者に相談するなど心理的な支援を受けること藤を抱いており，作業環境の調整を受けることはそれまと関係しており，人との関わりによってもたらされた支での業務上の役割を以前のように遂行できず，この葛藤援と捉えることができる．先行研究では，職場内で求めが就労しているがん患者の役割 / 社会的 QOL の低下にられた精神的サポートの内容として，ちょっとした相談

関連している可能性がある．

にのってくれる人や医療面や経済面で専門的に相談に本研究では，上司・同僚への相談がしやすいことは精のってくれる相手が挙げられており ，職場で相談でき

神的 QOL を高めること，保健師による面談は役割 / 社

る人の存在が必要である．そのなかでも，上司・同僚は会的 QOL を高めること，また，相談窓口がある，上司・物理的に近く相談しやすい存在であり，保健師，産業カ

同僚・部下からの声かけ，産業カウンセラーによる面談，ウンセラーは，医療や経済的な支援の情報提供が可能な

相談しやすい上司・同僚の存在，上司・同僚以外で支え専門職である．産業保健スタッフは，人事や上司などのてくれる人の存在は，職務満足感を高める可能性がある

従業員とは異なる守秘義務を有している．一方で，上ことが示唆された．いずれも人的資源による支援であ司・同僚，あるいはそれ以外の職場の仲間への相談は，り，人との関わりの重要性が示された．職場の良好な人担当する業務内容や同じ会社の職業人としての立場でが間関係や相談しやすいスタッフの存在が，がん治療中のん治療をしながら就労継続するために，より立場や状況

労働者の職務満足感や QOL を高め，治療と就労の両立を理解してもらったうえで相談することが可能である．

を達成するために役立つと推察される．産業保健スタッ

一般労働者を対象とした研究では，相談する相手がいな

フの配置がない職場が多いのが現状であるため，がん治

い，職場の人間関係が悪いなどの職場内での人間関係の療中の従業員を事業場内で保健師が直接支援するケース

希薄化が労働者の QOL に関連があることが明らかとは一部に限られるかもしれない．しかし，職場の人事担なっており ，就労しているがん患者にとっても当ては

当者や管理職に対して，治療と就労の両立支援においてまると推察する．このように，職場内で相談しやすい上

声かけや職場の良好な人間関係づくりが重要であること

司や同僚，仲間がいること，医療や経済的支援についてを伝え，両立支援に向けた取り組みをさらに推進するこ

専門的な相談ができる産業保健スタッフの存在は，職務とが必要である．

4)27)

満足感の向上や，精神的 QOL，役割 / 社会的 QOL の向8日本産業看護学会誌

3．研究の限界と課題

第 9 巻第 1 号

謝辞

本研究は，自記式質問紙を利用し，過去 3 ヶ月以内に本研究の実施にあたり，研究にご協力くださいました

退職したがん患者も対象に含めている．調査に用いた皆様，アンケートにご回答いただきました対象者の皆様

SF-12 は調査時から 1 ヶ月以内について尋ねるため，3 ヶに心より感謝申し上げます．

月未満の退職者の回答ではリコールバイアスによる誤分類を生じた可能性がある．今後はこれらのバイアスを回利益相反避できるような測定方法や研究デザインを検討し，研究を行う必要がある．また，中四国の 3 県にある 18 組織

本研究に開示すべき利益相反関連事項はありません．

に所属するがん患者のみを対象としたため，男女比やがんの種類に偏りが生じ，外来通院の機会が少ないがん患者や，患者会に参加していないがん患者は含まれておら引用文献

ず，対象者の代表性に劣り一般化に限界がある．

1) 国立がん研究センターがん情報サービス：がん登録・統計．最新がん統計 2020 年 7 月 6 日更新 https://ganjoho.jp/
reg_stat/statistics/stat/summary.htm（検 索 日：2020 年 12 月 1

研究対象者に就労継続中のがん患者に加えて退職後
3 ヶ月未満のがん患者も含めたため，退職を考える過程日）
2) 厚 生 労 働 省： が ん 対 策 推 進 基 本 計 画（第 2 期）2012．

で保健師に相談したと推測されるケースなど，退職した
がん患者と就労中のがん患者では病状による業務遂行上

https://www.mhlw.go.jp/file/06-Seisakujouhou-10900000-の困難の内容や程度，影響の度合いが異なっている可能Kenkoukyoku/gan_keikaku02.pdf（検索日：2020 年 12 月 1 日）性があり，必要な支援も異なっていた可能性がある．今

3) 厚生労働省：事業場における治療と職業生活の両立支援

後は退職せざるを得なかったがん患者に必要であった支のためのガイドライン，2016．https://www.mhlw.go.jp/content/
000492961.pdf（検索日：2020 年 12 月 1 日）

援を明らかにすることも重要である．本研究では退職後

4) 松田彩子・小林未果・松下年子ほか：職場復帰したがんの対象者は 27 名で，関連性を推定するために必要な対患者がん患者の心のケアとサポート―インターネット調

象者数が十分得られておらず，退職者のみについて検証

査より．総合病院精神医学，23(4): 378–386, 2011.
5) 若林功：働く障害者の職業上の希望実現度と職務満足度することができなかった．一方で，就労を継続することが 離 職 意 図 に 及 ぼ す 効 果． 職 業 リ ハ ビ リ テ ー シ ョ ン，
21(1): 2–5, 2007.

ができている要因を明らかにすることも必要である．今後これらの研究を積み重ねエビデンスを蓄積する必要が

6) 櫻木晃裕：職務満足概念の構造と機能．豊橋創造大学紀ある．

要，10: 37–47, 2006.
7) 矢野優人・大野太郎：職務満足感に影響を与える要因の研究．日本心理学会大会発表論文集，70: 169–169, 2006.
8) 榊原（関）圭子・石川ひろの・木内貴弘：企業労働者におV．結論

けるメンターからの支援と職務満足感および精神健康のがん患者が利用した職場による支援と職務満足感，関連．民族衛生，82(1): 3–19, 2016.
9) 小玉かおり・伊藤敏弘：通院治療中のがん患者におけるQOL の関連について検証した結果，相談窓口がある，上司や同僚・部下からの声かけ，その他の職場の仲間からの支援は，職務満足感や精神的 QOL の向上に関連し休職関連要因と QOL．日本公衆衛生雑誌，66(9): 574–580,
2019.

ていた．相談窓口があることや，保健師・産業カウンセ

10) 吉川明守・宮崎隆穂：重度・重複障害者における QOL 評
価法の検討．新潟青陵大学短期大学部研究報告，38: 147–
153, 2008.

ラーなどの産業保健スタッフによる面談は，職務満足，
役割 / 社会的 QOL の向上に関連していた．職場面談は11) 下妻晃二郎：がんと QOL．Journal of the National Institute of

身体的 QOL の低下に関連しており，作業環境の見直し

Public Health，53(3): 198–203, 2004.

も役割 / 社会的 QOL の低下に関連していた．

12) 佐藤大介・佐藤冨美子：術後 1 年までの前立腺がん患者の付記

学会誌，24(2): 15–23, 2010.
13) 府川晃子：化学療法を受ける高齢がん患者の QOL に関す

機能障害に対する対処行動と QOL の関連．日本がん看護る文献レビュー．日本がん看護学会誌，31: 76–81, 2017.
14) Tulving E, Donaldson W, edit: Episodic and semantic memory,

本研究は，修士学位論文の内容を再構成し修正したものである．

Organization of memory. Academic Press, New York, 1972.
15) Weiss DJ, Dawis RV, England GW, et al.: Manual for the9日本産業看護学会誌

第 9 巻第 1 号

Minnesota Satisfaction Questionnaire. University of Minnesota.

22) 中本明世・北岡和代：メンタルヘルス不調による休職・http://vpr.psych.umn.edu/sites/vpr.dl.umn.edu/files/monograph_

離職経験を経て働き続けるキャリア中期看護師のプロセ

xxii_-_manual_for_the_mn_satisfaction_questionnaire.pdf.

ス．Journal of Wellness and Health Care，41(2): 83–92, 2017.
23) 中滉子：外来化学療法患者の苦痛と困難に関する看護師

1967.（検索日：2020 年 12 月 1 日）
16) Brodke RHM, Sliter TM, Balzer KW et al. (2008): The Job
Descriptive Index and Job in General Quick Reference Guide.

と患者の認知の比較と看護のあり方．三重看護学誌，9:41–54, 2007.

https://www.bgsu.edu/arts-and-sciences/psychology/services/24) 佐藤由紀子・山崎智子・内掘真弓ほか：神経膠腫の外科

job-descriptive-index.html.（検索日：2020 年 12 月 1 日）

的治療後に高次脳機能障害を有した患者の生活の再編成．

17) 野口裕之・渡辺直登：組織・心理テスティングの科学―
項目反応理論による組織行動の探求．株式会社白桃書房，

日本がん看護学会誌，25(1): 5–13, 2011.
25) 五十嵐久人・飯島純夫：女性雇用者の QOL と職業性スト

東京，2015．
18) Fukuhara S, Ware JE, Kosinski M, et al.: Psychometric and clini-

レスの関係―正規雇用と非正規雇用の比較による検討―．
Yamanashi Nursing Journal，13(2): 1–7, 2015.

cal tests of validity of the Japanese SF-36 Health Survey. Journal26) 小暮麻弓・細川舞・高階淳子ほか：外来通院がん患者のof Clinical Epidemiology, 51: 1045–1053, 1998.
19) Ware J Jr, Kosinski M, Keller SD: A 12-Item Short-Form Health倦 怠 感 と そ の 影 響．Kitakanto Medical Journal，58: 63–69,
2008.

Survey: construction of scales and preliminary tests of reliability27) 川田智美・藤本桂子・小和田美由紀ほか：患者および家and validity. Medical Care, 34(3): 220–233, 1996.
20) 藤塚未奈子・伊藤まゆみ・粟津朱美ほか：外来化学療法

族の不確かさに関する研究内容の分析．Kitakanto Medical
Journal，62, 175–184. Med J，58: 63–69, 2012

を受けるがん患者のセルフケア能力に関連する要因の検28) 礒部めぐみ・井上真奈美・高見由佳：外来化学療法患者

討．共立女子大学看護雑誌，3: 29–37, 2016.
21) 菊池信子：ケアマネジメントと社会資源―利用者側の資が抱く「おもい」の特性と外来看護者の役割．山口県立大学学術情報，4: 1–8, 2011.

源活用―．ソーシャルワーク研究，22(1): 31–39, 1996.

