グローバルＡＩファンド
グローバルＡＩファンド（為替ヘッジあり）
グローバルＡＩファンド（予想分配金提示型）
グローバルＡＩファンド（為替ヘッジあり予想分配金提示型）

販売用資料
情報提供資料
2022年11月4日「モーニングスターアワード「モーニングスターアワード
ファンド オブ ザ イヤー 2018」 ファンド オブ ザ イヤー 2020」
優秀ファンド賞（国際株式型
最優秀ファンド賞（国際株式型（グローバル・含む日本） 部門）（特定地域） 部門）
受賞
受賞※ いずれもグローバルＡＩファンド（為替ヘッジあり）のみが対象。
詳細は最終ページをご覧ください。

運用状況と今後の見通し
平素より「グローバルＡＩファンドシリーズ*」（以下、当シリーズ）をご愛顧賜り厚く御礼申し上げます。
本資料では当シリーズの実質的な運用を担当するヴォヤ・インベストメント・マネジメント・カンパニー・エルエルシー（以下、ヴォヤIM）からの情報を基に、足元の市場環境や今後の運用方針等についてご紹介いたします。
＊「グローバルＡＩファンドシリーズ」とは、同じマザーファンドに投資を行う「グローバルＡＩファンド」、「グローバルＡＩファンド（為替ヘッジあり）」、「グローバルＡＩ
ファンド（予想分配金提示型）」、「グローバルＡＩファンド（為替ヘッジあり予想分配金提示型）」の4ファンドの総称です。
※ 以下、 「グローバルＡＩファンド」を（為替ヘッジなし）、「グローバルＡＩファンド（為替ヘッジあり）」を（為替ヘッジあり）、「グローバルＡＩファンド（予想
分配金提示型）」を（為替ヘッジなし予想分配金提示型）、「グローバルＡＩファンド（為替ヘッジあり予想分配金提示型）」を（為替ヘッジあり予想
分配金提示型）ということがあります。

当資料の内容 足元で当シリーズの基準価額は変動幅の大きい展開だが、設定来では米国株式を上回るパフォーマンス・・・・・・・P.2
 当シリーズの利益成⾧率は相対的に高い見通しを維持・・・・・・・・・・・・・・・・P.3
 市場見通しと今後の運用方針 ・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・P.5※上記は過去の実績および当資料作成時点の見通しであり、当シリーズの将来の運用成果等を示唆あるいは保証するものではありません。見通しは今後、
予告なく変更する場合があります。

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情報提供資料

足元で当シリーズの基準価額は変動幅の大きい展開だが、設定来では米国株式を上回るパフォーマンス
 2022年7～9月の米国株式市場は、変動幅の大きい展開となりました。8月中旬までは過度なインフレや金融引締めへの懸念が後退する中で大幅に上昇しました。一方、8月下旬以降はジャクソンホール会議や8月の消費者物価指数（CPI）の結果および9月の米連邦公開市場委員会（FOMC）の内容から、利上げ局面が続くとの見方が広がったことで大幅に下落しました。
 当シリーズの値動きの幅も大きくなりましたが、2022年7～9月のマザーファンドの基準価額は6.2％の上昇となりました。好業績のソフトウエアや半導体関連企業、また政策サポートによる恩恵が見込まれる一部のクリーンエネ
ルギー関連銘柄がパフォーマンスにプラス寄与しました。
 マザーファンドのパフォーマンスは、設定来では米国株式を概ね上回って推移しました。
＜マザーファンド、米国株式、米ドル/円の推移＞（円、ポイント）

2022年

2016年9月8日（設定日前日）～2022年9月30日

7～9月
2022年9月30日
現在（円）

34,615円

米ドル高/円安

144.8円

26,497ポイント

米ドル安/円高

（年/月）

2022年

騰落率

2020年

2021年

マザーファンドの基準価額

91.5%

23.5%

-21.2%

6.2%

米国株式（円ベース）

10.7%

45.0%

-3.2%

1.4%

9月末まで

7～9月

※マザーファンドは設定日前日（2016年9月8日）を10,000円と仮定。
※米国株式はマザーファンド設定日前日を10,000として指数化。
（注1）マザーファンドの基準価額は1万口当たり、信託報酬はかかりません（当シリーズは年1.925％（税抜き1.75％）の信託報酬がかかります）。マザー
ファンドは為替ヘッジをしていません。
（注2）米国株式はS&P500種指数（配当込み、円ベース）。同指数は、マザーファンドのベンチマークまたは参考指数ではありません。
（注3）米国株式の円換算値の指数化にあたっては、マザーファンドの基準価額算出に沿って、外貨建て資産は前日（休日の場合は、その直近の最終取引日）の価格を、為替レートは当日のレートを使用しています。
（出所）FactSetのデータを基に委託会社作成※ 上記は過去の実績であり、今後の市場環境等を保証するものではありません。また、当シリーズの将来の運用成果等を示唆あるいは保証するものではありません。
※ ファンド購入時には、購入時手数料がかかる場合があります。また、換金時にも費用・税金などがかかる場合があります。詳しくは12ページをご覧ください。

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情報提供資料当シリーズの利益成⾧率は相対的に高い見通しを維持
 世界株式の1年先および3-5年先の予想EPS（1株当たり利益）は鈍化傾向にあるものの、当シリーズは相対的に高い成⾧率見通しを維持しています。
 米国株式は景気減速を織り込みつつありますが、当シリーズは景気減速局面でも持続的な成⾧が期待される銘柄への投資に重点を置き、パフォーマンスの向上に努める方針です。
＜当シリーズおよび世界株式のEPS成⾧率見通し（2022年9月末時点）＞
3-5年先の見通し（年率）

１年先の見通し（注）世界株式はMSCI ACWI（配当込み、米ドルベース）。当シリーズのベンチマークではありません。
（出所）ヴォヤIMのデータを基に委託会社作成

米国株式の下落率は過去12回のリセッション前後の水準を超える一方で、今後は反発を期待 米国株式における2022年の最大下落率（ドローダウン）は－25％（2021年12月末～2022年9月末）となっています。これは過去12回のリセッション（景気後退）における水準（平均値－24%、中央値－19%）を超えています。
 過去においては、リセッションに伴う株価下落後に株価が大幅に反発しました。
＜過去のリセッション前後の米国株式のリターン＞

