設置の趣旨等を記載した書類
１．設置の趣旨及び必要性充実した社会生活を送るために健康の重要性が人々に再認識され、健康とスポーツに関心が持たれている。生活に質的充実をもたらすうえでスポーツの果たす役割が広く認められ、スポーツの楽しみを享受する欲求が高まっており、健康づくりや生きがいづくりに寄与すべきスポーツ教育、健康教育にかかわる人材が求められている。そのため、スポーツ健康科学の専門的知識と理論を修得して、現代生活における健康の増進やスポーツの社会的発展に寄与、貢献できる多様な人材の育成が必要となってきた。
本学では平成１６年度に設置した人間健康学部人間健康学科を母体として、新たにスポー
ツ健康科学部（スポーツ健康科学科）を設置する。ここでは、従来からの本学における人間
健康学部人間健康学科の人材養成の方針、すなわち、人々の健康づくりを支援し、質の高い生活ができる社会づくりに貢献できる人材養成をさらに発展、充実させ、身体を動かすこと、
スポーツすることによって発見できる身体的、精神的、文化的な健康観を科学的、総合的に探求し、健康社会の構築に貢献できる人材を育成することを目的としている。本学部の新設により、スポーツ、運動実践による心身への影響に関する自然科学的、社会科学的な研究成果を総合的に学習し、スポーツが持つ文化力を蓄積した体育指導者、スポーツ指導者、健康づくりリーダーとして現代社会に対応できる人材の養成を行うため、教育内容を展開することとした。
既存の人間健康学部人間健康学科の３コース（スポーツ教育、スポーツコーチ、健康トレーナー）を、健康社会で必要とされるスポーツ教育、または、健康指導ができる人材育成の視点から、新学部ではスポーツ教育系（スポーツ教育、スポーツコーチ）、健康増進系（健康トレーナー）の２系に分けた。スポーツ教育系では、豊かな人間性と協調性にあふれ、高い
使命感を持った実践的指導力のある保健体育教員を養成する「スポーツ教育コース」と、社
会人力、人間力にあふれた各種競技スポーツの指導者、コーチの養成をする「スポーツコー
チコース」を置く。健康増進系では、発育発達、加齢による心身の変化をよく理解し、豊富な運動実践能力とコミュニケーション能力を備えた健康づくり指導者の養成をする「健康トレーナーコース」を置く。
スポーツと健康に対するニーズは、スポーツ、健康、医療、福祉等の分野にとどまらず多様化し、幅広く深い知識を有する人材の養成が望まれている。このような状況に対応して新学部では、多様なスポーツ、健康の課題を捉えて、個々人のライフスタイルや、運動、心理、栄養の面から生活習慣病の予防を実現し、生涯を通じた健康づくりに貢献できる人材の養成をも目的としている。特に、ますます複雑・高度化するスポーツ健康科学の領域において専門家を養成するため、新たに健康増進に関わる分野やスポーツ社会科学分野の講義科目も新設をする。以上のように教育内容を充実させて、それぞれの専門知識と技能を修得し、各ラ
イフステージを意識し、生活習慣病の予防をはじめスポーツの理解による国民の健康保持に貢献できる人材を養成する。
1

基礎教育・キャリア教育を充実させることは、在学中に培われた専門能力を卒業後に社会に還元し、将来にわたり国民の健康保持に貢献する意欲と目的意識をもった人材を養成するために望まれていることであり、本学では社会のニーズに対応して「全学共通科目」を設置
して学士力向上の基礎を確立し、キャリアデザイン（必修科目）、キャリアサポート等の関連科目の充実により、勤労感・職業感を身につける教育を拡充する方向に進めている。そして職業人としての理解力、判断力、コミュニケーション能力を育成することを目指している。
また、同職域の卒業生との連携強化をはかりつつ、キャリア支援体制を拡充してキャリア教育を進める。
新学部の母体となる人間健康学部人間健康学科は平成１６年４月に設置認可を受け、平成２０年から２２年までの３年間に保健体育教諭、各種スポーツ指導者、健康づくり指導者などの卒業生を社会に送り出してきた。また、本学科では毎年ほぼ１００％に近い卒業生が就職しているが、その卒業後の進路は、教諭、行政機関、地方自治体、スポーツ関連企業などが多く、また、大学院進学者などもみられる。近年の就職状況の悪化にもかかわらず本学卒業生に対する求人は多く、社会から高い期待を寄せられていると考えている。
本学科への入学希望者は、過去３年間の平均志願者数は７００名で、定員の２．８倍である。近年の１８歳人口の減少、不況などによる大学を取り巻く社会環境の変化にもかかわらず、これらの特色が受験生から高い評価を受けて、入学志願者数に反映していると考えている。
既存の人間健康学部人間健康学科では専任教員２４名で教育にあたり、１年生から４年生まで少人数ゼミ担当制を採用して、学生の勉学上・生活上の悩みなどあらゆる問題点にいち早く対応できる体制を整えてきた。このような人材養成は、本学の建学の理念である相互に啓発しあい、補い合って前進・進歩していく「共生（ともいき）」の精神に合致するものでもあり、人間性における成長についても、きめ細かな相談・指導をめざし丁寧な教育体制を定着させてきた。
以上のような新学部における教育の趣旨と、学生、保護者および社会の要請を受けて、人間健康学部人間健康学科を母体としてスポーツ健康科学部を設置することとした。

２．学部・学科等の特色（１）幅広い職業人養成の機能
新学部は、中央教育審議会答申『我が国の高等教育の将来像』（平成１７年１月）の提言する「高等教育の多様な機能と個性・特色の明確化」を踏まえ、同答申が提言する大学の７つの機能のうち、主として「幅広い職業人養成」及び「総合的教養教育」の機能に重点を置く
ことによって、大学としての個性と特色を明確にしていく。
（２）学部・学科の特色
新学部では、社会的環境の変化を視野に入れながら幼児から高齢者までの「こころ」、「からだ」を発育発達的な知見、あるいは加齢による変化をふまえた上でスポーツ、健康に関わ2

