別添３－２ 調査研究報告書（要旨）

社会化目的の子犬教室または服従訓練を受けた飼い犬が将来的に発生する問題行動に関するインターネット調査

An online survey of future behavioral problems in puppy class for socialization or obedience
training in domestic dogs in Japan
北里大学獣医学部動物資源科学科
伊藤 かおる、志賀 保夫、松浦 晶央
Kaoru Ito, Yasuo Shiga, Akihiro, Matsuura
Kitasato University School of Veterinary Medicine

キーワード：インターネット調査、子犬期、トレーニング、発生率、問題行動
keywords：behavioral problem, incidence, online questionnaire survey, puppy, training

1. 調査研究の背景
犬には生後 1 ヶ月～3 ヶ月頃（生後 3 週齢～12 週齢）に社会化期が存在する。この社会化期の前半を母犬や兄弟犬などと共に過ごすことで、犬特有のコミュニケーション方法や順位制の仕組みなどを学び、社会化期後半には人間社会で暮らしていくための準備をしなければならない
1–3。この時期の動物は、好奇心も旺盛で新奇な環境や対象物に馴化しやすい。飼育環境は飼い主の家族構成やライフスタイルによって異なるが、アニマルウェルフェアの面からもこの時期の犬には様々な環境、人や物に馴化させることがよいとされている。
幼齢期の犬を迎えた飼い主は、パピークラスに参加しその機会を充分にもうけるよう努力すべきで、これによって将来発生するかもしれない問題行動を予防することができる。こういった幼齢期の犬を対象に社会を目的としたパピー
クラスへの参加は、欧米では広く普及しており、大きな成功が収められているという 4。パピークラスでは、いわゆる服従訓練とは異なり、犬が不安や恐怖を感じることがないようにすべてのメニューが「正の強化」で実施されている。
しかし、わが国おいて幼齢期のトレーニングの重要性について、獣医師のみならずペットショップの店員、ブリーダー、トリマーなどから飼-1-い主に対して説明されることはほとんどない。
２．調査研究の目的
本調査の目的は、家庭犬の飼育者を対象に、生後 12 ヶ月未満（以下、子犬期）に受けたトレーニングに関する実情を把握するとともに、トレーニングの内容とその後発生した問題行動との関係について考察することとした。また、成長後に起きた問題行動を誰かに相談したかどうかと、相談した場合には、相談者とその満足度についても調査を行った。
我が国において、子犬期のトレーニングの実情を調査した研究はない。本調査を通じて、問題行動の発生予防につながるトレーニング内容について考察するとともに、犬と人との健全な暮らしのための提言を行なった。
３．研究の方法
アイブリッジ株式会社（大阪市）の運営するリサーチ事業を利用し、インターネットによる25 の設問の無記名自記式質問調査を行った。調
査対象者は、生後 2 ヶ月から 11 ヶ月の犬を自宅に迎え入れた国内に居住する飼育者とした。
本調査は、有効回数 400 名のデータを分析に用いた。
飼育者に、自身の年代や性別、居住地と犬の飼育数を尋ねた。同時に、犬の現在の年齢や性別、犬を迎え入れた年齢、犬種、入手先と去勢・不妊の有無について尋ねた。多頭飼いの場合には、最大 5 頭目まで同様の内容について尋ねた。
生後１年以内にトレーニングを受けた犬を抽出するために、１）犬が生後 12 ヶ月以内に最初に受けたトレーニング（以下、トレーニン
グ）時の年齢、２）トレーニングを行なった人、
３）トレーニングをした時期、４）トレーニン
グの頻度、５）トレーニングの種類について尋ねた。トレーニングの種類については、社会化トレーニング、服従トレーニング、伝統的なトレーニングの三種類とした。各トレーニングの具体的な内容を選択肢として挙げ、選択肢から複数回答で回答してもらった。
問題行動の有無と問題行動の種類：不安/恐怖、攻撃行動、無駄吠え、強迫観念、破壊行動の６項目に分けて尋ねた。各項目には、具体的な行動の選択肢を挙げて、選択肢から複数回答で回答してもらった。
なお、それぞれのトレーニング内容や問題行動の種類については、明確な区分はない。そのため、動物行動学専門獣医等の意見と先行研究
5 を参考に定めた。
４．研究成果４−１．飼育者の属性
本調査に対し 400 名からの飼育者から回答を得た。年代は、50〜60 代が最も多く、男性が 7割を占めた。居住地は、関東地方が 41.8％で最も多く、四国地方 3.0％で最も少なかった。
86.3％は、1 頭しか犬を飼育していなかった。
２名の飼育者が 5 頭以上の犬を飼育していた。
４−２．犬の属性
本調査に対し 400 名の飼育者から 472 頭の犬の情報を得た。犬の年齢は、1〜2 歳と 13 歳以上が 17.2％、3〜4 歳が 13.6％、5〜6 歳と 7〜8歳が 13.1％だった。迎え入れた時の年齢は、生後 4 ヶ月までが全体の 65.7％だった。犬のサイズは、小型犬が全体の 59.7％だった。犬の入手先は、ペットショップが 47.2％だった。60.6％の犬が不妊手術をしていた。生後１年以内にトレーニングを受けた犬は、全体の 31.1％だった。
現在問題行動がある犬は、30.7％だった。
４−３．問題行動について
472 頭の犬のうち、145 頭（全体の 30.7％）の犬に問題行動があった。問題行動があった犬145 頭について、問題行動について尋ねたとこ-2-ろ、「室内で吠える」48.3％、「室内で他人に吠える」40.7％、「室外で吠える」39.3％と、「吠え」に関する行動が多く見られた。
「外出が怖い」、「室内で他犬に吠える」、「動物病院への恐怖/不安」、「おもちゃに近づくと咬む」は、10％以下だった。
問題行動あり 145 頭のうち、オスが 35.2％、メスが 24.8％で、オスの方がメスよりも問題行動の発生率が高かった。犬種、入手先、不妊手術で問題行動の発生率に差はなかった。
４−４．トレーニングについて
生後１年以内にトレーニングをした犬は 147頭だった。初トレーニングは、47.6％が生後 6ヶ月未満に受けていた。トレーニングを施していたのは、ペットショップの店員が最も多かった（25.9％）。トレーニングを施した人をトレーニングの非専門家、専門家、獣医師に分けた結果、68.7％が非専門家によるものだった。
147 頭で、社会化トレーニング、服従トレーニング、伝統的なトレーニングを一つでも行なった犬は、それぞれ 101 頭、116 頭、82 頭で服従トレーニングを優先する傾向が見られた。個
別のトレーニングの内容では、「人馴れ」、「スワレ」、「マズルコントロール」が高頻度で行われていた（68.7％、78.9％、55.8％）。
トレーニングあり群とトレーニングなし群で問題行動の発生率を比較したところ、トレーニングあり群で 43,5％、トレーニングなし群で25.2％とトレーニングなし群の方が、問題行動発生率が低かった。
トレーニングを施した人を非専門家、専門家、獣医師で比較した。獣医師からトレーニングを施された犬は 2 頭しかいなかったため、非専門家と専門家で比較すると、全体的に非専門家から受けた犬の方が問題行動の発症率は高い傾向がみられた。
４−５．トレーニングと問題行動について
社会化トレーニング、服従トレーニング、伝統的なトレーニングで個別の課題をやった群とやらなかった群で、問題行動の発現率を比べたところ、全体的にやった群の方が問題行動の発現率が高い傾向が見られた。
５．考察
本調査では、ペットショップから犬を入手している飼育者が多く、子犬期のトレーニングや問題行動についてもペットショップの店員に相談していることが明らかになった。子犬期のて分析するなどの継続的な研究が必要と考えらえた。

