国語教科書による方言研究
今村かほる（弘前学院大学文学部）
1.はじめにこれまでの国語教育における「方言と共通語（標準語）」に関する教科書教材や、先人の残してくれた音声資料を用いた方言研究の可能性について紹介する。
一般的に国語教育の研究を考えると、①学習指導要領研究、②教科書教材研究、③授業研
究の 3 つが大きな柱となるだろう。その中で③の授業研究は、教育現場のコロナ感染防止対策の観点から、直接の観察ができにくいため現状では難しいため、今回は対象としないこととする。
2.学習指導要領研究
国語教育研究資料としては、まず、学校の憲法とでも位置づけられる「学習指導要領」の研究がある。しかし実際には、学習指導要領の記述は、時代にもよるが、「方言と共通語の違いについて理解する」のような大まかなものであり、具体的な文言として、方言とは何か、共通語との関係はなどというような記述はみられないため、位置づけについてのみと考えたほうがよい。また、学習指導要領研究はその期に「総論」の研究として何を・どういった方向を目指すのか、知識主義か経験主義か、などという教育の大きな流れの研究は多いが、各教科の内容に踏み込んだものはそれらに対して少なく、さらに国語教育における「方言と共通語（標準語）」の問題を扱ったものは多くない。最近では、佐藤髙司（2019）で、記述の変遷の全体をまとめた論考として表された。
学習指導要領の全文を入手するには、冊子体のもののほかに、国立教育政策研究所内の学習指導要領データベース作成委員会が作成し、Web 上に公開している「学習指導要領データベース」（https://www.nier.go.jp/guideline/）がある。昭和 22 年度から現行（平成 29 年度）のものまでの全文データベースであり、2019 年 11 月 22 日に最新訂正されている。書
誌情報を明らかにし、データベースを利用したことを注記することで利用できる。
3.教科書研究
教科書は、使い終わったら捨てられるという性格があることは、皆が理解できるところだ
ろう。そのため、教科書研究をするにあたっては、本文をどのように入手するかが問題となる。ひとつは購入する方法、もうひとつは所蔵館による文献複写がある。しかし、戦後の検定教科書であっても、その全てを備えているという図書館は管見に入っていない。また、図書館によって所蔵資料の量・年代等の多寡や、外部者は利用できないまたは利用しにくい館もある。そこで、教科書の研究には、データベースその他の複数の検索手段を用いることとなる。
3.1

教科書目録

まず、いつ、どの出版社からどのような教科書が発行されているのかについて調査する

には、文部省・文部科学省が毎年、発行している「教科書目録」が利用できる。現時点では、文部科学省の Web 上に平成 20 年度から令和 3 年度に使用予定の教科書までの目録が公開されている。（https://www.mext.go.jp/a_menu/shotou/kyoukasho/mokuroku.htm）
なお、この文部科学省（文部省も含む）の戦後の検定教科書について、昭和 22 年度からの「教科書目録」の情報に、その教科書がいつ使用されたのか、所蔵の有無などの情報を加えて作成されたものとして、後述する「公益財団法人教科書研究センター附属教科書図書館」が作成し、Web ページから検索できる「教科書目録情報データベース」が公開されている。
（https://textbook-rc-lib.net/Opac/search.htm?s=-cKZ-xZqMVYzA_3dOR9fO1zB6wh）。
また、学習指導要領が改訂されれば、教科書もそれを受けて改訂されるが、それ以外にも内容の見直しが図られ改訂される（近年ではほぼ４年に１回）。教科書名や教材名が同一あるいはよく似ているものであっても、教科書目録で教科書 1 冊ごとに付されている教科書番号や出版社を確認して、改定の有無を確認する必要がある。
3.2