る幅広い分野の専門知識、技能を習得させ、学校体育、地域スポーツ、運動健康づくりに貢献できる指導者を養成する。新学部には養成する人材面から、中学校・高校保健体育教諭、
各種スポーツ指導者など、体育・スポーツの指導者を養成するスポーツ教育系（スポーツ教育コース、スポーツコーチコース）と、人々の健康づくりに貢献できる人材を育成する健康増進系（健康トレーナーコース）の２系をつくる。スポーツ教育系スポーツ教育コースでは、
学校体育において生徒個々の個性を生かした柔軟な指導ができ、集団教育では俯瞰的な視点で指導できる教員を養成する。スポーツ教育系スポーツコーチコースでは、著しく進歩した
最新の体力科学、スポーツ科学を学び理解し、技術指導力、戦術分析力等について科学的な視点を持って指導ができる競技スポーツの指導者、コーチを養成する。健康増進系健康トレーナーコースでは、健康づくりの健康運動実践指導者・健康運動指導士の養成において、加齢の実態をよく把握し、充分にコミュニケーションを取り、個々に合わせた運動指導ができるようなトレーナーを養成する。
これらの目標を達成するために、大学における４年間を以下のように４つのステップに分け、学生自身が自分の将来ビジョンや興味に基づいた学習計画を立て、系統的な学習が可能
なように教育課程を構成している。
（資料１）スポーツ健康科学部における教育課程概念図
ア．ステップ１（主として１年次）
本学のアドミッションポリシーの理解を始め、入学時における学力差の低減と学習基礎力の育成、職業人としての将来の目標の明確化をサポートするためのキャリア教育、情報リテラシー力の習得、異文化の理解など、大学生としての基礎力を習得することを目標としている。また、スポーツ健康科学分野の専門教育へ円滑に導入し、理解を深めるために、導入科目のスポーツ科学概論、健康科学概論を必修科目としている。
イ．ステップ２（主として２年次）
各コースのコアカリキュラムに沿い、専門教育の礎となる基礎科目を履修し、さらに、基礎的専門分野の基幹科目を履修し、専門知識を段階的に習得し、専門性の高い科目の理解を深めていく。また、各コースの演習科目にて、免許、資格取得に対応した基礎学力を習得する。
ウ．ステップ３（主として３年次）
各コースに対応した展開科目を履修して専門知識を習得していく。ここでは、各コースの人材育成の目標である保健体育教諭、各種スポーツ指導者、健康づくり指導者に関わる免許、資格の取得のための専門科目をも履修する。また、各コースの演習科目にて、免許、資格取得に必要な専門的な知識、実技を習得する。
エ．ステップ４（３・４年次）
３年間の各コースコアカリキュラムの学習成果のまとめ、職場インターンシップ、卒業
論文（「専門演習」）の作成を通して職場における問題の発見・解決ができる能力の育成、
教員採用試験や資格試験の合格を目指しての仕上げの教育である。専門演習におけるゼミ
活動は３年生からゼミに入り、２年間同一ゼミに所属し活動する。そのため同学年はもと3

より、学年をまたがった繋がりも生まれ、効果的な人間関係も醸成されている。卒業論文の作成を通し、「論理的思考力」、「創造的思考力」などの育成を目標としている。
このような教育を通し、社会情勢の変化に柔軟に対応できる質の保証された、学士力のある人材を養成していく。

３．学部、学科等の名称及び学位の名称（１）学部・学科の名称
東海学園大学人間健康学部人間健康学科として設置以来の実績を踏まえ、学部・学科の人
材養成の基本理念及び目的、特色から学部、学科の名称を「スポーツ健康科学部スポーツ健康科学科」とする。
（２）学位の専門分野
卒業の際、学生に授与するにふさわしい学位として、「学士（スポーツ健康科学）」とする。
（３）学部、学科、学位の英訳名称
スポーツ健康科学部

School of Sport and

Healthスポーツ健康科学科

Department of Sportand Health

Scienceand Health

Science

学士（スポーツ健康科学）

Bachelor of Sport

Science

４．教育課程の編成の考え方及び特色新学部では、教育現場でのスポーツ、アスリート育成のスポーツ、幼児から高齢者まで各年齢層に応じた健康づくりのスポーツを科学的な根拠に基づいて実践的に指導できる人材の育成を目的とし教育内容を展開する。教育課程の編成は、単位取得上の区分に基づいて「全学共通科目」、「専門科目」、および「演習科目」に大きく分けられる。これらの科目は、本学の一貫性を保つための科目区分である。
教養教育・共通教育である「全学共通科目」の設定については、平成１４年２月２１日付
け中央教育審議会答申「新しい時代における教養教育のあり方について」に『人文科学、社
会科学、自然科学のような従来の縦割りの学問分野による知識伝達型教育や専門教育への単なる入門教育でなく』とあるように、学生と社会のニーズに応えた幅広い分野の教養科目で構成し、社会の変化に対応できる学士力を育成することを目標としている。特徴的な科目としては、本学のアドミッションポリシーである「共生（ともいき）」を「共生人間論」、「共生
人間論実習」として共生の理解の分野に配し、本学の学生としての自覚を促す教育効果を目指す。また、「キャリアデザイン」、「キャリアサポート」等のキャリア教育科目を導入し、平成２２年度大学生の就業力育成支援事業に『初年次教育等を通して、自らの職業観・勤労観を培うとともに、自らの生き方や生活（ワークライフバランスを含む）について基本的な展
望を持つ』という趣旨説明、平成２３年１月３１日付け中央教育審議会答申「今後の学校におけるキャリア教育・職業教育の在り方について」に揚げられているように単に職業人とし4

ての基礎力を習得するのみならず、家庭の中で助け合い励まし合いながら家族の一員として生きていこうとする家庭人、あるいは社会の中で積極的に人間的な関わりを持っていく社会
人として、“生き方そのもの”について様々な視点から学び広い視野を持てるような教育内容
を初年次から導入する。さらに「総合英語」、「英会話」、「中国語」や「情報リテラシー」、「日
本語表現法」の科目を設定し、コミュニケーション能力や情報処理能力などの新しい時代に不可欠な外国語教育や知的技能の習得や文章力の向上を目指す。そのため、付加した科目は、「キャリアデザインⅠ」、「キャリアデザインⅡ」の４単位を必修科目とし、「キャリアデザイ
ンⅢ」、「キャリアデザインⅣ」、「キャリアサポート実践研究」、「キャリアサポート実務研究」
を選択科目として配置した。外国語は、「総合英語Ⅰ」、「総合英語Ⅱ」、「総合英語Ⅲ」、「英会
話Ⅰ」、「英会話Ⅱ」、「英会話Ⅲ」、「基礎中国語Ⅰ」、「基礎中国語Ⅱ」の８単位の中から６単位を選択必修とした。
「情報リテラシーⅠ」、「情報リテラシーⅡ」、「日本語表現法Ａ（音声）」、「日本語表現法Ｂ（文章）」は選択科目であるが、積極的に履修をするように指導をする。
「専門科目」は、「導入科目」、「基礎科目」、「基幹科目」、「展開科目」から構成する。スポーツ科学や健康科学に関連する様々な学問領域を総合的・学際的に理解するため「スポーツ科学概論」および「健康科学概論」を「導入科目」として初年次に開講している。また、「基礎科目」および「基幹科目」は、スポーツ、運動実践による心身への影響に関する自然科学
的、社会科学的な研究成果を総合的に学習し、スポーツが持つ文化力を蓄積した保健体育教員、スポーツ指導者、健康づくりリーダーの養成の土台（根幹）となる科目から構成されている。さらに、「展開科目」は、幅広い科目で構成されているので、取得する資格や目指す進路に対応した典型的な３コース「スポーツ教育コース」「スポーツコーチコース」「健康トレーナーコース」の履修モデルに合わせた履修をする。
体育・スポーツ指導者として必要とされる基礎学問領域の科目を「基礎科目」に配置し、３科目６単位以上を履修する。
「基礎科目」の中でも、人体の構造と機能の理解は不可欠であり、これらに関連する「機能解剖学」（人体の構造）と「生理学」（人体の機能）の２科目４単位については必修科目としている。スポーツ・健康に関連性が高い主要な科目を「基幹科目」（４科目８単位以上必修）とし、特に、スポーツ・運動による人体構造の変化と機能の変化を学習する「バイオメカニクス」、「運動生理学」の２科目４単位については必修科目としている。これら主要な科目の中でも「バイオメカニクス」、「運動生理学」、「スポーツ心理学」、「コーチング科学」、「トレーニング科学」の５つの科目に関しては、「展開科目」にそれぞれ「バイオメカニクス実験」、「運動生理学実験」、「スポーツ心理学実験」、「コーチング科学実習」、「トレーニング実習Ⅰ」、「トレーニング実習Ⅱ」など、実験や実習科目を設けて体験的に理解する教育内容となっている。また、これら実験や実習を行う「展開科目」では、最新の実験機材やトレーニング施設などのハード面と、専門領域で顕著な研究業績を有する教員のソフト面とを融合させた質の高い体系的な教育を展開する。
「展開科目」では、３コースで取得可能な資格に必要な理論や実習科目を履修することができ、下記のようになっている。

