禁煙科学1６巻(2022)-05-P1【原著】

たばこに関する意識調査―禁煙支援のあり方を考える―
森本泰子1) 山口孝子1) 小塚美穂1) 名和成美1) 吉田和暉1)坪田理奈1) 中嶋若奈1) 樋上聡子1) 田村未佳子1) 黒田結菜1) 山﨑裕康1)

要旨

目的：喫煙や受動喫煙による健康被害が幅広くは知られていないため、これらを啓蒙する禁煙支援イベントを実施し、参加者への意識調査からイベントの効果を検討する。
方法：神戸学院大学の学生及び教職員を対象に 2018 年から 2019 年の 4 日間｢禁煙支援イベント｣を実施し、喫煙、受動喫煙による健康被害についてのレクチャーと、その前後での無記名自記式質問票を用いた調査を行った。喫煙・禁煙経験の有無により禁煙未経験者（A 群）、再喫煙者（B 群）、禁煙成功者（C 群）、非喫煙者（D 群）の 4 群に分け、健康被害の認識等をレクチャーの前後および 4 群間で比較した。A・B 群には禁煙ステージ、B・C 群には禁煙時の症状等も調査した。
結果と考察：禁煙時の症状として B 群では｢イライラ・集中しにくい｣をあげる人が多かった。再喫煙に至った理由として
B 群だけでなく C 群でも｢周囲の影響｣があげられた。よって再喫煙の防止に症状の緩和と周囲の協力が重要と確認された。喫煙による健康被害の選択数は D 群以外では増加せず、受動喫煙については B 群と D 群でのみ増加した。D 群に比較して A 群ではレクチャーの前の喫煙･受動喫煙よる健康被害の選択数が少なかったことから、健康被害の認識の低さと喫煙継続の関連が示唆された。A 群の中で禁煙ステージの高い人ではレクチャー後の健康被害の選択数がむしろ減少傾向にあった。また A 群の半数はレクチャー後も禁煙ステージが低いままであった。
結語：タバコの有害性を伝えるレクチャーは禁煙支援に一定の効果があると思われるが、より効果的なものにするには禁煙時の症状緩和の方法などさらなる情報提供が必要と考える。

キーワード：禁煙支援、健康被害、再喫煙てリスクが高くなる疾患として選択した数の平均と喫煙緒言率に負の相関があったことや、喫煙をやめた人では毎日喫煙している人よりも心筋梗塞を喫煙の害と認識してい2012年から2016年まで神戸学院大学（以下、本学）のる割合が高かったこと、毎日喫煙している男性の中で禁学生に対する意識調査を実施してきた結果、多くの学生煙したことがある人はない人よりも慢性閉塞性肺疾患が2～4回の喫煙防止教育を受けているものの、喫煙･受動（COPD）を喫煙の害と認識している割合が高かったこと

喫煙による健康被害を幅広く知るには至っていないことなどから、健康被害の啓蒙は喫煙防止や禁煙につながるがわかった 。学部別に見ると、喫煙や受動喫煙によっと考えられた2）。

1)神戸学院大学薬学部

責任者連絡先：森本泰子(〒650-0045)兵庫県神戸市中央区港島1-1-3
神戸学院大学薬学部
Tel:078-974-1551
Email:morimoto@pharm.kobegakuin.ac.jp

1）

論文初回提出日：2020年8月21日

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禁煙支援には喫煙による健康被害への非喫煙者の関心行う前に回答を得た。調査票裏面の質問項目は表面同様を高めることも重要と考え、参加者を喫煙者に限らず、の⑦～⑩と⑪ミニレクチャーの内容に関するクイズ、⑫

喫 煙・受 動 喫 煙 に よ る 健 康 被 害 に つ い て の ミ ニ レ ク

受動喫煙の有無（2018年3月29日を除く）、⑬自由記載とチャーや肺年齢測定などを行う禁煙支援イベントを2017

し、ミニレクチャーを行った後に回答を得た。

年度 から実施して きた。イベン トの効果として、レク本研究では、禁煙未経験者（④で「毎日吸う」またはチャー後に健康被害の認知度が上昇することを確認して「と き ど き 吸 う」と 回 答 し、か つ ⑥ で「な い」と 回いるが、今回、この変化が喫煙状況や禁煙経験の有無に答）、再喫煙者（④で「毎日吸う」または「ときどき吸よって異なるかを検討することにした。また2014年からう」と回答し、かつ⑥で「ある」と回答）、禁煙成功者

