グローバルＡＩファンド
グローバルＡＩファンド（為替ヘッジあり）
グローバルＡＩファンド（予想分配⾦提⽰型）
グローバルＡＩファンド（為替ヘッジあり予想分配⾦提⽰型）

販売⽤資料
情報提供資料
2023年２⽉28⽇「モーニングスターアワード「モーニングスターアワード
ファンド オブ ザ イヤー 2018」 ファンド オブ ザ イヤー 2020」
優秀ファンド賞（国際株式型
最優秀ファンド賞（国際株式型（グローバル・含む⽇本） 部⾨）（特定地域） 部⾨）
受賞
受賞※ いずれもグローバルＡＩファンド（為替ヘッジあり）のみが対象。
詳細は最終ページをご覧ください。

⾜元の運⽤状況と今後の⾒通し平素より「グローバルＡＩファンドシリーズ*」（以下、当シリーズ）をご愛顧賜り厚く御礼申し上げます。
本資料では当シリーズの実質的な運⽤を担当するヴォヤ・インベストメント・マネジメント・カンパニー・エルエルシー（以下、ヴォヤIM）からの情報を基に、⾜元の運⽤状況と今後の⾒通し等についてご紹介いたします。
＊「グローバルＡＩファンドシリーズ」とは、同じマザーファンドに投資を⾏う「グローバルＡＩファンド」、「グローバルＡＩファンド（為替ヘッジあり）」、「グローバルＡＩ
ファンド（予想分配⾦提⽰型）」、「グローバルＡＩファンド（為替ヘッジあり予想分配⾦提⽰型）」の4ファンドの総称です。
※ 以下、 「グローバルＡＩファンド」を（為替ヘッジなし）、「グローバルＡＩファンド（為替ヘッジあり）」を（為替ヘッジあり）、「グローバルＡＩファンド（予想
分配⾦提⽰型）」を（為替ヘッジなし予想分配⾦提⽰型）、「グローバルＡＩファンド（為替ヘッジあり予想分配⾦提⽰型）」を（為替ヘッジあり予想
分配⾦提⽰型）ということがあります。

当資料のポイント 2023年１⽉以降、当シリーズの基準価額は概ね堅調に推移しています。世界経済がソフト
ランディングするとの期待が⾼まり、世界の株式市場において株価が堅調に推移するなか、⽶国のグロース（成⻑）株を中⼼に株価が上昇したことが背景です。
 当シリーズの組⼊銘柄については、2022年10⽉から12⽉はテスラの株価下落がパフォーマンスに対して最も⼤きくマイナスに寄与しましたが、その後発表された決算が好感され、2023年
1⽉には同社の株価上昇が最もプラスに寄与しました。
 テクノロジー関連企業を中⼼に業績の下⽅修正が続いており、短期的なボラティリティ（価格変動性）の上昇をもたらす可能性があります。⼀⽅、⾜元ではオープンAI社の「チャット
GPT」をはじめとする⽣成AIの様々な業界への活⽤が期待され、AIによる変⾰やイノベー
ションの重要な要素になるとポジティブにみています。

※個別銘柄に⾔及していますが、当該銘柄を推奨するものではありません。
※上記は過去の実績、当資料作成時点の⾒通しおよび運⽤⽅針であり、当シリーズの将来の運⽤成果や今後の市場環境等を⽰唆あるいは保証するものではありません。今後、予告なく変更する場合があります。

※この資料の最終ページに重要な注意事項を記載しております。必ずご確認ください。

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販売⽤資料
情報提供資料当シリーズの基準価額は2023年に⼊り上昇に転じる
2022年10⽉から12⽉の基準価額は、⼤きく下落しました。⽶国の消費者物価指数（CPI）の上昇率が市場予想を下回るなど、インフレが鈍化傾向にあるものの、⽶連邦公開市場委員会（FOMC）における政策⾦利の⾒通しやFRB（⽶連邦準備制度理事会）⾼官によるタカ派（インフレ抑制を重視する⽴場）的な発⾔が続いたことから、テクノロジー関連株式の株価の重⽯となりました。
2022年10⽉後半から11⽉前半には7-9⽉期の決算発表がありましたが、実績が堅調だったものの、当シリーズの組⼊銘柄において今後の業績⾒通しが市場予想を下回る企業が多かったことなどから、基準価額は下落しました。なかでも、バリュエーション（投資価値評価）の⾼いソフトウェア企業を中⼼に株価が⼤幅に下落しました。
2023年に⼊ると、⽶国におけるインフレ鈍化の更なる兆しとFRBによる⾦融引締め幅の縮⼩期待、中国のリオー
プニング（経済活動再開）などにより、グローバルで景気が想定以上に底堅く推移するとの⾒通しから、市場のセンチメント（⼼理）が改善しました。⽶国株はグロース株を中⼼に堅調に推移しました。

＜マザーファンドの基準価額、⽶国株式、⽶ドル/円の推移＞（ポイント）

2022年 2023年（2019年12⽉30⽇〜2023年2⽉10⽇、⽇次）

10⽉〜

1⽉〜

12⽉

2⽉10⽇

2023年2⽉10⽇

⽶ドル⾼/円安

（円）

現在
180.3
ポイント
159.3
ポイント
131.7円

⽶ドル安/円⾼※マザーファンドおよび⽶国株式は2019年12⽉30⽇を100として指数化。

（年/⽉）

騰落率

2020年

2021年

マザーファンド

91.5%

⽶国株式

10.7%

2022年

2023年

9⽉末まで

10〜12⽉

2⽉10⽇まで

23.5%▲21.2%▲17.0%

16.5%

45.0%

▲3.2%

▲2.7%

5.4%

（注1）マザーファンドの基準価額は1万⼝当たり、信託報酬はかかりません（当シリーズは年1.925％（税抜き1.75％）の信託報酬がかかります）。
マザーファンドは為替ヘッジをしていません。
（注2）⽶国株式はS&P500種指数（配当込み、円ベース）。同指数は、マザーファンドのベンチマークまたは参考指数ではありません。
（注3）⽶国株式の円換算値の指数化にあたっては、マザーファンドの基準価額算出に沿って、外貨建て資産は前⽇（休⽇の場合は、その直近の最終取引⽇）の価格を、為替レートは当⽇のレートを使⽤しています。
（出所）FactSetのデータを基に委託会社作成※上記は過去の実績であり、当シリーズの将来の運⽤成果等を⽰唆あるいは保証するものではありません。
※ファンド購⼊時には、購⼊時⼿数料がかかる場合があります。また、換⾦時にも費⽤・税⾦などがかかる場合があります。詳しくは14ページをご覧ください。