底値から1年後の株価変化率

底値から2年後の株価変化率

ドローダウン
2022
年*＊2022年は9月末時点。
（注1）NBER（全米経済研究所）が定義するリセッションの期間の前後6ヵ月を含めた月間の高値、安値を基に算出（月末ベース）。
（注2）米国株式はS&P500種指数（米ドルベース）。当シリーズのベンチマークではありません。
（出所）Bloomberg、ヴォヤIMのデータを基に委託会社作成※ 上記は過去の実績であり、今後の市場環境等を保証するものではありません。また、当シリーズの将来の運用成果等を示唆あるいは保証するものではありません。

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情報提供資料組入銘柄のご紹介①

オン・セミコンダクター
 自動車、通信、コンピューター、各種産業で使用されるパワー半導体の大手メーカー。
 市場予想を上回る2022年4-6月期決算および今後の見通しを受けて、株価は堅調に推移しました。
 半導体メーカーへのネガティブな見方が強まっていますが、同社は企業向け中心に幅広い製品を手掛け、EV向けなどで堅調な需要が続いており、前向きな見方を維持しています。
<株価の推移>（ポイント） （2019年12月31日～2022年9月30日、日次）

国・地域

米国

業種

情報技術

組入比率

4.7％*

*2022年9月末現在。

＜騰落率（現地通貨ベース）＞
2020年

2021年

34.2％

107.5％

2022年（9月30日まで）

S&P500種指数※2019年12月31日を100として指数化。

-8.2％

（年/月）

エンフェーズ・エナジー
 太陽光発電向けのマイクロインバーター、バッテリー、蓄電システムの開発・販売を展開。
 高いエネルギー効率、安全性、利便性における競争優位性から高い売上成⾧と利益率を実現しています。
 米国の気候変動対策に多額の予算が当てられたインフレ抑制法案、世界的なクリーン・エネルギーへの移行など、大規模な政策や構造的な要因が支援材料となり、今後も高い成⾧が見込まれます。
（ポイント）

国・地域

米国

業種

情報技術

組入比率

3.1％*

<株価の推移>（2019年12月31日～2022年9月30日、日次）※2019年12月31日を100として指数化。

S&P500種指数*2022年9月末現在。

＜騰落率（現地通貨ベース）＞
2020年

2021年

2022年
（9月30日まで）

571.5％

4.3％

51.7％

100
（年/月）

（注1）S&P500種指数は配当込み、米ドルベース。当シリーズのベンチマークではありません。（注2）業種はGICS（世界産業分類基準）セクター分類。
（注3）組入比率はマザーファンドの純資産総額を100％として算出。
（出所）Bloomberg、ヴォヤIMのデータを基に委託会社作成。各銘柄のロゴはClearbit社※上記は2022年9月末現在におけるマザーファンドの保有銘柄であり、当該銘柄を今後も保有するとは限りません。また、当該銘柄を推奨するものではありません。
※上記は過去の実績であり、当シリーズの運用成果および当該銘柄の投資成果等を示唆あるいは保証するものではありません。

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情報提供資料組入銘柄のご紹介②

クラウドストライク・ホールディングス
 AIを活用したクラウド・ベースのエンドポイント保護（末端のデバイスへの不正アクセスやサイバー攻撃による情報漏洩等を防ぐこと）のプラットフォームを提供。
 アマゾン・ウェブ・サービスやグーグル・クラウド・プラットフォーム等クラウド大手との提携で、サブスクリプション契約による安定顧客と収入拡大が見込まれます。
<株価の推移>（ポイント）（2019年12月31日～2022年9月30日、日次）

国・地域

米国

業種

情報技術

組入比率

3.0％*

※2019年12月31日を100として指数化。

*2022年9月末現在。

＜騰落率（現地通貨ベース）＞
2020年

2021年

2022年
（9月30日まで）

324.7％-3.3％-19.5％

S&P500種指数（年/月）（注1）S&P500種指数は配当込み、米ドルベース。当シリーズのベンチマークではありません。（注2）業種はGICS（世界産業分類基準）セクター分類。
（注3）組入比率はマザーファンドの純資産総額を100％として算出。
（出所）Bloomberg、ヴォヤIMのデータを基に委託会社作成。銘柄のロゴはClearbit社※上記は2022年9月末現在におけるマザーファンドの保有銘柄であり、当該銘柄を今後も保有するとは限りません。また、当該銘柄を推奨するものではありません。
※上記は過去の実績であり、当シリーズの運用成果および当該銘柄の投資成果等を示唆あるいは保証するものではありません。

市場見通しと今後の運用方針
市場見通し
 グローバル株式市場は、2022年初からインフレや金融引締めに対する懸念に加え、ウクライナ情勢などの地政学的リスクが高まったことからリスク回避的な動きが強まり、主要株価指数は大幅な下落となりました。
 今後の持続可能な株価上昇に必要な前提条件は、米連邦準備制度理事会（FRB）の最も重要な政策目標として掲げられているように、インフレ期待が緩やかになり、抑制され続けることであると考えています。なお、緩やかなインフレ環境になるにはまだ時間がかかると想定しますが、継続的な利上げや景気鈍化により徐々に落ち着いてくると考えます。
 一方で、米国10年債利回りは金融危機以来の高水準に近づいていることから、株式市場の重石になるとみられます。インフレ圧
力が緩和された後も経済指標の悪化が続く可能性がありますが、株式市場は先行指標であり、経済データが改善する前に底を打つのが一般的であるとみています。

今後の運用方針
 当シリーズは投資戦略において、イノベーションを起こす企業、AIがもたらすイノベーションと変革を推進する企業にフォーカスしています。足元の市場環境は引き続きボラティリティが高い状況が続くと思われますが、優れたビジネス・モデル、強力な経営陣、革新的な製品やサービスを有する企業を発掘することが、現在の環境をうまく乗り切る手段であると考えています。
 米国では足元の半導体の国内生産を支援するCHIPS法やインフレ抑制法の成立が、ポートフォリオで保有する多くの企業にとってプラスになるとみています。AIによって技術革新のペースが加速度的に進歩し続けており、私たちはAIの進歩と開発によってもたらされる大規模な破壊的変化のごく初期段階にいると考えています。この技術革新サイクルにおいて、⾧期的な株主価値を高めることができる企業を見極めていくことに注力していきます。
※ 上記は過去の実績、当資料作成時点の見通しおよび運用方針であり、当シリーズの将来の運用成果や今後の市場環境等を示唆あるいは保証するものではありません。今後、予告なく変更する場合があります。

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基準価額等の推移①（為替ヘッジなし）（2016年9月9日（設定日）～2022年9月30日）

（円）

2022年
9月30日現在（億円）

税引前分配金
再投資基準価額
30,682円
基準価額
29,653円
純資産総額
約3,336億円（年/月）（為替ヘッジあり）（2017年2月10日（設定日）～2022年3月31日）（2017年2月10日（設定日）～2022年9月30日）