10

原

著

日本産業看護学会誌

9(1): 11–21, 2022

産業看護職として従事する前に必要な知識項目の検討
The Required Knowledge Items for Working as Occupational Health Nurses
畑中純子 1，落合のり子 2，立川美香 3，鳥羽山睦子 4，三木明子 5，水谷聖子 6Junko Hatanaka1, Noriko Ochiai2, Mika Tachikawa3,
Mutsuko Tobayama4, Akiko Miki5, Seiko Mizutani6
1

静岡県立大学看護学部，2 島根県立大学看護栄養学部，3 宇部フロンティア大学人間健康学部，
4
聖隷福祉事業団保健事業部，5 関西医科大学看護学部，6 日本福祉大学看護学部

School of Nursing, University of Shizuoka, 2Faculty of Nursing and Nutrition, The University of Shimane,3
Department of Nursing, Ube Frontier University, 4Seirei Social Welfare Community,
5
Faculty of Nursing, Kansai Medical University, 6Faculty of Nursing, Nihon Fukushi University

1

目的：産業看護職として従事する前に必要な知識項目を明らかにすること．方法：日本産業看護学会学会員の看護系大学
教員 50 人，産業看護職 50 人を対象として質問紙の郵送によるデルファイ法を用いた調査を 2020 年 1 月から 2 月に行った．
質問紙は 5 つの大項目，143 の小項目から構成され，同意率は 80% 以上とした．結果：第 1 回調査協力者は看護系大学教員 23 人，産業看護職 28 人の計 51 人（回収率 51.0%）であった．同意率 80% 以上の小項目数は 109 であった．第 2 回調査
は 109 項目のなかから平均 5.5 点以上の 51 の小項目を調査項目とした．第 2 回調査協力者は看護系大学教員 11 人，産業
看護職 15 人の計 26 人（回収率 83.9%）であった．同意率 80% 以上の項目は 5 つの大項目，50 の小項目であった．結論：
産業看護職として従事する前に必要な知識項目は 5 つの大項目，50 の小項目であることが示された．
キーワード：産業看護職，産業看護に関する知識項目，デルファイ法
Objective: To identify the knowledge items necessary for working as an occupational health nurse. Methods: The subjects were fifty
nursing university faculty members and fifty occupational health nursing professionals who were members of the Japan Academy ofOccupational Health Nursing. The participants were surveyed using the Delphi method by mailing a questionnaire. The survey period
was from January to February 2020. The questionnaire consisted of five major items and 143 minor items, with a consent rate set at
80% or higher. Results: A total of 51 participants (51.0% recovery rate) including 23 nursing university faculty members and 28 occupational health nursing professionals participated in the first survey. The number of minor items with a consent rate of 80% or higher
was 109. Of the 109 items, the second survey included 51 minor items with an average score of 5.5 or more. The second survey
included 26 participants, comprising of 11 nursing university faculty members and 15 occupational health nursing professionals. Items
with a consent rate of 80% or higher included five major items and 50 minor items. Conclusions: The knowledge items required whenworking as an occupational health nurse were found to be five major items and 50 minor items.
Key words: Occupational health nurses, Knowledgeable items related to occupational health nursing, Delphi methodの活動をとおして職場や労働者と関係性を構築し，多く

I．緒言の情報を把握していることで，一人ひとりの労働者や各

日本の産業保健の課題を概観すると，社会経済の変遷

職場へのきめ細やかな支援を提供できる．産業看護職にや労働者の高齢化や働き方の変化に伴い課題は多様化しはそのような適切な支援を可能とするための実践能力がてきている．厚生労働大臣が 5 年ごとに策定する労働災求められる．

害防止計画の第 13 次の計画 1) には，産業保健の重点事

産業看護活動に必要な知識や技術の習得は，看護基礎

項として職業性疾病の予防に加え，労働者の健康確保，教育の期間では十分ではなく，2014 年の実態調査では過重労働による健康障害防止，メンタルヘルス対策等が看護系大学において産業看護学を教科目として設定して挙げられ，課題が多岐に渡っていることがわかる．そのいる大学は 39.0% に止まる2)．また，2017 年の看護系大ため，対策には職場の作業環境や作業条件の改善のみな学の保健師教育課程においても産業看護学を教科目としらず個々の労働者への個別性に応じた支援も必要となって実施しているのは 49.4% と半数にも満たない3)．産業てきている．産業保健師・産業看護師（以下，産業看護

看護学に関する教科目の設定は教育機関の裁量に委ねら職）は労働者の最も身近にいる保健専門職として，日頃れており，卒前教育においてすべての産業看護職がそれ
11日本産業看護学会誌

第 9 巻第 1 号

らの基礎知識や技術を得ることは難しい．このような状と，②研究者らが産業看護を教授していると確認した看況を踏まえて，日本産業衛生学会産業看護部会は 1996

護系大学教員であること，または産業看護活動の内容を

年から産業看護職継続教育システムを構築して運用を開確認した産業看護職であることとした．産業看護職とし始した．このなかに基礎的知識や技術を習得できる産業て従事する前に必要な知識項目を確定するために，産業

看護基礎コースが置かれていた ．しかし，2015 年に産看護学を教授する教員が必要とする知識と産業看護職と業保健看護専門家制度となり資格認定試験または資格認

して実践に必要とする知識の均衡を図るために，対象者

定審査による登録の制度へと変更され5)，2021 年時点でを 2 職種とした．これらの条件に合致した看護系大学教は，産業看護の基礎をシステムとして習得できる場は無員 50 人，産業看護職 50 人を対象者とした．

4)

く，自己研鑽に委ねられている．

また，1 回目調査の協力者のなかから継続した調査協

労働にはそれに伴う特有の健康障害があり，その予防力への同意があった者を 2 回目の調査対象者とした．

ならびに労働者の健康の保持増進には，労働環境や労働
3．質問紙の作成

条件等を踏まえたうえでの支援が求められ，産業看護職にはそれらに関する知識や対応する技術が必要となる．

質問紙の項目は産業保健，産業看護に関する書籍 10–15)

卒前教育で産業看護学が教授されないのならば，産業看から抽出し，すべての産業看護職に必要な知識と技術を

護職の実践能力を向上させる基礎となる知識を習得する

研究者間で検討した．143 項目があげられ，産業看護の機会が必要である．また，日本の就業者 6676 万人 に対実践のプロセスに沿ってカテゴリー化して【職場に産業して 2018 年に事業所に就業している産業看護者数は約

保健活動を組織する】【職場の健康リスクを総合評価

8100 人 であり，すべての労働者への健康支援を行うに（アセスメント）する】【職場の産業保健計画を立案およは不足しており，産業看護の知識を保有する看護職の養び評価する】【産業看護活動を展開・評価する】と産業成は喫緊の課題であるといえよう．適切な産業看護活動

看護活動の基盤となる【産業看護職として求められる基を行える産業看護職を確保することは，労働者に労働生

本的な資質・能力】の大項目に分類した．

6)

7)

活の充実および豊かな日常生活をもたらすことを期待で

第 1 回の質問紙は 5 つの大項目，45 の中項目，143 のきる．

小項目で構成した．各小項目に対して産業看護職として

産業看護職の実践能力を向上させる基礎知識を教授す

従事する前に必要と思われる基礎知識の必要性の程度をるプログラムとして日本産業衛生学会産業看護部会の産回答してもらうために「全く必要ではない：1 点」から

業看護基礎コースのプログラムがあったが，対象者は 2「非常に必要である：6 点」までの 6 つの選択肢を設け年間の経験を有する産業看護職であることから，産業看た．また，質問紙に設定されていない項目以外に「非常護職として従事する前に必要となる基礎知識を教授するに必要である」「必要である」と思われる知識を自由記プログラムが必要である．

述にて尋ねた．

そこで，本研究は産業看護職として従事する前に必要

第 1 回調査の結果から産業看護職として従事する前にな知識項目を明らかにすることを目的とした．

必要な知識項目を絞りこむために，同意率 80% 以上の項目のなかから質問項目の選択肢を 1 〜 6 点で点数づけ
し，平均 5.5 点以上の項目を抽出して，第 2 回の質問紙

II．研究方法の項目とした．平均 5.5 点以上と設定したのは，143 項

1．研究デザイン

目はすべての産業看護職に必要な知識と技術としてあげ

産業看護職として従事する前に必要な知識項目を絞りられた項目であるために，新人にとっても必要であるとこむためにコンセンサス・メソッドのひとつであるデル判断されやすく，高得点側への分布の偏りが予想された

ファイ法8,9) を用いた質的研究である．

からである．また，新人産業看護職として従事する前に必要となるコアな知識に絞り込むためでもある．第 1 回

2．調査対象者

調査の自由記述に研究協力者からあげられた追加知識のデルファイ法は専門家をパネリストに選定するため

7 項目については，研究者間で産業看護専門職の知識とに，対象者の条件として①自らが産業看護系学会に参加して必要か，143 項目以外の知識かという観点から検討している学会員は産業看護に関心が高く向上心があるとした結果，追加する項目はなかった．第 2 回の質問紙は，推測できることから，日本産業看護学会学会員であるこ

平均 5.5 点以上の項目を 5 つの大項目，23 の中項目，51
12日本産業看護学会誌の小項目で構成した．

第 9 巻第 1 号

III．研究結果

以降は大項目【 】，中項目《 》，小項目〈 〉で示す．

第 1 回の調査協力者は看護系大学教員 23 人，産業看4．データ収集方法

護 職 28 人 の 計 51 人（回 収 率 51.0%）で あ っ た． な お，2020 年 1 月に看護系大学教員 50 人，産業看護職 50 人

現職を有さないその他の人数は，教員経験のある者は教へ質問紙を郵送し，第 1 回目の調査を実施した．回答の員，産業看護職経験のみの者は産業看護職に分類した．

返送をもって研究協力への同意が得られたこととし，第教員経験年数は平均 10.74 年 SD 6.80，産業看護職経験

2 回目の調査は 2020 年 2 月に第 1 回目で調査協力への同年数は平均 15.26 年 SD 9.52 であった（表 1）．

意の得られた 31 人へ質問紙を郵送した．

同意率 80% 以上の小項目数は 109 で，【職場に産業保健活動を組織する】では 23 項目中 16 項目（表 2-1），【職5．分析方法場の健康リスクを総合評価（アセスメント）する】ではコンセンサスを示す同意率の設定は 70% 以上が望ま

51 項目中 30 項目が同意率 80% 以上であった（表 2-2）．

しく ，本研究では「必要である」「非常に必要である」【職場の産業保健計画を立案および評価する】では 32 項と回答したものを同意が得られたこととして，同意率は

目中 31 項目（表 2-3），【産業看護活動を展開・評価する】

80% 以上と設定した．すべての項目について度数と基では 27 項目中 22 項目が同意率 80% 以上であった．【産礎統計量を算出した．

業看護職として求められる基本的な資質・能力】では

8)

10 項目すべてが同意率 80% 以上であった（表 2-4）．
6．倫理的配慮

第 2 回の調査協力者は看護系大学教員 11 人，産業看研究依頼書に研究の目的，デルファイ法の方法，自由護 職 15 人 の 計 26 人（回 収 率 83.9%）で あ っ た． な お，

意思による研究参加であり調査票への回答をもって研究

現職を有さない 1 人は，教員経験があるため教員に分類への同意を得たこととすること，匿名性の確保についてした．教員経験年数は平均 12.73 年 SD 8.21，産業看護説明した．日本産業看護学会の名簿は学会の許可を得て職経験年数は平均 14.52 年 SD 9.16 であった（表 3）．

使用した．本研究は四日市看護医療大学研究倫理審査会

51 の小項目中【職場に産業保健活動を組織する】のの承諾（承認番号 146）を得て実施した．
表1〈労働安全衛生マネジメントシステム〉が同意率 76.9%

第 1 回調査協力者概要

項目
年齢
資格
現職

産業看護経験年数
教員経験年数現在所属する企業の職種

現在所属する企業の規模

現在所属する企業の産業看護職数

人数（人）
保健師
看護師
産業看護職
教員
その他

46
5
27
22
2

製造 / 建築
電気 / ガス / 水道
情報通信 / 運輸
卸売 / 小売
その他
1000 人未満1000 〜 4999 人
5000 人以上
1人
2〜4 人
5〜9 人
10 〜 19 人
20 人以上