2016年に実施した調査で、「毎日喫煙する」「ときどき（④で「吸っていたがやめた」と回答）、非喫煙者（④喫煙する」と答えた人に禁煙時の症状を尋ねた結果、喫で「吸ったことがない」と回答）の4群について、喫煙や煙頻度が高い方が「イライラ・集中しにくい」と回答し受動喫煙が危険因子とされる健康被害の認知度等を比較た人が多く、このような症状の有無が禁煙の継続に影響した。また再喫煙者と禁煙成功者で禁煙時の症状等を比すると推察されたことから、今回の調査では「吸ってい較した。なお、今回の調査では禁煙継続期間を確認してたがやめた」人にも同様の質問をし、検証することにしいないが、調査時に禁煙を継続していた者ということた。これらの検討を通じて、より有効な禁煙支援のありで、「吸っていたがやめた」の回答者を禁煙成功者と呼方について考察した。

ぶ。
禁煙時の症状等の解析にはFisherの直接確率計算法、4方法

群間の比較にはKruskal-WallisのH検定およびDunnの検定、レクチャー前後の比較にはWilcoxonの順位和検定を本学に在籍する学生及び教職員を対象として、2018年3用いた。また禁煙ステージについては、⑦の問いに前後月29日、6月21日及び2019年3月27、28日の計4日間、｢禁ともa（今すぐ）またはb（1ヶ月以内）と答えた場合と1

煙支援イベント｣を実施し、喫煙又は受動喫煙が危険因子段階以上ステージが上がった場合を禁煙ステージが良ととされる健康被害のうち認知度の低かった慢性閉塞性肺判定し、それ以外との比較をMann-WhitneyのＵ検定を用疾 患（COPD）、歯 周 病、中 耳 炎、乳 幼 児 突 然 死 症 候 群いて行った。いずれも危険率5％未満を有意とした。な（SIDS）についてA3サイズの紙芝居パネルを用いて10分お、以前の調査で選択肢すべてを喫煙・受動喫煙が危険程度のミニレクチャーと、その前後で無記名自記式質問因子とされる健康被害とした場合に、適当に全部を選択票（図1）を用いたアンケートを実施した。1日目と3日目したのか認識しているのか判別できなかったので、健康のイベントは薬学部を含む学生の定期健康診断日に、4日被害の認知度をより正確に評価するため、喫煙・受動喫

目は薬学部以外の学生の定期健康診断日に、該当する健煙が危険因子とされる健康被害として報告のないデング

康診断が実施されているフロアの教室で実施した。2日目

熱を選択肢に加え、これを選択した人を解析から除外しのイベントは3限目の授業後から5限目の授業開始前の時た。

間帯に空き教室で実施した。
調 査票の表面で の質問項目は ①学部学年、教員、職結 果員、②性別、③年齢、④喫煙経験（「人を対象とする医学系研究等倫理審査委員会」の意向に添い回答者が20歳それぞれのイベント実施日において127、39、40、63人以上の場合にのみ回答を求めた）、⑤喫煙のきっかけの参加者にアンケート用紙を配布し、全員から回収し（2019年3月27、28日の調査）、⑥禁煙経験、⑦禁煙するた。参加者の属性は不明が1日目に2名、女性職員が2日目としたらいつ頃したいか（以下、禁煙ステージ）、およに4名、男性職員が3日目に3名と4日目に1名参加した以び⑧喫煙による健康被害、⑨受動喫煙による健康被害、外、すべて学生であった。各日に回収したアンケート用⑩KTSND（Kano Test for Social Nicotine Dependence：

紙のうち不備(記入漏れ等：各6、2、2、2枚)及び20歳未加濃式社会的ニコチン依存度）とし、ミニレクチャーを満の回答用紙（50、7、23、7枚）を除き、研究に用いた

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図１

アンケート用紙 上：表面

下：裏面

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表１ 対象者の内訳

表２

禁煙成功者（Ｂ群）と再喫煙者（Ｃ群）における禁煙時の症状及び再喫煙理由

アンケートはそれぞれ71、30、15、54枚であった。対象

赤、前後とも選択していて変化がない場合を白で示す。

者の内訳を表1に示す。1日目から4日目の対象者の平均年

表3、4においてA群では前後とも未選択（グレー）の割

齢 は それ ぞ れ、21.2± 2.7 歳、22.7 ± 4.9歳、24.9± 7.6

合が高かった。喫煙・受動喫煙による健康被害の選択数

歳、20.7±1.4歳であった。「毎日喫煙する」と「ときどについてWilcoxonの順位和検定によりレクチャー前後のき 喫 煙 す る」を 合 わ せ た 割 合 は そ れ ぞ れ 14.1％、比較を行った結果を平均値、標準偏差、中央値とともに13.3％、13.3％、33.3％であった。