トレーニングは、人と犬がストレスなく共生する上で非常に効果的であり、おそらくその重要性は広がりつつある。しかし、実際には適切な時期に、専門家による適切なトレーニングが施されていないため、成長後の問題行動につながっていることが示唆される。本調査では、問題行動には、トレーニング経験だけでなく、オス犬の方が、相対的に発生率が高いということも示された。
犬の成長後の問題行動の発生を予防するためには、獣医師、ペットショップ、ブリーダーやトリマーなど犬に関係した職種と連携し、飼育者のトレーニングの専門家へのアクセスをスムーズにするシステム作りが必要である。
犬や猫と暮らすことが、人間の精神面や健康面にポジティブな影響があると多くの文献で報告されている。その一方で、問題行動のあるペットと暮らす飼育者に行ったアンケート調査 6
では、行動上の問題として過剰な吠え行動、遠吠え、家具の破壊、留守番中のトイレの粗相、過度の恐怖感や不安感、他人・犬などへの攻撃を挙げていた。ほとんどの飼育者は、トレーニングに大きく時間を取られる、問題行動修正のために専門家に支払う高額な費用（経済的な負担）、攻撃行動への警戒、攻撃行動によって友人を失う等の問題を抱えていた。著者は、問題を抱えた犬の飼育者へのサポートの欠如を最大の問題点として挙げていた。本調査を通して、日本の飼育者は、犬の「吠え」に対する意識が高いことから生活する上でのストレスを抱えていることが想像された。問題を抱えた犬の飼育者のストレスを改善するためにも、動物の行動療法という分野の周知や飼育者のメンタルヘルスケアが課題の 1 つと考えらえた。

謝辞
本調査を実施するにあたり、東京農工大学動物医療センターの入交眞巳先生、一般社団法人日本ドッグビヘイビアリスト協会の田中雅織先生から、たくさんのご助言とご指導を賜りました。心より感謝申し上げます。
引用及び参考文献
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3.

4.

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６．まとめ
本調査では、子犬期にトレーニングを経験した犬の方が問題行動の発生率が高かった。その要因として、飼育者がドッグトレーナーや訓練6.
士などの犬の専門家へのアクセスが低く、非専門家によるトレーニング指導が行われているためと示唆された。同時に、問題行動のある犬と共に暮らす飼育者のメンタル面を含めたサポート体制の確立も課題の一つと考えられた。今後は、獣医師や犬に関わる業種と連携し、飼育者に適切な情報が届く仕組みづくりが必要である。
今回の調査は 400 名の飼育者を分析したが、問題行動のある犬を対象に、その発生要因に関し-3-

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