原 著

精神神経学雑誌

第 125 巻 第 4 号（2023） 266‒274 頁

10 年間のコホート調査に基づく
東日本大震災被災者における心理的苦痛の経年変化
Trajectories of Psychological Distress among Residents Affected by the Great East Japan
Earthquake and Tsunami based on a Decade Cohort Study
臼倉瞳1,2），内海
中谷裕介3），瀬戸直樹6），寳澤萌3），佐久間篤6），辻篤3），菅原一郎4），富田

由美4），國井泰人5），

博秋2,5）

Hitomi Usukura, Yusuke Utsumi, Moe Seto, Atsushi Sakuma, Yumi Sugawara, Yasuto Kunii,
Naoki Nakaya, Atsushi Hozawa, Ichiro Tsuji, Hiroaki Tomita【目的】東日本大震災で被災した地域住民のメンタルヘルスに焦点をあてた大規模なコホート研究は複数あるものの，発災後長期にわたる経過の詳細を明らかにした研究は見あたらない．そこで，本研究では，東日本大震災の被災地域住民の心理的苦痛の変化パター
ンについて，10 年間にわたって年次的に実施されたコホート調査のデータを用いて明らかにする．
【方法】東日本大震災で被災した宮城県七ヶ浜町住民を対象とした「七ヶ浜健
康増進プロジェクト」によるコホート調査のデータを用いた．2011 年から 2020 年まで毎年実施された計 10 回の調査のうち，1 次調査時点で 20 歳以上であり，1 次調査を含み 5回以上回答した 1,083 名を解析対象とした．心理的苦痛は K6 により評価した．
【結果】各年の K6 得点を用いて混合軌跡モデリングを実施した結果，K6 の変化パターンについて「レジリエント群」（n＝275，25.4％），「症候閾値下群」（n＝455，42.0％）
，
「軽度群」
（n
＝291，26.9％），「中等度以上群」（n＝62，5.7％）の 4 群からなるモデルが採用された（BIC＝－25,159.5，log Bayed factor＝309.4）．
【考察】全体として，どの群においても徐々に心理的苦痛は減弱していく傾向がみられたものの，発災初期における心理的苦痛の程度が長期にわたって維持される傾向にあることが示唆された．したがって，発災初期の時点で顕著な心理的苦痛を呈する被災者に対して，重点的な支援を長期的にわたり継続する必要があると推察される．

索引用語

東日本大震災，心理的苦痛，混合軌跡モデリング，災害精神医学，七ヶ浜町

著者所属：1）東北学院大学教養学部人間科学科，Department of Human Science, Faculty of Liberal Arts, Tohoku Gakuin University
2）東北大学大学院医学系研究科精神神経学分野，Department of Psychiatry, Graduate School of Medicine, Tohoku University
3）東北大学病院精神科，Department of Psychiatry, Tohoku University Hospital
4）東北大学大学院医学系研究科公衆衛生学分野，Department of Epidemiology, Graduate School of Medicine, Tohoku University
5）東北大学災害科学国際研究所災害精神医学分野，Department of Disaster Psychiatry, International Research Institute of Disaster Sci-ence, Tohoku University
6）東北大学東北メディカル・メガバンク機構予防医学・疫学部門，Department of Preventive Medicine and Epidemiology, Tohoku Medical Megabank Organization, Tohoku University
受 理 日：2022 年 12 月 28 日
doi：10.57369/pnj.23-039
266

6 ヵ月後，15 ヵ月後の計 3 回にわたって PTSD 症状を評価

は じ め にした結果，
「resistant」（78.7％），「chronic」（16.0％），「delayed onset」（5.3％）という 3 つの軌跡に分けられると2011 年 3 月 11 日に発生した東日本大震災から 12 年がした．インドネシア・スマトラ島沖大規模地震及びインド経過した．甚大な被害を受けた地域の 1 つである宮城県で洋津波で被災したスウェーデン人旅行者を対象とした

13）

．現

Johannesson, K. B. らは6），発災 1 年後，3 年後，6 年後の在も行方不明者の捜索が続けられているほか，地域の開計 3 回にわたって PTSD 症状を追跡調査した結果，「resil-発・再編などの課題も残されており，被災者の生活や心身

ient」（72.3％），「recovery」（11.9％），「moderate chronic」の健康の復興・回復の過程は 10 年以上たった現在もなお（11.2％），「severe chronic」（4.6％）という 4 つの軌跡を道半ばである．

見いだし，合わせて 15.8％という決して少なくない割合のは，死者・行方不明者数は 11,784 名とされている

災害後の被災者のメンタルヘルスへの影響については個

被災者が 6 年間にわたって慢性的に PTSD 症状を呈してい人差が大きいことが知られており，非特異的なストレス関ることを示唆した．また，東日本大震災の被災地域の自治連症状を呈するにとどまる者がいる一方で，心的外傷後ス