表5に示す。

4日間合わせて禁煙未経験者は27人（26人）、再喫煙者対応のある検定の結果、D群では喫煙および受動喫煙には７人（5人）、禁煙成功者は5人（5人）、非喫煙者はよる健康被害の選択数の増加が認められたが、他の群で131人（117人）であった。ただし、（は喫煙による健康被害の選択数の有意な増加は認められ）内はデング熱

選択者を除外した人数を示す。
禁煙時の症状として、｢イライラ・集中しにくい｣を選ず、受動喫煙による健康被害の選択数がB群で増加したのみであった。

択した人は禁煙成功者では0人に対して、再喫煙者では4

表5にはレクチャー前後の値とその差についてAからDの人であり、後者において多い傾向があった（Fisherの直4群でKruskal-WallisのH検定およびDunnの検定を行った

接確率計算法、p＝0.08）。再喫煙に至った理由として結果も示している。レクチャー前、A群はD群に比べ喫煙｢周囲の影響｣と回答した人が2人と3人であった（表2）。

および受動喫煙による健康被害の選択数が少なく、受動次に喫煙および受動喫煙による健康被害のレクチャー喫煙に関してはレクチャー後も有意に少なかった。

前後における選択数の差を表3と表4に示す。前後とも未次にA群、B群におけるレクチャー前後の禁煙ステージ

選択 をグレー、選択が 増えた場 合を緑、減った場 合をの変化について喫煙、受動喫煙による健康被害の選択数

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表３ 喫煙による健康被害のレクチャー前後における選択の変化

表４ 受動喫煙による健康被害のレクチャー前後における選択の変化（緑：未選択→選択になり増加、白：選択のままグレー：未選択のまま、赤：選択→未選択になり減少）（緑：未選択→選択になり増加、白：選択のまま
グレー：未選択のまま、赤：選択→未選択になり減少）

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表５ 喫煙・受動喫煙による健康被害の選択数についてのレクチャー前後の値と差の４群比較

表６

レクチャー後の健康被害選択数の増加と禁煙ステージの変化の増加値（X値、Y値）とともに表6に示す。禁煙ステージ（3.48）であり、いずれも２つのグループ間で差があっがa（今すぐ）またはb（1ヶ月以内）で変化がない場合はた（Mann-WhitneyのＵ検定）。

白、ステージが上がった場合は緑、c（3ヶ月以内）からf（したくない）で変化がない場合はグレー、ステージが

考 察

下がった場合は赤で示す。A群の中で禁煙ステージが良と判 定 さ れ た グ ル ー プ（緑 と 白）と そ れ 以 外（グ レ ー と対象者のうち喫煙する人の割合は4日目に高い値を示赤）のX値の平均（標準偏差)はそれぞれ-0.31（2.95）とし、4日間全体では20.0％で、2015年に3年次以上に対し1.15（2.03）、Y 値 の 平 均 は -0.077（2.75）と 0.15て調査した際の値（17.6％）よりやや高かった。非医療

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系学部において喫煙率が高いことが示されていることか禁煙ステージの高いグループと差がみられたことから、ら 、参加した学生の所属学部(表1)が関係していると考健康被害の認識が禁煙への意識づけにむしろ逆効果になえられる。また禁煙したい人や禁煙支援に関心をもつ人る場合があることが示唆された。参加した喫煙者の半数が喫煙している友人を連れてイベントに参加したためには禁煙ステージが低いままとなっていることから、より喫煙率より高くなったことも考えられる。

有効な禁煙支援とするには禁煙のメリットや禁煙方法な

1）

イベントに参加した禁煙成功者（C群）と再喫煙者（Bどのさらなる情報提供が必要と考えられた。

群）を比較すると、再喫煙者では禁煙時の症状が多い傾結 語向があり、これが禁煙の妨げになることが考えられた（表1）。また、再喫煙の理由には、周囲の影響が多くあ

禁煙支援イベント参加者への意識調査の結果、禁煙すげられ、C群でもこれをあげる人がいたことから、周囲の喫煙者の影響が極めて大きいことが示唆された。

るためにはイライラなどの禁煙時に現れる症状を抑える

喫煙および受動喫煙による健康被害に関して、非喫煙必要があり、再喫煙に至らないようにするためには、周者（D群）においてもレクチャーで取り上げたものは選択囲の環境が重要であることが確認された。タバコによるするようになるものの取り上げなかったものは選択しな