教材の検索

「教科書目録」で、研究の対象となる戦後の検定教科書の全体像の把握の次に、教材の特定が必要となる。国語教科書は、戦後すぐの時代には、目次の無いものも多数みられる。また、古くは「方言と共通語」という教材名以外のものも多かった。近年も学習指導要領の改訂を受けて、「方言と共通語」以外の教材名もみられる。例えば「だじゃまつの話」や、「こんな友だちがいる」、「話し言葉と書き言葉」のような教材名で方言と共通語の内容に触れている場合もあるため、最終的には実物を確認する必要がある。
しかし、国語教科書は他の教科と違い、教材のデータベース化が進んでいる。教科書出版社として有名な東京書籍の「東書文庫」の Web ページ（http://www.tosho-bunko.jp/）には、所蔵資料の検索機能がある。その「蔵書検索」の情報の中に、国語のみ昭和 24 年以降の小学校・中学校教科書について、「作品名」の情報が含まれている。それを利用して「方言と共通語」以外にも、学習指導要領中に用いられた「なまり」・「発音」・「よいことば」などというキーワードにより検索することができる。
このほかに、神奈川県立総合教育センターの「小学校国語 教科書題材データベース」
は、昭和 24 年～平成 16 年発行された小学校の教科書教材について扱っている（https://kjd.edu-ctr.pref.kanagawa.jp/daizai/）
3.3

教科書の購入教科書そのものを購入することは可能である。一般社団法人教科書供給協会の Web ページ（http://www.text-kyoukyuu.or.jp/）によると、一般の書籍と異なる点がある。取り扱いがあるのは全国で 53 社の「教科書・一般書籍供給会社」のほか、「教科書取扱書店」（書店の入り口あたりに「教科書取次店」というシールがある店舗）で購入できる。しかし、現行の教科書は入手できても、古いものの入手は難しい。そこで、教科書本文の入手となると、所蔵館に出向いての閲覧か、相互貸借または、文献複写の手段をとることになる。

3.4

教科書所蔵館

多くの教科書を所蔵し、閲覧等の利用に供している図書館等としては、次の 3 館が挙げられる。（このほかに国立国会図書館、東京学芸大学附属図書館、広島大学図書館、福岡教育大学学術情報センター図書館などもあるが、所蔵資料の量・年代等の違いがあり、外部者は利用できない館もあるため紹介だけにとどめる）。
①公益財団法人「教科書研究センター附属教科書図書館」

東京都江東区千石 1-9-28

東京都千代田区霞が関 3-2-2②国立教育政策研究所「教育図書館」③東京書籍付設教科書図書館「東書文庫」

東京都北区栄町 48-23

しかし、残念ながら②は現在、コロナウイルス感染防止のため来館利用ができない。また、③は資料の閲覧利用はできるが、文献複写は利用できない。そこで、教科書本文の文献複写に関しては、①「教科書研究センター附属教科書図書館」について、主に説明することとする。
「教科書研究センター教科書図書館」は、Web ページによれば、公益財団法人「教科書研究センター」の附属図書館として、昭和 52(1977)年に開館し、戦後の検定教科書から現行の教科書などの資料収集をして、展示・公開しているとある。開館は月・火・水のみで、来館しての文献複写は可能だが、電話や郵便による複写は受け付けていない。所蔵資料については、以下のような紹介がなされている。
1.わが国の小・中・高等学校等で使用されている現行教科書
2.昭和 24(1949)年以降の検定教科書
3.諸外国の教科書（わが国の小・中学校に相当する学校で使用するもの）
4.教科書の改善研究等に関する調査研究資料
5.教科書研究等に関する逐次刊行物・参考図書等
この図書館の特徴は、教科書が校種別、出版社ごとの年代順に配架されていることと、その多くが開架式であるため、手に取って閲覧することができることである。また、現物がない場合、他館所蔵のものをマイクロ資料として収集し、閲覧に供している。そのため、教科書自体に目次が整備されていない時代の教科書であっても、教材の現物を確認して文献複写が可能である。前述のように教材名が「方言と共通語」のように、いわば定形のものでないものも確認できる。
②国立教育政策研究所教育図書館
現在は、来館利用ができないが、文部科学省庁内にある「国立教育政策研究所教育図書館」の教科書資料も本来は閲覧・複写が可能である。教科書採択に関する資料や「教科書目録」