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販売⽤資料
情報提供資料

個別銘柄の寄与度ランキング（2022年10⽉〜12⽉）
2022年10⽉から12⽉は、テスラがイーロン・マスクCEOのツイッター買収と経営の混乱が及ぼす業績への影響に対する懸念や中国などのEV（電気⾃動⾞）需要の減少懸念などを背景に株価が下落し、マイナス寄与が最も⼤きくなりました。
また、⾦融引締めや景気減速による企業のソフトウェア投資の減速懸念などから、⼀部のソフトウェア関連企業の株価が急落しました。マイナス寄与5位のアトラシアンは、業績⾒通しの鈍化や競争環境の激化を懸念し、2022
年12⽉に全売却しました。
⼀⽅、堅調な業績が続くクレジットカード会社のビザや鉱⼭機械メーカーのキャタピラー、またAIの積極活⽤による成⻑が期待される中国検索サービス⼤⼿のバイドゥ等を新規購⼊しました。
＜寄与度下位銘柄＞＜寄与度上位銘柄＞
順
位

銘柄名

平均
組⼊⽐率

リターン

寄与度

順
位

1

シュルンベルジェ

2.7％

49%

0.9％

1

2

ブロードコム

3.5％

27%

0.8％

2

3

ディア

3.3％

29%

0.8％

4

マイクロチップ・
テクノロジー

2.6%

16%

0.4％

5

エレバンスヘルス

2.7%

13%

0.3％

3

銘柄名
テスラ
ズームインフォ・
テクノロジーズ
クラウドストライク・
ホールディングス

平均
組⼊⽐率

リターン

寄与度

5.1%

▲54% ▲3.6％

4.2%▲28% ▲1.4％

2.6%▲36% ▲1.1％

4

プラグパワー

2.1%▲41% ▲1.1％

5

アトラシアン

1.2%▲30% ▲0.9％

個別銘柄の寄与度ランキング（2023年1⽉）
2023年1⽉の個別銘柄寄与度においては、好決算を発表したテスラが寄与度1位、業績の底打ちが期待される半導体関連企業であるオン・セミコンダクターが2位となりました。
また、中国のリオープニングによる中国関連企業の業績回復が期待されるなか、アリババ・グループ・ホールディングが寄与度5位となりました。
＜寄与度上位銘柄＞
順
位

銘柄名＜寄与度下位銘柄＞

平均
組⼊⽐率

リターン

寄与度

順
位

銘柄名

平均
組⼊⽐率

リターン

寄与度

3.0%

▲6％

▲0.2％

2.2%

▲6％

▲0.1％

ズームインフォ・
テクノロジーズ
ユナイテッドヘルス・
グループ

1

テスラ

4.1%

41％

1.8％

1

2

オン・セミコンダク
ター

4.9%

18％

0.9％

2

3

ウェイフェア

1.2%

84％

0.8％

3

エレバンスヘルス

2.9%

▲3％

▲0.１％

4

アルべマール

2.7%

30％

0.8％

4

ディア

3.3%

▲1％

▲0.１％

5

アリババ・グルー
プ・ホールディング

3.4%

24％

0.7％

5

エンフェーズ・エナジー

0.2%▲17％ ▲0.１％（注1）各銘柄の⽶ドルベースのトータルリターンがマザーファンドの⽶ドルベースの基準価額に与えた影響度の概算値。
（注2）平均組⼊⽐率は、マザーファンドの純資産総額における各銘柄の組⼊⽐率（⽇次）の平均です。
（出所）ヴォヤIMのデータを基に委託会社作成※上記は組⼊銘柄の例であり、当ファンドにおいて今後も当該銘柄の保有を継続するとは限りません。また、当該銘柄を推奨するものではありません。
※上記は過去の実績、当資料作成時点の⾒通しおよび運⽤⽅針であり、当シリーズの将来の運⽤成果や今後の市場環境等を⽰唆あるいは保証するものではありません。今後、予告なく変更する場合があります。

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販売⽤資料
情報提供資料組⼊銘柄の売買動向①

テスラ
 当シリーズの運⽤チームは2022年12⽉、 テスラのIR部署に対して投資家への透明性を⾼めるように働きかけを<株価の推移>（ポイント）
⾏った他、⽶国と中国でグラスルーツリサーチ*を活⽤し、（2019年12⽉31⽇〜2023年２⽉10⽇、⽇次）
EVおよびテスラ⾞に対する需要の堅調さを確認しました。
 ⽶国のインフレ抑制法による税控除の措置を受けて、販売台数の上振れが⾒込まれることや、価格改定（値下げ）から需要が喚起されるとの期待から、決算前の1⽉中旬にかけてウエイトを積み増しました。
 値下げの影響については、製造効率化によるコスト削減や利益率の⾼いソフトウェア事業の拡⼤などを背景に、トータ
ルでみれば⼤きく利益率を損なわずに需要を増やせるとの⾒⽅をしています。
 2022年第4四半期決算では、⽣産可能量の2倍近い受注がみられた他、堅調な需要を背景に⼀部で値上げを⾏うなど、需要懸念を払拭するに値する内容と評価し、引き続き強気な⾒⽅を維持しています。なお、同決算発
表後は株価が⼤きく上昇しました。

※2019年12⽉31⽇を100として指数化。

100
（年/⽉）
＊グラスルーツリサーチとは、企業の製品・サービス等についての市場調査を⾏うヴォヤ社独⾃の調査ネットワークです。

（注1）S&P500種指数は配当込み、⽶ドルベース。
当シリーズのベンチマークではありません。
（注2）業種はGICS（世界産業分類基準）セクター分類。
業種
⼀般消費財・サービス（注3）組⼊⽐率はマザーファンドの純資産総額を100％として算出。
（出所）Bloomberg、ヴォヤIMのデータを基に委託会社作成。
組⼊⽐率
6.4％
各銘柄のロゴはClearbit社※上記は2023年２⽉10⽇現在におけるマザーファンドの保有銘柄であり、当該銘柄を今後も保有するとは限りません。また、当該銘柄を推奨するものではありません。