体 職 員 お よ び 医 療 従 事 者 を 対 象 と し た Sakuma, A. らトレス障害（post‒traumatic stress disorder：PTSD）症

は24），発災 14 ヵ月後，30 ヵ月後，43 ヵ月後，54 ヵ月後状，抑うつ症状，不安症状といった精神医学的問題を呈すの計 4 回にわたって PTSD 症状を追跡調査した結果，

20）

る者もいる

．また，外傷体験となりうる出来事に曝露さ「resistance」（62.7％），「subsyndromal」（24.3％），「recov-

れた後の症状変化についても，同様に個人差があることがery」（6.3％），「fluctuating」（3.5％），「chronic」（3.2％）

2）

指摘されている．Bonanno, G. A. らは ，先行研究をレという 5 つの軌跡に分類している．同じく東日本大震災後ビューした結果，外傷体験への曝露後 1～2 年間について，のメンタルヘルスの変化を扱った研究としては，Oe, M.

曝露直後に機能水準が若干悪化するもののすぐに曝露前のらが挙げられる21）．福島第一原子力発電所事故によって避水準に回復するパターンで，全体の 35～65％にみられる

難区域に指定された福島県の地域住民を対象とし，発災「minimal‒impact resilience」，曝露直後に中等度から重度

10 ヵ月後，22 ヵ月後，35 ヵ月後の計 3 回にわたって心理の機能不全がみられた後に 1～2 年かけて徐々に曝露前の的苦痛を追跡調査した結果，「resistant」（19.3％），「mild水準に回復するパターンで，全体の 15～25％にみられる

distress」（47.6％），「moderate distress」（27.4％），「severe「recovery」，曝露前の機能不全が外傷体験を経て健康的な

distress」（5.7％）という 4 つの軌跡を見いだした．

機能水準にまで回復するパターンで，全体の 5～10％にみ自然災害後の被災者のメンタルヘルスの変化の軌跡を明られる「improved」，曝露直後にみられた重度の機能不全

らかにすることで，発災後のどの時期にどのような精神保が慢性的に持続するパターンで，全体の 5～30％にみられ

健福祉的な支援が必要となるのかについて重要な示唆を得る「chronic」，曝露前の機能不全が外傷体験を経ても変わることが期待できる．しかし，先行研究で示された典型的

らず慢性的に持続するパターンで，全体の 5～15％にみらな軌跡パターンは，例えば外傷的な出来事の発生から約 2れる「continuous」，曝露直後の機能不全が時間経過とと年という比較的短期間における変化を示すものである2,4）．

もに悪化していくパターンで，全体の 0～15％にみられる

6 年という比較的長期にわたって調査した Johannesson ら「delayed」 と い う 6 つ の 軌 跡 を 典 型 例 と し て 示 し た．

も6），2～3 年の間隔で追跡されており，細かな年次変化に

Galatzer‒Levy, I. R. らも4），外傷体験後の症状変化の主要

ついては扱われていない．また，東日本大震災で被災したな分類として，全体の 65.7％が属する「resilient」，全体の地域住民を対象とした大規模なコホート研究はいくつかあ

20.8％ が 属 す る「recovery」， 全 体 の 10.6％ が 属 す る

るものの5,9,16～18,27～30），そのメンタルヘルスの長期経過・「chronic」，全体の 8.9％が属する「delayed‒onset」という予後の詳細を明らかにした研究は見あたらない．

4 つの軌跡を挙げている．

そこで，本研究では，メンタルヘルス指標として心理的

自然災害の被災者を対象としてメンタルヘルスの変化を苦痛を取り上げ，東日本大震災の被災地域住民を対象に発調査した研究においても，これらの軌跡パターンが部分的

災後 10 年間にわたって年次的に実施されたコホート調査に確認されている．例えば，ハリケーン・アイクの高齢被のデータを用い，その変化パターンを明らかにすることを災者を対象とした Pietrzak, R. H. らは23），発災 3 ヵ月後，目的とする．