など来館できなくとも「資料遠隔提供サービス」により、提供してもらえる資料もあるが、残念ながら教科書は対象外となっているため、10 月 7 日現在、文献複写を利用することはできない（https://www.nier.go.jp/library/）。今後の対応を注視したい。
③東京書籍株式会社附設教科書図書館「東書文庫」
国語の教科書出版社として名高い東京書籍による教科書図書館である。Web ページによれば、「電話による事前予約」をすれば来館利用が可能である（http://www.tosho-bunko.jp/）。
開館日は、水・木・金曜日である。しかし、文献複写や撮影は原則できないため、教材・本文を入手して比較するためには、通う必要がある。
４．教科書研究の意義
教科書本文の入手は年代を遡るにつれて難しくなることは確かである。元々、教科書というもの自体が一般の書籍と異なり、入手しにくいさらには閲覧しにくい素材であるが、今年度は特に入手が難しい。しかし、制約はあるが、来館予約をすることで現物の入手や閲覧は可能である。それにより、主として戦後の学習指導要領と検定教科書制度になってから、「方言と共通語（標準語）」が教科書内でどのように扱われ、定義され、教えられてきたのかを調査研究できる。それは国語教育史という枠組みの中で、「方言」を語る際の定説や、その説明のための代表例として用いられている、いわば「典型例」と位置付けられる用例や図表を分析することにより、そこに社会の「方言」に対する意味付けや価値づけを見ることだと言い換えることができる。
ことばそのものを扱う一般言語学の観点と応用言語学としての国語教育での扱いは、異なる点がある。教育という目的を見据え、児童・生徒に方言について何をどのように教えるかという応用言語学としての判断を経た資料であることが特徴として挙げられる。1947（昭和 22）年の戦後最初の学習指導要領において「標準語」を国語教育の目的としていたころから「共通語」への変遷を明らかにするとともに、「方言」が常に標準語や共通語、全国に通用することばにどう相対し、あるいは価値づけされてきたのか、学習指導要領や教科書という言語政策の中でとらえることになる。
例えば、今日用いられている「共通語」ということばそのものや、「標準語」に対する「共通語」という用語を広める役割を果たした点でも国語教育は重要である。1949（昭和 24）
年の国立国語研究所による福島県白河市の調査において、岩淵悦太郎氏が作業仮説としての「共通語」という用語と概念を提案し、1951（昭和 26）年にその報告書『言語生活の実態-白河市および附近の農村における』がまとめられたが、そこには、以下のような記述がある。
ある地域社会に生まれ，そこに育った人でも，職業の関係とか，東京とのたびたびの行き来とかのために，地域的とは言えないことばを話すことができる。そういう人のことばは，東京で一般に使われていることばとまったく同じではないにしても，しかし，どの地方の出身かわからないようなことばである場合がある。いま，われわれはこのようなことばを「全国共通語」，略して「共通語」と呼び，地域社会においてこれと対立して行われていることばを「方言」と呼ぶことにする。つまり，地域社会には共通語と方言との２種類のことばが行われているということになる。」
これについてその後、柴田（1988）には、以下のように記述されている。
われわれがその発音を聞いても、どの地方の人かわからないような人のことば」（O・イェスベルセンの「標準語」の定義）であれば、それを「標準語」と認めた。この意味の「標準語」をこの報告書では「共通語」と呼び、それに対して、「標準語」は「人為を加えて理想的に作りあげた言語」と定義した。
これ以後、国語教育界にこの意味の「共通語」という用語が普及し、国語教育の目標は「標準語」ではなく、「共通語」にあるとされた。小学校の国語教科書にも「方言と共通語」という一課が設けられるようになって、「共通語」の名はよく広まった。
学習指導要領では、1951（昭和 26）年に小学校と中学校が改定され、小学校では方言に対して「共通語」が、中学校では昭和 22 年に続き「標準語」の用語が使われた。しかし、実際には、中学校の教科書を見ると、国立国語研究所の報告書の出される前年 1950 年 4月に印刷し、1951 年に使用された教科書に「共通語」の用語が用いられていることが確認できる。日本書籍の「中学国語編修会（代表者斎藤清衛）」の著作による 1951（昭和 26）
年使用の中学教科書『国語生活 上巻』を比べてみる。1 年生用の教科書（教科書番号 730）
では、以下のように方言に対することばとして「標準語」が用いられているのに対し、2 年生用の教科書（教科書番号 823）では、「標準語」と「共通語」の両方を使用している。
日本書籍「ことばの地理」『国語生活中学校一年用 上巻』730