13

13
2
5
2
5
13
6
8
8
10
0
3
6

割合（%）

平均

SD

49.48

8.62

15.26
10.74

9.52
6.80

90.2
9.8
52.9
43.1
3.9

48.1
7.4
18.5
7.4
18.5
48.1
22.2
29.6
29.6
37.0
0.0
11.1
22.2

日本産業看護学会誌

表 2-1

第 9 巻第 1 号

第 1 回調査における項目ごとの選択肢別度数と同意率
選択肢

質問項目

1

2

職場に産業保健活動を組織する
1．産業保健の目的と理念
産業保健の目的と理念
2．労働安全衛生関連法規
労働基準法
労働安全衛生法（労働安全衛生規則含む）
じん肺法
労働者災害補償保険法
労働契約法
男女雇用機会均等法
育児・介護休業法
ILO155 号条約，161 号条約
ISO45001
3．企業および組織の理解
企業の社会的機能
企業の社会的責任（CSR）
組織管理（管理の原則，組織の構造）
人材管理（就業規則・雇用形態・福利厚生）
生産管理（生産管理・工程管理・品質管理・原価管理・購買管理）
企業活動としての産業保健（法令遵守，リスク管理，危機管理）
4．産業保健体制と産業看護職の役割
産業保健管理体制
労働安全衛生マネジメントシステム
他職種（産業医・衛生管理者など）の役割
産業保健に携わる看護職の役割
産業保健専門職の倫理指針
5．産業保健の歴史と将来展望
産業保健の歴史と将来展望
産業看護の歴史と将来展望

3

平均

SD

同意率
（%）

44

5.86

.35

100.0

17
13
15
12
9
17
21

20
8
17
20
19
23
27
20
18

29
43
14
16
16
15
14
7
7

5.53
5.84
4.86
4.98
4.98
5.02
5.06
4.53
4.53

.58
.37
.88
.86
.84
.79
.73
.90
.86

96.1
100.0
62.0
70.6
68.6
74.5
80.4
52.9
49.0

2
5
2
1
13
1

22
17
18
19
25
12

27
29
31
30
9
38

5.49
5.47
5.57
5.53
4.80
5.73

.58
.67
.57
.64
.81
.49

96.1
90.2
96.1
96.1
68.0
98.0

1

8
21
15
6
10

41
30
36
45
40

5.80
5.59
5.71
5.88
5.80

.45
.50
.46
.33
.40

98.0
100.0
100.0
100.0
100.0

7
9

29
23

15
18

5.16
5.18

.64
.72

86.3
82.0

4

2
2
2
1
1
1
7
5

1
3

5

6

7

※選択肢は「1：全く必要ではない」「2：必要ではない」「3：あまり必要ではない」「4：少し必要である」「5：必要である」「6：非常に必要である」であったが，その他の 50 項目は同意率 80% 以上であっと考える．

た（表 4-1，表 4-2）．

しかしながら，2 回目調査結果では同意率 90% 以上の項目数は 51 項目中 40 項目に止まった．人間は意思決定における選択肢が多い場合や情報が多すぎる場合は選択

IV．考察が困難になったり，よい意思決定ができなくなる16)．第

本研究では日本産業看護学会学会員のなかから研究者

1 回調査項目は産業看護職に必要とされる知識が 143 項

らが選定した看護系大学教員と産業看護職を対象者とし目あり，そのなかから産業看護職として従事する前に必た．第 1 回の研究協力者は看護系大学教員 45.1%，産業

要な知識を選択することは困難であったが，第 2 回調査

看護職 54.9%，第 2 回は看護系大学教員 42.3%，産業看

では項目数が 51 に絞られたために，調査協力者が産業

護職 57.7% であり，産業看護学として必要な知識と産業

看護職に従事する前に必要な知識であるという判断を看護職として実践に必要な知識の均衡が図れていると推するための意思決定が容易になったからと考えられた．

測され，結果は妥当性があると考える．

特に〈労働安全衛生マネジメントシステム〉は第 1 回

第 2 回の質問紙は第 1 回の小項目の点数が平均 5.5 点

調査では同意率 100.0% であったのが，第 2 回調査では以上の項目で構成した．その項目すべてが第 1 回調査結76.9% となった．同じ中項目に含まれる他の小項目〈産果の同意率 90% 以上に含まれており，産業看護職とし業保健管理体制〉〈他職種（産業医・衛生管理者など）て従事する前に必要な知識項目としたことは妥当であるの役割〉〈産業保健に携わる看護職の役割〉〈産業保健専
14日本産業看護学会誌

表 2-2

第 9 巻第 1 号

第 1 回調査における項目ごとの選択肢別度数と同意率
選択肢

質問項目

1

職場の健康リスクを総合評価（アセスメント）する
1．3 管理 5 分野
作業環境管理（作業環境測定，許容濃度・管理濃度含む）
作業管理
健康管理
労働衛生教育総括管理
2．産業保健の動向・現状
労働力人口，職業別労働力人口，正規・非正規雇用者数
労働災害発生状況（死亡者，休業 4 日以上死傷者）
業務上疾病発生状況
定期健康診断有所見者数，有所見者率
定期健康診断検査項目別有所見率
特殊健康診断・じん肺健康診断有所見者数，有所見者率
特殊健康診断・じん肺健康診断検査項目別有所見率
年次別自殺者数
過重労働による脳・血管疾患等の労災補償状況
精神障害等の労災補償状況
熱中症による労働災害
一般健康診断の実施状況
ストレスチェックの実施状況
労働者の状況（高齢化，雇用形態，労働時間等）
第 13 次労働災害防止計画
3．職業性疾病
職業性疾病の定義
有害業務等の指針
特定化学物質による健康障害防止対策と関連法令
有機溶剤中毒による健康障害防止対策と関連法令
鉛中毒による健康障害防止対策と関連法令
四アルキル鉛中毒による健康障害防止対策と関連法令
高気圧作業による健康障害防止対策と関連法令
電離放射線障害による健康障害防止対策と関連法令
酸素欠乏症による健康障害防止対策と関連法令
粉じんによる健康障害防止対策と関連法令
石綿によるによる健康障害防止対策と関連法令
騒音による健康障害防止対策と関連法令
振動による健康障害防止対策と関連法令
熱中症による健康障害防止対策と関連法令
情報機器作業による健康障害防止対策と関連法令
腰痛による健康障害防止対策と関連法令
4．作業関連疾患
作業関連疾患の定義
5．労働災害労働災害（通勤途上災害含む）
業務上災害
業務上疾病
6．人間工学
人間工学 6 領域
7．労働生理学
労働生理学
労働疲労の概念と要因
疲労の蓄積と脳・心疾患
交替制勤務と疾病
8．労働者と労働生活
労働者の特性（ストレス，喫煙，栄養，運動，睡眠等）
生活の中での労働の位置づけ
各ライフステージからみた労働と健康
地域で生活する人としての労働者
9．産業看護職の職場診断
職場診断に必要な項目
10．産業看護診断（個人）
産業看護診断に必要な項目

2

平均

SD

同意率
（%）

32
32
41
40
34

5.59
5.59
5.80
5.76
5.65

.57
.57
.40
.47
.52

96.1
96.1
100.0
98.0
98.0

22
23
22
18
18
20
21
18
20
19
20
20
24
19
25

18
20
22
27
25
15
14
2
23
22
16
24
22
24
18

5.12
5.24
5.29
5.39
5.31
4.96
4.94
5.14
5.29
5.22
5.00
5.31
5.31
5.29
5.20

.79
.71
.70
.75
.79
.82
.81
.80
.73
.81
.82
.76
.71
.78
.69

78.4
84.3
86.3
88.2
84.3
68.6
68.6
60.6
84.3
80.4
70.6
86.3
90.2
84.3
84.3

4
9
16
16
17
17
17
17
17
18
18
15
17
14
12
14

16
24
20
21
20
20
20
20
20
19
19
20
19
20
24
22

30
16
11
10
10
10
10
10
10
9
9
11
10
13
13
14

5.47
5.06
4.75
4.73
4.71
4.71
4.71
4.71
4.71
4.66
4.66
4.76
4.70
4.86
4.98
5.00

.73
.81
.89
.87
.88
.88
.88
.88
.88
.87
.87
.89
.89
.88
.77
.76

90.2
78.4
60.8
60.8
58.8
58.8
58.8
58.8
58.8
56.0
56.0
62.0
58.0
66.0
74.0
72.0

3

17

30

5.54

.61

94.0

5
6
6

20
23
23

25
21
21

5.40
5.30
5.30

.67
.68
.68

90.0
88.0
88.0

2

13

24

11

4.88

.80

70.0

1
1
1

8
6
4
8

26
26
26
27

15
17
19
15

5.10
5.18
5.26
5.14

.74
.72
.69
.67

82.0
86.0
90.0
84.0

1
1
1

2
2
3
9

19
23
21
20

29
24
25
20

5.54
5.40
5.40
5.18

.58
.67
.70
.80

96.0
94.0
92.0
80.0

1

3

20

26

5.42

.70

92.0

1

3

20

26

5.42

.70

92.0

3

1
1
1
1
1
1
1
1
1
1
1
2
4
4
4
4
4
4
4
4
4
4
4
3
1

4

5

6

2
2
1
1

17
17
10
10
16

10
8
7
5
7
15
15
13
8
9
14
6
4
7
8

※選択肢は「1：全く必要ではない」「2：必要ではない」「3：あまり必要ではない」「4：少し必要である」「5：必要である」「6：非常に必要である」

15日本産業看護学会誌

表 2-3

第 9 巻第 1 号

第 1 回調査における項目ごとの選択肢別度数と同意率
選択肢

質問項目

1

職場の産業保健計画を立案および評価する
1．産業保健企画立案方法（評価を含む）
PDCA サイクルを用いた事業計画，安全衛生事業計画，産業保健計画
2．健康づくり対策
関連法規（健康増進法）
事業場における労働者の健康保持増進のための指針
3．メンタルヘルス対策
関連法規（自殺対策基本法，自殺総合対策大綱）
労働者の心の健康の保持増進のための指針
ストレスチェック制度
心の健康問題により休業した労働者の職場復帰支援の手引き
職場におけるハラスメント対策
心理的負荷による精神障害の認定基準
4．過重労働対策
関連法規（労働安全衛生法第 66 条，過労死等防止対策推進法等）
過重労働による健康障害防止のための総合対策
5．受動喫煙対策
職場の受動喫煙防止対策の実施について
6．高齢労働者支援対策
関連法規（高齢者雇用安定法，育児・介護休業法）
高年齢労働者の特徴
高年齢労働者に配慮した職場改善マニュアル
7．女性労働者支援対策
関連法規（労働基準法，男女雇用機会均等法，育児・介護休業法）
働き方の特徴女性労働基準規則による就業制限業務
8．障害のある労働者への支援対策
関連法規（障害者雇用促進法，障害者差別解消法，障害者総合支援法）
障害の種類（身体障害，精神障害，知的障害，内部障害）
9．救急対応労働安全衛生規則第 633 条（救急用具），634 条（救急用具内容）
緊急時の対応体制
救急対応時のポイント
健康危機管理と BCP（事業継続計画）
10．健康診断
労働安全衛生法第 66 条
健康診断の種類（一般・特殊，行政指導等）
健康診断結果に基づき事業者が講ずべき措置に関する指針
事後措置
11．疾病管理事業場における治療と職業生活の両立支援のためのガイドライン
労働と健康の調和（就業措置，適正配置，職場復帰）
12．リスクマネジメント
リスクアセスメント，リスクマネジメント
健康リスクアセスメント，健康リスクマネジメント