5

＜スポーツ教育コース＞
スポーツ教育コースの履修内容は、主に、保健体育科教員免許の取得に必要な授業科目から構成されている。
「スポーツ方法学実習」は、各スポーツの実技の能力を身につけるために、１年次から履修する。２年次には科学的根拠に基づいた運動指導ができる能力を養うために、「バイオメカニクス実験」、「運動生理学実験」、「スポーツ心理学実験」、「トレーニング実習
Ⅰ」の実験・実習科目を履修する。３年次には保健体育科教員として必要な「保健体育科教育法」を履修し、それぞれのスポーツ特性に合わせた指導法を習得する。中学校と高等学校の保健体育科教員免許に関する必要な履修科目・単位数は４４科目・７４単位を開設し、専門的な知識力と指導力を身に付けた教員養成をするために必要なカリキュラムとなっている。
＜スポーツコーチコース＞
次世代のアスリート育成、子どもの体力低下の抑制、マスターズで活躍する元気な中高年のトレーニング方法やコーチングの知識とスキルを、基礎から応用まで学び実践現場で活躍できる人材の養成を行うため、「発育発達老化論」、「コンディショニング実習」、「スポーツ情報学」などを履修する。水泳に関しては公認水泳コーチ（旧Ｃ級コーチ）の資格も取得できる。学校教育現場で、運動部の指導など専門性を必要とされる職業を希望する学生には、保健体育教員免許に必要な科目が履修可能である。一方、総合型地域スポーツクラブでの指導者を目指す学生には、「スポーツ政策論」や「地域スポーツ論」を履修するとともに、スポー
ツリーダーの資格を取得できるカリキュラムを構成している。
＜健康トレーナーコース＞
科学的根拠に基づいた運動指導実践能力と疾病を有する対象者に対しても効果的かつ安全な運動実践能力を備えた健康づくり指導者の養成するため、「生活習慣病と運動」、「運動処方の理論と実習Ⅰ・運動処方の理論と実習Ⅱ」、「健康増進科学」、「生涯スポーツ論」などを履修し、加齢によりライフステージで変化する健康体力の維持向上を支援できる健康運動指導士の育成を目指している。また、栄養面や心理面でも健康を支援する能力を養うため、「スポーツ栄養学」、「健康食品栄養学」、「健康心理学」を開講し、健康に関して総合的に学ぶ機会を提供している。これら理論を実践する現場実習を設け、「インターンシップⅠ」では、例えば健康運動施設での１０日間（計３０時間以上）の現場実習と、「インターンシップⅡ」では、各市町村あるいは学内の健康講座等で運動支援等を実践し、大学卒業後に役立つ実践的な能力を獲得する。さらに、「スポーツマネジメント論」、「スポーツマーケティング論」、「スポー
ツ政策論」を履修し、将来、健康づくりを戦略的に国民に広く提供するための方法について学ぶ。
「展開科目」には、コース別の演習を１年次後期～４年次前期まで開講し、資格取得試験（教員採用試験を含む）に向けて各コースの目的や専門性にあわせた演習を実施する。スポーツ教育コースは、教員採用試験合格に向けて、基礎から応用まで学ぶとともに、保健体育科教員として必要な運動会等のスポーツイベントの運営方法についても実践的に学ぶ機会を6

演習科目に設けている。スポーツコーチコースは各スポーツコーチの資格であるスポーツリーダーの養成を目指した演習内容となっている。健康トレーナーコースは健康実践指導者、
健康運動指導士の資格取得を目指すとともに、健康スポーツ分野で活躍する講師等も招聘し、最新の情報習得から健康産業で新しい仕組みを創設できるような演習内容となっている。
「演習科目」では、少人数で構成するゼミに相当する演習科目を、１～４年次まで通して配置しているところが特徴である。１年次の「基礎演習Ⅰ」では、文章や論文を正確に読解する能力や文章作成能力を養い、「基礎演習Ⅱ」では、書物や論文の内容を他者にできる限りわ
かりやすく伝えるプレゼンテーション能力を養うとともに、グループディスカッション等を行い、一方向の伝達ではなく、双方向でのコミュニケーション能力を体得する。２年次の「専門基礎演習Ⅰ」、「専門基礎演習Ⅱ」では、専任教員の実験や実習を通じて研究活動に参加し、３～４年次の「専門演習Ⅰ」、「専門演習Ⅱ」、「専門演習Ⅲ」、「専門演習Ⅳ」では、２年間連続して同じ教員のゼミに所属し研究分野を決定する。
「専門演習Ⅰ」、「専門演習Ⅱ」、「専門演
習Ⅲ」、「専門演習Ⅳ」の主たる目標は卒業論文の作成で、卒業論文の作成を通して情報収集の方法、研究の組み立て方など、保健体育科教員あるいはスポーツ・健康指導者としての職場における問題の発見・解決できる能力を習得する。また、２年間同じ教員のゼミに所属することにより、「チームワーク力」、「リーダーシップ能力」などを養うことも可能で、ゼミ担当である教員との人間的な繋がりもでき、さらに職場での上司との関係などのシミュレーシ
ョン的な経験ができる。
上記の科目を､単位認定上の区分とは別に、段階的な学習が可能になるように履修順序を決め、学年配当を行っている。前述した４つのステップでは､履修順序に関して学生の理解を深めるための（資料１および３ページ）スポーツ健康科学部における教育課程概念図で、４年間の学習過程を４段階に分けている。

