レンタルできる商品

車いすとその付属品

特殊寝台とその付属品

歩行器

歩行補助杖

床ずれ予防用具

徘徊感知器

体位変換器

手すり

移動用リフト

笑顔とゆとりのある毎日を。

「確かな生活」をお届けします。

介護サービスわかばvol.2021

スロープ

自動排泄処理装置

福祉用具をレンタルしたいと思ったら私たちにお電話ください
要介護認定はもうお済みですか？

介護保険認定未認定

認定済み

介護保険サービス費の利用には「要介護認定の申請」が必要です。
ケアマネジャーが最適なプランを作成しますので安心してお任せください。
介護保険についての情報
はケアマネジャーにお問い合わせください。

申請・認定●申請から認定の流れ
申請
本人または家族が、住んでいる地域の市町村の窓口に申請書を提出。指定居宅介護支援事業者等に代行してもらうことも可能です。

ご相談
福祉用具専門相談員がレンタル用具の使用方法について説明いたします。

用具の確認・決定

認定調査

主治医の意見書認定調査員が家庭などを訪問し79項目を質問します。

主治医がいない場合は市区町村が指定する診断を受けます。

1次判定
コンピューターによる判定
2次判定

設置・使用説明介護認定審査会による判定
コンピューターの判定結果や主治医の意見書をもとに要介護度を審査します。

商品内容・サービス・料金お支払い方法などの確認を行います。契約内容について説明いたします。
必要事項に署名・捺印いただき契約書を作成します。

認定

ご利用開始（ご契約）申請から原則30日以内に、市区町村から本人宛に通知します。

各介護サービス申し込み
介護メニューの策定（ケアプランの作成）

定期点検（メンテナンス）
レンタルを終了する場合は、当社までご連絡ください。商
品を引き上げに伺います。

終了（福祉用具の引き上げ）

定期的に福祉用具専門相談員が福祉用具の使用状況等を確認にお伺いします。
身体的変化などで商品の変更が必要なときはすぐにご連絡ください。

商品は速やかに消毒・洗浄し点検・補修を行います。
機能面・安全面・衛生状態を点検し保管します。

消毒・洗浄・点検・保管

レンタルサービス料金
レンタルサービス料金とは①レンタル商品利用料（福祉用具そのものの利用料）②納品・引き上げ等の運搬料（福祉用具を納品するときと、引き上げのときにかかる料金）
上記の①と②で構成されています。

1.

2.

3.

レンタル期間および期間の延長

レンタルサービス
料金の計算方法

レンタルサービス
料金のお支払い・お支払い期日①レンタル最短契約期間は1ヶ月です。レンタル期間の延長については、解約のお申し出がない場合は、自動継続されます。
②レンタルサービスご利用の終了
日はご利用者（ご家族）から、ご連絡を頂いた日になります。
終了の際は直ちにご連絡ください。

・レンタル開始月のレンタル料
レンタル契約日が1～15日の場合/1カ月分、16日～末日の場合/半月分
・レンタル終了月のレンタル料
レンタル契約終了日が1～15日の場合/半月分、16日～末日の場合/1カ月分※但し、レンタルの契約と終了が1ヶ月以内に行われた場合、1ヶ月のレンタル料をお支払い頂きます。

①原則として口座引落しでお願いいたします。
②サービスを利用いただいているにもかかわらず、お支払いがない場合には、福祉用具を引き上げさせていただく場合があります。

介護保険でレンタルできる福祉用具◆使う場所・身体の状態に合わせて、必要なものを必要な期間だけ。
介護保険を利用すれば、1割～3割の負担で毎月レンタルすることができます。

福祉用具貸与商品(要支援1～要介護5）
介護予防福祉用具貸与商品（要支援1・2、要介護1）

手すり

スロープ

歩行器

17（67）1007

17（67）1008

17（67）1009

17（67）1010●立ち上がりや歩行の支援に●簡易に段差を解消
移動がよりスムーズに●歩行が困難な方をサポート●身体を支え、バランスを維持

車いす

車いす付属品17（67）1001

17（67）1002●自走式、介助式、リクライニング式、電動タイプなどがあります●クッション、ヘッドレストなどがあります

特殊寝台付属品
17（67）1004

床ずれ予防用具17（67）1005

歩行補助杖

特殊寝台
17（67）1003●背上げや高さ調節機能など安楽に起き上がり動作ができます

体位変換器
17（67）1006●体の向きを変えたり、座る姿勢を支えたりできます●マットレス、サイドレール、介助バー、テーブルなどがご利用いただけます●床ずれを予防するためのマットレス
エアータイプ、静止型タイプがあります

認知症老人徘徊感知器

移動用リフト17（67）1011

17（67）1012●認知症のケアで、ご利用者の動きを素早く感知し、ご家族にお知らせします●自力で移動が困難な方の移動を補助し、 ●オムツなどの解説介助の負担を軽減します
介護負担を軽くできます4.

5.

自動排泄処理装置
17（67）1013

6.