臼倉・他：東日本大震災被災者の 10 年間の心理的苦痛の経年変化

267

表 1 「七ヶ浜健康増進プロジェクト」におけるコホート調査
実施状況
調査

実施年次

発災後経過月数

対象者数（人）

回答者数（人）

回答率（％）

1次
2次
3次
4次
5次
6次
7次
8次
9次
10 次

2011
2012
2013
2014
2015
2016
2017
2018
2019
2020

8
19
31
44
55
68
79
91
103
114

2,801
3,019
3,084
2,876
2,831
2,802
2,726
2,694
2,506
2,442

2,144
1,867
2,041
1,668
1,442
1,553
1,490
1,492
1,311
1,361

76.5
61.8
66.2
58.0
50.9
55.4
54.7
55.4
52.3
55.7

18 歳以上および 18 歳未満の対象者のいずれも含む全体数を示す．

い，過去 1 ヵ月の様子について尋ねる 6 項目について 5 件

Ⅰ．方法

法で回答を求めた．得点範囲は 0～24 点であり，一般集団を対象とした気分障害・不安障害のスクリーニング目的に

1．対象者

おいては，5 点以上が最適なカットオフ値であることが示

本研究は，東北大学と宮城県七ヶ浜町との協定に基づくされている25）．また，国民生活基礎調査では，0～4 点，「七ヶ浜健康増進プロジェクト」の一環として行われたコ

5～9 点，10～14 点，15 点以上という 4 つの点数階級を設

ホート調査のデータを用いた．七ヶ浜町は宮城県の沿岸部

け，10 点以上の者を気分障害・不安障害に相当する心理的に位置する面積 13.19 km の市町村であり，発災前（2011

苦痛を感じている者としている．K6 については，1 次調査

年 3 月 1 日）時点で 6,568 世帯が居住していたが，東日本

から 10 次調査まで全年次で測定された．

2

大震災によって町面積の 36.4％にあたる 4.8 km が津波で2浸水し，3,929 世帯が住家被害を受け，死亡者数は 111 名
にのぼった

14）

．

3．解析方法
まず，K6 について欠損値補完の手続きを行った．欠損

本コホート調査では，東日本大震災で大規模半壊以上の値がランダムに生じている（missing at random：MAR）

家屋被災を経験した七ヶ浜町住民を対象に，2011 年からと仮定し，各年次の K6 の尺度得点に関して SAS パッケー

2020 年までの 10 年間にわたり，毎年 1 回，自己記入式のジ PROC MI を使用して多重代入法（multiple imputation

質問紙調査を通して心身の健康状態等に関する回答を得

method）による欠損値補完を実施した32）．観測データのた．コホート調査における全 10 回の質問紙調査の実施状

分布に基づき欠損データに関して妥当な値を推定して作成

況を含む詳細は，先行する総説に述べられている（表されるデータセットの数は，欠損しているデータのパーセ

11,12）．対象者は，書面での同意が得られた 18 歳以上のンテージよりも大きな値に設定する必要があることか

男女，および 18 歳未満の乳幼児，児童，青年の保護者のら31），K6 の欠損値の最大発生率（9 次調査時の 33％）を

うち，子どもの健康状態を把握するという調査趣旨に賛同上回る 40 とした．欠損値の有無に関与する可能性のあるし書面での同意が得られた男女である（18 歳未満につい補助変数として年齢と性別を組み込んだ．選択バイアスをては保護者評定）．本研究では，初回の 1 次調査の時点で最小化するため，作成される 40 のデータセットのうち任

20 歳以上であるともに，1 次調査に参加しかつ 5 回以上調意に 1 つ目のデータセットを選び，以降の解析に使用した．

査に参加した 1,083 名の 10 年間の回答データを解析対象

10 年間にわたる心理的苦痛の年次的変化の特徴につい

1）

とした．

て明らかにするために，混合軌跡モデリング（group‒

based trajectory modeling）を実施した．混合軌跡モデリ
2．調査内容主要評価項目である心理的苦痛の評価には K63,10）を用
268

ングは縦断データを用いてその変化パターンを見いだす統計解析手法であり，軌跡の数を増やしながら各軌跡の形状
精神経誌（2023）第 125 巻 第 4 号

（関数形）を検討し，最適な数・形状の軌跡パターンのモ表2デルを選定する．解析には SAS パッケージ PROC TRJ を

各年次調査における K6 の平均
値および標準偏差使用し7,8），モデルの適合度指標である BIC（Bayesian2011 年（1 次調査）
2012 年（2 次調査）2013 年（3 次調査）
2014 年（4 次調査）
2015 年（5 次調査）
2016 年（6 次調査）2017 年（7 次調査）
2018 年（8 次調査）
2019 年（9 次調査）
2020 年（10 次調査）

information criterion）の改善の程度を示すベイズファク
ターの対数（log Bayes factor）をモデル選定の指標の 1 つとした．ベイズファクターの対数は，比較される 2 つのモデル（先行して存在する軌跡の数が少ないより簡潔なモデ
ルと，軌跡の数を増やして新たに作成されたより複雑なモデル）の BIC の値の差の 2 倍にほぼ等しく1），算出された値が 10 より大きい場合に新しいモデルを採択することについて非常に強い証拠をもっていると判断される7）．また，

平均値

SD

5.34
4.95
4.03
3.63
3.77
3.90
4.02
3.63
3.50
3.14

4.66
4.58
4.36
3.98
4.13
4.04
4.17
4.27
3.77
3.64

欠損値補完手続き後の得点を用いて算出した（n＝1,083）．

各軌跡群に属する人数は少なくとも全体の 5％は有していることが望ましいとされている1,15）．以上を踏まえ，本研
究では，ベイズファクターの対数の値が 10 より大きいことと，軌跡の最少人数が 5％を切らないことの 2 点をモデ