健康被害を周知するためのレクチャーは、禁煙未経験者

くなる傾向があり、害に関する認識が曖昧なものであるに対して健康被害の認識を大きく変化させるには至らな

こ と が 窺 え た。一 方、禁 煙 未 経 験 者（A 群）で は レ ク

かった。禁煙ステージの上昇を促すためには、禁煙のメチャー前後ともに選択していないものが多かった（表3、リットや禁煙方法などのさらなる情報提供を行うことが表4）。A群はレクチャー前後ともD群に比較して喫煙によ必要と考えられた。

る健康被害の選択数が少なかったことから（表5）、喫煙謝 辞による健康被害の認識の低さは禁煙行動を起こさないことに影響していると考えられた。表3と表4を比較すると、受動喫煙による健康被害は、喫煙による健康被害に禁煙支援イベントの実施にあたり、ご指導、ご鞭撻を比較して、いずれの群でもレクチャー前後ともに選択し賜りました神戸学院大学薬学部、白川晶一教授に御礼をていないものの数が多く、認識されていない様子が確認申し上げます。

された。また、受動喫煙による健康被害については、レ

引用文献

ク チ ャ ー 前 に は 4 群 で 差 が な か っ た が、D 群 で は レ ク
チャー後に増加し、A群との有意な差が生じた（表5）。B
群では受動喫煙による健康被害の選択数がレクチャー後

1)

意識調査を通じた喫煙防止教育のあり方に関する一に増加した。例数が少なく統計学的な解析はできなかっ考察．教育開発センタージャーナル6，2015：43-

たが、C群でも受動喫煙による健康被害の選択数がレクチャー後に増加傾向を示していたことから、受動喫煙の害を知ることは禁煙行動につながると期待される。
一方、禁煙未経験者であるA群の中で禁煙ステージの上がった人や比較的高いa（今すぐ）やb（1ヶ月以内）を維持している人（禁煙ステージが高いグループ）ではレクチャー後の健康被害の選択数がむしろ減少傾向にあった(表6)。レクチャーで健康被害を知らせているにも関わらず、選択数が減少傾向となった理由は、レクチャー前からより多くの健康被害を認識していたためとも考えられるが、不明である。A群のうち禁煙ステージが下がった人
や低いままの人では、健康被害の選択数が増えており、

森本泰子、山口孝子、宮川明宏、ほか：大学生への45．
2)森本泰子、山口孝子、佐藤美佳、ほか：大学生の意
識調査－喫煙が悪影響を及ぼす疾患の認知は喫煙行動の抑止に有効か－．教職教育センタージャーナル
3，2017：18－28．

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A Smoking Attitude Survey to Clarify Appropriate Cessation Support

Abstract[Objective] As the recognition of smoking- and passive smoking-related health problems is generally insufficient, we held a cessation
support event to raise awareness of this issue, and examined its effects through a smoking attitude survey of the participants.
[Methods] The cessation support event targeted students and faculty members of Kobe Gakuin University, and it took place 4 times
between 2018 and 2019. During the event, a lecture on smoking- and passive smoking-related health problems was given, and a smoking attitude survey was conducted before and after the lecture. The participants were divided into 4 groups based on the experiences ofsmoking and cessation: smokers without experience of cessation (A), smokers who relapsed after cessation (B), former smokers whosucceeded in stopping smoking (C), and nonsmokers (D). The recognition of smoking/passive smoking-related health problems werecompared between before and after the lecture and among the 4 groups. The stages of smoking cessation in Groups A and B and thesymptoms of smoking withdrawal experienced in Groups B and C were also investigated.
[Results] The most common withdrawal symptoms were “irritation and difficulty concentrating” in Group B, and the most common
cause of relapse was “the influence of other people” in both Groups B and C, confirming the importance of symptom improvement andcooperation from other people to prevent relapses. The number of smoking-related health problems chosen increased only in Group D,and that of passive smoking-related health problems chosen increased only in Groups B and D. The numbers of smoking-related healthproblems chosen were smaller in Group A than in D before the lecture, suggesting that poor recognition of smoking-related healthproblems is associated with the continuation of smoking. When focusing on Group A, they showed a tendency to choose a reduced
number of health problems after the lecture. Furthermore, half of the group members remained at low stages of smoking cessation.
[Conclusion] Our lecture to convey harmful effects of smoking may help promote cessation support to a certain level. To make it more
effective, the provision of further information, such as methods to improve the symptoms of smoking withdrawal, may be required.