国・地域

⽶国

アルファベット 当シリーズでは、同社について以前から相対的に低いポジションとしていましたが、1⽉中旬に全売却しました。

<株価の推移>（ポイント）（2019年12⽉31⽇〜2023年２⽉10⽇、⽇次）

 動 画 部 ⾨ に お い て は 傘 下 の YouTube と TikTok や
InstagramのReels等との競争が激化しており、広告事業が減速基調にあることや、オープンAI社の「チャットGPT」等の台頭で、同社の検索事業における潜在的な脅威が⾼まっていることが全売却の背景です。
 同社は2023年2⽉上旬に2022年10-12⽉期の決算を発表しましたが、市場予想を下回る内容で株価は下落しました。また、マイクロソフト社に対抗して2⽉上旬にAIチャットボットを公開したものの、回答の正確性への懸念や、検索事業でのシェアが低下するとの⾒通しなどから、株価が⼀段と下落しました。
国・地域

⽶国

※2019年12⽉31⽇を100として指数化。

（年/⽉）（注1）S&P500種指数は配当込み、⽶ドルベース。
当シリーズのベンチマークではありません。
業種
コミュニケーション・サービス（注2）業種はGICS（世界産業分類基準）セクター分類。
（注3）組⼊⽐率はマザーファンドの純資産総額を100％として算出。
組⼊⽐率－（出所）Bloomberg、ヴォヤIMのデータを基に委託会社作成。
各銘柄のロゴはClearbit社※個別銘柄に⾔及していますが、当該銘柄を推奨するものではありません。
※上記は2023年１⽉12⽇現在のマザーファンドの保有銘柄であり、組⼊⽐率は2023年2⽉10⽇現在の⽐率です。
当シリーズでは当該銘柄を今後保有するとは限りません。また、当該銘柄を推奨するものではありません。
※上記は過去の実績、当資料作成時点の⾒通しおよび運⽤⽅針であり、当シリーズの将来の運⽤成果や今後の市場環境等を⽰唆あるいは保証するものではありません。今後、予告なく変更する場合があります。

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販売⽤資料
情報提供資料組⼊銘柄の売買動向②

メタ・プラットフォームズ
同社について運⽤チームがリサーチ活動を進める中で、<株価の推移>InstagramのReelsがTikTokなどからユーザーを（2019年12⽉31⽇〜2023年２⽉10⽇、⽇次）（ポイント）
奪って、シェアを拡⼤しつつあることを確認しました。
また、2022年11⽉に発表した⼈員削減等のコスト削減を進めており、利益率の改善が期待されることから、1⽉中旬にかけてウェイトを積み増しました。
2023年2⽉上旬に発表された2022年10-12⽉期の決算では、売上等が市場予想を上回ったことや、
営業費⽤と設備投資の⾒通しの引下げにより、コスト
効率改善へのコミットメントが⽰されたことから、株価が⼤幅に上昇しました。
同社の株価のバリュエーションが引き続き割安である※2019年12⽉31⽇を100として指数化。
とみていることや、今後の業績の改善が⼀段と期待されることから、強気な⾒⽅を維持しています。
国・地域
業種
組⼊⽐率

⽶国
コミュニケーション・サービス
4.3％

（年/⽉）
（注1）S&P500種指数は配当込み、⽶ドルベース。
当シリーズのベンチマークではありません。
（注2）業種はGICS（世界産業分類基準）セクター分類。
（注3）組⼊⽐率はマザーファンドの純資産総額を100％として算出。
（出所）Bloomberg、ヴォヤIMのデータを基に委託会社作成。
銘柄のロゴはClearbit社※上記は2023年2⽉10⽇現在におけるマザーファンドの保有銘柄であり、当該銘柄を今後も保有するとは限りません。また、当該銘柄を推奨するものではありません。
※上記は過去の実績、当資料作成時点の⾒通しおよび運⽤⽅針であり、当シリーズの将来の運⽤成果や今後の市場環境等を⽰唆あるいは保証するものではありません。今後、予告なく変更する場合があります。

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販売⽤資料
情報提供資料

市場⾒通しと今後の運⽤⽅針
市場⾒通し⽶国ではインフレの鈍化傾向を受けて、FRBが2023年後半に利下げを⾏うとの観測も⼀部ではみられますが、多くのFRB関係者は、⾼インフレに対処するために政策⾦利がしばらく5％を上回り続ける必要があると公⾔しています。
そのため、株式市場のボラティリティは引き続き⾼い状況が続くと考えています。
2022年第４四半期の決算発表において、テクノロジー関連企業中⼼に業績が下⽅修正されています。今後も更なる業績の下⽅修正が続くと⾒込まれることから、株価はそれに伴いもう⼀段下落する可能性があると想定しています。ただし、収益予想の下⽅修正が織り込まれた後は、当シリーズの組⼊銘柄の利益成⻑⾒通しを反映する形
で株価は上昇に転じるとみています。
今後の運⽤⽅針
当シリーズの運⽤チームは不確実な状況のもと、ポートフォリオの質を向上させ、より確信度の⾼い投資アイデアにポジションを集約させることに努めています。また、財務状況が厳しくなる中、収益性を⾼めることが難しいと思われる銘柄
へのエクスポージャーを減らしています。
このような変更により、当シリーズのポートフォリオは景気後退を乗り切るだけでなく、株式市場の回復時にリターンの獲得が期待されるポジションになっていると考えています。
また、⾜元ではオープンAI社の「チャットGPT」をはじめとする⽣成AIが注⽬されています。⽣成AIの台頭は、AIの進化と無限の可能性を⽰していると考えています。今後、様々な業界への⽣成AIの活⽤が期待され、AIによる変⾰やイノベーションの重要な要素になるとポジティブにみています。
中⻑期的な視点では、AI関連企業の業績は引き続き⾼い利益成⻑⾒通しとなっており、今後それを反映する形でのパフォーマンスが期待されると考えます。