2

3

1

2

1

1
1
2

平均

SD

同意率
（%）

27

5.44

.67

90.0

18
20

29
28

5.50
5.55

.68
.54

94.0
98.0

5
4

24
16
17
18
21
23

24
32
33
32
24
21

5.44
5.63
5.66
5.64
5.38
5.26

.58
.53
.48
.48
.67
.78

96.0
98.0
100.0
100.0
90.0
88.0

2
3

24
24

24
23

5.44
5.40

.58
.61

96.0
94.0

3

26

21

5.36

.60

94.0

6
5
8

25
26
30

19
19
12

5.26
5.28
5.08

.66
.64
.63

88.0
90.0
84.0

6
8
6

22
26
27

22
15
17

5.32
5.10
5.22

.68
.74
.65

88.0
82.0
88.0

11
10

26
26

14
15

5.06
5.10

.70
.70

78.4
80.4

9
6
7
8

24
21
21
24

18
23
22
17

5.18
5.29
5.25
5.10

.71
.76
.77
.81

82.4
86.3
84.3
80.4

11
12
13
13

40
38
38
38

5.78
5.73
5.75
5.75

.42
.49
.44
.44

100.0
98.0
100.0
100.0

1
2

24
18

25
30

5.45
5.56

.58
.58

98.0
96.0

3
3

28
27

20
21

5.33
5.35

.59
.59

94.1
94.1

4

5

6

5

18

2
1
2
1

1

※選択肢は「1：全く必要ではない」「2：必要ではない」「3：あまり必要ではない」「4：少し必要である」「5：必要である」「6：非常に必要である」

16

日本産業看護学会誌

表 2-4

第 9 巻第 1 号

第 1 回調査における項目ごとの選択肢別度数と同意率
選択肢

質問項目

1

産業看護活動を展開・評価する
1．産業保健チームとしての連携
事業場内の連携
衛生委員会―職制―ラインの活用
2．事業場外との連携
産業保健計画に活かす事業場外の機関
3．事業場外資源の種類と活用
事業場外資源の種類と活用
4．作業環境管理
有害要因と健康障害のモニタリングと評価
作業環境改善のためのチェックリスト（快適職場調査等）
作業環境管理への参画と推進
5．作業管理有害要因と保護具，安全確保，健康障害のモニタリングと評価
職場改善のためのストレスチェック
作業管理への参画と推進
6．健康管理健康診断による生物学的モニタリングと曝露の評価
健康診断後の保健指導
疾病管理（治療と仕事の両立支援，健康と労働の調和への支援）
7．労働衛生教育
労働安全衛生法による教育
行政指導による教育
8．職場巡視関連法規（労働安全衛生法第 13，14 条，事務所衛生規則）
看護職が行う職場巡視の特徴
9．情報管理個人情報保護法
産業保健情報の把握と活用
情報危機管理10．保健指導
保健行動
対人支援の基本
看護過程の展開
産業の場における保健指導の特徴
11．健康教育
健康教育の特徴と方法
グループ支援の特徴と方法
12．行動科学
保健行動に関する理論
産業看護職として求められる基本的な資質・能力
1．コミュニケーション
組織の中でのコミュニケーション
援助的コミュニケーション（関係構築，説得，要請）
2．コーディネイト
産業医，衛生管理者との協働，関連部署担当者・管理監督者との連携
産業看護職の特徴を活かしたコーディネイト
3．看護管理組織の理解としての看護管理
産業看護職自身の看護管理
4．一人の労働者としての役割
企業人，組織人として社会人基礎力報告・連絡・相談
5．生涯に渡って研鑽し続ける姿勢
生涯に渡って研鑽し続ける姿勢
6．プレゼンテーション
事業の企画立案，会議資料や健康教育における対象に応じた資料準
備とプレゼンテーション

2

平均

SD

同意率
（%）

30
29

5.53
5.51

.61
.61

94.1
94.1

23

22

5.31

.68

88.2

7

25

19

5.24

.68

86.3

12
12
10

22
23
21

17
15
18

5.10
5.02
5.12

.76
.79
.80

76.5
74.5
78.0

10
9
9

24
22
23

16
20
17

5.08
5.22
5.12

.77
.73
.77

78.4
82.4
80.0

2

4
1
2

21
13
14

24
37
35

5.31
5.71
5.65

.79
.50
.56

88.2
98.0
96.1

1
1

5
12

17
20

28
18

5.41
5.08

.75
.82

88.2
74.5

3
3

17
13

31
35

5.55
5.63

.61
.60

94.1
94.1

2

11
20
16

40
31
33

5.78
5.61
5.61

.42
.49
.57

100.0
100.0
96.1

2
1
4
1

14
13
15
10

35
37
31
39

5.65
5.71
5.49
5.76

.56
.50
.73
.48

96.1
98.0
90.2
98.0

5
6

13
13

33
32

5.55
5.51

.67
.70

90.2
88.2

4

19

28

5.47

.64

92.2

1

10
11

41
39

5.80
5.75

.40
.48

100.0
98.0

1
1

11
13

39
37

5.75
5.71

.48
.50

98.0
98.0

4
1

20
17

25
32

5.33
5.57

.79
.64

88.2
96.1

13
13

37
37

5.69
5.69

.58
.58

98.0
98.0

3

1
1
1
1

1

2
1

4

5

6

3
3

18
19

6

1
1
1

3

10

37

5.63

.69

92.2

1

3

15

32

5.53

.70

92.2

※選択肢は「1：全く必要ではない」「2：必要ではない」「3：あまり必要ではない」「4：少し必要である」「5：必要である」「6：非常に必要である」

17日本産業看護学会誌

表3

第 9 巻第 1 号

第 2 回調査協力者概要

項目
年齢
資格
現職

産業看護経験年数
教員経験年数現在所属する企業の職種

現在所属する企業の規模

現在所属する企業の産業看護職数

表 4-1

保健師
産業看護職
教員
その他

製造 / 建築
電気 / ガス / 水道
情報通信 / 運輸
卸売 / 小売
その他
1000 人未満1000 〜 4999 人
5000 人以上
1人
2〜4 人
5〜9 人
10 〜 19 人
20 人以上

人数（人）

割合（%）

26
15
10
1

100.0
57.7
38.5
3.8

5
2
2
2
4
7
5
3
6
6
0
2
1

平均

SD

50.00

9.25

14.52
12.73

9.16
8.21

33.3
13.3
13.3
13.3
26.7
46.7
33.3
20.0
40.0
40.0
0.0
13.3
6.7

第 2 回調査における項目ごとの選択肢別度数と同意率
選択肢

質問項目

1

職場に産業保健活動を組織する
1．産業保健の目的と理念
産業保健の目的と理念
2．労働安全衛生関連法規
労働基準法
労働安全衛生法（労働安全衛生規則含む）
3．企業および組織の理解
組織管理（管理の原則，組織の構造）
人材管理（就業規則・雇用形態・福利厚生）
企業活動としての産業保健（法令遵守，リスク管理，危機管理）
4．産業保健体制と産業看護職の役割
産業保健管理体制
労働安全衛生マネジメントシステム
他職種（産業医・衛生管理者など）の役割
産業保健に携わる看護職の役割
産業保健専門職の倫理指針
職場の健康リスクを総合評価（アセスメント）する
1．3 管理 5 分野
作業環境管理（作業環境測定，許容濃度・管理濃度含む）
作業管理
健康管理
労働衛生教育
総括管理
2．作業関連疾患
作業関連疾患の定義
3．労働者と労働生活
労働者の特性（ストレス，喫煙，栄養，運動，睡眠等）

2

3

1
1

平均

SD

同意率
（%）

21

5.81

.40

100.0

8
3

16
22

5.54
5.81

.65
.49

92.3
96.2

4
3
1

9
14
8

12
8
17

5.23
5.12
5.62

.86
.77
.57

80.8
84.6
96.2

1
6
1

5
8
12
2
9

20
12
13
24
16

5.73
5.23
5.46
5.92
5.58

.53
.82
.58
.27
.58

96.2
76.9
96.2
100.0
96.2

2
2

14
15
4
10
11

9
9
21
14
12

5.23
5.27
5.84
5.46
5.31

.65
.60
.37
.65
.79

88.5
92.3
100.0
92.3
88.5

1

13

11

5.40

.58

96.0

1

7

17

5.64

.57

96.0

4

5

6

5
2
1

1

3
2

1

※選択肢は「1：全く必要ではない」「2：必要ではない」「3：あまり必要ではない」「4：少し必要である」「5：必要である」「6：非常に必要である」

18

日本産業看護学会誌

表 4-2

第 9 巻第 1 号

第 2 回調査における項目ごとの選択肢別度数と同意率
選択肢

質問項目

1

2

3

職場の産業保健計画を立案および評価する
1．健康づくり対策
関連法規（健康増進法）
事業場における労働者の健康保持増進のための指針
2．メンタルヘルス対策
労働者の心の健康の保持増進のための指針
ストレスチェック制度
心の健康問題により休業した労働者の職場復帰支援の手引き
3．健康診断労働安全衛生法第 66 条
健康診断の種類（一般・特殊，行政指導等）
健康診断結果に基づき事業者が講ずべき措置に関する指針
事後措置
4．疾病管理労働と健康の調和（就業措置，適正配置，職場復帰）
産業看護活動を展開・評価する
1．産業保健チームとしての連携
事業場内の連携
衛生委員会 - 職制 - ラインの活用
2．健康管理健康診断後の保健指導
疾病管理（治療と仕事の両立支援，健康と労働の調和への支援）
3．職場巡視関連法規（労働安全衛生法第 13 条，第 14 条，事務所衛生規則）
看護職が行う職場巡視の特徴
4．情報管理個人情報保護法
産業保健情報の把握と活用
情報危機管理5．保健指導保健行動
対人支援の基本
産業の場における保健指導の特徴
6．健康教育健康教育の特徴と方法
グループ支援の特徴と方法
産業看護職として求められる基本的な資質・能力
1．コミュニケーション
組織の中でのコミュニケーション
援助的コミュニケーション（関係構築，説得，要請）
2．コーディネイト
産業医，衛生管理者との協働，関連部署担当者・管理監督者との連携
産業看護職の特徴を活かしたコーディネイト
3．看護管理産業看護職自身の看護管理
4．一人の労働者としての役割
企業人，組織人として社会人基礎力報告・連絡・相談
5．生涯に渡って研鑽し続ける姿勢
生涯に渡って研鑽し続ける姿勢
6．プレゼンテーション
事業の企画立案，会議資料や健康教育における対象に応じた資料準
備とプレゼンテーション

