東京大学物性研究所教員公募について

１．職名および人数
助教 1 名２．所属
物性研究所物性理論研究部門（加藤研究室）
３．就業場所
物性研究所柏キャンパス（千葉県柏市柏の葉 5-1-5）
４．公募内容
物性理論研究部門・加藤研究室のスタッフとして、メゾスコピック系やスピントロニクス素子、トポロジカル物質などの固体中の多様な量子輸送現象に関する理論研究を推進する若手研究者を募集する。新しい研究分野にも積極的に取り組むことができ、大学院学生の指導や国際共同研究にも意欲のある方を希望する。
５．応募資格博士号または同等の資格を有する、または着任までに取得見込の方
６．契約時期
採用決定後なるべく早い時期（相談により 2025 年 4 月まで遅らせることが可能）
７．任期
任期は 5 年とする。ただし、再任は可とし 1 回を限度とする。
８．試用期間採用された日から 14 日間（東京大学教職員就業規則第 8 条による）
９．応募締切令和 6 年 5 月 8 日（水）必着
10．提出書類（イ）応募の場合○履歴書（東京大学統一履歴書（https://www.u-tokyo.ac.jp/ja/about/jobs/r01.html）を用いること）○業績リスト（特に重要な論文に○印を付けること）○主要論文の別刷（3 編、コピー可）○研究業績の概要（A4 用紙 2−3 枚程度）
○研究計画書（A4 用紙 2−3 枚程度）
○応募者についての推薦書、または、意見書（作成者から書類提出先へ直送）（ロ）推薦の場合○推薦書○履歴書（東京大学統一履歴書（https://www.u-tokyo.ac.jp/ja/about/jobs/r01.html）を用いること）○業績リスト（特に重要な論文に○印を付けること）○主要論文の別刷（3 編、コピー可）○研究業績の概要（A4 用紙 2−3 枚程度）
○研究計画書（A4 用紙 2−3 枚程度）
11．提出方法
郵送または電子メール
提出先：〒277-8581 千葉県柏市柏の葉 5-1-5 東京大学物性研究所総務係
電話：04-7136-3207 Email：issp-jinji@issp.u-tokyo.ac.jp
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物性研だより第 64 巻第 1 号■■ ■■ ■ ■ ■

○郵送の場合「物性研究所物性理論研究部門(加藤研究室)教員応募書類在中」、又は「物性研究所物性理論研究部門（加藤研究室）教員推薦書類在中」の旨を朱書し、簡易書留等配達状況が確認可能な方法で送付すること○電子メールの場合
空の電子メールを件名「物性研究所物性理論研究部門（加藤研究室）教員応募」にて上記提出先に送付し、その後返信される電子メールに記載された書類提出先フォルダに応募書類一式をアップロードすること（応募の場合、推薦書または意見書は、作成者から書類提出先へ直送のこと）※勤務日 2〜3 日以内に返信メールが届かない場合には総務係へご連絡ください。
12．照会先提出手続きに関する問い合わせは提出先に、それ以外は下記まで問い合わせること
東京大学物性研究所 物性理論研究部門 准教授 加藤 岳生
e-mail: kato@issp.u-tokyo.ac.jp
13．募集者名称
国立大学法人東京大学
14．就業時間
専門業務型裁量労働制により、1 日 7 時間 45 分勤務したものとみなされる。
15．休日
土・日、祝日、年末年始（12 月 29 日〜1 月 3 日）
16．休暇
年次有給休暇、特別休暇等
17．賃金等
学歴・職務経験等を考慮して決定。昇給制度あり
諸手当：賞与（年 2 回）
、通勤手当（原則 55,000 円まで）のほか、本学の定めるところによる。
18．加入保険文部科学省共済組合、雇用保険
19．その他○東京大学物性研究所教授会の議を経て審査決定します。ただし、適任者のない場合は決定を保留します。
○東京大学はダイバーシティ及び男女共同参画を推進しており、女性や海外の方からの積極的な応募を歓迎します。
○外為法等の定めにより、国外機関との兼業や外国政府等からの多額の収入があり、本学における研究上の技術の共有が制限される場合には、本学教職員としての職務の達成が困難となる可能性があります。そのため、着任後の兼業等については、本学における研究上の技術の共有に支障のない範囲に留める必要があります。
○提出書類等は返却しませんので、了解の上、応募または推薦してください。また、履歴書は本公募の用途に限り使用し、個人情報は正当な理由なく第三者への開示、譲渡及び貸与することは一切ありません。
○受動喫煙防止措置の状況は屋内原則禁煙（喫煙場所設置）です。
令和 5 年 12 月 21 日
東京大学物性研究所長■■■■ ■■■