（円）
2022年
9月30日現在

税引前分配金
再投資基準価額
18,812円
基準価額
18,168円
純資産総額
約347億円（年/月）（注1）基準価額、税引前分配金再投資基準価額は1万口当たり、信託報酬控除後です。
（注2）税引前分配金再投資基準価額は、分配金（税引前）を分配時に再投資したものと仮定して計算しており、実際の基準価額とは異なります。
※ 上記は過去の実績であり、当シリーズの将来の運用成果等を示唆あるいは保証するものではありません。
※ ファンド購入時には、購入時手数料がかかる場合があります。また、換金時にも費用・税金などがかかる場合があります。詳しくは12ページをご覧ください。

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情報提供資料

基準価額等の推移②（為替ヘッジなし予想分配金提示型）（2019年10月7日（設定日）～2022年9月30日）

（円）

（億円）

2022年
9月30日現在

税引前分配金
再投資基準価額
19,478円
基準価額
9,442円
純資産総額
約2,287億円（年/月）（為替ヘッジあり予想分配金提示型）（2019年10月7日（設定日）～2022年9月30日）
（円）
2022年
9月30日現在（億円）

税引前分配金
再投資基準価額
14,428円
基準価額
7,311円
純資産総額
約400億円（年/月）（注1）基準価額、税引前分配金再投資基準価額は1万口当たり、信託報酬控除後です。
（注2）税引前分配金再投資基準価額は、分配金（税引前）を分配時に再投資したものと仮定して計算しており、実際の基準価額とは異なります。
※ 上記は過去の実績であり、当シリーズの将来の運用成果等を示唆あるいは保証するものではありません。
※ ファンド購入時には、購入時手数料がかかる場合があります。また、換金時にも費用・税金などがかかる場合があります。詳しくは12ページをご覧ください。

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情報提供資料ファンドの特色※ 各ファンドの略称として、それぞれ以下のようにいうことがあります。
グローバルAIファンド
グローバルAIファンド（為替ヘッジあり）:（為替ヘッジなし）:（為替ヘッジあり）

グローバルAIファンド（予想分配金提示型）:（為替ヘッジなし予想分配金提示型）

グローバルAIファンド（為替ヘッジあり予想分配金提示型）:（為替ヘッジあり予想分配金提示型）
1. グローバルAIエクイティ・マザーファンド（以下「マザーファンド」といいます。）への投資を通じて、世界の上場株式＊の中から、AI（人工知能）の進化、応用により高い成⾧が期待される企業の株式に投資を行います。
●AIテクノロジーの開発のほか、AIの開発に必要なコンピューティング技術、AIを活用したサービス、ソフトウェア・アプリケーションの提供を行う
企業や、AIを活用したサービスを駆使して自社ビジネスを成⾧させる企業等に投資を行います。
●AI（人工知能）とは、Artificial Intelligenceの略です。人間のように自ら学び発達していくコンピューター・プログラムをさします。
＊上場株式には、不動産投資信託（REIT）も含みます。
2. AIに関連する企業の投資戦略に強みをもつ、ヴォヤ・インベストメント・マネジメント・カンパニー・エルエルシー＊が実質的な運用を行います。
●マザーファンドの運用にあたっては、ヴォヤ・インベストメント・マネジメント・カンパニー・エルエルシーに運用の指図に関する権限の一部を委託します。
＊2022年7月25日付で、アリアンツ・グローバル・インベスターズU.S.LLCのマザーファンドの運用チームとその運用資産がヴォヤ・インベストメ
ント・マネジメント・カンパニー・エルエルシーへ移管されています。マザーファンドの運用の基本方針、運用体制等につきましては、実質的な変更はありません。
3. 対円での為替ヘッジの有無により、（為替ヘッジなし）/（為替ヘッジなし予想分配金提示型）/（為替ヘッジあり）/（為替ヘッジあり予想
分配金提示型）の4つのファンドからご選択いただけます。
●（為替ヘッジなし）、（為替ヘッジなし予想分配金提示型）
実質組入外貨建資産については、原則として対円での為替ヘッジを行いません。
●（為替ヘッジあり）、（為替ヘッジあり予想分配金提示型）
実質組入外貨建資産については、原則として対円での為替ヘッジを活用し、為替変動リスクの低減を図ります。ただし、完全に為替変動リスクを回避することはできません。
※一部の通貨については、他の通貨を用いた為替ヘッジを行う場合があります。直物為替先渡取引（NDF）を利用することもあります。
※販売会社によってはいずれか一方のみの取扱いとなる場合があります。詳しくは販売会社にお問い合わせください。
4. （為替ヘッジなし予想分配金提示型）、（為替ヘッジあり予想分配金提示型）は、毎月の決算時に分配方針に基づき分配を行います。
●原則として、毎月25日（休業日の場合は翌営業日）に決算を行い、分配方針に基づき分配を行います。
●各計算期末の前営業日の基準価額（支払済み分配金（1万口当たり、税引前）累計額は加算しません。）に応じて、原則として、以下の金額の分配を目指します。
各計算期末の前営業日の基準価額分配金額（1万口当たり、税引前）

11,000円未満
11,000円以上12,000円未満

基準価額の水準等を勘案して決定
200円

12,000円以上13,000円未満

300円

13,000円以上14,000円未満

400円

14,000円以上

500円※分配対象額が少額な場合、各計算期末の前営業日から当該計算期末までに基準価額が急激に変動した場合等には、上記の分配を行わないことがあります。

＜ご留意いただきたい事項＞●基準価額に応じて、毎月の分配金額は変動します。
●基準価額があらかじめ決められた水準に一度でも到達すれば、その水準に応じた分配を継続するというものではありません。
●分配を行うことにより基準価額は下落します。このため、基準価額に影響を与え、次期決算以降の分配金額は変動する場合があります。
●あらかじめ一定の分配金額を保証するものではありません。
※ 資金動向、市況動向等によっては、上記のような運用ができない場合があります。