意になることを確認してから 1 つずつ軌跡の数を増やしてル採択の基準とした．

いったところ，モデル 5 で軌跡の最少人数が 5％を切り，モデル採択の基準の 1 つを満たさなくなった．そのため，

4．倫理的配慮

十分なベイズファクターの対数の値を示し，軌跡の最少人

本研究は，東北大学医学系研究科倫理委員会の承認を得て実施した（受付番号：2021‒1‒618‒1）．1 次～2 次調査

数 が 5％ を 切 っ て い な い モ デ ル 4 を 採 択 し た（BIC＝－25159.5，log Bayed factor＝309.4）．

では，町による住家の被害認定調査で大規模半壊以上の家採択された K6 の変化パターンを図に示す．10 年間一貫

屋被災があったと認定された全戸を訪問し，研究参加希望

して 3 点未満で推移し，4 群のなかで最も低い得点を維持

者から対面にて同意を取得し，調査票の配布・回収を行っした群（最大値：2011 年の 2.6 点，最小値：2018 年の 0.6

た．3 次調査以降は，対象者に研究に関する説明文書，同点）を「レジリエント群」（n＝275，25.4％）と名づけた．

意書，調査票を郵送し書面にて同意を取得し，返送にて調レジリエント群を上回る得点で推移したものの，10 年間一査票の回収を行った．

貫してカットオフ値の 5 点を超えなかった群（最大値：2011 年の 4.4 点，最小値：2020 年の 2.4 点）を「症候閾

Ⅱ．結

果

値下群」
（n＝455，42.0％）と名づけた．徐々に得点が下がっていったものの，10 年間一貫してカットオフ値の 5 点

1．解析対象者および K6 に関する基本情報

以上を維持した群（最大値：2012 年の 8.1 点，最小値：

1,083 名のうち，男性は 483 名（44.6％），女性は 600 名

2020 年の 5.1 点）を「軽度群」（n＝291，26.9％）と名づ（55.4％）であった．1 次調査時点の平均年齢は 56.8 歳

けた．10 年間一貫して気分障害・不安障害に相当するとさ（SD＝16.7）であった．

れる 10～14 点の間で推移し，4 群のなかで最も高い得点をK6 の各年次調査における平均値と標準偏差を表 2 に示維持した群（最大値：2012 年の 13.2 点，最小値：2020 年

す．なお，各年次調査における K6 の Cronbach のα係数の 10.3 点）を「中等度以上群」（n＝62，5.7％）と名づけ

は 0.88～0.92 であり，尺度の内定一貫性が確認された．

た．

2．東日本大震災発災後 10 年間の心理的苦痛の変化パ

Ⅲ．考

察

ターン
まず 10 年間の K6 の変化パターンに関するモデルの選定

東日本大震災の地震と津波によって深刻な被害を受けたを行った．その結果を表 3 に示す．1 つの 2 次式の軌跡を

地域住民の 2011 年から 2020 年の 10 年間にわたる心理的仮定したモデル 1 から始め，各モデルですべての軌跡が有苦痛の変化パターンは，「レジリエント群」「症候閾値下臼倉・他：東日本大震災被災者の 10 年間の心理的苦痛の経年変化

269

表3

混合軌跡モデリングに基づく K6 の軌跡パターンに関するモデルの比較

モデル

BIC

log BF

1
2
3
4
5－27310.4－25751.9－25314.2－25159.5－25075.7―
3116.8
875.4
309.4
167.7

各軌跡に属する人数（％）
軌跡 1

軌跡 2

軌跡 3

軌跡 4

軌跡 5

1,083（100％）――――699（64.5％） 384（35.5％）―――548（50.6％） 432（39.9％） 103（9.5％）――275（25.4％） 455（42.0％） 291（26.9％） 62（5.7％）―185（17.1％） 449（41.5％） 328（30.3％） 106（9.8％） 15（1.4％）

モデル 1 の場合の軌跡の形状は 2 次式．モデル 2 の場合の軌跡の形状は順に 2 次式，1 次式．モデル 3 の場合の軌跡の形状は順に 2 次式，1 次式，2 次式．モデル 4 の場合の軌跡の形状は順に 2 次式，1 次式，1 次式，1 次式．モ
デル 5 の場合の軌跡の形状は順に 2 次式，1 次式，3 次式，1 次式，3 次式．
BIC：Bayesian information criterion，log BF：log Bayes factor＝2×［（BIC of the current model）－（BIC ofthe previous model）］.