●介護保険の自己負担額の決まり方
介護予防サービス・在宅サービスを利用する場合には、要介護度別に1ヶ月間に保険から給付される上限が決められています。これを区分限度額といいます。

福祉用具の搬入・搬出料

その他サービス利用の注意点

福祉用具レンタル
価格について①基本的に搬入・搬出料はレンタル料金に含まれます。
②ただし、次のような場合には別途料金をお支払いいただくことがあります。
※搬入・搬出業務の際に特別な作業や措置が必要な場合。
遠距離、山間、離島等への搬入・搬出業務など詳しくは福祉用具専門相談員が説明いたします。

①レンタル商品の販売への切り替えは行っておりません。
②故障時の取り扱いについて万一、故障が起きた場合には、お問い合わせ窓口にご連絡ください。修理・交換等の対応をいたします。
但し、故意もしくは間違った使用の仕方による故障の場合等は、別途料金をいただくことがあります。

①介護保険認定の場合、月額レンタル料の1～3割をご負担いただきます。
②介護保険で認定されてない場合、介護保険での利用限度額を超える場合、介護保険適用外になった場合は、レンタル料全額がご利用者様負担になります。
※利用限度額を超える場合には超えた金額のみ全額ご利用者様負担になります。

要介護度区分支給限度基準

要支援１

5,003
10,531
16,765
19,70527,04830,93836,217

要支援２
要介護１
要介護２
要介護３
要介護４
要介護５単位単位単位単位単位単位単位

予
防給付
介
護給付

要介護度によって介護保険でのレンタルが利用できない事があります。ケアマネージャー、福祉用具専門相談員に確認下さい。

介護保険で購入できる福祉用具◆毎日利用するものだから自分だけのものでありたい。
介護保険を利用すれば1割～3割の負担で必要な福祉用具を購入できます。

腰掛便座

移動用リフトの吊り具部分

入浴補助用具場所や身体の状況に合わせて組み合わせて下さい。

簡易浴槽
空気式・折りたたみ式等があり工事を伴わない浴槽です。

入浴用いす・すのこ・入浴台・浴槽用手すり・入浴用車椅
子など、入浴時の補助を目的としたもの。

和式便器の上に置いて腰掛式になるものや、脱臭・洗浄・暖房の機能の付いたポータブルトイレなど。

特殊尿器◆利用限度額は1年間10万円まで
福祉用具購入の場合、利用限度額は要介護度に関わらず1年間に10万円まで。
限度額を超えた部分は全額自己負担になります。
●異なる福祉用具を組み合わせ、購入することが出来ます。
（同一種目は原則不可）●限度額管理期間は毎年4月1日から翌年3月末日までの1年間。

尿が自動的に吸引されるため、介護を受ける方も介護する方も簡単に使用できます。

介護保険で行える住宅改修工事【浴室改修工事】
・手すりの取り付け・段差の解消工事（浴槽の交換）・滑り止め工事（床タイルの交換）

健康な人でも、家の中での事故は意外に多いものです。
ましてや体が不自由な方にとっては、さらに危険なところ。
身体機能が衰えてくるお年寄りや介護を受ける方、介護をする方が動きやすく安心して暮らせる住宅改修が大切になります。
できるだけ自分の力で生活できるような配慮と介護する方の負担を少なくする環境づくりがそのポイントです。

【トイレ改修工事】
・手すりの取り付け・便器交換工事（和式から洋式へ）
・滑り止め工事（フロアー材への交換）●介護保険の対象となる改修工事内容①手すりの取り付け②段差の解消③滑りの防止及び移動の円滑化等のための床又は通路面の材料の変更④引き戸等への扉の取替え⑤洋式便器などへの便器の取替え⑥その他、前各号の住宅改修に付帯して必要となる住宅改修【屋内改修工事】
・手すりの取り付け
・扉の交換（引き戸へ）・段差解消工事◆利用限度額は一生涯で20万円まで支給限度額の管理期間はありません。
支給限度額を超えた部分は全額自己負担になります。
●要介護状態が著しく高くなった場合●引越しした場合
上記の場合1度のみ再度利用可能●お問い合わせ・お申し込みは㍿ 介護サービスわかば〒822-0015 直方市新町3丁目3-10
ＴＥＬ

0949-22-0808

ＦＡＸ

0949-22-0809【屋外改修工事】
・手すりの取り付け・段差解消工事（モルタル階段工事）

そもそも介護保険とは？？？
Q1.介護サービス利用対象者
Ans.下記の項目どちらかに当てはまる方が対象です①65歳以上の方（第1号被保険者）②40歳から64歳までの医療保険加入者（第2号被保険者）
Q2.誰でも受けられるの？
Ans.誰でも受けることはできません
下記の条件に当てはまる方が認定を受けられます①第1号保険者
・要介護状態（寝たきり、認知症などで介護が必要な状態）
・要支援状態（日常生活に支援が必要な状態）②第2号保険者
・要介護（要支援）状態が、加齢に起因する・疾病（特定疾病※）による場合に限定※特定疾病
1.がん（末期） 2.関節リウマチ 3.筋萎縮性側索硬化症 4.後縦靭帯骨化症
5.骨折を伴う骨粗鬆症 6.初老期における認知症 7.進行性核上性麻痺、大脳皮質基底核変性症およびパーキンソン病
8.脊髄小脳変性症 9.脊柱管狭窄症 10.早老症 11.多系統萎縮症
12.糖尿病性神経障害、糖尿病性腎症および糖尿病性網膜症
13.脳血管疾患 14.閉塞性動脈硬化症 15.慢性閉塞性肺疾患
16.両側の膝関節または股関節に著しい変形を伴う変形性関節症