5．教員組織の編成の考え方及び特色
スポーツ健康科学部設置においては、文部科学省の大学設置基準および指導監督を順守し、教員の科目適合性と人格に十分に配慮して、教育研究業績や実務経験などを勘案し、教授、准教授、及び助教といった教員を適確に配置する。
各職階の平均年齢（人数）は、教授 58.7 歳（12 名）、准教授 42.8 歳（5 名）、講師 45.2 歳（5名）、助教 35 歳（3 名）となっている。
本学の教員の定年は、教授 70 歳、それ以外の職階は 65 歳と定年規則（資料５）に定められている。また本規則に開設時の特例条項を設けているため、学部の完成年度に至るまでは、教育課
程に履行上の変更が生じないように雇用を確保している。たとえば、完成年度途中で、定年を迎える教員は、特別任用教員として継続して雇用できるように特任教員規程（資料６）を定めている。

7６．教育方法、履修指導方法及び卒業要件（１）教育方法
新学部における授業は、講義、演習、実験、実習により構成された多彩な授業形態の教育が行われる。特にマルチメディアツールの積極的導入により受講生の学習効率向上を図
り授業を展開する。実験では、グループ学習を主体的に行い、映像による動作力の分析、
呼気ガス分析による体力の測定を実際に行い、その変化を観察する。実習では、スポーツ
サイエンス関連機器を活用し、指導者の経験や伝統に偏った従来のスポーツ指導ではなく、客観的データにもとづいた運動者個人に適応した健康づくり運動とスポーツパフォーマン
スの評価・分析をすることの重要性を教育する。
開講形式は 1 学年を 2 学期とするセメスター制を導入し、各学期ごとに学習成果を評価する。（資料 7）平成 24 年度時間割（案）（２）履修指導方法
ア．履修ガイダンスの実施
新入生を対象にした大学全体のガイダンスと各ゼミ担当教員によるゼミ別履修ガイダンスに加えて、「フレッシュマンセミナー」と称した宿泊研修を実施する。本セミナーでは、コース別履修指導と個別履修指導を実施し、学生個々の履修計画を完成させることを目的とする。また、在学中同じ目標に向かって学習する学友との親睦を深めながら、大学における学習方法や、将来の進路や適性の発見についてのイメージを明確にする。
イ．教員による履修指導体制の確立
教員が学生個々の履修方法や将来の進路や適性に応じた履修方法などについて具体的な助言をする「ゼミ担任制度」を確立して、学生自身の学びの方向が明らかになるように体制を整備し実施する。

（資料２・３・４）履修モデル

ウ．シラバスの作成
すでに実施しているところであるが、学生の在学期間における履修計画を支援するためにすべての授業シラバスを学内 WEB システム（UNIVERSAL PASSPORT）上に掲載。
授業の目的、到達目標、授業計画、授業方法、事前準備学習、教科書、参考書、評価の方法などを自由に閲覧可能にしている。

8

（３）卒業要件
新学部では、卒業に必要な単位を 124 単位以上と定めている。その内容は以下の通りである。
科目

授業科目区分
共

生

の

理

解

ⓐ各科目区分において卒業ⓑ各科目において卒業ⓒ卒業に必要に必要な修得単位数に必要な修得単位数

な修得単位数必修 4 単位

全学共通科目スポーツ・日本文化
キ

ャ

リ

ア

日

本

語

外

国

語

人

文

社

会

自

然

必修 4 単位124 単位以上

専門科目

導

入

科

目

必修 4 単位

基

礎

科

目

6 単位以上基幹科

目

8 単位以上展

開科

目

40 単位以上

演習科目

25 単位以上

6 科目 6 単位以上

58 単位以上

必修 16 単位

（資料２・３・４）履修モデル

７．施設、設備等の整備計画（１）校地、運動場の整備計画
新学部を設置しようとする三好キャンパスの校地面積は１６３，２５４．８３ｍ２、内グランドが６９，７９３．７０ｍ２である。この三好キャンパスより移動時間にして３０分の所にある名古屋キャンパスの校地面積は３５，６１８．００ｍ２であり、内グランドが１７，３１
２．１９ｍ２である。三好キャンパスを校舎とする学生は既存の経営学部経営学科（入学定員２３０人、３年次編入学５人、収容定員９３０人）と今回設置予定のスポーツ健康科学部ス
ポーツ健康科学科（入学定員２３５人、３年次編入学５人、収容定員９５０人）の合計１，８８０人である。三好キャンパスのみでみても、大学設置基準に定められる学生１人当たり
１０ｍ２と比較しても校地敷地１６３，２５４．８３ｍ２÷１，８８０人＝８６．８８となり基準の約８倍の校地を有している。また、校舎面積も三好キャンパスのみで２１，６３４．
５５ｍ２で基準面積を十分に有している。
名古屋キャンパスにおいては学生寮、ソフトボールグランド、テニスコート、シャワー
ルーム、トレーニングルーム、クラブハウス等を有し、三好キャンパスの広大な校地には野球、サッカー、ラグビー、陸上競技などの公式試合に対応できる本格的な施設を有している。
体育館、温水プール、トレーニングジム、シャワールーム、ロッカールーム、体育系のクラ
ブ室、多目的利用の小体育室を備えたクラブハウスを設置している。このように現状におい9