14
13
12
11
10
9

K6

8
7
6
5
4
3
2
1
0

2011

図

2012

2013

2014

2015
2016
調査実施年度

2017

2018

2019

2020

中等度以上群（5.7％）

軽度群（26.9％）

症候閾値下群（42.0％）

レジリエント群（25.4％）

2011～2020 年の心理的苦痛（K6）得点の変化パターン

群」「軽度群」「中等度以上群」の 4 パターンに分類され目の 2013 年が平均 4.5 点）に約半数が属しており，カッた．心理的苦痛症状の変動の様相は群ごとに特徴がみられ

トオフ値の 5 点前後で推移する被災者が最も多いという点

るものの，10 年間全体でみてみると，徐々に症状が減弱しは本研究の結果と一致していた．また，発災初期からほとていく傾向はすべての群に共通してみられた．

んど心理的苦痛症状を呈さずにそのまま推移する「レジリ

最も人数の多かった群は「症候閾値下群」であり，約 4エント群」は 25.4％で，全体の約 4 分の 1 が該当した．Oe

割（42.0％）は発災初期の時点で平均 4.4 点と K6 カットら21）では，「resistant」（1 時点目の 2011 年が平均 1.2 点，

オフ値の 5 点をかろうじて下回る水準にあるが，徐々にほ

3 時点目の 2013 年が平均 0.8 点）に属する者は約 2 割であとんど心理的苦痛を感じない水準にまで回復していくこと

り，本研究のほうがやや割合が多かった．いずれも東日本が明らかとなった．3 時点の K6 データに基づき心理的苦大震災という同じ災害を対象としているものの，Oe ら21）

痛の経過を表した Oe ら21）においても，軽度の症状を示すの対象者は原子力発電所事故の影響を受けているという点「mild distress」（1 時点目の 2011 年が平均 5.5 点，3 時点

では，外傷体験の性質がやや異なることが推察される．放270

精神経誌（2023）第 125 巻 第 4 号

射性物質の関与する災害は，化学・生物・放射線物質・の 2012 年に発災 1 年目よりも心理的苦痛症状が強まり，核・高性能爆発物（chemical，biological，radiological，

そして 2014 年までにかけて症状の改善がみられたにもか

nuclear，high‒yield explosives：CBRNE）に起因する緊かわらず 2015 年と 2017 年には最も心理的苦痛症状の強急事態の 1 つとされ，地震，水害，台風などの自然災害とかった 2012 年と同水準にまで悪化している．このような比べて五感でその脅威を察知できないことから，猛烈な不細かな変動は，年次的に長期にわたって追跡調査した本研

19,26）

安と不確実性を伴うことが指摘されている．その影響

究によって初めて明らかになった心理的苦痛症状の経過のが目に見えないことや健康被害に直結するという点で，地特徴であるといえる．大類ら22）は，東日本大震災後の宮城震および津波の被災と比較すると発災初期の時点で心理的

県沿岸部の自殺死亡率の動向を検証するなかで，発災後の苦痛を一定程度示す者の割合が多いのではないかと思われ

自殺死亡率の上昇と仮設住宅供与終了時期とが同時期である．

り，仮設住宅内で構築されたコミュニティが再度分離した

本研究において症候閾値下群に次いで 2 番目に人数の多結果，転居者の精神的健康度が悪化した可能性を指摘してかった群は「軽度群」であったが，その割合は 26.9％であいる．なお，七ヶ浜町では，発災後 100 日目に避難所が閉り，心理的苦痛をほとんど感じずに 10 年間推移する者と鎖されると同時に仮設住宅全世帯転居が完了したが，2015

ほぼ同じ割合の被災者が 10 年後もなお K6 カットオフ値の年度以降は災害公営住宅などへの移転が進み，発災から 6

5 点以上の水準にあることが明らかとなった．また，発災年目の 2017 年 3 月 31 日をもって仮設住宅の供与が終了し初期の時点から 10 年間一貫して気分障害・不安障害に相た14）．本研究で得られた心理的苦痛の軌跡と照合すると，

当するとされる症状を呈し続ける「中等度以上群」に属す

2016 年（調査実施は発災 68 ヵ月後にあたる 2016 年 11 月）

る者も 5.7％おり，本研究では，発災初期の深刻な心理的から 2017 年（調査実施は発災 79 ヵ月後にあたる 2017 年

苦痛症状が 10 年間かけて減弱し，健康的な水準にまで下

10 月）にかけて，特に「中等度以上群」では心理的苦痛症

降するような顕著な回復を示す軌跡は見いだされなかっ状の悪化傾向がみられる．そこで，本コホート調査で得らた．つまり，被災者集団を心理的苦痛の年次経過で大きくれた居住環境に関する回答データを用い，心理的苦痛の変分類して集団としての経過を観察した場合，発災初期の時化パターン 4 群間で，仮設住宅と災害公営住宅の双方への点で強い心理的苦痛を感じていた集団は，その後も症状が入居歴がある者の割合に違いがみられるかを明らかにする

明らかに改善することはなく，10 年という長期が経過してためにχ2検定を実施した．5％水準で有意となった場合にもなおメンタルヘルスの問題を抱える傾向が示唆された．