※個別銘柄に⾔及していますが、当該銘柄を推奨するものではありません。
※上記は過去の実績、当資料作成時点の⾒通しおよび運⽤⽅針であり、当シリーズの将来の運⽤成果や今後の市場環境等を⽰唆あるいは保証するものではありません。今後、予告なく変更する場合があります。

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販売⽤資料
情報提供資料（ご参考）グローバルAIファンドの積⽴投資のシミュレーション
毎⽉10万円ずつ投資した場合に購⼊できる⼝数の推移（2016年9⽉末（設定⽉末）〜2023年1⽉末、⽉次）

2

１
購⼊⼝数
（右軸）

グローバルAIファンドに設定⽉末から積⽴投資した場合、基準価額が⽐較的低い①の局⾯で多くの⼝数を購⼊できたことで、基準価額が上昇した②の局⾯では資産の評価（購⼊⼝数×基準価額）を⾼める効果が得られました。

毎⽉10万円ずつ積⽴投資した場合の評価額（2016年9⽉末（設定⽉末）〜2023年1⽉末、⽉次）
評価額
設定⽉末から10万円ずつ、約６年間積⽴投資した場合、
積⽴元本760万円に対して評価額は約1,132万円

グローバル
AIファンド
約1,132万円

積⽴元本（注）上記は⼀定⾦額（毎⽉10万円）をグローバルＡＩファンドの税引前分配⾦再投資基準価額（1万⼝当たり、信託報酬控除後）に毎⽉末に投資すると仮定して計算したシミュレーションです。ただし最終⽉は投資しません。なお、購⼊時⼿数料等は考慮していません。税引前分配⾦再投資基準価額は、分配⾦（税引前）を分配時に再投資したものと仮定して計算しており、実際の基準価額とは異なります。
※上記は⼀定の前提条件に基づくシミュレーションであり、実際の投資成果ではありません。また、当シリーズの将来の投資成果等を⽰唆あるいは保証する
ものではありません。投資信託は元本が保証された商品ではなく、積⽴・換⾦のタイミングによっては収益が積⽴投資元本を割り込むことがあります。また、
積⽴投資の成果が⼀括投資の成果を上回るとは限りません。
※ファンド購⼊時には、購⼊時⼿数料がかかる場合があります。また、換⾦時にも費⽤・税⾦などがかかる場合があります。詳しくは14ページをご覧ください。

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販売⽤資料
情報提供資料

基準価額等の推移 ①（為替ヘッジなし）（2016年9⽉9⽇（設定⽇）〜2023年2⽉10⽇）
（円）
2023年
2⽉10⽇現在（億円）

税引前分配⾦
再投資基準価額
29,490円
基準価額
28,501円
純資産総額
約3,207億円（年/⽉）（為替ヘッジあり）（為替ヘッジあり）（2017年2⽉10⽇（設定⽇）〜2022年3⽉31⽇）（2017年2⽉10⽇（設定⽇）〜2023年2⽉10⽇）
（円）
2023年
2⽉10⽇現在

税引前分配⾦
再投資基準価額
19,380円
基準価額
18,717円

（億円）

純資産総額
約350億円（年/⽉）（注1）基準価額、税引前分配⾦再投資基準価額は1万⼝当たり、信託報酬控除後です。
（注2）税引前分配⾦再投資基準価額は、分配⾦（税引前）を分配時に再投資したものと仮定して計算しており、実際の基準価額とは異なります。
※上記は過去の実績であり、当シリーズの将来の運⽤成果等を⽰唆あるいは保証するものではありません。
※ファンド購⼊時には、購⼊時⼿数料がかかる場合があります。また、換⾦時にも費⽤・税⾦などがかかる場合があります。詳しくは14ページをご覧ください。

※この資料の最終ページに重要な注意事項を記載しております。必ずご確認ください。

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販売⽤資料
情報提供資料

基準価額等の推移 ②（為替ヘッジなし予想分配⾦提⽰型）（2019年10⽉7⽇（設定⽇）〜2023年2⽉10⽇）
（円）

2023年
2⽉10⽇現在（億円）

税引前分配⾦
再投資基準価額
18,731円
基準価額
9,080円
純資産総額
約1,999億円
分配⾦（設定来累計）10,000円（年/⽉）（為替ヘッジあり予想分配⾦提⽰型）（2019年10⽉7⽇（設定⽇）〜2023年２⽉10⽇）
（円）

2023年
2⽉10⽇現在

税引前分配⾦
再投資基準価額
14,842円
基準価額
7,521円（億円）

純資産総額
約381億円
分配⾦（設定来累計）9,550円（年/⽉）（注1）基準価額、税引前分配⾦再投資基準価額は1万⼝当たり、信託報酬控除後です。分配⾦は1万⼝当たり、税引前です。
（注2）税引前分配⾦再投資基準価額は、分配⾦（税引前）を分配時に再投資したものと仮定して計算しており、実際の基準価額とは異なります。
※上記は過去の実績であり、将来の運⽤成果および分配を保証するものではありません。分配⾦額は委託会社が分配⽅針に基づき基準価額⽔準
や市況動向等を勘案して決定します。ただし、委託会社の判断により分配を⾏わない場合もあります。
※上記は過去の実績であり、当シリーズの将来の運⽤成果等を⽰唆あるいは保証するものではありません。
※ファンド購⼊時には、購⼊時⼿数料がかかる場合があります。また、換⾦時にも費⽤・税⾦などがかかる場合があります。詳しくは14ページをご覧ください。

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販売⽤資料
情報提供資料ファンドの特⾊※ 各ファンドの略称として、それぞれ以下のようにいうことがあります。
グローバルAIファンド
︓（為替ヘッジなし）
グローバルAIファンド（為替ヘッジあり）
グローバルAIファンド（予想分配⾦提⽰型）