て教育に十分な校地を有している。
（２）校舎等施設の整備計画
今回の学部設置にあたっては、既設の人間健康学部人間健康学科のカリキュラム構成を母体として専門科目を配し、より専門性を高めるカリキュラムを編成することで、教育理念と人材育成を明確にしている。校舎等の施設の整備計画については、既設学部、学科の開設時やその後の環境整備において教育に必要な実験・実習室を中心に整備してきた。さらに、ス
ポーツ教育の充実に向けて、現在、三好キャンパスにスポーツ健康科学部の実験・実習系の科目で利用する施設「スポーツ実験・実習棟（5 号館）」を建設中である。具体的にはトレー
ニング室、バイオメカニクス実験室、ダンス室、スポーツ心理学実験室、運動生理学実験室、アリーナ（体操室）、更衣室（トイレ・ロッカー・シャワー）、器具庫、倉庫、研究室、非常勤講師控え室、事務室等を整備する。そのほかは既設経営学部と共用にて使用するため、十分な教育施設及び設備が整っていると判断している。
【詳細は別紙「添付資料：５号館新築工事 全体行程表」を参照】（３）図書等の資料及び図書館の整備計画
本学部を設置する三好キャンパスの図書館面積は約１，２４２㎡、閲覧座席数２１１席、蔵書冊数は和書約６万冊、洋書約１万冊が備えられている。
また、名古屋キャンパスの図書館面積は約２，２９８㎡、閲覧座席数２００席であり、蔵書冊数は和書約１９万冊、洋書約２．５万冊が備えられている。
本学部関連資料としては、すでに人間健康学部人間健康学科において充実した資料群を備えており、図書は和書約２万冊、洋書約８５０冊、雑誌は和雑誌１０２誌、洋雑誌３９誌を所蔵 し て い る 。 ま た ネ ッ ト ワ ー ク 情 報 資 源 に つ い て は 、 MEDLINE with Full Text 、SPORTDiscus、ScienceDirect College Edition、JSTOR、JDreamⅡ、メディカルオンライ
ン等、スポーツ健康科学部の学生及び教員の関心が深いデータベースを契約しており、その他にも GeNii 学術コンテンツポータル、MAGAZINEPLUS、WHOPLUS、日経テレコン２
１、日経 BP 記事検索サービス、ヨミダス歴史館、中日新聞・東京新聞記事検索データベー
ス、聞蔵Ⅱビジュアル、大宅壮一文庫雑誌記事索引、雑誌記事索引集成データベース、
PsycINFO、Business Source Complete、EconLit with Full Text、Regional Business News、
ルーラル電子図書館、ジャパンナレッジ等の全学共通で利用できるデータベースがある。
他大学との図書館相互協力については、国立情報学研究所の NACSIS-ILL を中心にサービスを行い、国立私立大学図書館協力委員会が出した「大学図書館間における相互利用要項」（平
成１６年７月１３日より実施）が適用されている。
上記により、本学部の教育・研究にかかわる図書等の資料としては、開設時に必要なものは整備されていると考えられるが、年次の進行により必要な図書や雑誌等が発生した際には随時整備していく予定である。

10

８．入学者選抜の概要（１）入学者受け入れの基本方針
身体を動かすこと、スポーツをすることによって発見できる身体的、精神的、文化的な健康観を科学的、総合的に探求する。健康社会の構築に貢献できる保健体育教諭、スポーツ指導者、健康づくりリーダーなど、様々な分野での可能性を探りたい学生を求める。
（２）募集人員
新学部における募集人員は２３５名とする。
（３）選抜方法
入学者選抜にあたっては教授会構成員による入学試験選考会議においてその合否を決定する。大学設置基準第２条の３および大学入学者選抜実施要項の規定に従い、その準備から実施、合否の判定に至るまで、公正かつ妥当な方法により、適正な体制を整えて行うものとする。
（４）選考方法
本学においては推薦入試、一般入試、センター試験利用入試、ＡＯ入試等の入試選抜方法を行い、特に、推薦入試において、自己推薦、資格取得者推薦の枠を設け、学芸などにすぐれた才能を持つ受験生を受け入れている。
新学部（学科）においても、現行の選抜方法を踏襲し、学部・学科の教育内容や教育理念
に対する理解をもった、優秀な人材を受け入れたいと考えている。
なお、入試方法別の募集人員は、入学定員２３５名のうち、推薦入試（ＡＯ入試を含む）
において入学定員の４４．７％（１０５名）を募集し、一般入試において入学定員の５５．
３％（１３０名）を募集する計画である。
人間健康学部人間健康学科
平成 23 年度

入試結果（過去 3 年間）
平成 22 年度

平成 21 年度

志願者

合格者

倍率

志願者

合格者

倍率

志願者

合格者

倍率

推

薦

入

試

268

226

1.19

244

213

1.15

290

252

1.15

Ａ

Ｏ

入

試

58

26

2.23

40

30

1.33

60

36

1.67

一

般

入

試

529

213

2.48

367

205

1.79

286

134

2.13

センター試験利用入試

86

48

1.79

70

40

1.75

90

36

2.50

合 計 （ 平 均 ）

941

513

1.83

721

488

1.48

726

458

1.59

入学者（4/1 現在）

285

300

290

※ 入学定員 250 名（推薦入試 115 名・一般入試 135 名）（５）社会人、外国人留学生、海外帰国生徒の受け入れ
新学部では、①高等学校を卒業した者およびそれと同等以上の資格を有する者で卒業後（資11格取得後）３年以上の社会的な経験を有する者、②日本国籍を有しない者で外国において学
校教育における１２年間の課程を修了の者、③日本国籍を有し保護者の海外在留のため２年以上海外で学校教育を受けた者（外国で学校教育１２年の課程を修了して１年以内の者）を対象として、特別入学者選抜をそれぞれ①「社会人入試」、②「外人留学生入試」および、③「海外帰国生徒入試」を行い、それぞれの入学ニーズに応えたいと考えている。

９．資格取得
新学部で取得できる資格は、次のとおりである。
【国家資格】【資格取得条件】

中学校教諭一種免許状（保健体育）

修了と同時に取得可能

高等学校教諭一種免許状（保健体育）

修了と同時に取得可能【民間資格】【資格取得条件】

スポーツリーダー

修了と同時に取得可能

公認水泳コーチ資格

修了と同時に取得可能

健康運動実践指導者（受験資格）単位取得と同時に受験資格取得可能

健康運動指導士（受験資格）

修了と同時に受験資格取得可能

10. 実習の具体的計画
新学部において取得可能な資格のうち、保健体育科教員については教育実習及び介護等体験の学外実習を必要とし、健康運動指導士についてはインターンシップⅠによる学外実習が必要となる。その実施計画：教育実習、介護等体験、インターンシップⅠを以下に示す。

教育実習（保健体育科）の実施計画（１）実習期間
基本的には、実習校（園）の実習計画に準じる。教育実習の週数は、原則として中学校４週間、高等学校２週間である。
① 教育実習の時期
４年次の５月～６月または９月～１０月② 教育実習の総時間数
中学校４週間（160 時間）、高等学校２週間（80 時間）（２）実習施設（別表参照：前年度実習実施校）
本学指定校（東海中学校・東海高等学校・東海学園高等学校）、愛知県教育委員会指定校、名古屋市教育委員会指定校、及び学生の自己開拓による中学校または高等学校（学生の母校等）で実
習を行う。
12