いま私たちの習っている国語は日本じゅうどこへいっても通じることば―標準語というものですが、（後略）
学校で習うことば―標準語（後略）
日本書籍「ものの言い方

2 ラジオのことば」『国語生活

中学校二年用 上巻』823

ラジオのことばは共通語でなければならない。（後略）
ラジオのことばはたちまち消えてしまうが、全地域に伝わっていくのであるから、どこのだれが聞いてもわかることばとならなければならない。方言地域を越えて、全地域に共通する標準語で話されることが条件となってくる。
（中略）書きことばは、学校で習う教科書によって全国どこの人々でも書けるように統一されたが、標準語の話しことばは、前途いまだしの感がある。しかし標準語を聞いてわかるという段階にまできたことは、ラジオの力であるといっても言い過ぎではないと思う。九州の人と東北の人と共通語で話し合う時、細かい気持の通じないことはあるかもしれないが、大体の意味はわかる時代になっている。そこで、ラジオは、共通語によって話すことが必要であり、それによって共通語を話しうる力を養っていくことになろう。
（中略）
共通語とは何か。その実体は具体的に定義することはできにくい。それは東京語をもととしてつくられているものとも言えるし、東京語から東京方言の訛音を取り除いたものとも言えよう。
また、ただ単に変遷の跡を見るだけでなく、どのように位置づけどのようなものとしてとらえるべきものなのか、どういうものとして子供たちに教え、継承していくべきなのか、その内容と手段を検討することにつながる研究となるだろう。
【文献・ＵＲＬ】
今村かほる（2004）「学習指導要領と小学校教科書に見る方言と共通語(1) 」弘前学院大学
国語国文学会『弘学大語文』Vol.30（2005a）「学習指導要領と小学校教科書に見る方言と共通語(2)」弘前学院大学
国語国文学会『弘学大語文』Vol.31(2005b)「『標準語教育論争』から方言と共通語の教育を考える」『地域学』３巻
大野眞男（2007）「方言と学校教育」小林隆・真田信治・陣内正敬・井上史雄・日高貢一郎・
大野眞男『シリーズ方言学 3 方言の機能』岩波書店
国立国語研究所（1951）『国立国語研究所報告 2 言語生活の実態

白河市および附近の農村における』秀英出版
佐藤髙司(2007)「自校独自教材」『共愛学園前橋国際大学論集』

７号（2019）「学習指導要領に見る国語教育における方言の扱いの変容」日本方言研究会編『方言の研究』5
柴田武(1988)『方言論』平凡社
滑川道夫（1981）「第四章

標準語教育論争」『国語教育史資料』東京法令出版

早野慎吾(2007)「国語科教育における地域言語教育(1) : 方言・標準語・共通語」『宮崎大学
教育文化学部紀要. 教育科学』16
舩木礼子（2015）「学習指導要領と中学校国語教科書における『方言と共通語の扱い』 教材の内容に注目して」『神女大国文』26
文化庁「被災地における方言の活性化支援」青森県
https://www.bunka.go.jp/seisaku/kokugo_nihongo/kokugo_shisaku/kikigengo/kasseikaji
gyo/index.html（10 月 16 日提出）