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情報提供資料

投資リスク
基準価額の変動要因●当ファンドは、値動きのある有価証券等に投資しますので、基準価額は変動します。したがって、投資者の投資元本は保証されているもの
ではなく、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込むことがあります。
●運用の結果として信託財産に生じた利益および損失は、すべて投資者に帰属します。
●投資信託は預貯金と異なります。また、一定の投資成果を保証するものではありません。
●当ファンドの主要なリスクは以下の通りです。
■ 株式市場リスク
内外の政治、経済、社会情勢等の影響により株式相場が下落した場合、ファンドの基準価額が下落する要因となります。また、個々の株式の価格はその発行企業の事業活動や財務状況、これらに対する外部的評価の変化等によって変動し、ファンドの基準価額が下落する要因となります。特に、企業が倒産や大幅な業績悪化に陥った場合、当該企業の株式の価値が大きく下落し、基準価額が大きく下落する要因となります。
■ 信用リスクファンドが投資している有価証券や金融商品に債務不履行が発生あるいは懸念される場合に、当該有価証券や金融商品の価格が下がった
り、投資資金を回収できなくなったりすることがあります。これらはファンドの基準価額が下落する要因となります。
■ 為替変動リスク（為替ヘッジなし）（為替ヘッジなし予想分配金提示型）（為替ヘッジあり）（為替ヘッジあり予想分配金提示型）
外貨建資産への投資は、円建資産に投資する場合の通常のリスクのほかに、為替変動による影響を受けます。ファンドが保有する外貨建資産の価格が現地通貨ベースで上昇する場合であっても、当該現地通貨が対円で下落（円高）する場合、円ベースでの評価額は下落することがあります。為替の変動（円高）は、ファンドの基準価額が下落する要因となります。
（為替ヘッジあり）（為替ヘッジあり予想分配金提示型）については、実質外貨建資産に対し原則として対円での為替ヘッジを行うため、為替の変動による影響は限定的と考えられます（ただし、完全に為替変動リスクを回避することはできません。）。
なお、一部の実質外貨建資産の通貨に対し他の通貨による為替ヘッジを行う場合があります。その際、通貨間の値動きが異なる場合には十分な為替ヘッジの効果が得られないことや円と他の通貨との為替変動の影響を受けることがあります。
■ カントリーリスク
海外に投資を行う場合には、投資する有価証券の発行者に起因するリスクのほか、投資先の国の政治・経済・社会状況の不安定化や混乱などによって投資した資金の回収が困難になることや、その影響により投資する有価証券の価格が大きく変動することがあり、基準価額が下落する要因となります。
■ 市場流動性リスクファンドの資金流出入に伴い、有価証券等を大量に売買しなければならない場合、あるいは市場を取り巻く外部環境に急激な変化があり、市場規模の縮小や市場の混乱が生じた場合等には、必要な取引ができなかったり、通常よりも不利な価格での取引を余儀なくされることがあります。これらはファンドの基準価額が下落する要因となります。
その他の留意点● ファンドは、特定の業種・テーマに絞った銘柄選定を行いますので、株式市場全体の動きとファンドの基準価額の動きが大きく異なることがあります。また、市場環境、金利および経済・法制度・金融面の諸情勢が、特定の業種・テーマに対して著しい影響を及ぼすことがあります。当該業
種・テーマに属する銘柄は、これらの情勢等に対して同様の反応を示すことがあります。
● （為替ヘッジあり）（為替ヘッジあり予想分配金提示型）為替取引を行う場合、直物為替先渡取引（NDF）を利用する場合があります。
NDFの取引価格は、需給や当該通貨に対する期待等の影響により、金利差から理論上期待される水準とは大きく異なる場合があります。
したがって、実際の為替市場や金利市場の動向から想定される動きとファンドの基準価額の動きが大きく異なることがあります。
また、当該取引において、取引先リスク（取引の相手方の倒産等により取引が実行されないこと）が生じる可能性があります。
● （為替ヘッジあり）（為替ヘッジあり予想分配金提示型）ファンドが活用する店頭デリバティブ取引（NDF）を行うために担保または証拠金として現金等の差入れがさらに必要となる場合があります。その場合、ファンドは追加的に現金等を保有するため、ファンドが実質的な投資対象とする資産等の組入比率が低下することがあります。その結果として、高位に組み入れた場合に比べて期待される投資効果が得られず、運用成果が劣後する可能性があります。
● ファンドは、大量の解約が発生し短期間で解約資金を手当てする必要が生じた場合や主たる取引市場において市場環境が急変した場合等に、一時的に組入資産の流動性が低下し、市場実勢から期待できる価格で取引できないリスク、取引量が限られてしまうリスクがあります。
これにより、基準価額にマイナスの影響を及ぼす可能性、換金申込みの受付けが中止となる可能性、既に受け付けた換金申込みが取り消しとなる可能性、換金代金のお支払いが遅延する可能性等があります。

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情報提供資料※この資料の最終ページに重要な注意事項を記載しております。必ずご確認ください。

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情報提供資料

お申込みメモ
購入単位
お申込みの販売会社にお問い合わせください。
購入価額
購入申込受付日の翌営業日の基準価額
購入代金
販売会社の定める期日までにお支払いください。
換金単位
お申込みの販売会社にお問い合わせください。
換金価額
換金申込受付日の翌営業日の基準価額
換金代金
原則として、換金申込受付日から起算して5営業日目からお支払いします。
信託期間（為替ヘッジなし）
2026年9月25日まで（2016年9月9日設定）（為替ヘッジあり）
2026年9月25日まで（2017年2月10日設定）（為替ヘッジなし予想分配金提示型）/（為替ヘッジあり予想分配金提示型）
2026年9月25日まで（2019年10月7日設定）
決算日（為替ヘッジなし）/（為替ヘッジあり）
毎年9月25日（休業日の場合は翌営業日）（為替ヘッジなし予想分配金提示型）/（為替ヘッジあり予想分配金提示型）
毎月25日（休業日の場合は翌営業日）
収益分配
決算日に、分配方針に基づき分配を行います。委託会社の判断により分配を行わない場合もあります。
分配金受取りコース:原則として、分配金は税金を差し引いた後、決算日から起算して5営業日目までにお支払いいたします。
分配金自動再投資コース:原則として、分配金は税金を差し引いた後、無手数料で再投資いたします。
※販売会社によってはいずれか一方のみの取扱いとなる場合があります。
課税関係●課税上は株式投資信託として取り扱われます。
●配当控除および益金不算入制度の適用はありません。
お申込不可日以下のいずれかに当たる場合には、購入・換金のお申込みを受け付けません。
●ニューヨークの取引所の休業日●ニューヨークの銀行の休業日
スイッチング販売会社によっては、以下のファンドの間でスイッチングを取り扱う場合があります。
●（為替ヘッジなし）●（為替ヘッジあり）●（予想分配金提示型）●（為替ヘッジあり予想分配金提示型）※ 販売会社によっては一部のファンドのみの取扱いとなる場合があります。詳しくは販売会社にお問い合わせください。