廣井 善二

物性研だより第 64 巻第 1 号

48東京大学物性研究所教員公募について

１．職名および人数
助教 1 名２．所属
物性研究所ナノスケール物性研究部門（Lippmaa 研究室）
３．就業場所
物性研究所柏キャンパス（千葉県柏市柏の葉 5-1-5）
変更の範囲：変更がある場合には、本学の指定する場所に限る。ただし、配置換又は出向を意に反して命じられることは原則としてない。詳細は東京大学教員の就業に関する規程第 4 条による。
４．公募・業務内容
リップマー教授と協力して、パルスレーザー堆積による酸化物薄膜の合成、新材料の開発、薄膜やヘテロ構造および表面の特性評価を行う若手研究者を募集する。例えば、酸化物エピタキシャル結晶の新しい物性研究、光触媒におけるキャリアダイナミクス、低次元構造、準安定材料合成、電子回折データの機械学習解析に基づく自律合成などの研究に興味があり、また物性研究所内外で共同研究に取り組む意欲のある研究者が望ましい。
変更の範囲：配置換、兼務及び出向を命じることがある。ただし、意に反して命じられることは原則としてない。
詳細は東京大学教員の就業に関する規程第 4 条による。
５．応募資格博士号または同等の資格を有する、または着任までに取得見込の方
６．契約時期
採用決定後なるべく早い時期
７．任期
任期は 5 年とする。ただし、再任は可とし 1 回を限度とする。
８．試用期間採用された日から 14 日間（東京大学教職員就業規則第 8 条による）
９．応募締切令和 6 年 5 月 31 日（金）必着
10．提出書類（イ）応募の場合○履歴書（東京大学統一履歴書（https://www.u-tokyo.ac.jp/ja/about/jobs/r01.html）を用いること）○業績リスト（特に重要な論文に○印を付けること）○主要論文の別刷（3 編、コピー可）○研究業績の概要（A4 用紙 2−3 枚程度）
○研究計画書（A4 用紙 2−3 枚程度）
○応募者についての推薦書、または、意見書（作成者から issp-jinji@issp.u-tokyo.ac.jp へ直送）
（ロ）推薦の場合○推薦書○履歴書（東京大学統一履歴書（https://www.u-tokyo.ac.jp/ja/about/jobs/r01.html）を用いること）○業績リスト（特に重要な論文に○印を付けること）○主要論文の別刷（3 編、コピー可）○研究業績の概要（A4 用紙 2−3 枚程度）
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物性研だより第 64 巻第 1 号■■ ■■ ■ ■ ■

○研究計画書（A4 用紙 2−3 枚程度）
11．提出方法
空の電子メールを件名「物性研究所ナノスケール物性研究部門（Lippmaa 研究室）教員応募」にて下記提出先に送付し、その後返信される電子メールに記載された書類提出先フォルダに応募書類一式をアップロードすること（応募の場合、推薦書または意見書は、作成者から issp-jinji@issp.u-tokyo.ac.jp へ直送のこと）※勤務日 2〜3 日以内に返信メールが届かない場合には総務係へご連絡ください。
連絡先：〒277-8581 千葉県柏市柏の葉 5-1-5 東京大学物性研究所総務係
電話：04-7136-3207 Email：issp-jinji@issp.u-tokyo.ac.jp
12．照会先提出手続きに関する問い合わせは上記連絡先に、それ以外は下記まで問い合わせること
東京大学物性研究所ナノスケール物性研究部門 教授 Mikk LIPPMAA
e-mail: mlippmaa@issp.u-tokyo.ac.jp
13．募集者名称
国立大学法人東京大学
14．就業時間
専門業務型裁量労働制により、1 日 7 時間 45 分勤務したものとみなされる。
15．休日
土・日、祝日、年末年始（12 月 29 日〜1 月 3 日）
16．休暇
年次有給休暇、特別休暇等
17．賃金等
学歴・職務経験等を考慮して決定。昇給制度あり
諸手当：賞与（年 2 回）、通勤手当（原則 55,000 円まで）のほか、本学の定めるところによる。
(参考：概算年収 400 万円〜800 万円程度。ただし年収はあくまでも概算であり、学歴・職務経験等を考慮して決定されるため、記載の金額を保証するものではありません。
）
18．加入保険法令の定めにより文部科学省共済組合、雇用保険、労災保険に加入
19．その他○東京大学物性研究所教授会の議を経て審査決定します。ただし、適任者のない場合は決定を保留します。
○東京大学はダイバーシティ及び男女共同参画を推進しており、女性や海外の方からの積極的な応募を歓迎します。
〇産前・産後休暇及び育児休業による中断期間分を雇用延長することがあります。（東京大学における教員の任期に関する規則第 3 条による。詳細は応相談）〇採用時点で、外国法人、外国政府等と個人として契約している場合や、外国政府等から金銭その他の重大な利益を得ている場合、外為法の定めにより、一定の技術の共有が制限され、結果として本学教職員としての職務の達成が困難となる可能性がある。このような場合、当該契約・利益については、職務に必要な技術の共有に支障のない範囲に留める必要があります。
○提出書類等は返却しませんので、了解の上、応募または推薦してください。また、履歴書は本公募の用途に限り使用し、個人情報は正当な理由なく第三者への開示、譲渡及び貸与することは一切ありません。
○受動喫煙防止措置の状況は屋内原則禁煙（喫煙場所設置）です。
令和 6 年 3 月 8 日
東京大学物性研究所長■■■■ ■■■

廣井 善二

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