︓（為替ヘッジあり）
︓（為替ヘッジなし予想分配⾦提⽰型）

グローバルAIファンド（為替ヘッジあり予想分配⾦提⽰型） ︓（為替ヘッジあり予想分配⾦提⽰型）
1. グローバルAIエクイティ・マザーファンド（以下「マザーファンド」といいます。）への投資を通じて、世界の上場株式＊の中から、AI（⼈⼯知能）の進化、応⽤により⾼い成⻑が期待される企業の株式に投資を⾏います。
●AIテクノロジーの開発のほか、AIの開発に必要なコンピューティング技術、AIを活⽤したサービス、ソフトウェア・アプリケーションの提供を⾏う
企業や、AIを活⽤したサービスを駆使して⾃社ビジネスを成⻑させる企業等に投資を⾏います。
●AI（⼈⼯知能）とは、Artificial Intelligenceの略です。⼈間のように⾃ら学び発達していくコンピューター・プログラムをさします。
＊上場株式には、不動産投資信託（REIT）も含みます。
2. AIに関連する企業の投資戦略に強みをもつ、ヴォヤ・インベストメント・マネジメント・カンパニー・エルエルシーが実質的な運⽤を⾏います。
●マザーファンドの運⽤にあたっては、ヴォヤ・インベストメント・マネジメント・カンパニー・エルエルシーに運⽤の指図に関する権限の⼀部を委託します。
3. 対円での為替ヘッジの有無により、（為替ヘッジなし）/（為替ヘッジなし予想分配⾦提⽰型）/（為替ヘッジあり）/（為替ヘッジあり予想分配⾦提⽰型）の4つのファンドからご選択いただけます。
●（為替ヘッジなし）、（為替ヘッジなし予想分配⾦提⽰型）
実質組⼊外貨建資産については、原則として対円での為替ヘッジを⾏いません。
●（為替ヘッジあり）、（為替ヘッジあり予想分配⾦提⽰型）
実質組⼊外貨建資産については、原則として対円での為替ヘッジを活⽤し、為替変動リスクの低減を図ります。ただし、完全に為替変動リスクを回避することはできません。
※⼀部の通貨については、他の通貨を⽤いた為替ヘッジを⾏う場合があります。直物為替先渡取引（NDF）を利⽤することもあります。
※販売会社によってはいずれか⼀⽅のみの取扱いとなる場合があります。詳しくは販売会社にお問い合わせください。
4. （為替ヘッジなし予想分配⾦提⽰型）、（為替ヘッジあり予想分配⾦提⽰型）は、毎⽉の決算時に分配⽅針に基づき分配を⾏います。
●原則として、毎⽉25⽇（休業⽇の場合は翌営業⽇）に決算を⾏い、分配⽅針に基づき分配を⾏います。
●各計算期末の前営業⽇の基準価額（⽀払済み分配⾦（1万⼝当たり、税引前）累計額は加算しません。）に応じて、原則として、以下の⾦額の分配を⽬指します。
各計算期末の前営業⽇の基準価額分配⾦額（1万⼝当たり、税引前）

11,000円未満
11,000円以上12,000円未満
12,000円以上13,000円未満

基準価額の⽔準等を勘案して決定
200円
300円

13,000円以上14,000円未満
14,000円以上

400円
500円

※分配対象額が少額な場合、各計算期末の前営業⽇から当該計算期末までに基準価額が急激に変動した場合等には、上記の分配を⾏わないことがあります。
＜ご留意いただきたい事項＞●基準価額に応じて、毎⽉の分配⾦額は変動します。
●基準価額があらかじめ決められた⽔準に⼀度でも到達すれば、その⽔準に応じた分配を継続するというものではありません。
●分配を⾏うことにより基準価額は下落します。このため、基準価額に影響を与え、次期決算以降の分配⾦額は変動する場合があります。
●あらかじめ⼀定の分配⾦額を保証するものではありません。
※ 資⾦動向、市況動向等によっては、上記のような運⽤ができない場合があります。

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情報提供資料
投資リスク
基準価額の変動要因●当ファンドは、値動きのある有価証券等に投資しますので、基準価額は変動します。したがって、投資者の投資元本は保証されているもの
ではなく、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込むことがあります。
●運⽤の結果として信託財産に⽣じた利益および損失は、すべて投資者に帰属します。
●投資信託は預貯⾦と異なります。また、⼀定の投資成果を保証するものではありません。
●当ファンドの主要なリスクは以下の通りです。
■ 株式市場リスク
内外の政治、経済、社会情勢等の影響により株式相場が下落した場合、ファンドの基準価額が下落する要因となります。また、個々の株式の価格はその発⾏企業の事業活動や財務状況、これらに対する外部的評価の変化等によって変動し、ファンドの基準価額が下落する要因となります。特に、企業が倒産や⼤幅な業績悪化に陥った場合、当該企業の株式の価値が⼤きく下落し、基準価額が⼤きく下落する要因となります。
■ 信⽤リスクファンドが投資している有価証券や⾦融商品に債務不履⾏が発⽣あるいは懸念される場合に、当該有価証券や⾦融商品の価格が下がった
り、投資資⾦を回収できなくなったりすることがあります。これらはファンドの基準価額が下落する要因となります。
■ 為替変動リスク（為替ヘッジなし）（為替ヘッジなし予想分配⾦提⽰型）（為替ヘッジあり）（為替ヘッジあり予想分配⾦提⽰型）
外貨建資産への投資は、円建資産に投資する場合の通常のリスクのほかに、為替変動による影響を受けます。ファンドが保有する外貨建資産の価格が現地通貨ベースで上昇する場合であっても、当該現地通貨が対円で下落（円⾼）する場合、円ベースでの評価額は下落することがあります。為替の変動（円⾼）は、ファンドの基準価額が下落する要因となります。
（為替ヘッジあり）（為替ヘッジあり予想分配⾦提⽰型）については、実質外貨建資産に対し原則として対円での為替ヘッジを⾏うため、為替の変動による影響は限定的と考えられます（ただし、完全に為替変動リスクを回避することはできません。）。
なお、⼀部の実質外貨建資産の通貨に対し他の通貨による為替ヘッジを⾏う場合があります。その際、通貨間の値動きが異なる場合には⼗分な為替ヘッジの効果が得られないことや円と他の通貨との為替変動の影響を受けることがあります。
■ カントリーリスク
海外に投資を⾏う場合には、投資する有価証券の発⾏者に起因するリスクのほか、投資先の国の政治・経済・社会状況の不安定化や混乱などによって投資した資⾦の回収が困難になることや、その影響により投資する有価証券の価格が⼤きく変動することがあり、基準価額が下落する要因となります。
■ 市場流動性リスクファンドの資⾦流出⼊に伴い、有価証券等を⼤量に売買しなければならない場合、あるいは市場を取り巻く外部環境に急激な変化があり、市場規模の縮⼩や市場の混乱が⽣じた場合等には、必要な取引ができなかったり、通常よりも不利な価格での取引を余儀なくされることがあります。これらはファンドの基準価額が下落する要因となります。
その他の留意点● ファンドは、特定の業種・テーマに絞った銘柄選定を⾏いますので、株式市場全体の動きとファンドの基準価額の動きが⼤きく異なることがあります。また、市場環境、⾦利および経済・法制度・⾦融⾯の諸情勢が、特定の業種・テーマに対して著しい影響を及ぼすことがあります。当該業
種・テーマに属する銘柄は、これらの情勢等に対して同様の反応を⽰すことがあります。
● （為替ヘッジあり）（為替ヘッジあり予想分配⾦提⽰型）為替取引を⾏う場合、直物為替先渡取引（NDF）を利⽤する場合があります。
NDFの取引価格は、需給や当該通貨に対する期待等の影響により、⾦利差から理論上期待される⽔準とは⼤きく異なる場合があります。
したがって、実際の為替市場や⾦利市場の動向から想定される動きとファンドの基準価額の動きが⼤きく異なることがあります。
また、当該取引において、取引先リスク（取引の相⼿⽅の倒産等により取引が実⾏されないこと）が⽣じる可能性があります。
● （為替ヘッジあり）（為替ヘッジあり予想分配⾦提⽰型）ファンドが活⽤する店頭デリバティブ取引（NDF）を⾏うために担保または証拠⾦として現⾦等の差⼊れがさらに必要となる場合があります。その場合、ファンドは追加的に現⾦等を保有するため、ファンドが実質的な投資対象とする資産等の組⼊⽐率が低下することがあります。その結果として、⾼位に組み⼊れた場合に⽐べて期待される投資効果が得られず、運⽤成果が劣後する可能性があります。
● ファンドは、⼤量の解約が発⽣し短期間で解約資⾦を⼿当てする必要が⽣じた場合や主たる取引市場において市場環境が急変した場合等に、⼀時的に組⼊資産の流動性が低下し、市場実勢から期待できる価格で取引できないリスク、取引量が限られてしまうリスクがあります。
これにより、基準価額にマイナスの影響を及ぼす可能性、換⾦申込みの受付けが中⽌となる可能性、既に受け付けた換⾦申込みが取り消しとなる可能性、換⾦代⾦のお⽀払いが遅延する可能性等があります。