1
1

平均

SD

同意率
（%）

10
15

5.31
5.54

.62
.58

92.3
96.2

10
10
15

14
15
10

5.46
5.54
5.35

.65
.58
.56

92.3
96.2
96.2

6
9
9
6

20
17
17
20

5.77
5.65
5.65
5.77

.43
.49
.49
.43

100.0
100.0
100.0
100.0

2

14

10

5.31

.62

92.3

2
3

14
15

10
8

5.31
5.19

.62
.63

92.3
88.5

5
15

21
11

5.81
5.42

.40
.50

100.0
100.0

5
4

15
12

6
10

5.04
5.23

.66
.71

80.8
84.6

1
2
2

9
9
11

16
15
13

5.58
5.50
5.42

.58
.65
.64

96.2
92.3
92.3

1
1

10
7
12

15
18
14

5.54
5.65
5.54

.58
.56
.51

96.2
96.2
100.0

4
4

8
10

13
11

5.27
5.19

.87
.85

80.8
80.8

10
12

15
13

5.50
5.42

.71
.70

96.2
96.2

2
2

8
9

16
15

5.54
5.50

.65
.65

92.3
92.3

2

12

12

5.38

.64

92.3

1
2

11
8

14
16

5.50
5.54

.58
.65

96.2
92.3

2

6

18

5.62

.64

92.3

4

9

12

5.23

.86

80.8

4

5

6

2
1

14
10

2
1
1

1
1

1

※選択肢は「1：全く必要ではない」「2：必要ではない」「3：あまり必要ではない」「4：少し必要である」「5：必要である」「6：非常に必要である」

19日本産業看護学会誌

第 9 巻第 1 号

門職の倫理指針〉は労働安全衛生法で規定されていた患》は生活習慣病を含む健康づくり対策に産業保健ス

り，産業看護活動の基本であるために産業看護職としてタッフがかかわること，《労働者と労働生活》は産業看従事する前に知っておくべき不可欠な知識であるが，指護職として対象者である労働者を支援するには労働者の針で示されている〈労働安全衛生マネジメントシステ

特性を理解しておく必要があることから同意率が 80%

ム〉はその次に得たい知識であると判断されたのではな

以上になったと考えられた．

いだろうか．
また，第 2 回調査項目が 5 つの大項目に分散されたの

3．職場の産業保健計画を立案および評価するは，第 1 回調査において 143 項目が大項目ごとに分類さ《健康づくり対策》《メンタルヘルス対策》《健康診断》

れており，それぞれの大項目および中項目のなかで調査《疾病管理》は，事業場において産業看護職がよく行っ協力者の意思決定が行われていたためと考えられる．している業務 17) である．これらは産業保健活動を実施す

かし，第 1 回目調査項目数から第 2 回調査にあげられた

る前に理解しておきたい法令や実施内容に関する知識で項目数の割合は【職場に産業保健活動を組織する】はあるために同意率が 80% 以上となったと考えられた．

47.8%，【職場の健康リスクを総合評価（アセスメント）
する】は 13.7%，【職場の産業保健計画を立案および評

4．産業看護活動を展開・評価する

価する】は 31.3%，【産業看護活動を展開・評価する】〈健康診断後の保健指導〉〈疾病管理〉の《健康管理》

は 51.9%，【産業看護職として求められる基本的な資質・は産業看護職がよく行っている業務 17) であり，《保健指能力】は 90.0% と比率が異なり，協力者は大項目ごとの導》の知識はその実践に不可欠である．また，《職場巡範囲で意思決定を行いながらも，産業看護職として従事

視》《健康教育》も産業看護職がよく行っている業務でする前に必要な知識であるかという基準を堅持していたあり，産業保健チームの一員である産業看護職として活と考える．

動するには《産業保健チームとしての連携》も従事開始

ここからは，産業看護職として従事する前に必要な知直後から必要となる知識である．さらに，労働者の健康識として同意率 80% 以上であった第 2 回調査結果を大

情報は要配慮個人情報に該当する機微な情報であり18)，

項目ごとに考察する．

従事開始直後から健康情報を扱うことになる産業看護職
はその前に《情報管理》の知識を習得しておかなければ

1．職場に産業保健活動を組織するならない．これらは産業看護活動を実施するために必要不可欠な知識であるために同意率が 80% 以上となった

中項目《産業保健体制と産業看護職の役割》の小項目と考えられた．

〈労働安全衛生マネジメントシステム〉以外はすべて同
意率 80% 以上であった．

5．産業看護職として求められる基本的な資質・能力

産業保健は産業保健の目的に沿った活動であるために《産業保健の目的と理念》を理解しておくことは必須で

個人・集団・組織との関係性を築きながら対人支援をある．また《労働安全衛生関連法規》は産業保健活動の行う産業看護職には対象者とより良い《コミュニケー

根拠となる法律の知識であり，《企業および組織の理解》ション》をとることが求められる．また，産業看護職には産業保健活動が展開される場の理解に必要な知識であ必要とされるコンピテンシーとして「人・部門・組織間る．そして《産業保健体制と産業看護職の役割》は産業を調整する力」と「自己成長する力」が示されている19)

保健活動を展開するための体制と産業保健チームの一員

ように《コーディネイト》能力と《生涯に渡って研鑽しとしての産業看護職の活動のあり方を理解するための知続ける姿勢》は産業看護職として成果をあげる活動をす識である．これらは，産業保健を理解するための基本的るために必要な能力である．さらに《プレゼンテーショ

知識であるために同意率が 80% 以上となったと考えらン》能力は健康教育や衛生委員会等で提言する時に必要れた．

となる．このように産業看護活動を実践するには必要とされる能力がある．そして，看護専門職者としての自身

2．職場の健康リスクを総合評価（アセスメント）するの《看護管理》を行う能力と組織の一員としての《一人《3 管理 5 分野》は産業保健活動において総合的に実の労働者としての役割》を遂行する能力が求められ，産施される根本的な対策であり，産業保健活動を開始する

業看護職は両者の立場をもつことを理解していなければ前に理解しておくべき知識である．また，《作業関連疾

ならない．
20

日本産業看護学会誌

第 9 巻第 1 号

謝辞

この大項目は産業看護職として必要な技術と態度に関する知識項目であると言えるが，産業看護職として従事

本研究にお忙しい中ご協力いただきました皆様に心よする前には，直ちに実践に必要となる能力と看護専門職

り感謝申し上げます．

および一人の労働者としての態度を理解しておく必要が

本研究は科学研究費助成事業により助成を受けて実施あると判断され，同意率が 80% 以上となったと考えらした（課題番号 19K11158）．

れた．

利益相反

6．研究の限界と今後の課題
本研究は，第 1 回調査結果から産業看護職として従事

本論文に開示すべき利益相反関連事項は無い．

する前に必要な知識項目を抽出した．その結果，産業看護活動に関連する【職場の産業保健計画を立案および評

引用・参考文献

価する】【産業看護活動を展開・評価する】を構成する項

1) 厚生労働省：第 13 次労働災害防止計画．https://www.mhlw.
go.jp/stf/seisakunitsuite/bunya/0000197308.html（2021.2.2）
2) 河野啓子・畑中純子・後藤由紀ほか：看護系大学における産業看護学教育の実態．看護教育，56(6): 548–554, 2015.
3) 吉川悦子・澤井美奈子・掛本知里：保健師教育課程における産業保健看護に関する教育体制等の実態．産業衛生学雑誌，61(1): 16–23, 2019.
4) 畑中純子：産業看護学の卒後教育の現状と課題．保健の科学，52(2): 88–93, 2010.
5) 公益社団法人日本産業衛生学会：産業保健看護専門家制度委員会．http://hokenkango.sanei.or.jp（2021.2.2）
6) 総 務 省 統 計 局： 労 働 力 調 査（基 本 集 計）2020 年（令 和2 年）平均結果の要約．https://www.stat.go.jp/data/roudou/
sokuhou/nen/ft/pdf/youyaku.pdf（2021.3.3）
7) 厚生労働統計協会：国民衛生の動向 2020/2021，67(9): 205,
2020.
8) Polit DF, Beck CT / 近藤潤子監訳：看護研究―原理と方法．
243，医学書院，東京，2010．
9) 大倉美佳：行政機関に従事する保健師に期待される実践能力に関する研究〜デルファイ法を用いて〜．日本公衆衛生雑誌，51(12): 1018–1028, 2004.
10) 河野啓子：産業保健・産業看護の理念と歴史．河野啓子，
産業看護学 2020 年版，1–294，日本看護協会出版会，東京，
2019．
11) 池田智子・加藤貴彦・森岡郁晴ほか：池田智子編著，産業看護学，1–211，講談社，東京，2016．
12) 荒木田美香子・巽あさみ・畑中純子ほか：責任編集荒木田美香子，公衆衛生看護活動論 II 2021 年版学校保健・
産業保健，127–281，医歯薬出版株式会社，東京，2021．
13) 中谷淳子：産業保健の基本．著者代表松田正己，対象別
公衆衛生看護活動，264–302，医学書院，東京，2018．
14) 中央労働災害防止協会：労働衛生のしおり平成 30 年度，
1–362，中央労働災害防止協会，東京，2018．
15) 厚 生 労 働 統 計 協 会： 第 8 編 労 働 衛 生． 国 民 衛 生 の 動 向
2018/2019，326–337，厚生労働統計協会，東京，2018．
16) 大竹文雄：行動経済学の基礎知識．大竹文雄，行動経済学の使い方，1–42，岩波新書，東京，2019．
17) 産業看護研究センター：平成 22 年産業看護活動実態調査
報告書〜産業看護の方向性と課題〜．四日市地域研究機
構産業看護研究センター，36，2011．
18) 厚生労働省：労働者の心身の状態に関する情報の適正な取扱いのために事業者が講ずべき措置に関する指針．https://www.mhlw.go.jp/content/000350672.pdf（2021.3.12）
19) Keiko Kono, Yuki Goto, Junko Hatanaka, et al.: Competencies
required for occupational health nurses. Journal of Occupational
Health, 59: 562–571, 2017.