は事後検定として残差分析を行い，調整済み残差（adjust-

PTSD 症状を対象としてその軌跡を検討した先行研究で

ed standardized residuals：ASR）が±1.96 より大きい場

24）

は，発災後 4 年半まで追跡した Sakuma らと発災後 6 年

合には 5％水準で有意，±2.58 より大きい場合には 1％水まで追跡した Johannesson ら では「recovery」が抽出さ準で有意であると判断した．χ2検定の結果，群間差が有意れているが，心理的苦痛症状を対象として発災後約 3 年まとなり（χ2＝18.99，P＜0.001），残差分析の結果，仮設住で追跡した Oe ら21）では「recovery」に相当する群は抽出

宅と災害公営住宅の双方への入居歴がある者の割合は，されていない．本研究で 10 年間という長期にわたって追「中等度以上群」で期待値よりも有意に多く（n＝12，

跡したにもかかわらず健康的な水準に至るまで顕著に回復

19.4％，ASR＝3.7），「症候閾値下群」で期待よりも有意にする群が見いだされなかった理由として，単なる追跡期間

少ないことが示された（n＝25，5.5％，ASR＝－2.0）．つの長さよりも，PTSD 症状と心理的苦痛症状の特徴の違い

まり，「中等度以上群」は，仮設住宅，そして災害公営住宅が反映されたと思われる．災害という特定の外傷体験に起への転居が続き，発災後に長きにわたって居住場所が安定因する症状を主とする PTSD 症状とは異なり，心理的苦痛

しないという課題を抱えている者が多いという特徴を有しは発災後に経験したさまざまな心理社会的ストレスの影響ていると思われる．以上より，居住環境の変化は，コミュが反映されやすく，発災から長期経過後もメンタルヘルス

ニティ再編などの課題に直面することとつながり，発災中の問題として被災者の間に現れる症状であると考えられる．

長期の被災者のメンタルヘルスの経過に影響する 1 つの有なお，他群と比べると「中等度以上群」は 10 年間の症力な要因となることが示唆されたと考えられる．発災初期状の変動が激しく，2012 年，2015 年，2017 年の時点で前に心理的苦痛症状が顕著な者に対しては，発災から 2～3

年次より平均得点の上昇がみられた．つまり，発災 2 年目

年経過後に症状が減弱したとしても支援の手を緩めること

6）

臼倉・他：東日本大震災被災者の 10 年間の心理的苦痛の経年変化

271

は避け，重点的な支援を長期的に継続する必要があると推察される．

お わ り に本研究は，東日本大震災発災後 10 年間にわたる年次的な心理的苦痛の経過を詳細に明らかにしたものである．また，発災初期の心理的苦痛の高さが長期にわたってそのま
ま維持される傾向にあることが示されたことから，発災初期の段階で顕著な心理的苦痛を示す者に対して重点的な支援を継続する必要があることが示唆された．
なお，本研究は，地震および津波によって広域に被災した東日本大震災の被災地域の 1 つを対象とした研究であり，本研究の知見を自然災害の被災者全体に一般化することには限界がある．他の被災地域や他の災害についても，
その心理的苦痛の長期経過について検証していくことが求められる．また，本研究で得られた知見は，10 回の質問紙
調査のうち 5 回以上回答した者を解析対象としたことか
ら，比較的，調査研究に協力できる精神的・社会的状況にあった集団の状態が反映されており，被災者母集団ではさらに心理的苦痛の程度が高い可能性があることに留意すべきである．さらに，心理的苦痛の各変化パターンを予測・弁別する要因を明らかにすることを通して，有効な支援のあり方についての示唆を得ることも今後期待される．
なお，本論文に関連して，開示すべき利益相反はない．
謝辞

宮城県七ヶ浜町および本調査にご協力いただいた町民の皆様に深く感謝申し上げる．
本研究は，復興庁，文部科学省，国立研究開発法人日本医療研究開発機構（AMED），東北メディカル・メガバンク事業，厚生労働科学
研究費補助金（健康安全確保総合研究 健康安全・危機管理対策総合研究「宮城県における東日本大震災被災者の健康状態等に関する調査」），東北大学災害科学国際研究所および指定国立大世界トップレ
ベル研究拠点（災害科学）の支援により実施された．資金提供者は
本研究の立案および研究実施には関与していない．
本研究は，第 117 回日本精神神経学会学術総会において発表した内容の一部について再解析を行い，論文化したものである．