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情報提供資料ファンドの費用
投資者が直接的に負担する費用〇 購入時手数料
購入価額に3.30％（税抜き3.00％）を上限として、販売会社毎に定める手数料率を乗じた額です。詳しくは販売会社にお問い合わ
せください。
〇 信託財産留保額ありません。
投資者が信託財産で間接的に負担する費用〇 運用管理費用（信託報酬）ファンドの純資産総額に年1.925％（税抜き1.75％）の率を乗じた額です。
〇 その他の費用・手数料
以下のその他の費用・手数料について信託財産からご負担いただきます。
●監査法人等に支払われるファンドの監査費用●有価証券の売買時に発生する売買委託手数料●資産を外国で保管する場合の費用
等※上記の費用等については、運用状況等により変動するため、事前に料率、上限額等を示すことができません。
※監査費用の料率等につきましては請求目論見書をご参照ください。
※ 上記の手数料等の合計額については、保有期間等に応じて異なりますので、表示することができません。
税金
分配時
所得税及び地方税 配当所得として課税 普通分配金に対して20.315％
換金（解約）及び償還時
所得税及び地方税 譲渡所得として課税 換金（解約）時及び償還時の差益（譲渡益）に対して20.315％※ 個人投資者の源泉徴収時の税率であり、課税方法等により異なる場合があります。法人の場合は上記とは異なります。
※ 外国税額控除の適用となった場合には、分配時の税金が上記と異なる場合があります。
※ 税法が改正された場合等には、税率等が変更される場合があります。税金の取扱いの詳細については、税務専門家等にご確認されることをお勧めします。
委託会社・その他の関係法人等
委託会社
ファンドの運用の指図等を行います。
三井住友DSアセットマネジメント株式会社
加入協会

金融商品取引業者 関東財務局⾧（金商）第399号: 一般社団法人投資信託協会、一般社団法人日本投資顧問業協会、一般社団法人第二種金融商品取引業協会

ホームページ : https://www.smd-am.co.jp
コールセンター : 0120－88－2976 ［受付時間］午前9時～午後5時（土、日、祝・休日を除く）
受託会社

ファンドの財産の保管および管理等を行います。
株式会社りそな銀行

販売会社

ファンドの募集の取扱い及び解約お申込の受付等を行います。

投資顧問会社

マザーファンドの運用指図に関する権限の一部の委託を受け、投資信託財産の運用を行います。
ヴォヤ・インベストメント・マネジメント・カンパニー・エルエルシー※この資料の最終ページに重要な注意事項を記載しております。必ずご確認ください。

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情報提供資料グローバルAIファンド ／ グローバルAIファンド（為替ヘッジあり）（2022年11月1日現在）
販売会社
日
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販売会社名

登録番号

券
業
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一
金
般
融
社
商
団
品
法
取
人
引
第
業
二
協
種
会

日
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投般
資社
顧団
問法
業人
協
会

金
融一
先般
物社
取団
引法
業人
協
会

アイザワ証券株式会社

金融商品取引業者

関東財務局⾧（金商）第3283号○

今村証券株式会社

金融商品取引業者

北陸財務局⾧（金商）第3号○

岩井コスモ証券株式会社

金融商品取引業者

近畿財務局⾧（金商）第15号○

ａｕカブコム証券株式会社

金融商品取引業者

関東財務局⾧（金商）第61号

○

○

○

○

ＳＭＢＣ日興証券株式会社

金融商品取引業者

関東財務局⾧（金商）第2251号

○

○

○

○

株式会社ＳＢＩ証券

金融商品取引業者

関東財務局⾧（金商）第44号○○

岡三証券株式会社

金融商品取引業者

関東財務局⾧（金商）第53号

○

○

○

○

香川証券株式会社

金融商品取引業者

四国財務局⾧（金商）第3号○

ぐんぎん証券株式会社

金融商品取引業者

関東財務局⾧（金商）第2938号○

ＧＭＯクリック証券株式会社

金融商品取引業者

関東財務局⾧（金商）第77号○

静銀ティーエム証券株式会社

金融商品取引業者

東海財務局⾧（金商）第10号○

七十七証券株式会社

金融商品取引業者

東北財務局⾧（金商）第37号○

スターツ証券株式会社

金融商品取引業者

関東財務局⾧（金商）第99号○

大熊本証券株式会社

金融商品取引業者

九州財務局⾧（金商）第1号○

第四北越証券株式会社

金融商品取引業者

関東財務局⾧（金商）第128号○

大和証券株式会社

金融商品取引業者

関東財務局⾧（金商）第108号○

中銀証券株式会社

金融商品取引業者

中国財務局⾧（金商）第6号○

東海東京証券株式会社

金融商品取引業者

東海財務局⾧（金商）第140号○

とうほう証券株式会社

金融商品取引業者

東北財務局⾧（金商）第36号○

東洋証券株式会社

金融商品取引業者

関東財務局⾧（金商）第121号○○

内藤証券株式会社

金融商品取引業者

近畿財務局⾧（金商）第24号○○

西日本シティＴＴ証券株式会社

金融商品取引業者

福岡財務支局⾧（金商）第75号○

野村證券株式会社

金融商品取引業者

関東財務局⾧（金商）第142号○

八十二証券株式会社

金融商品取引業者

関東財務局⾧（金商）第21号○

浜銀ＴＴ証券株式会社

金融商品取引業者

関東財務局⾧（金商）第1977号○

百五証券株式会社

金融商品取引業者

東海財務局⾧（金商）第134号○

ひろぎん証券株式会社

金融商品取引業者

中国財務局⾧（金商）第20号○

フィデリティ証券株式会社

金融商品取引業者

関東財務局⾧（金商）第152号○

北洋証券株式会社

金融商品取引業者

北海道財務局⾧（金商）第1号○

松井証券株式会社

金融商品取引業者

関東財務局⾧（金商）第164号○

マネックス証券株式会社

金融商品取引業者

関東財務局⾧（金商）第165号○

水戸証券株式会社

金融商品取引業者

関東財務局⾧（金商）第181号○

むさし証券株式会社

金融商品取引業者

関東財務局⾧（金商）第105号

○

一
投
般
資
社
信
団
託
法
協
人
会

備考

○

○

○
※1
※2

○

○

○

○

○

○

○

○

○

○

○

○

○

○
○

○

○

○
○

備考欄について※1:「グローバルＡＩファンド（為替ヘッジあり）」のみネット専用※2:「グローバルAIファンド」のみのお取扱いとなります。

※この資料の最終ページに重要な注意事項を記載しております。必ずご確認ください。

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情報提供資料グローバルAIファンド ／ グローバルAIファンド（為替ヘッジあり）（2022年11月1日現在）
販売会社