目のうち現在の産業看護職がよく行っている項目の同意率が高くなった．今後の社会経済状況の変遷により産業保健の重点課題が変化し，産業看護職の実践も変移していく可能性があり，それに伴い産業看護職として従事する前に必要な知識項目を変更する必要があるかもしれない．また，第 1 回調査の協力者は 51 名であったが第 2 回調査の協力者は 26 名と半減した．看護系大学教員と産業看護職の協力者数の割合のバランスはとれており，産業看護学として必要な知識と産業看護職として実践に必要な知識の均衡は図れていると推測できたが，協力者数の変化が調査結果に影響した可能性が考えられる．
今後は，産業看護職を対象とした量的記述研究により，本研究結果が産業看護職としての従事後に実践能力を向上させるための基礎知識であるかを検証していくとともに，本研究結果に基づく教育プログラムを開発する必要がある．

V．結論
産業看護職として従事する前に必要な知識項目として【職場に産業保健活動を組織する】11 項目，【職場の健康リスクを総合評価（アセスメント）する】6 項目，【職
場の産業保健計画を立案および評価する】10 項目，【産業看護活動を展開・評価する】14 項目，【産業看護職として求められる基本的な資質・能力】9 項目の計 50 項
目のコンセンサスを得た．産業看護職として従事する前には産業保健・産業看護の基本的知識に加えて従事直後から実践する可能性のある業務に関する知識と技術，さらに専門職としての態度を形成するための知識を習得す
る必要がある．

21原著

日本産業看護学会誌

9(1): 22–30, 2022

Perceptions and experiences of hospital-based clinical nurses
regarding collaboration with occupational health nurses
病院勤務看護師における産業看護職との連携に関する認識・経験
Yuki Goto, Keiko Kono, Junko Hatanaka, Michiyo Hatanaka, Mutsumi Kato, Naoko Takayama
後藤由紀，河野啓子，畑中純子，畑中三千代，加藤睦美，高山直子
Occupational Health Nursing Research Center, Yokkaichi Nursing and Medical Care University
四日市看護医療大学産業看護研究センター

Objective: This study aimed to clarify whether clinical nurses are aware of the need for collaboration with occupational health nurses,
the actual situation of collaboration. Methods: The questionnaire was sent to all 497 nursing staff members of Municipal Hospital A in
Japan, and clinical nurses (n = 283) in charge of worker patient care at hospital were analyzed. We first tabulated the subjects’ background characteristics and their awareness and practice regarding collaboration with occupational health nurses. Results: Aboutawareness of the need for collaboration with occupational health nurses, 176 (62.2%) answered in the affirmative. We found 8 (2.8%)
practiced collaboration. Discussion: The reason for the lack of awareness of collaboration and practitioners was identified as a lack ofunderstanding of the role and duties of occupational health nurses. Conclusion: Many clinical nurses were unaware of the need forcollaboration with occupational health nurses. and very few practiced collaborations.
Key words: Clinical nurses, Occupational health nurses, Collaboration
目的：臨床看護職の産業看護職との連携の必要性の意識と実践の実態を明らかにすることである．方法：A 市立病院の全
看護職 497 人にアンケート票を郵送し，受け持ち患者に働く人が含まれると回答した看護職 283 人を分析対象者とした．
調査内容は，産業看護職との連携についての意識や実践について産業看護職との連携については必要性の認識，経験，産業看護職への情報提供や情報収集の認識，労働に関するアセスメントの実際などの産業看護職との連携に関する意識・実践であり，これらを単純集計した．結果：「連携の必要性」は，176 人（62.2%）が肯定的であったが，連携したことがある者は 8 人（2.8%）であった．考察：連携意識や実践者が低かった理由は，産業看護職の役割や職務がわからないといった可能性が考えられる．結論：産業看護職との連携に関する臨床看護職の必要性の意識と実践は低かった．
キーワード：臨床看護職，産業看護職，連携

ment environment for cancer patients (to which the 2020 revi-

I. Introductions

sion added stroke, liver disease, and designated intractable

In today’s super-aging society, the labor force is aging indiseases), and 3) placing a full-time nurse3). Furthermore, inthe workplace, and the number of people working with illness

addition to patients working in companies where occupational

is increasing. As one of the measures to deal with this, Japan’s

physicians employed, the 2020 revision added medical fees for

Ministry of Health, Labor and Welfare set up support for bal-patients working in companies employing general health andancing treatment and work and provided guidelines for its

safety managers, health managers, health and safety promoters,

implementation.

and occupational health nurses at workplaces4). Specific hand-1)book has also been published for balancing treatment andCooperation between occupational health sites and medical

support5).

institutions is vital to support this balance between treatment
and work. In the 2018 revision of Japan’s medical service fee

Due to all these factors, there are increasing expectations

system, collaboration between occupational physicians andfor occupational health nurses, who are the professionals mosttreating physicians was added as a medical fee , indicating its

closely related to employees and who specialize in supporting

importance. Similarly, reimbursements were stipulated for 1)

an employee’s adjustment to life and treatment/work balance.

nurses providing guidance on ways the working environment

However, revises studies have shown that occupational healthcould impact on changes in a patient’s condition and treat-nurses face several difficulties in supporting patients in bal-ment, 2) setting up a consultation service to adjust the treat-ancing work and family life, such as building relationships

2)22日本産業看護学会誌

第 9 巻第 1 号

with external parties6). Also, previous studies have shown thatof City Hospital A, and 470 (94.6%) responded. Excluding 3

it is difficult for occupational health nurses to collect informa-

respondents who left the questionnaire blank, 467 were con-tion on treatment methods .

sidered valid subjects (valid response rate: 94.0%). In the first

7)

Inter-professional and inter-organizational collaboration arestage, all 467 subjects were included in the analysis. In theimportant elements of a well-functioning healthcare system,

second stage, the 283 subjects (60.6% of valid respondents)and leadership by nurses can create smooth teamwork andwho answered that their patients included “workers” were

patient-centered values . Nurses have been working withincluded in the analysis.

8)patients/workers in need of treatment based on information
3. Survey period

provided by doctors in clinical and occupational settings separately. For occupational health nurses, when a worker in their

The study was carried out from September 1, 2019 to Sep-

charge is undergoing treatment, obtaining information about

tember 30, 2019.

the nursing care that the worker is receiving is important in
4. Questionnaire contents

providing support for balancing treatment and work, and isalso important in improving the quality of care for the worker

The following demographic characteristics were surveyed:concerned. On the other hand, for nurses working in clinicalage, gender, years of experience as a clinical nurse, work

settings, when the patients in their charge are workers, it isstyle, job position, and experience taking courses and practicalimportant to obtain information on their working life in ordertraining in occupational health nursing.

to provide high quality nursing care. In other words, the col-Sixteen items regarding collaboration with occupational

laboration between occupational health nurses and clinicalhealth nurses were surveyed, including awareness of the neednurses is meaningful in improving the quality of the nursing

for collaboration with occupational health nurses, experiencecare each provides.

of collaboration, knowledge of medical fee revisions, aware-

However, about 70% of clinical nurses are not aware ofness of the need to share information with occupational healthoccupational health nursing activities . To our knowledge,

nurses, and actual work-related assessment of patients andthere have been no studies of the collaboration between thecreation of nursing plans. These items were answered withtwo professions. Clarifying how both occupational health“yes” or “no” as shown in Table 3.

9)nurses and clinical nurses perceive the collaboration between
5. Data analysis

them will provide basic data to support future assistance inbalancing work and family for workers with illnesses, and to

In the first stage, the demographics of 467 subjects were

improve the overall quality of nursing care.

summarized and their experience.

The purpose of this study was to clarify whether clinicalIn the second stage, we tabulated the demographic charac-

nurses had experience in taking care of workers, and to inves-

teristics of 283 subjects who treated workers and their aware-

tigate their awareness of the need for collaboration with occu-

ness and practice of collaboration with occupational healthpational health nurses, the actual state of practice.

nurses.
The analysis was performed by SPSS ver.27.

II. Research Methods

6. Ethics

1. Study design

The study was approved by the ethics committee ofThis study was a cross-sectional study using an anonymized

Yokkaichi Nursing and Medical Care University. The survey

self-administered questionnaire. The questionnaires were

was conducted based on informed consent and voluntary

sealed, and collected in a locked box placed in an inconspicu-

choice, and conducted anonymously so that no individual wasous place.

identifiable. Subjects were asked to place the questionnaire in
an envelope, seal it tightly, and place it in a collection box

2. Research subjects

only accessible by researchers, and confidentiality was strictly

The questionnaire was sent to all 497 nursing staff members

maintained. The computer used for data analysis was not con23

日本産業看護学会誌

nected to the Internet.

第 9 巻第 1 号

study (7.3%). The majority of subjects (454, 97.2%) werequalified nurses. Further, 84 (7.3%) were qualified public

7. Subjects’ background characteristics

health nurses, and 40 (8.6%) were qualified midwives. The

1) Background of whole subjects

highest level of nursing-related education was most com-

The background characteristics of all 467 subjects are

monly vocational school (255 subjects, 54.6%), followed byshown in Table 1. The largest number of respondents, 161

university (184 subjects, 39.4%). The largest number of(34.5%), were in their 20s, followed by 117 (25.1%) in their

respondents (76.2%) worked in general hospital wards, fol-

40s, and 100 (21.4%) in their 30s. There were 34 males in thislowed by 43 respondents (9.2%) who worked in outpatient

Table 1 Background of all subjects (N = 467)
variables
Age (years)
20–29
30–39
49–49
50–59
≧60
Missing value
Sex
Male
FemaleMissing value
Certifications
Public Health Nurse
Midwife
Nurse Practitioner
Associate Nurse
Highest education level
Vocational school
Junior college
University
Graduate school
Missing value
Employment Status
Regular employee
Non-regular employee
Temporary employee
Missing value
Work style
Daytime only
Second shift working
Three shifts working
Other
Missing value

n

(%)

161
100
117
63
14
12

(34.5)(21.4)(25.1)(13.5)
(3.0)
(2.6)

34
430
3

(7.3)
(92.1)
(0.6)

84
40
454
11

(18.0)(8.6)(97.2)
(2.4)

255
20
184
7
1

(54.6)(4.4)(39.4)
(1.5)
(0.2)

372
30
55
10

(79.7)(6.4)(11.8)
(2.1)

103
262
69
22
11

(22.1)(56.1)(14.8)
(4.7)
(2.4)

400
41
10
2
1
13

(85.7)
(8.8)
(2.1)
(0.4)
(0.2)
(2.8)

variables

Number of presentations at conferences and workshops
within the past 5 years
0 times
1 time2 times
3 timesFour times
Missing valuenExperience as a clinical nurse (years)
0–2
64
3–5
79
6–10
69
11–20
105
≧21
109
Missing value
41
Position
Nursing Director and Deputy Nursing Director
4
Chief Nursing Officer
15
Deputy Head Nurse
30
Team Leader
32
Staff
380
Missing value
6
Ward in hospital
General ward
356
ICU
3
Operating room2
Outpatient
43
Laboratory
22
Dialysis room
12
Central treatment room (including chemotherapy room)8
Outpatient palliative care0Community collaboration room
0
Other
9
Missing value
15
Experience working with nurses working in the community
Yes
80
No
375
Missing value
12
Experience taking lectures about occupational health nursing
Yes
96
No
365
Missing value
6
Practical experience of occupational health nursing
Yes
84
No
379
Missing value
4
Experience treating a patient who was working.
Yes
283
No
170
Missing value
14

24

(%)
(13.7)(16.9)(14.8)(22.5)(23.3)
(8.8)
(0.9)
(3.2)
(6.4)
(6.9)
(81.4)(1.3)(76.2)
(0.6)
(0.4)
(9.2)
(4.7)
(2.6)
(1.7)
(0.0)
(0.0)
(1.9)
(3.2)
(17.1)(80.3)(2.6)(20.6)(78.2)(1.3)(18.0)(81.2)(0.9)(60.6)(36.4)(3.0)

日本産業看護学会誌

第 9 巻第 1 号

clinics. Most of the subjects (372, 79.7%) were regularence working with nurses working in the community. Of these

employees. There was a wide range of experience level as

respondents, 74 (26.1%) had taken occupational health nurs-

clinical nurses: 143 (30.6%) had less than 5 years’ experience,

ing courses, and 65 (23.0%) had practical experience related

and 214 (45.8%) had more than 11 years. Two-shift work was

to occupational health nursing. The nurses who had experi-

the most common work style (262 subjects, 56.1%), followed

ence with patients who are workers were younger and had aby daytime only (103 subjects, 22.1%). The job title of mosthigher percentage of university graduates than all subjects.

subjects was “staff” (380 subjects, 81.4%), while 81 subjects(17.3%) were team leaders or above. Most subjects (400,