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情報提供資料※この資料の最終ページに重要な注意事項を記載しております。必ずご確認ください。

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販売⽤資料
情報提供資料
お申込みメモ
購⼊単位
お申込みの販売会社にお問い合わせください。
購⼊価額
購⼊申込受付⽇の翌営業⽇の基準価額
購⼊代⾦
販売会社の定める期⽇までにお⽀払いください。
換⾦単位お申込みの販売会社にお問い合わせください。
換⾦価額
換⾦申込受付⽇の翌営業⽇の基準価額
換⾦代⾦
原則として、換⾦申込受付⽇から起算して5営業⽇⽬からお⽀払いします。
信託期間（為替ヘッジなし）
2026年9⽉25⽇まで（2016年9⽉9⽇設定）（為替ヘッジあり）
2026年9⽉25⽇まで（2017年2⽉10⽇設定）（為替ヘッジなし予想分配⾦提⽰型）/（為替ヘッジあり予想分配⾦提⽰型）
2026年9⽉25⽇まで（2019年10⽉7⽇設定）
決算⽇（為替ヘッジなし）/（為替ヘッジあり）
毎年9⽉25⽇（休業⽇の場合は翌営業⽇）（為替ヘッジなし予想分配⾦提⽰型）/（為替ヘッジあり予想分配⾦提⽰型）
毎⽉25⽇（休業⽇の場合は翌営業⽇）
収益分配
決算⽇に、分配⽅針に基づき分配を⾏います。委託会社の判断により分配を⾏わない場合もあります。
分配⾦受取りコース︓原則として、分配⾦は税⾦を差し引いた後、決算⽇から起算して5営業⽇⽬までにお⽀払いいたします。
分配⾦⾃動再投資コース︓原則として、分配⾦は税⾦を差し引いた後、無⼿数料で再投資いたします。
※販売会社によってはいずれか⼀⽅のみの取扱いとなる場合があります。
課税関係●課税上は株式投資信託として取り扱われます。
●配当控除および益⾦不算⼊制度の適⽤はありません。
お申込不可⽇以下のいずれかに当たる場合には、購⼊・換⾦のお申込みを受け付けません。
●ニューヨークの取引所の休業⽇●ニューヨークの銀⾏の休業⽇
スイッチング販売会社によっては、以下のファンドの間でスイッチングを取り扱う場合があります。
●（為替ヘッジなし）●（為替ヘッジあり）●（予想分配⾦提⽰型）●（為替ヘッジあり予想分配⾦提⽰型）※ 販売会社によっては⼀部のファンドのみの取扱いとなる場合があります。詳しくは販売会社にお問い合わせください。