会

一
金
般
融
社
商
団
品
法
取
人
引
第
業
二
協
種
会

日
本一
投般
資社
顧団
問法
業人
協
会

金
融一
先般
物社
取団
引法
業人
協
会

○

○

○

日
本
証

販売会社名

登録番号

券
業
協

楽天証券株式会社

金融商品取引業者

関東財務局⾧（金商）第195号○

リテラ・クレア証券株式会社

金融商品取引業者

関東財務局⾧（金商）第199号○

ワイエム証券株式会社

金融商品取引業者

中国財務局⾧（金商）第8号○

株式会社愛知銀行

登録金融機関東海財務局⾧（登金）第12号○

株式会社足利銀行

登録金融機関関東財務局⾧（登金）第43号○

株式会社イオン銀行

登録金融機関関東財務局⾧（登金）第633号○

株式会社北九州銀行

登録金融機関福岡財務支局⾧（登金）第117号○

株式会社紀陽銀行

登録金融機関

近畿財務局⾧（登金）第8号○

株式会社群馬銀行

登録金融機関関東財務局⾧（登金）第46号○

株式会社京葉銀行

登録金融機関関東財務局⾧（登金）第56号○

株式会社三十三銀行

登録金融機関東海財務局⾧（登金）第16号

○

一
投
般
資
社
信
団
託
法
協
人
会

備考

○

○

○

※2
※2

株式会社十六銀行

登録金融機関東海財務局⾧（登金）第7号

○

○

※2

株式会社新生銀行（ＳＢＩ証券仲介）

登録金融機関関東財務局⾧（登金）第10号

○

○

※3 ※4

株式会社新生銀行（マネックス証券仲介）

登録金融機関関東財務局⾧（登金）第10号

○

○

※3 ※5

ソニー銀行株式会社

登録金融機関関東財務局⾧（登金）第578号

○

○

※2

株式会社大光銀行

登録金融機関関東財務局⾧（登金）第61号○

株式会社中京銀行

登録金融機関東海財務局⾧（登金）第17号○

株式会社中国銀行

登録金融機関中国財務局⾧（登金）第2号○

株式会社筑波銀行

登録金融機関関東財務局⾧（登金）第44号○

株式会社東京スター銀行

登録金融機関関東財務局⾧（登金）第579号○

株式会社東邦銀行

登録金融機関

東北財務局⾧（登金）第7号○※2

株式会社東和銀行

登録金融機関関東財務局⾧（登金）第60号○※2

株式会社トマト銀行

登録金融機関中国財務局⾧（登金）第11号○

株式会社富山銀行

登録金融機関

北陸財務局⾧（登金）第1号○

株式会社富山第一銀行

登録金融機関

北陸財務局⾧（登金）第7号○

株式会社名古屋銀行

登録金融機関東海財務局⾧（登金）第19号○

株式会社南都銀行

登録金融機関

近畿財務局⾧（登金）第15号○

株式会社西日本シティ銀行

登録金融機関福岡財務支局⾧（登金）第6号○

株式会社東日本銀行

登録金融機関関東財務局⾧（登金）第52号○

株式会社百五銀行

登録金融機関東海財務局⾧（登金）第10号○○

株式会社百十四銀行

登録金融機関

四国財務局⾧（登金）第5号○○

株式会社広島銀行

登録金融機関中国財務局⾧（登金）第5号

○

○

○

○

○

※2

○

※3

備考欄について※2:「グローバルAIファンド」のみのお取扱いとなります。※3:ネット専用※4:委託金融商品取引業者 株式会社ＳＢＩ証券※5:委託金融商品取引業者 マネック
ス証券株式会社※この資料の最終ページに重要な注意事項を記載しております。必ずご確認ください。

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販売会社
日
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証

販売会社名

登録番号

券
業
協
会

一
金
般
融
社
商
団
品
法
取
人
引
第
業
二
協
種
会

日
本一
投般
資社
顧団
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業人
協
会

金
融一
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物社
取団
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業人
協
会

一
投
般
資
社
信
団
託
法
協
人
会

備考

株式会社福岡中央銀行

登録金融機関福岡財務支局⾧（登金）第14号○

ＰａｙＰａｙ銀行株式会社

登録金融機関関東財務局⾧（登金）第624号

○

○

※2

株式会社北洋銀行

登録金融機関北海道財務局⾧（登金）第3号○○

株式会社北洋銀行（仲介）

登録金融機関北海道財務局⾧（登金）第3号

○

○

※6

株式会社北陸銀行

登録金融機関

北陸財務局⾧（登金）第3号

○

○

※2

株式会社三井住友銀行

登録金融機関関東財務局⾧（登金）第54号○

株式会社みなと銀行

登録金融機関

近畿財務局⾧（登金）第22号

○

○

○
○

※2

株式会社武蔵野銀行

登録金融機関関東財務局⾧（登金）第38号○

株式会社もみじ銀行

登録金融機関中国財務局⾧（登金）第12号○

株式会社山形銀行

登録金融機関

東北財務局⾧（登金）第12号○

株式会社山口銀行

登録金融機関中国財務局⾧（登金）第6号○

朝日信用金庫

登録金融機関関東財務局⾧（登金）第143号○

足立成和信用金庫

登録金融機関関東財務局⾧（登金）第144号※2

遠州信用金庫

登録金融機関東海財務局⾧（登金）第28号※2

青梅信用金庫

登録金融機関関東財務局⾧（登金）第148号

大垣西濃信用金庫

登録金融機関東海財務局⾧（登金）第29号※2

大川信用金庫

登録金融機関福岡財務支局⾧（登金）第19号※2

大田原信用金庫

登録金融機関関東財務局⾧（登金）第219号※2大牟田柳川信用金庫

登録金融機関福岡財務支局⾧（登金）第20号※2

帯広信用金庫

登録金融機関北海道財務局⾧（登金）第15号

川崎信用金庫

登録金融機関関東財務局⾧（登金）第190号

北伊勢上野信用金庫

登録金融機関東海財務局⾧（登金）第34号

北群馬信用金庫

登録金融機関関東財務局⾧（登金）第233号

京都中央信用金庫

登録金融機関

近畿財務局⾧（登金）第53号

京都北都信用金庫

登録金融機関

近畿財務局⾧（登金）第54号

※2

呉信用金庫

登録金融機関中国財務局⾧（登金）第25号※2

桑名三重信用金庫

登録金融機関東海財務局⾧（登金）第37号※2

甲府信用金庫

登録金融機関関東財務局⾧（登金）第215号※2

佐賀信用金庫

登録金融機関福岡財務支局⾧（登金）第25号※2

さわやか信用金庫

登録金融機関関東財務局⾧（登金）第173号

しののめ信用金庫

登録金融機関関東財務局⾧（登金）第232号

※2

芝信用金庫

登録金融機関関東財務局⾧（登金）第158号

※2

○

○
※2

○
※2

※2

※2

○

※2
※2
※2

○

○

※2

※2

備考欄について※2:「グローバルAIファンド」のみのお取扱いとなります。※6:委託金融商品取引業者 北洋証券株式会社※この資料の最終ページに重要な注意事項を記載しております。必ずご確認ください。