① 愛知県（名古屋市を除く）・名古屋市の出身者で、中学校で教育実習を行う場合は、各教育委員会の配当のもとに、実習校を決定する。ただし、高等学校で教育実習を行う場合は、母校を中心として実習校を決定する。
② 愛知県外の出身者は、小学校・中学校・高等学校ともに、母校を中心として実習校を決定する。
（３）実習方法と内容（資料９）教育実習計画例
教員免許取得を希望する校種の実習校の教育実習規定に基づいて、実習校の学校長（副校長）・教頭・実習担当教員の指導に従って、上記期間に実習を実施する。
教育実習は、学校教育の実際について、教師として必要とされる基礎的資質能力を修得することにある。したがって、単に学習・生徒指導について学ぶだけではなく、学校経営、学級経営などの多岐の領域にわたり、実践的に体験し、諸問題及び諸課題への対応についての創意工
夫と研究的態度の基礎を身につける貴重な機会である。
各校種別の実習の内容は、次のとおりである。
・ 学校経営・学級業務・研修活動等について、教員の職務を総合的に実習する。
・ 教科担任教諭の授業などの「授業参観」を中心に実習する。
・ 学級担任教諭の指導のもとに、学級経営のあり方を学ぶ。
・ 教科担当教諭の指導のもとに、授業を担当する。
・ 教科担当教諭の指導のもとに、研究授業を実施する。
・ 学級担任教諭の指導のもとに、ホームルーム（学級活動）を担当する。
・ 部活動の指導は、顧問教諭の指導のもとで、補助的に行う。
・ 家庭及び地域との連携・調整の参観と補助を行う。
・（４）実習担当教員の配置
教職センター（三好キャンパス）が中心となって、実務的な実習指導担当教員を配置する。
教育実習指導担当教員及び各ゼミ担当教員が実習指導に当たる。
教職副センター長：１名、実習指導担当教員：２名、ゼミ担当教員：９名（５）実習指導及び実習校との連携
専任教員を実習指導担当教員として配置し、実習校との連携体制を保ち、また、実習に行く
学生と実習担当者とは、随時連絡が取れるようにし、大学からの指導が可能な体制を取る。さらに教育実習指導や事前の教職ガイダンスにおいて、学校現場の状況や実習の心構え等の講義を受け、学生が十分な予備知識を得られるようにする。また、学生が各自の実習校の特徴を踏まえた事前学習及び実習準備を行い、実習校担当者との事前打ち合わせを密にしておく。教職センターを中心とした学内指導教員は専門知識及び技術の統合が図れるように支援する。実習
中は、巡回指導教員が、実習先指導担当者と面談し、学生の実習が順調に推移するように配慮する。また、必要に応じて学校長や実習担当者に挨拶するなど、実習が円滑に継続できるように配慮する。
13

実習後には、レポートを作成し、次年度の教育実習希望者を対象とした報告会を開き、実習
効果を高めるものとする。
（６）実習水準の確保の方策
１年間をかけて教育実習の事前・事後指導を丁寧に行い、教職センター運営委員会委員会で教育実習履修基準を定め、実習に行く学生の高い教育水準を保つ。
（７）教員の配置ならびに巡回指導計画
教職センター（三好キャンパス）を中心にして巡回指導者を決定し、実習中に最低 1 回は訪問し、可能な限り実習後半の学生の研究授業を参観するようにする。訪問のタイミングは研究
授業を目安とし、電話にて密に連絡を取る。
（８）実習施設における指導者の配置計画
実習先の指導者として、校長や実習担当教員と連携を行う。保健体育科教諭、学級担任またはそれに替わる教員を配置している。
（９）成績評価体制及び単位認定方法
実習の評価は、実習先の指導教員が「体育実技指導の教材研究・参加」、「保健科に関わる指導の教材研究・参加」、「学級経営や教育相談、部活動指導、家庭・地域との連携・調整などへの取り組み」、「児童生徒理解、教職員とのコミュニケーション」及び「総合所見」の各観点に基づいて、実習成績報告書に記載する。
学内の教育実習担当教員が、実習先からの成績報告書をもとに、事前指導、事後指導、実習
報告会などの出欠、実習ノート、実習後のレポートなどを加味して教育実習の成績を評価し、合否の単位認定を行う。

介護等体験の実習計画（１）実習時期及び期間
実習時期は、大学３年次の８月頃から翌年の２月頃まで実施する。実習期間は社会福祉施設
５日間と特別支援学校２日間の合計７日間。
（２）実習施設
社会福祉施設は愛知県社会福祉協議会から指定された愛知県内の福祉施設。
特別支援学校は愛知県教育委員会より指定された愛知県内の特別支援学校。
（資料 10）介護等体験実習施設・学校一覧（３）実習に向けた学生指導
大学３年次の５月位から実習が始まるまでの期間、毎月３回から６回位のガイダンスを実施し、事前の指導及び学習を丁寧に行う。社会福祉施設や特別支援学校の知識、実習記録の書き方、社
14

会福祉の知識、車椅子体験、実習施設の研究、実習課題の設定等、障がい児（者）や高齢者の方達と接する上での最低限のマナー教育や実習する上でのモチベーションの向上に努める。
（４）実習方法
６４名（平成２２年度実績）の学生を社会福祉施設及び特別支援学校それぞれに、平均５～６名に分け、グループリーダーを決め、リーダーを中心にして実習を行う。リーダーは各グループのまとめ役として、情報伝達の役割を担う。事前に施設見学を行う必要がある場合には、必要に応じて教員が引率し見学も行う。各学生は事前に立てた実習課題に沿って、各施設の実習担当者の指導の下で実習を行う。実習中の巡回は必要に応じて行う。
（５）実習担当
担当教員：２名、 巡回指導担当：２名（６）実習先との連携
愛知県社会福祉協議会及び愛知県教育委員会から実習施設の指定があった後は、 実習を行う際の注意事項や事前見学の必要性等を確認するために、情報のやりとりや連携には十分に行うよう努めている。
また、巡回指導を実施する場合には、担当者からの聞き取りや学生の様子、あるいは注意すべき事柄等について情報を頂き、今後の指導等に反映するように努めている。
（７）事後指導及び次年次生教育
介護等体験を終了した３年次生は、介護等体験の実習報告会を実施し、実習の振り返り学習を行う。その際には、次年次に介護等体験を実施する予定の現２年次教職履修学生も必ず聴講し、学習してもらう。また、３年次生は、介護等体験で得た体験を４年次の教職実習に生かすべく、実習課題の立て方や今回の実習課題の整理、教壇でのスピーチの仕方、資料の作成方法等について、振り返り作業を通して再確認する機会を持つ。
インターンシップⅠ（健康運動指導士）（１）【実習概要】
本科目は「健康運動指導士」認定試験の受験資格に含まれる科目の一つである。
（財）健康・体力づくり事業財団では、「健康運動指導士を個々人の心身状態に応じた安全で効果的な運動実践計
画の作成と調整の役割。一方、健康運動実践指導者は、健康づくりを目的として作成された運動プログラムに基づいて実践指導を行う。」とそれぞれの資格性質を位置づけている。
健康産業施設でのインターンシップを通じて、健康増進産業に関連した職業理解とそれに必要とされる専門知識を高めながら、専門領域に関する更なる学習意欲と自己適正能力を養う。
（２）【実習の目的】
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・健康産業施設に携わる職務内容を理解する。
・社会人としての対人能力を身につける。
・運動者の目的にあった運動プログラミングができるようにする。
・施設の安全管理や器具の取り扱いが適切にできるようにする。
（３）【実習施設及び場所】
・下記 2 施設でのインターンシップを 5 日間ずつ（計 10 日間）経験することが必須。
①あいち健康プラザ（あいち健康の森健康科学総合センター）
愛知県知多郡東浦町大字森岡字源吾山１－１（JR 大府駅西口より知多バスで１２分）②北名古屋市健康ドーム
愛知県北名古屋市九之坪笹塚 1 番地（名鉄犬山線