272

文献

1）Andruff, H., Carraro, N., Thompson, A., et al.：Latent class
growth modelling：a tutorial. Tutor Quant Methods Psychol, 5（1）；11‒24, 20092）Bonanno, G. A., Diminich, E. D.：Annual research review：positive adjustment to adversity―trajectories of minimal‒impact
resilience and emergent resilience. J Child Psychol Psychiatry,54（4）；378‒401, 2013
3）Furukawa., T. A., Kawakami, N., Saitoh, M., et al.：The performance of the Japanese version of the K6 and K10 in the World
Mental Health Survey Japan. Int J Methods Psychiatr Res, 17（3）；152‒158, 2008
4）Galatzer‒Levy, I. R., Huang, S. H., Bonanno, G. A.：Trajectories
of resilience and dysfunction following potential trauma：areview and statistical evaluation. Clin Psychol Rev, 63；41‒55,
20185）Hozawa, A., Tanno, K., Nakaya, N., et al.：Study profile of the
Tohoku Medical Megabank community‒based cohort study. J
Epidemiol, 31（1）；65‒76, 2021
6）Johannesson, K. B., Arinell, H., Arnberg, F. K.：Six years after
the wave. Trajectories of posttraumatic stress following a natural
disaster. J Anxiety Disord, 36；15‒24, 2015
7）Jones, B. L., Nagin, D. S., Roeder, K.：A SAS procedure basedon mixture models for estimating developmental trajectories.
Sociol Methods Res, 29（3）；374‒393, 2001
8）Jones, B. L., Nagin, D. S.：Advances in group‒based trajectorymodeling and an SAS procedure for estimating them. Sociol
Methods Res, 35（4）；542‒571, 20079）Katayanagi, M., Seto, M., Nakaya, N., et al.：Impact of the Great
East Japan Earthquake on the employment status and mental
health conditions of affected coastal communities. Int J Environ
Res Public Health, 17（21）；8130, 2020
10）Kessler, R. C., Andrews, G., Colpe, L. J., et al.：Short screening
scales to monitor population prevalences and trends in non‒specific psychological distress. Psychol Med, 32（6）；959‒976,
200211）Kunii, Y., Usukura, H., Otsuka, K., et al.：Lessons learned frompsychosocial support and mental health surveys during the 10
years since the Great East Japan Earthquake：establishing evidence‒based disaster psychiatry. Psychiatry Clin Neurosci, 76（6）；212‒221, 2022
12）Kunii, Y., Usukura, H., Utsumi, Y., et al.：Review of mental
health consequences of the Great East Japan Earthquake throughlong‒term epidemiological studies：The Shichigahama Health
Promotion Project. Tohoku J Exp Med, 257（2）；85‒95, 2022
13）宮城県：東日本大震災の地震被害等状況及び避難状況について―地震被害等状況及び避難状況（令和 4 年 10 月 11 日公表）―．
2022（https://www.pref.miyagi.jp/documents/867/20221011.
pdf）（参照 2022‒10‒19）14）宮城県七ヶ浜町：七ヶ浜町の復興概況（令和 3 年 4 月 1 日現在）．
2021（https://www.shichigahama.com/town2/documents/①
20210401_ 七ヶ浜町の復興概況.pdf）（参照 2022‒10‒19）15）Nagin, D. S., Odgers, C. L.：Group‒based trajectory modeling in

精神経誌（2023）第 125 巻 第 4 号

clinical research. Annu Rev Clin Psychol, 6；109‒138, 201016）Nakaya, N., Nakamura, T., Tsuchiya, N., et al.：The association
between medical treatment of physical diseases and psychological distress after the Great East Japan Earthquake：the Shichigahama Health Promotion Project. Disaster Med Public HealthPrep, 9（4）；374‒381, 201517）Nakaya, N., Nakamura, T., Tsuchiya, N., et al.：Prospect of future
housing and risk of psychological distress at 1 year after anearthquake disaster. Psychiatry Clin Neurosci, 70（4）；182‒189,
201618）Nakaya, N., Nakamura, T., Tsuchiya, N., et al.：Psychologicaldistress and the risk of withdrawing from hypertension treatment
after an earthquake disaster. Disaster Med Public Health Prep, 11（2）；179‒182, 201719）日本精神神経学会，日本児童青年精神医学会，日本災害医学会ほ
か：新型コロナウイルス感染症（COVID‒19）流行下におけるメンタルヘルス対策指針第 1 版．2020（https://www.jspn.or.jp/
uploads/uploads/files/activity/COVID-19_20200625r.pdf）（参照
2022‒10‒19）20）Norris, F. H., Friedman, M. J., Watson, P. J., et al.：60,000 disaster victims speak：part I. An empirical review of the empiricalliterature, 1981‒2001. Psychiatry, 65（3）；207‒239, 200221）Oe, M., Maeda, M., Nagai, M., et al.：Predictors of severe psychological distress trajectory after nuclear disaster：evidence
from the Fukushima Health Management Survey. BMJ open, 6（10）；e013400, 201622）大類真嗣，原田修一郎，佐伯涼香ほか：東日本大震災後 8 年間の宮城県沿岸部の自殺死亡率の動向．精神経誌，122（8）；573‒
584，2020
23）Pietrzak, R. H., Van Ness, P. H., Fried, T. R., et al.：Trajectoriesof posttraumatic stress symptomatology in older persons affectedby a large‒magnitude disaster. J Psychiatr Res, 47（4）；520‒