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情報提供資料グローバルAIファンド ／ グローバルAIファンド（為替ヘッジあり）（2022年11月1日現在）
販売会社
日
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販売会社名

登録番号

券
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会

一
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般
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商
団
品
法
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第
業
二
協
種
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金
融一
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業人
協
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一
投
般
資
社
信
団
託
法
協
人
会

備考

城北信用金庫

登録金融機関関東財務局⾧（登金）第147号

白河信用金庫

登録金融機関

東北財務局⾧（登金）第36号※2

新庄信用金庫

登録金融機関

東北財務局⾧（登金）第37号※2

静清信用金庫

登録金融機関東海財務局⾧（登金）第43号○※2

瀬戸信用金庫

登録金融機関東海財務局⾧（登金）第46号○※2

但馬信用金庫

登録金融機関

近畿財務局⾧（登金）第67号

玉島信用金庫

登録金融機関中国財務局⾧（登金）第30号

多摩信用金庫

登録金融機関関東財務局⾧（登金）第169号

知多信用金庫

登録金融機関東海財務局⾧（登金）第48号

東濃信用金庫

登録金融機関東海財務局⾧（登金）第53号

栃木信用金庫

登録金融機関関東財務局⾧（登金）第224号

鳥取信用金庫

登録金融機関中国財務局⾧（登金）第35号

豊田信用金庫

登録金融機関東海財務局⾧（登金）第55号○※2

奈良信用金庫

登録金融機関

近畿財務局⾧（登金）第71号○※2

新潟信用金庫

登録金融機関関東財務局⾧（登金）第249号

西尾信用金庫

登録金融機関東海財務局⾧（登金）第58号

西中国信用金庫

登録金融機関中国財務局⾧（登金）第29号※2

浜松磐田信用金庫

登録金融機関東海財務局⾧（登金）第61号※2

半田信用金庫

登録金融機関東海財務局⾧（登金）第62号※2

飯能信用金庫

登録金融機関関東財務局⾧（登金）第203号

姫路信用金庫

登録金融機関

近畿財務局⾧（登金）第80号○※2

兵庫信用金庫

登録金融機関

近畿財務局⾧（登金）第81号○※2

平塚信用金庫

登録金融機関関東財務局⾧（登金）第196号※2

福井信用金庫

登録金融機関

北陸財務局⾧（登金）第32号※2

福岡ひびき信用金庫

登録金融機関福岡財務支局⾧（登金）第24号○※2

碧海信用金庫

登録金融機関東海財務局⾧（登金）第66号○※2

水島信用金庫

登録金融機関中国財務局⾧（登金）第48号※2

留萌信用金庫

登録金融機関北海道財務局⾧（登金）第36号

※2

○

※2

※2
※2

○

※2
※2

○

※2
※2
※2

※2

○

※2

※2

備考欄について※2:「グローバルAIファンド」のみのお取扱いとなります。

※この資料の最終ページに重要な注意事項を記載しております。必ずご確認ください。

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販売用資料
情報提供資料グローバルAIファンド（予想分配金提示型） ／ グローバルAIファンド（為替ヘッジあり予想分配金提示型） （2022年11月1日現在）
販売会社
日
本
証

販売会社名

登録番号

券
業
協
会

一
金
般
融
社
商
団
品
法
取
人
引
第
業
二
協
種
会

日
本一
投般
資社
顧団
問法
業人
協
会

金
融一
先般
物社
取団
引法
業人
協
会

アイザワ証券株式会社

金融商品取引業者

関東財務局⾧（金商）第3283号○

今村証券株式会社

金融商品取引業者

北陸財務局⾧（金商）第3号○

岩井コスモ証券株式会社

金融商品取引業者

近畿財務局⾧（金商）第15号○

ａｕカブコム証券株式会社

金融商品取引業者

関東財務局⾧（金商）第61号

○

○

○

○

ＳＭＢＣ日興証券株式会社

金融商品取引業者

関東財務局⾧（金商）第2251号

○

○

○

○

株式会社ＳＢＩ証券

金融商品取引業者

関東財務局⾧（金商）第44号○○

岡三証券株式会社

金融商品取引業者

関東財務局⾧（金商）第53号

○

○

○

○

香川証券株式会社

金融商品取引業者

四国財務局⾧（金商）第3号○

静銀ティーエム証券株式会社

金融商品取引業者

東海財務局⾧（金商）第10号○

スターツ証券株式会社

金融商品取引業者

関東財務局⾧（金商）第99号○

大熊本証券株式会社

金融商品取引業者

九州財務局⾧（金商）第1号○

大和証券株式会社

金融商品取引業者

関東財務局⾧（金商）第108号○

中銀証券株式会社

金融商品取引業者

中国財務局⾧（金商）第6号○

東海東京証券株式会社

金融商品取引業者

東海財務局⾧（金商）第140号○○

東洋証券株式会社

金融商品取引業者

関東財務局⾧（金商）第121号○○とちぎんＴＴ証券株式会社

金融商品取引業者

関東財務局⾧（金商）第32号○

内藤証券株式会社

金融商品取引業者

近畿財務局⾧（金商）第24号○

西日本シティＴＴ証券株式会社

金融商品取引業者

福岡財務支局⾧（金商）第75号○

八十二証券株式会社

金融商品取引業者

関東財務局⾧（金商）第21号○

ＰＷＭ日本証券株式会社

金融商品取引業者

関東財務局⾧（金商）第50号○

百五証券株式会社

金融商品取引業者

東海財務局⾧（金商）第134号○

ひろぎん証券株式会社

金融商品取引業者

中国財務局⾧（金商）第20号○

フィデリティ証券株式会社

金融商品取引業者

関東財務局⾧（金商）第152号○

松井証券株式会社

金融商品取引業者

関東財務局⾧（金商）第164号○

マネックス証券株式会社

金融商品取引業者

関東財務局⾧（金商）第165号

○

一
投
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資
社
信
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託
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人
会