西春駅より徒歩１４分）

11. 編入学生の受け入れ
本学は人間健康学部人間健康学科において３年次編入学生を受け入れており、スポーツ健康科
学部では定員５名として受け入れを行う。
（１）既修得単位の認定方法
編入学生の既修得科目の認定単位数は、原則として６２単位を限度として、教授会の議を経て認定する。
（２）履修指導方法、教育上の配慮
編入学前の単位修得状況によって編入学後の履修方法が異なってくるため、各学生の修学目的や進路等にあった履修方法を個別に指導していく。編入生オリエンテーションを実施し、教育課
程と履修方法について十分理解させる。また、教務委員と教務課員による個別の履修指導を、学生の既修得科目の内容を考慮しながら行う。さらに、担当教員が随時学生に個別面談による指導を行い、２年間の履修プラン作成など、きめ細かい履修指導を行う。

12．管理運営
本学は、大学評議会を置き、全学にわたる管理運営に関する懸案事項を協議し、各学部教授会においては教学面を中心とした学部の運営課題を処理している。
組織の機能、構成等については、以下のとおりである。
（１）学部教授会
機能：
教授会は、大学の教育研究に関する重要事項の審議を行う。

構成：
教授会は、教授、准教授、講師、助教をもって構成する。ただし、学部長が必要と認めたときは、その他本学教職員を加えることができる。

審議事項：
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教授会は、次の事項を審議する。
①教育課程並びに教育・研究に関する組織及び運営に関する事項②学生の入学、退学、休学、復学、転学、留学、除籍及び賞罰等学生の身上に関する事
項③学則及び本学の教育・研究に関する諸規程に関する事項④試験及び単位認定に関する事項⑤教育職員の人事に関する事項⑥前各号のほか、本学の運営に関し学長が必要と認めた事項
開

催：
教授会の開催は、「東海学園大学教授会規程」の第３条の第１項に「教授会は、学部長が招集し、その議長となる。」と規定しており、現在、月１回程度開催し、その他必要な審議事項がある場合には適宜開催する。

（２）大学評議会
機能：大学評議会は、学長の諮問機関及び全学の連絡調整機関である。
大学評議会は、学長の諮問に応じて、大学全体の運営に関する重要事項の審議及び連絡調整を行う。

構

成：
大学評議会は、次に掲げる者をもって構成する。
①学長
②副学長
③学監
④大学院研究科長
⑤各学部長
⑥図書館長
⑦事務局長
⑧その他、学長が必要と認めたもの

開催：
大学評議会の開催は、「東海学園大学評議会規程」の第３条に「大学評議会は、学長が招集し、議長となる。」と規定しており、現在、月１回程度開催している。

（３）各種委員会
この他に自己点検、入試広報、全学教育、学生生活、就職、国際交流、図書、情報などに関しては全学委員会を設置している。

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13．自己点検・評価（１）実施方法・実施体制
本学では、大学全体として、教育・研究を自主的に改革し、その一層の充実と発展を図る
ため、全学的・総合的に自己点検及び自己評価を行い、併せて第三者による評価を実施するために、「東海学園大学自己点検評価委員会」を平成１７年９月に設置した。この委員会は、点検・評価項目および方法の設定ならびに改善、自己点検及び自己評価の実施、自己点検評
価委員会ワーキング・グループの設置と評価の実施、点検・評価報告書の作成、点検・評価
結果の公表を職務とし、原則として４年ごとに自己点検・評価を実施する。
自己点検評価委員会において決定した自己点検・評価項目および方法等に基づき、自己点検・評価が平成１８年１０月から実施され、平成１９年３月に終了した。平成１９年４月に「東海学園大学自己点検・評価報告書－教育活動を中心に－」を刊行した。また、平成２０
年度より第２回点検・評価を実施し、平成２１年度に㈶日本高等教育評価機構による認証評
価を受審し、同評価機構の定めるすべての基準を満たしていると認定された。
（２）評価項目①建学の精神・大学の基本理念及び使命・目的②教育研究組織
③教員課程
④学生
⑤教員
⑥職員
⑦管理運営
⑧財務
⑨教育研究環境⑩社会連携⑪社会的責務（３）結果の活用・公表
結果については、教育活動、教職員の質向上に資するため、次期計画の目標設定の際、有効活用している。また、情報公開の一環として「学生による授業評価（アンケート調査）の結果」を東海学園大学ニュースである教育後援会の機関誌「ＣＯＭ」に掲載し公開している。
なお、平成２１年度に実施した（財）日本高等教育評価機構による認証評価については、
ホームページにおいて公表している。

14．情報の提供
本学では、教育研究活動等の状況についての情報を公表するものとし（学校教育法施行規則第 172 条の 2）、学生・保護者をはじめとする広く社会一般に対し、その社会的使命の明確
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化と建学の精神や学部・学科ごとに教育理念、教育方針、教育内容、教育上の特色、キャン
パス情報、入試情報等について、ホームページや大学要覧等に掲載し公表している。また、具体的な教育内容は、「教育課程・授業計画（ＳＹＬＬＡＢＵＳ）」にまとめ、配布している。
教育・研究の内容については、「東海学園大学研究紀要」（3 分冊）にまとめ公表している。
（１） 教育情報の公表
１． 教育研究上の目的
２． 教育研究上の基本組織
３． 教員組織及び教員数並びに教員の保有学位及び業績
４． 入学者に関する受入方針及び入学者数、収容定員及び在学生数、卒業者数並びに進学者
数及び就職者数その他進学及び就職等の状況
５． 授業科目、授業方法及び内容並びに年間の授業計画
６． 学修成果の評価及び卒業認定の基準
７． 校地、校舎等の施設及び設備その他の学生の教育研究環境
８． 授業料、入学料その他徴収する費用
９． 学生の修学、進路選択及び心身の健康等に係る支援
以上の基本情報について順次、明確化に向けて進めている。
（２） 財務・経営情報の公開
財務・経営情報の公開は「私立学校法」第４７条の一部改正・施行により、学校法人は在学者その他利害関係人から請求があった場合には、財務書類を公開することが義務付けられた。これにより、本法人は、学生・保護者等の学園関係者（ステークホルダー）をはじめとする広く社会一般にわかりやすく公開するため、大学広報誌「東海学園学報」及びホームページに公開し、予算・決算：「資金収支計算書」「消費収支計算書」「貸借対照表」「財産目録」
等を作成し財務の概況説明を行っている。