III. Results

85.7%) had not presented at conferences or workshops within
the past 5 years, 41 (8.8%) had presented once, and 13 (2.7%)

The responses of the 283 (60.6%) subjects who reported

had presented twice or more. Of the 467 subjects, 80 (20.6%)

they had experience with patients who were workers were fur-

had experience working with nurses working in the commu-

ther analyzed, as follows.

nity. Regarding their own experience, 96 (20.6%) of the
1. Awareness and practice of collaboration with occupa-

respondents had taken occupational health nursing courses,
and 84 (18%) had practical experience related to occupationaltional health nurses.

health nursing. Of the 467 subjects, 283 (60.6%) reported that

Table 3 shows the subjects’ awareness and experience of

they had treated a patient who was working.

collaboration with occupational health nurses. More than half2) Background of the 283 nurses who had experience withthe subjects (176, 62.2%) answered that it was necessary topatients who are workers

collaborate with occupational health nurses, but only 8 sub-Table 2 shows the background characteristics of the 283

jects (2.8%) had ever experienced such a collaboration. All

nurses who answered that their patients included workers.

eight subjects belonged to the general ward. Although 156

Similar to the whole cohort, the largest number of respondents

subjects (55.1%) felt the need for information from occupa-

were in their 20s (124 subjects, 43.8%), followed by 50

tional health nurses about the patient’s workplace situation,(20.1%) in their 30s and 59 (20.8%) in their 40s. There were

only 9 subjects (3.2%) had ever been provided with such

23 male subjects (8.1%). Almost all (273 subjects, 96.5%)

information. In addition, 194 (68.6%) subjects thought it waswere qualified nurses. Further, 67 (23.7%) were qualified pub-necessary to provide the information of status about patient

lic health nurses and 33 (11.7%) were qualified midwives. In

care to occupational health nurses if the patient gives consent,

terms of education level, 137 (48.4%) had graduated from abut only 15 subjects (5.3%) had provided such information.

university, and 131 (46.3%) had graduated from a vocational

Forty-two (14.8%) subjects give relevant information toschool.

patients that should be given to the occupational physician or

The largest number of subjects (230, 81.3%) worked in

occupational health nurse at the time of discharge. None of

hospital wards, followed by 43 (9.2%) who worked in outpa-

the subjects had received inquiries about patients from occu-

tient units. Most of the subjects (247, 87.3%) were regularpational health nurses following their discharge.
Only 18 subjects (6.4%) knew that since 2018, a medical fee

employees.
In terms of experience, 107 (38.8%) had less than 5 years’

has been designated for nurses to provide guidance to patients

experience as clinical nurses, while 107 (38.8%) had moreregarding workplace considerations due to their treatment andthan 11 years. Similar to the whole cohort, two-shift work wascondition. Less than half the subjects (107, 37.8%) were awarethe most common (187 subjects, 56.1%), followed by daytimeof the existence of nurse specialist outpatient clinics system,

only (43 subjects, 15.1%). Most of the subjects (237, 83.7%)

and only 7 subjects (2.5%) had been asked about the presence

had the job title “staff,” while 43 (15.2%) were team leadersof an occupational health nurse at the patient’s workplace.

or above. Most subjects (244, 86.2%) had not presented at

In terms of their own role, 105 (37.1%) subjects conducted

conferences or workshops within the past 5 years, 23 (8.1%)

assessments that included specific work content and working

had presented once, and 8 (2.8%) had presented twice orstyle, and 54 (19.1%) subjects made nursing plans that con-more. In this subgroup, 47 (16.6%) of the subjects had experi-

sidered the impact of work. In addition, 154 (54.4%) subjects
25日本産業看護学会誌

第 9 巻第 1 号

Table 2 Background of subjects who have experience with the patients they are working (N = 283)
variables
Age (years)
20–29
30–39
49–49
50–59
≧60
Missing value
Sex
Male
FemaleCertifications Missing value
Public Health Nurse
Midwife
Nurse Practitioner
Associate Nurse
Highest education level
Vocational school
Junior college
University
Graduate school
Unknown
Employment Status
Regular employee
Non-regular employee
Temporary employee
Missing value
Work style
Daytime only
Second shift working
Three shifts working
Other
Missing value

n

(%)

124
59
57
29
5
9

(43.8)(20.9)(20.1)(10.2)
(1.8)
(3.1)

23
259
1

(8.1)
(91.5)
(0.4)

67
33
273
6

(23.7)(11.7)(96.5)
(2.1)

131
11
137
4
0

(46.3)(3.9)(48.4)
(1.4)
(0.0)

247
12
18
6

(87.3)
(4.2)
(6.4)
(2.1)

43
187
35
10
8

(15.1)(66.1)(12.4)
(3.5)
(2.8)

244
23
6
1
1
8

(86.2)
(8.1)
(2.1)
(0.4)
(0.4)
(2.8)

variables

Number of presentations at conferences and workshops
within the past 5 years
0 times
1 time2 times
3 times
our times
Missing valuenExperience as a clinical nurse (years)
0–2
48
3–5
59
6–10
43
11–20
47
≧21
60
Missing value
26
Position
Nursing Director and Deputy Nursing Director
1
Chief Nursing Officer
7
Deputy Head Nurse
15
Team Leader
20
Staff
237
Missing value
3
Ward in hospital
General ward
230
ICU
1
Operating room0
Outpatient
26
Laboratory
3
Dialysis room
9
Central treatment room (including chemotherapy room)2
Outpatient palliative care0Community collaboration room
0
Other
3
Missing value
9
Experience working with nurses working in the community
Yes
47
No
228
Missing value
8
Experience taking lectures about occupational health nursing
Yes
74
No
205
Missing value
4
Experience taking practice about occupational health nursing
Yes
65
No
217
Missing value1(%)(18.0)(20.8)(15.2)(16.6)(21.2)
(9.2)
(0.0)
(2.5)
(53.0)(7.1)(83.7)(1.1)(81.3)
(0.4)
(0.0)
(9.2)
(1.1)
(3.2)
(0.7)
(0.0)
(0.0)
(1.1)
(3.2)
(16.6)(80.6)(2.8)(26.1)(72.4)(1.4)(23.0)(76.7)(0.0)

2. Opinions expressed in the free text section

took advantage of the opportunity of hospitalization to provide
health guidance to improve the patient’s lifestyle, and 145

Of the 283 subjects, 53 expressed opinions in the free text

(51.2%) subjects provided discharge guidance that included

section (Table 4). The most common comment was that the

how to improve the patient’s future working life. The mostsubjects did not understand the duties and roles of occupa-

positive response was regarding the possibility of improving

tional health nurses (18 respondents). In addition, 4 subjects

the quality of patient care by interacting with occupational

answered that they were not able to get involved with occupa-

health nurses, to which 204 subjects (72.1%) responded in thetional health nurses due to their busy daily work.

affirmative.

However, 7 subjects answered that since we live in a world26日本産業看護学会誌

第 9 巻第 1 号

Table 3 Awareness and Practice of Collaboration with Occupational Health Nurses (N = 283)
Yes

variables
1 It is necessary to collaborate with occupational health nurses
2 I have experience collaborating with occupational health nurses
3 There is a need for information from occupational health nurses about the patient’s
workplace situation
4 I have received information from an occupational health nurse regarding a patient’s
workplace situation
5 It is necessary to provide the status of patient care to occupational health nurses if thepatient gives consent
6 I have experience in providing the status of patient care to occupational health nurses
if the patient gives consent
7 I give information to the patient that should be given to the occupational physician or
occupational health nurse at the time of discharge
8 I have received inquiries from occupational health nurses about patients following
their discharge from hospital
9 I am aware that since 2018, a medical fee is designated for nurses to provide guidance
to patients regarding workplace considerations due to their treatment and condition.
10 I am aware of the existence of nurse specialist outpatient clinics system
11 I ask about the presence of an occupational health nurse at the patient’s workplace
12 I conduct assessments that include specific work content and working style
13 I make nursing plans that consider the impact of work
14 I take advantage of the opportunity of hospitalization to provide health guidance toimprove the patient’s lifestyle
15 I provide discharge guidance that includes how to improve the patient’s future
working life
16 I see a possibility of improving the quality of patient care through interaction withoccupational health nurses

No

Missing value

n

(%)

n

(%)

n

(%)

176
8
156

(62.2)(2.8)(55.1)

82
264
108(29.0)(93.3)(38.2)

25
11
19

(8.8)
(3.9)
(6.7)

9

(3.2)

266

(94.0)

8

(2.8)

194

(68.6)

75(26.5)

14

(4.9)

15

(5.3)

260

(91.9)

5

(1.8)

42

(14.8)

277(97.9)

14

(4.9)

0

(0.0)

271

(95.8)

12

(4.2)

18

(6.4)

260

(91.9)

5

(1.8)

107
7
105
54
154

(37.8)(2.5)(37.1)(19.1)(54.4)

173
268
171
219
115

(61.1)(94.7)(60.4)(77.4)(40.6)

3
8
7
10
14

(1.1)
(2.8)
(2.5)
(3.5)
(4.9)

145

(51.2)

125(44.2)

13

(4.6)

204

(72.1)

55(19.4)

24(8.5)

Table 4 Predominant opinions expressed by clinical nurses in the survey’s free text section.
1
2
3
4
5
6
7
8
9
10
11
12

I did not understand the duties and roles of occupational health nurses (18)Since we live in a world where people live with illness, collaboration with occupational health nurses is important in order to improve the quality oflife of patients (7)Collaboration with occupational health nurses is important for high quality nursing (5)I had not been aware of collaboration with occuptional health nurses before, but this was a good opportunity to think about it (4)It is impossible for clinical nurses to get involved with occupational health nurses due to their busy daily work (4)I think that collaboration with occupational health nurses would be beneficial for patients, but it is difficult to imagine because I have not been
involved with them before (4)It is difficult to collaborate with occupational health nurses in acute care wards in hospitals (2)Consultation with occupational health nurses to improve quality of life of workers with colostomy would be helpful (2)There are many people who are working while suffering from the side effects of chemotherapy, so it would be good to be able to provide support tothese people through collaboration with occupational health nurses (2)Collaboration is important to provide support to workers on dialysis and those who have received organ transplants (2).
If a collaboration system with occupational health nurses is established, I would like to utilize it (2)I have never heard about occupational health nurses from patients, so I think workers are not aware of occupational health nurses (1)where people live with illness, collaboration with occupa-

IV. Discussion

tional health nurses is important in order to improve the qual-

1. Awareness and practice of collaboration with occupa-

ity of life (QOL) of patients and 5 subjects answered that they
think collaboration with occupational health nurses is import-

tional health nurses

ant for high quality nursing.

More than 60% of clinical nurses felt it was necessary to
collaborate with occupational health nurses (62.2%), but less

Overall, many opinions were favorable about the collabora-

than 3% had previously had such a collaboration. No suchtion between clinical nurses and occupational health nurses.
27日本産業看護学会誌

第 9 巻第 1 号

survey of clinical nurses has been conducted before, so theother healthcare providers such as visiting nurses and care

results are difficult to interpret, as no direct comparisons tomanager14–17) is in progress. The findings of these studies sug-

previous work can be made. However, it has previously beengest that in order to promote collaboration between clinicalnoted that many nurses only know about their own work-

nurses and occupational health nurses. Collaboration between

places, and that connections among nurses are said to beoccupational health nurses and clinical nurses in supporting

weak10). In addition, just as occupational health nurses find it

the health of workers can enhance the quality of their respec-

difficult to collect information on treatment methods andtive nursing care through the different strengths of these spe-

symptoms , clinical nurses may also find it difficult to collectcialties and will therefore be beneficial to the workers.