備考

○

○

○
※1

○

○

○

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○

○
○

○
○
○

水戸証券株式会社

金融商品取引業者

関東財務局⾧（金商）第181号○

むさし証券株式会社

金融商品取引業者

関東財務局⾧（金商）第105号○○

楽天証券株式会社

金融商品取引業者

関東財務局⾧（金商）第195号○○

ワイエム証券株式会社

金融商品取引業者

中国財務局⾧（金商）第8号○

株式会社愛知銀行

登録金融機関東海財務局⾧（登金）第12号○

株式会社北九州銀行

登録金融機関福岡財務支局⾧（登金）第117号○

株式会社三十三銀行

登録金融機関東海財務局⾧（登金）第16号

○

○

○

○

○

○

○
※2

備考欄について※1:ネット専用※2:「グローバルAIファンド（予想分配金提示型）」のみのお取扱いとなります。

※この資料の最終ページに重要な注意事項を記載しております。必ずご確認ください。

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日
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販売会社名

登録番号

券
業
協
会

一
金
般
融
社
商
団
品
法
取
人
引
第
業
二
協
種
会

日
本一
投般
資社
顧団
問法
業人
協
会

金
融一
先般
物社
取団
引法
業人
協
会

一
投
般
資
社
信
団
託
法
協
人
会

備考

株式会社十六銀行

登録金融機関東海財務局⾧（登金）第7号

○

○

※2

株式会社新生銀行（ＳＢＩ証券仲介）

登録金融機関関東財務局⾧（登金）第10号

○

○

※1 ※3

株式会社新生銀行（マネックス証券仲介）

登録金融機関関東財務局⾧（登金）第10号

○

○

※1 ※4

株式会社中国銀行

登録金融機関中国財務局⾧（登金）第2号○○

株式会社筑波銀行

登録金融機関関東財務局⾧（登金）第44号○

株式会社東京スター銀行

登録金融機関関東財務局⾧（登金）第579号○

株式会社富山銀行

登録金融機関

北陸財務局⾧（登金）第1号○

株式会社南都銀行

登録金融機関

近畿財務局⾧（登金）第15号○

株式会社百五銀行

登録金融機関東海財務局⾧（登金）第10号○○

ＰａｙＰａｙ銀行株式会社

登録金融機関関東財務局⾧（登金）第624号○○

株式会社三井住友銀行

登録金融機関関東財務局⾧（登金）第54号○

株式会社もみじ銀行

登録金融機関中国財務局⾧（登金）第12号○

株式会社山形銀行

登録金融機関

東北財務局⾧（登金）第12号○

株式会社山口銀行

登録金融機関中国財務局⾧（登金）第6号

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備考欄について※1:ネット専用※2:「グローバルAIファンド（予想分配金提示型）」のみのお取扱いとなります。※3:委託金融商品取引業者 株式会社ＳＢＩ証券※4:委託金融商品取引業者 マネックス証券株式会社※この資料の最終ページに重要な注意事項を記載しております。必ずご確認ください。

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販売用資料
情報提供資料「モーニングスターアワード・ファンド オブ ザ イヤー 2018」について「グローバルＡＩファンド（為替ヘッジあり）」 は、2019年2月1日に発表された「モーニングスター アワード・ファンド オブ ザ イヤ ー 2018」において、優秀ファンド賞（国際株式型（グローバル・含む日本） 部門）を受賞いたしました。当賞は国内追加型株式投資信託を選考対象と して独自の定量分析、定性分析に基づき、2018年において各部門別に総合的に優秀であるとモーニングスターが 判断したもの です。国際株式型（グローバル・含む日本） 部門は、2018年12月末において当該部門に属するファンド340本の中から選考されました。
Morningstar Award“ Fund of the Year 2018”は過去の情報に基づくものであり、将来のパフォーマンスを保証するものではありません。また、モーニングスターが信頼できると判断したデータにより評価しましたが、その正確性、完全性等について保証するものではあり ません。著作権等の知的所有権その他一切の権利はモーニングスター株式会社並びにMorningstar，Inc．に帰属し、許可なく複製、転載、引用すること を禁じます。
「モーニングスターアワード・ファンド オブ ザ イヤー 2020」について「グローバルＡＩファンド（為替ヘッジあり）」 は、2021年2月1日に発表された「モーニングスターアワード・ファンド オブ ザ イヤー 2020」において、最優秀ファンド賞（国際株式型（特定地域） 部門）を受賞いたしました。当賞は国内追加型株式投資信託を選考対象として独自の定
量分析、定性分析に基づき、2020年において各部門別に総合的に優秀であるとモーニングスターが判断したものです。国際株式型（特定地域） 部門は、2020年12月末において当該部門に属するファンド718本の中から選考されました。
Morningstar Award“ Fund of the Year 2020”は過去の情報に基づくものであり、将来のパフォーマンスを保証するものではありません。また、モーニングスターが信頼できると判断したデータにより評価しましたが、その正確性、完全性等について保証するものではありません。著作権等の知的所有権その他一切の権利はモーニングスター株式会社並びにMorningstar，Inc．に帰属し、許可なく複製、転載、引用することを禁じます。

重要な注意事項● 当資料は、三井住友DSアセットマネジメントが作成した販売用資料であり、金融商品取引法に基づく開示書類ではありません。
● 当資料の内容は作成基準日現在のものであり、将来予告なく変更されることがあります。また、将来に関し述べられた運用方針・市場見通しも変更されることがあります。当資料は三井住友DSアセットマネジメントが信頼性が高いと判断した情報等に基づき作成しておりますが、その正確性・完全性を保証するものではありません。
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● 投資信託は、値動きのある証券（外国証券には為替変動リスクもあります。）に投資しますので、リスクを含む商品であり、運用実績は市場環境等により変動します。したがって元本や利回りが保証されているものではありません。
● 投資信託は、預貯金や保険契約と異なり、預金保険・貯金保険・保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。また登録金融機関
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● 当シリーズの取得のお申込みにあたっては、販売会社よりお渡しする最新の投資信託説明書（交付目論見書）および契約締結前交付書面
等の内容をご確認の上、ご自身でご判断ください。投資信託説明書（交付目論見書）、契約締結前交付書面等は販売会社にご請求ください。また、当資料に投資信託説明書（交付目論見書）と異なる内容が存在した場合は、最新の投資信託説明書（交付目論見書）が優先します。
● 当資料に評価機関等の評価が掲載される場合、当該評価は過去の一定期間の実績を分析したものであり、将来の運用成果等を示唆ある
いは保証するものではありません。

作成基準日:2022年9月30日※この資料の最終ページに重要な注意事項を記載しております。必ずご確認ください。

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