15．授業内容方法の改善を図るための組織的な取り組み
本学のファカルディ・ディベロップメント活動は、既設の学部において、授業相互参観、学生による授業アンケート、研修会などを次のとおり実施しており、新学部においても実施するものとする。
（１）授業相互参観
本学では、授業の内容及び方法の改善を図るため、前期（春）、後期（秋）に公開授業を行い、同僚の授業参観による授業評価を行っている。また、これに加え学期ごとに各学部とも教授会終了後、懇談会をもち、参観した授業への評価と反省を実施している。
（２）学生による授業アンケート
授業アンケートは、毎年前期（春）または後期（秋）（各年）に１回、各教員が担当する全科目について、「授業アンケート」用紙を授業時に学生に配布し、それを回収する方法で行わ
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れ、授業アンケートを実施した教員は、考察の結果を「リフレクション・ペーパー」にまとめ提出している。
（３）研修会
ア．新任教員の研修会
平成１９年度より「新任教員のための研修会」を組織的に実施している。職階を問わず、
全新任教員を対象とし、年度初めに行っている。内容は主に、本学の建学理念と教育目標に理解を深めること、教育関係諸法令を理解し、また本学の学則や各種倫理規定を遵守す
ること、管理運営体制・自己点検評価等の説明、施設巡検などとなっている。全体会に引き続き学部・学科単位でさらに細部の説明の時間を設けている。研修会では学長、副学長、学監、各学部長・研究科長、事務局長及び部課長が説明要員となり、新任者はほぼ１００％の出席である。
イ．非常勤講師との懇談会
非常勤講師と専任教員の懇談会を年１度開催している。懇談会では日常話し合う機会が比較的少ない非常勤講師と専任教員とのコミュニケーションの促進も含め、大学・学部の重要課題について説明し、講師の認識を深めてもらうと同時に、カリキュラム・学年暦・履修上の諸ルール・設備等についてアンケートも含めて意見を聞き、専任・非常勤を一丸とした教育体制の向上を図っている。
ウ．ファカルティ・ディベロップメント研修会
FD 活動の一環として平成２１年度から、教職員を中心として研修会を開催している。
平成２１年度は人文学部の自己点検評価委員を中心に企画立案をし、「学生がぐいぐい知的にかかわってくる授業をつくるヒントを見つけよう・つくろう」のタイトルでワークショ
ップの形式で開催され、授業へのヒント・工夫がつかめる研修会であった。
平成２２年度は経営学部の自己点検評価委員が中心となり、外部から２名の講師を招聘
し「キャリア教育の新たな展開」、「就職戦線から見たキャリア教育」の２つの講演会を開催した。平成２３年度は人間健康学部を中心として研修会を検討している。

16．社会的・職業的自立に関する指導等及び体制
大学設置基準の改正により、第４２条の２に「大学は、当該大学及び学部等の教育上の目的に応じ、学生が卒業後自らの資質を向上させ、社会的及び職業的自立を図るために必要な能力を、教育課程の実施及び厚生補導を通じて培うことが出来るよう、大学内の組織間の有機的な連携を図り、適切な体制を整えるものとする。」との規定が導入され、平成２３年４月１日から施行された。これに関する本学での取組みは、次のとおりである。
（１）基本的な考え方
教育課程の編成の考え方及び特色で述べたように、大学教育全体を学生のキャリア形成の一部ととらえ教育課程編成を行った。また、中央教育審議会答申「学士課程教育の構築に向けて」（平成２０年１２月２４日）において、学士力として提言されている学生が身につけな
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ければならない能力「知識・理解」「汎用的技能」「態度・志向性」「統合的な学習経験と創造的思考力」の四項目のうち特に、コミュニケーション・スキル、問題解決力、チームワーク・
リーダーシップ等を中心に教育体系を構築した。
（２）教育課程内の取組み
本学が行う教育課程内の取組みとしては、全学共通科目に初年次からキャリア教育を導入
し、３年次まで体系的なキャリア教育を推進する。学生のライフデザインの構築を支援し、合わせて就労意識の向上と就職満足度を高める。さらに、本学の教育上の特色である「体験して強くなる」を具現化するため、社会とかかわる実践的なキャリア教育を導入する。
１年次前期に「キャリアデザインⅠ」、後期に「キャリアデザインⅡ」を配置し、就職に対する意識付けを中心とした教育を行う。
２年次・３年次で「キャリアサポートⅠ」「キャリアサポートⅡ」「キャリアサポートⅢ」
を配置し、職業に就くための基礎的な社会人基礎力を習得させる。
また、実践的なキャリア教育として３年次前期に「キャリア実践研究」を選択科目として配置し、企業の第一線で活躍する実務家の講義と実際に就業体験をするインターンシップを組み合せ、社会人として必要な能力の獲得を目指す。３年次後期には本格的な就職活動が始まることに伴い、「キャリア実務研究」を開設し、就職活動を行う上で必要な具体的な技術等を習得させる。
１年次

２年次

３年次

前期（春）

後期（秋）

前期（春）

後期（秋）

前期（春）

後期（秋）

キャリアデザインⅠ

キャリアデザインⅡ

キャリアサポートⅠ

キャリアサポートⅡ

キャリアサポートⅢ

キャリア実務研究

キャリア実践研究
ライフプランの理解と形成

基礎学力の向上

就職活動実践教育

職業に対する意識付け・基礎作り

職業人意識の向上

実務家による講義
インターンシップ実習（３）教育課程外の取組みについて
教育課程外の取組についても学生の社会的自立や職業的自立に寄与するものとして積極的に行う。全学生を対象とした就職支援、資格取得支援を行っている。
その一つとして、教職を志望する学生が教員として必要な資質能力を主体的に形成できるように支援及び指導することを目的とし、「教職センター」が設置されている。本センターは
この目的を達成するために、教職課程履修学生に対する支援及び指導、ガイダンスの企画・運営、教育実習に関する指導・助言し、教員・保育士採用試験に関わること全般を支援する。
もう一つの支援として、資格取得セミナーを開設し、Word2007、ビジネス検定、サービス
接遇検定等の各種検定試験に向けた対策講座を行っている。

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（４）適切な体制の整備について学生の職業意識の形成を図り、卒業後の進路の決定を見とどけていくためには、指導教員の役割は重要である。複数の教員を就職指導担当として配置し、就職課の職員と連携を密にとり、学生の指導にあたるとともに全体調整や状況把握にあたる。また、全ての専任教員がゼミ等を活用して学生の履修指導や就職指導にあたり、全教員が全学生の卒業後の進路に関して支援するという意識で組織的な体制で取り組んでいく。
その一つの具体的な進路指導の体制の整備を目的として、全教職員を対象としたキャリア
教育についての研修会を開催した（平成 23 年、3 月 9 日）
。全教職員のキャリア教育について共通理解を図るとともに、最近の雇用情勢に即した就職指導の対策方法を検討した。

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