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販売⽤資料
情報提供資料ファンドの費⽤
投資者が直接的に負担する費⽤〇 購⼊時⼿数料
購⼊価額に3.30％（税抜き3.00％）を上限として、販売会社毎に定める⼿数料率を乗じた額です。詳しくは販売会社にお問い合わ
せください。
〇 信託財産留保額ありません。
投資者が信託財産で間接的に負担する費⽤〇 運⽤管理費⽤（信託報酬）ファンドの純資産総額に年1.925％（税抜き1.75％）の率を乗じた額です。
〇 その他の費⽤・⼿数料
以下のその他の費⽤・⼿数料について信託財産からご負担いただきます。
●監査法⼈等に⽀払われるファンドの監査費⽤●有価証券の売買時に発⽣する売買委託⼿数料●資産を外国で保管する場合の費⽤
等※上記の費⽤等については、運⽤状況等により変動するため、事前に料率、上限額等を⽰すことができません。
※監査費⽤の料率等につきましては請求⽬論⾒書をご参照ください。
※ 上記の⼿数料等の合計額については、保有期間等に応じて異なりますので、表⽰することができません。
税⾦分配時
所得税及び地⽅税 配当所得として課税 普通分配⾦に対して20.315％
換⾦（解約）及び償還時
所得税及び地⽅税 譲渡所得として課税 換⾦（解約）時及び償還時の差益（譲渡益）に対して20.315％※ 個⼈投資者の源泉徴収時の税率であり、課税⽅法等により異なる場合があります。法⼈の場合は上記とは異なります。
※ 外国税額控除の適⽤となった場合には、分配時の税⾦が上記と異なる場合があります。
※ 税法が改正された場合等には、税率等が変更される場合があります。税⾦の取扱いの詳細については、税務専⾨家等にご確認されることをお勧めします。
委託会社・その他の関係法⼈等
委託会社
ファンドの運⽤の指図等を⾏います。
三井住友DSアセットマネジメント株式会社
⾦融商品取引業者 関東財務局⻑（⾦商）第399号
加⼊協会
︓ ⼀般社団法⼈投資信託協会、⼀般社団法⼈⽇本投資顧問業協会、
⼀般社団法⼈第⼆種⾦融商品取引業協会
ホームページ ︓ https://www.smd-am.co.jp
受託会社

コールセンター ︓ 0120－88－2976 ［受付時間］午前9時〜午後5時（⼟、⽇、祝・休⽇を除く）
ファンドの財産の保管および管理等を⾏います。

販売会社

株式会社りそな銀⾏
ファンドの募集の取扱い及び解約お申込の受付等を⾏います。

投資顧問会社

マザーファンドの運⽤指図に関する権限の⼀部の委託を受け、投資信託財産の運⽤を⾏います。
ヴォヤ・インベストメント・マネジメント・カンパニー・エルエルシー※この資料の最終ページに重要な注意事項を記載しております。必ずご確認ください。