7)

information on facts relating to the employment environment,

We noted that 62.2% of respondents were aware of the needsuch as whether there are occupational health nurses at thefor collaboration with occupational health nurses, and 55.1%

patient’s place of employment. Our findings support this sup-believed there was a need for occupational health nurses toposition, since only 3.2% of clinical nurses had received

provide information about the patient’s work situation. We

information from an occupational health nurse about abelieve that this indicates that there are many subjects whopatient’s workplace.

have thoughts such as “since we live in a world where people

In the survey on “Collaboration between Occupational

live with illness, collaboration with occupational health nurses

Health Nurses and Community Health Nurses” conducted by

is important to improve the QOL of patients” and “collabora-

the Japan Nurses Association , more than 75% of community

tion with occupational health nurses is important for highhealth nurses reported that they felt there was a need to col-quality nursing” as indicated by multiple participants in thelaborate and practice with occupational health nurses, andfree text section. However, a strikingly low percentage ofmore than 10% of them had done so. Compared to thesesubjects had actually received information from occupational

results, our findings suggest that the awareness of the need for

health nurses (3.2%) or provided them with information aboutcollaboration with occupational health nurses and its practicala patient (5.3%). Indeed, Suzuki et al. showed that the factors

application is lower among clinical nurses than among com-

affecting collaboration among nurses are not related to percep-

munity health nurses. One possible reason for this is that com-

tions, but rather to behaviors such as behavior toward others

munity health nurses receive education on occupational healthand effective use of people16). It is clear from this that theas part of their basic public health nursing education, andexperiential activities as well as the recognition of the needunderstand the roles and duties of the occupational healthfor collaboration will make the nurses more aware of the neednurses with whom they collaborate. In our study, clinicalfor collaboration. The free text comments suggest that in addi-

nurses responded that they did not understand the roles andtion to inadequate occupational health nursing education, theduties of occupational health nurses even in the free text sec-

reasons for this lack of collaboration include those clinicaltion, which may be due to the fact that only a quarter ofnurses felt unable get involved with occupational healthrespondents had received education on occupational healthnurses due to the busyness of their daily work, and that there

nursing.

are specific challenges for nurses working in acute care wards

11)

Regarding the collaboration between clinical nurses andto collaborate with occupational health nurses. It has previ-occupational health in general, there have been reports ofously been pointed out that health care professionals face enor-

collaboration with occupational physicians through medical

mous challenges related to ideology, organization, structure,social workers (MSWs) and attending physicians12), and it has

and relationships when promoting collaboration18), suggesting

been assumed that this collaboration is limited to the physi-that organizational structure and other factors contribute barri-cian level. However, with the development of a comprehensive

ers to collaboration.

community care system, nurses are required to be more aware

Less than 10%of the subjects (6.4%) knew that nurses canof the local community than ever before , and education on

claim medical fees when they provide guidance regarding

community nursing is now being provided in basic nursing

employment considerations. Since this was a recent change

education.

(2018), it is likely that the new information has not yet been

13)

Research on the collaboration between ward nurses andcommunicated to clinical nurses. It would be extremely bene28

日本産業看護学会誌

ficial to make this information known, since it can be used to

第 9 巻第 1 号

4) Ministry of Health, Labour and Welfare: Revision of medical
fees for FY2020 (in Japanese). https://www.mhlw.go.jp/content/

support people who are working with illnesses.

12404000/000601838.pdf (2021.4.21).

The number of nurses who considered the impact of work5) Fumi Hattori: Handbook for Supporting Balancing Treatmentin the assessment, nursing planning, nursing care, and dis-and Work—Occupational Health Handbook Series 8, 2–80,

charge guidance of their patients was inadequate (37.1%,

ROUDOCHOUSAKAI Co, Tokyo, 2018.
6) Noriko Nishikido, Etsuko Yoshikawa, Minako Sasaki et al.:19.1%, 54.4%, and 51.2%, respectively). In particular, theSense of difficulty in providing support for balancing cancer

finding that less than 20% of subjects make nursing plans thattreatment and work among occupational health nurses, Japanesetake into account the impact of labor is an important issue

Journal of Health and Human Ecology, 86(2): 65–74, 2020.

which will affect the super-aging population.

7) Keiko Fuse, Minako Okumura, Mika Umezu et al.: present situation and issues of working support for employees with cancer
that are carried out by the occupational health nursing belonging

2. Limitations of the study and future challenges

to a company (in Japanese), J of Gifu college of Nursing, 21(1):The subjects of this study were associated with a single

101–112, 2021.

public hospital, leaving open the possibility of selection bias.

8) Marlène Karam, Isabelle Brault, Thérèse Van Durme et al.:Future studies should include a larger number of subjects toComparing interprofessional and interorganizational collaboration

confirm our findings. The response rate was over 90%, which

in healthcare: A systematic review of the qualitative research,is higher than the general response rate. This may be due to theInternational Journal of Nursing Study, 79: 70–83, 2018.
9) Naoko Takayama, Nobuko Kondo, Katsuyuki Nakagami et al:fact that it was not a direct mailing method. Therefore, caution

Actual condition survey of health related problems and needs/

should be exercised when making generalizations. In addition,

expectation about occupational health nurses among hospital

based on the results of this study, there is a need to investigate

nurses with less than 6 years of experience (in Japanese), Journal

specific strategies to promote collaboration between clinicalof Japan Academy of Occupational Health Nursing, 4(1): 21–26,
2017.

and occupational health nurses in the future.

10) Kuniko Saito: Aims of the model project for building cooperation
among nurses (in Japanese), Journal of the Japanese Nursing
Association, 69(9): 33, 2017.

Acknowledgements11) Keiko Kono: Cooperation between occupational health andcommunity health (in Japanese), Keiko Kono, Occupational

We would like to thank the nursing staff of City Hospital A

health nursing, 221–222, Japanese Nursing Association Publishingand Ms. Yoshiko Kawashima, Vice President and Director ofCompany, Tokyo, 2021.

Nursing, for their cooperation in this study.

12) Sato Keiko, Hirota Naoko: Support for treatment and employment
for cancer patient based on cases interview surveys for medical
personnel (in Japanese), Shinsyu Society of Public Health,

Conflict of Interest

15(1): 5–16, 2000.
13) Tomoko Nagata, Hiroko Utunomiya, Naoe Kakuta et al.: A guide

The authors have no conflicts of interest to disclose relevant

for hospital nurse managers to establish a nursing care coordina-to this article. This study was conducted as a project of thetion system—For the realization of comprehensive community

Occupational Health Nursing Research Center of the Yokkaichicare (in Japanese), https://www.mhlw.go.jp/content/10800000/

Nursing and Medical Care University in FY2019.

000538278.pdf (2021.4.21).
14) Ayumi Ito, Yukari Motofuji, Hiroko Kobayashi et al.: Issues inproviding information through telephone contact from nurses toReferencescare manager in community-based comprehensive care wards (in1) Ministry of Health Labour and Welfare: Guidelines for supporting

Japanese), The Japan Nursing Association Proceedings—Home

the balancing of medical treatment and work in the workplace

Visiting Nurses, 50: 31–34, 2020.

(in Japanese). https://www.mhlw.go.jp/content/11200000/

15) Yukie Yoshida, Miyuki Moria, Miho Arai et al.: Both sides’ per-000614130.pdf (2021.4.21).

ceptions of the current state of collaboration between hospital2) Ministry of Health, Labour and Welfare: Revision of medical

nurses and home care nurses regarding the admission and dis-fees for FY2018 (in Japanese). https://www.mhlw.go.jp/stf/

charge of home health care patients (in Japanese), The Japaneseseisakunitsuite/bunya/0000188411.html (2021.4.21).

journal Nursing Science, 44(10): 0984–0990, 2019.

3) Yohei Hamanama: Key points of the FY2018 medical fee revision16) Yuka Suzuki, Etsuko Tadaka, Eriko Ito et al.: The “Face-to-Face(in Japanese), 38(8): 60–65, 2018.

Cooperation” interprofessional work among hospital nurses and29日本産業看護学会誌

home visiting nurses (in Japanese), Journal of Japan Academy of

第 9 巻第 1 号

18) Carine Sangaleti, Mariana Cabral Schveitzer, Marina Peduzzi

Community Health Nursing, 21(2): 49–57, 2018.

et al.: Experiences and shared meaning of teamwork and inter-17) Natsuko Tanaka, Yuuko Kunii, Satomi Morishita et al.: Literature

professional collaboration among health care professionals in

review on nursing practice of collaboration between hospital

primary health care settings: a systematic review, JBI Databasenurse and community nurse (in Japanese), Yokohama Journal ofof Systematic Reviews and Implementation Reports, 15(11):

Nursing, 1(1): 82–87, 2008.

2723–2788, 2017.

30日本産業看護学会誌

第7巻

編集後記
今年の桜の花は，私たちを長く楽しませてくれたように感じられました．そんなコロナ禍で迎えた 3 度目の春も瞬く間に過ぎようとしており，新型コロナウイルス感染症と共存する方法を模索するようなフェーズに入ってきているようです．労働環境への影響もさることながら，環境そのものへの柔軟な適応力が試される時代になってきました．
本号には，3 編の原著論文が掲載されています．「職場でがん患者が受けた支援と職務満足感および生活の質の関連」では，病気を持ちながら働く人々の支援について，産業看護職をはじめとした職場で相談できる支
援体制の有用性が示されました．制度や仕組みが整いつつある中で，ひとによる具体的な支援を充実させていくことが急がれます．
「産業看護職として従事する前に必要な知識項目の検討」は，看護系大学教員と産業看護職双方の視点から
産業看護の実践に必要な知識を抽出する試みです．産業看護職の育成は，日本の将来の健康の鍵を握るといえると思いますが，十分な教育体制はいまだ確立されていません．今後は従事後の実践力の検証とともに，教育プログラムの開発を計画されており，今後の研究にも期待が膨らみます．
最後に「病院勤務看護師における産業看護職との連携に関する認識・経験」では，病院勤務の看護師の実践から，必要性を感じているにもかかわらず，産業看護職との連携が難しい現状が明らかにされました．働く人が治療を経験して復職するまで，切れ目なく看護が継続されれば，こんなに心強いことはないのではないでしょうか．治療と仕事の両立支援の促進に向けた施策の改訂は年々進んでおり，その点もぜひ多くの関係職種の方々に知っていただきたい内容です．
（森田

日本産業看護学会誌編

集

第 9 巻第 1 号

2022 年 4 月 30 日発行

日本産業看護学会研究編集委員会
委 員 長：三木明子（関西医科大学）
副委員長：森田理江（関西医科大学）
委

員：猪股久美（帝京平成大学），金子仁子（東京情報大学），
久保善子（共立女子大学），後藤由紀（四日市看護医療大学・大学院），
櫻井しのぶ（順天堂医療看護学研究科），和田直子（新潟医療福祉大学）

本部事務局

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31理江）