臼倉・他：東日本大震災被災者の 10 年間の心理的苦痛の経年変化

526, 201324）Sakuma, A., Ueda, I., Shoji, W., et al.：Trajectories for post‒traumatic stress disorder symptoms among local disaster recovery
workers following the Great East Japan Earthquake：group‒
based trajectory modeling. J Affect Disord, 274；742‒751, 202025）Sakurai, K., Nishi, A., Kondo, K., et al.：Screening performanceof K6/K10 and other screening instruments for mood and anxiety
disorders in Japan. Psychiatry Clin Neurosci, 65（5）；434‒441,
201126）重村 淳，高橋 晶，大江美佐里ほか：COVID‒19（新型コロナ
ウイルス感染症）が及ぼす心理社会的影響の理解に向けて．ト；71‒79，2020
ラウマティック・ストレス，18（1）27）Sugawara, Y., Tomata, Y., Sekiguchi, T., et al.：Social trust predicts sleep disorder at 6 years after the Great East Japan earthquake：data from a prospective cohort study. BMC Psychol, 8（1）；69, 2020
28）Takahashi, Y., Yoshizoe, K., Ueki, M., et al.：Machine learning toreveal hidden risk combinations for the trajectory of posttraumatic stress disorder symptoms. Sci Rep, 10（1）；21726, 202029）Tsuchiya, N., Nakaya, N., Nakamura, T., et al.：Impact of social
capital on psychological distress and interaction with house
destruction and displacement after the Great East Japan Earthquake of 2011. Psychiatry Clin Neurosci, 71（1）；52‒60, 201730）Utsumi, Y., Nemoto, H., Nakaya, N., et al.：The impact of healthconsciousness on the association between walking durations andmental health conditions after a disaster：a cross‒sectional study.
Sports Med Open, 6（1）；30, 202031）White, I. R., Royston, P., Wood, A. M.：Multiple imputation
using chained equations：issues and guidance for practice. Stat
Med, 30（4）；377‒399, 201132）Yuan, Y.：Multiple imputation using SAS software. J Stat Softw,45（6）；1‒25, 2011273

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Trajectories of Psychological Distress among Residents
Affected by the Great East Japan Earthquake and Tsunami
based on a Decade Cohort Study
Hitomi USUKURA1,2）, Yusuke UTSUMI3）, Moe SETO3）, Atsushi SAKUMA3）, Yumi SUGAWARA4）,
Yasuto KUNII5）, Naoki NAKAYA6）, Atsushi HOZAWA6）, Ichiro TSUJI4）, Hiroaki TOMITA2,5）
1）Department of Human Science, Faculty of Liberal Arts, Tohoku Gakuin University2）Department of Psychiatry, Graduate School of Medicine, Tohoku University3）Department of Psychiatry, Tohoku University Hospital4）Department of Epidemiology, Graduate School of Medicine, Tohoku University5）Department of Disaster Psychiatry, International Research Institute of Disaster Science,
Tohoku University6）Department of Preventive Medicine and Epidemiology, Tohoku Medical Megabank
Organization, Tohoku University

Several large‒scale cohort studies have focused on the mental health of residents affectedby the Great East Japan Earthquake（GEJE）, but no study has clarified details of the long‒term course of mental health after the disaster. Therefore, the present study investigated thelong‒term trajectories of psychological distress among residents of GEJE‒affected areas using
data from an annual cohort survey conducted over a 10‒year period after the disaster. We useddata from a community‒based cohort study included in the Shichigahama Health Promotion
Project for residents of the town of Shichigahama, Miyagi Prefecture, which was affected by
the GEJE. Included in the analysis were 1,083 subjects aged ≥20 years at the time of the firstsurvey and who had responded at least five times between 2011 and 2020, including the firstsurvey. Psychological distress was evaluated using the K6 scale. Group‒based trajectory modeling revealed the following four‒trajectory model characterized by longitudinal alterations in
psychological distress：resistant trajectory（n＝275, 25.4％）, subthreshold trajectory（n＝455, 42.0％）, moderately affected trajectory（n＝291, 26.9％）, and severely affected trajectory（n＝62, 5.7％）（BIC＝－25,159.5, log Bayes factor＝309.4）.
The overall psychological distress alterations showed a tendency to decrease graduallyand suggested that the degree of psychological distress in the early phase of the disaster wasmaintained over a long time. Therefore, it is necessary to provide long‒term, focused support
to those who experience severe psychological distress in the early phase of a disaster.
Authors’ abstract
Keywords

Great East Japan Earthquake, psychological distress,
group–based trajectory modeling, disaster psychiatry, Shichigahama town274

精神経誌（2023）第 125 巻 第 4 号