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販売会社
⽇
本
証

販売会社名

登録番号

券
業
協
会

⼀
⾦
般
融
社
商
団
品
法
取
⼈
引
第
業
⼆
協
種
会

アイザワ証券株式会社

⾦融商品取引業者

関東財務局⻑（⾦商）第3283号○

今村証券株式会社

⾦融商品取引業者

北陸財務局⻑（⾦商）第3号○

岩井コスモ証券株式会社

⾦融商品取引業者

近畿財務局⻑（⾦商）第15号○

ａｕカブコム証券株式会社

⾦融商品取引業者

関東財務局⻑（⾦商）第61号○

ＳＭＢＣ⽇興証券株式会社

⾦融商品取引業者

関東財務局⻑（⾦商）第2251号○

株式会社ＳＢＩ証券

⾦融商品取引業者

関東財務局⻑（⾦商）第44号○○

岡三証券株式会社

⾦融商品取引業者

関東財務局⻑（⾦商）第53号○○

⾹川証券株式会社

⾦融商品取引業者

四国財務局⻑（⾦商）第3号○

ぐんぎん証券株式会社

⾦融商品取引業者

関東財務局⻑（⾦商）第2938号○

ＧＭＯクリック証券株式会社

⾦融商品取引業者

関東財務局⻑（⾦商）第77号○

静銀ティーエム証券株式会社

⾦融商品取引業者

東海財務局⻑（⾦商）第10号

○

○

○

○

○

○

○

○

○

⾦融商品取引業者

東北財務局⻑（⾦商）第37号○

関東財務局⻑（⾦商）第99号○

⼤熊本証券株式会社

⾦融商品取引業者

九州財務局⻑（⾦商）第1号○

第四北越証券株式会社

⾦融商品取引業者

関東財務局⻑（⾦商）第128号○

⼤和証券株式会社

⾦融商品取引業者

関東財務局⻑（⾦商）第108号○

中銀証券株式会社

⾦融商品取引業者

中国財務局⻑（⾦商）第6号○

東海東京証券株式会社

⾦融商品取引業者

東海財務局⻑（⾦商）第140号○

とうほう証券株式会社

⾦融商品取引業者

東北財務局⻑（⾦商）第36号○

東洋証券株式会社

⾦融商品取引業者

関東財務局⻑（⾦商）第121号○○

内藤証券株式会社

⾦融商品取引業者

近畿財務局⻑（⾦商）第24号○○

⻄⽇本シティＴＴ証券株式会社

⾦融商品取引業者

福岡財務⽀局⻑（⾦商）第75号○

野村證券株式会社

⾦融商品取引業者

関東財務局⻑（⾦商）第142号○

⼋⼗⼆証券株式会社

⾦融商品取引業者

関東財務局⻑（⾦商）第21号○

浜銀ＴＴ証券株式会社

⾦融商品取引業者

関東財務局⻑（⾦商）第1977号○

百五証券株式会社

⾦融商品取引業者

東海財務局⻑（⾦商）第134号○

⾦融商品取引業者

中国財務局⻑（⾦商）第20号○

関東財務局⻑（⾦商）第152号○

北洋証券株式会社

⾦融商品取引業者

北海道財務局⻑（⾦商）第1号○

松井証券株式会社

⾦融商品取引業者

関東財務局⻑（⾦商）第164号○

マネックス証券株式会社

⾦融商品取引業者

関東財務局⻑（⾦商）第165号○

⽔⼾証券株式会社

⾦融商品取引業者

関東財務局⻑（⾦商）第181号○

むさし証券株式会社

⾦融商品取引業者

関東財務局⻑（⾦商）第105号

○

備考

○

※1
※2

⾦融商品取引業者

⾦融商品取引業者

⼀
投
般
資
社
信
団
託
法
協
⼈
会

○
○

○

スターツ証券株式会社

フィデリティ証券株式会社

⾦
融⼀
先般
物社
取団
引法
業⼈
協
会

○

七⼗七証券株式会社

ひろぎん証券株式会社

⽇
本⼀
投般
資社
顧団
問法
業⼈
協
会

○

○

○

○

○

○

○

○

○

○

○

○

○
○

○

○

○
○

備考欄について※1︓「グローバルＡＩファンド（為替ヘッジあり）」のみネット専⽤※2︓「グローバルAIファンド」のみのお取扱いとなります。

※この資料の最終ページに重要な注意事項を記載しております。必ずご確認ください。

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販売会社

会

⼀
⾦
般
融
社
商
団
品
法
取
⼈
引
第
業
⼆
協
種
会

⽇
本⼀
投般
資社
顧団
問法
業⼈
協
会

⾦
融⼀
先般
物社
取団
引法
業⼈
協
会

○

○

○

⽇
本
証

販売会社名

登録番号

券
業
協

楽天証券株式会社

⾦融商品取引業者

関東財務局⻑（⾦商）第195号○

リテラ・クレア証券株式会社

⾦融商品取引業者

関東財務局⻑（⾦商）第199号○

ワイエム証券株式会社

⾦融商品取引業者

中国財務局⻑（⾦商）第8号○

株式会社愛知銀⾏

登録⾦融機関東海財務局⻑（登⾦）第12号○

株式会社⾜利銀⾏

登録⾦融機関関東財務局⻑（登⾦）第43号○

株式会社イオン銀⾏

登録⾦融機関関東財務局⻑（登⾦）第633号○

株式会社ＳＢＩ新⽣銀⾏（ＳＢＩ証券仲介）

登録⾦融機関関東財務局⻑（登⾦）第10号

○

○

※3 ※4
※3 ※5

株式会社ＳＢＩ新⽣銀⾏（マネックス証券仲介）

登録⾦融機関関東財務局⻑（登⾦）第10号○○

登録⾦融機関福岡財務⽀局⻑（登⾦）第117号○○

株式会社紀陽銀⾏

登録⾦融機関

近畿財務局⻑（登⾦）第8号○

株式会社群⾺銀⾏

登録⾦融機関関東財務局⻑（登⾦）第46号○

株式会社京葉銀⾏

登録⾦融機関関東財務局⻑（登⾦）第56号○

株式会社三⼗三銀⾏

登録⾦融機関東海財務局⻑（登⾦）第16号○

登録⾦融機関東海財務局⻑（登⾦）第7号○

ソニー銀⾏株式会社

登録⾦融機関関東財務局⻑（登⾦）第578号○

株式会社⼤光銀⾏

登録⾦融機関関東財務局⻑（登⾦）第61号○

株式会社中京銀⾏

登録⾦融機関東海財務局⻑（登⾦）第17号○

株式会社中国銀⾏

登録⾦融機関中国財務局⻑（登⾦）第2号○

株式会社筑波銀⾏

登録⾦融機関関東財務局⻑（登⾦）第44号○

株式会社東京スター銀⾏

登録⾦融機関関東財務局⻑（登⾦）第579号

○

備考

○

株式会社北九州銀⾏

株式会社⼗六銀⾏

⼀
投
般
資
社
信
団
託
法
協
⼈
会

○

※2
※2

○

○

※2

○

※2

○

○

株式会社東邦銀⾏

登録⾦融機関

東北財務局⻑（登⾦）第7号○※2

株式会社東和銀⾏

登録⾦融機関関東財務局⻑（登⾦）第60号○※2

株式会社トマト銀⾏

登録⾦融機関中国財務局⻑（登⾦）第11号○

株式会社富⼭銀⾏

登録⾦融機関

北陸財務局⻑（登⾦）第1号○

株式会社富⼭第⼀銀⾏

登録⾦融機関

北陸財務局⻑（登⾦）第7号○

株式会社名古屋銀⾏

登録⾦融機関東海財務局⻑（登⾦）第19号○

株式会社南都銀⾏

登録⾦融機関

近畿財務局⻑（登⾦）第15号○

株式会社⻄⽇本シティ銀⾏

登録⾦融機関福岡財務⽀局⻑（登⾦）第6号○

株式会社東⽇本銀⾏

登録⾦融機関関東財務局⻑（登⾦）第52号○

株式会社百五銀⾏

登録⾦融機関東海財務局⻑（登⾦）第10号

○

※2

○

○

株式会社百⼗四銀⾏

登録⾦融機関

四国財務局⻑（登⾦）第5号○○

株式会社広島銀⾏

登録⾦融機関中国財務局⻑（登⾦）第5号

○

○

※3

備考欄について※2︓「グローバルAIファンド」のみのお取扱いとなります。※3︓ネット専⽤※4︓委託⾦融商品取引業者 株式会社ＳＢＩ証券 ※5︓委託⾦融商品取引業者 マネックス証券株式会社※この資料の最終ページに重要な注意事項を記載しております。必ずご確認ください。

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販売会社
⽇
本
証

販売会社名

登録番号

券
業
協
会

株式会社福岡中央銀⾏

登録⾦融機関福岡財務⽀局⻑（登⾦）第14号

○

⼀
⾦
般
融
社
商
団
品
法
取
⼈
引
第
業
⼆
協
種
会

⽇
本⼀
投般
資社
顧団
問法
業⼈
協
会

⾦
融⼀
先般
物社
取団
引法
業⼈
協
会

⼀
投
般
資
社
信
団
託
法
協
⼈
会

備考

※2

ＰａｙＰａｙ銀⾏株式会社

登録⾦融機関関東財務局⻑（登⾦）第624号○○

株式会社北洋銀⾏

登録⾦融機関北海道財務局⻑（登⾦）第3号○○

株式会社北洋銀⾏（仲介）

登録⾦融機関北海道財務局⻑（登⾦）第3号

○

○

※6

○

※2

株式会社北陸銀⾏

登録⾦融機関

北陸財務局⻑（登⾦）第3号○

株式会社三井住友銀⾏

登録⾦融機関関東財務局⻑（登⾦）第54号○

株式会社みなと銀⾏

登録⾦融機関

近畿財務局⻑（登⾦）第22号○

株式会社武蔵野銀⾏

登録⾦融機関関東財務局⻑（登⾦）第38号○

株式会社もみじ銀⾏

登録⾦融機関中国財務局⻑（登⾦）第12号○

株式会社⼭形銀⾏

登録⾦融機関

東北財務局⻑（登⾦）第12号○

株式会社⼭⼝銀⾏

登録⾦融機関中国財務局⻑（登⾦）第6号

○

○

○

○
○

※2

○
※2
○

朝⽇信⽤⾦庫

登録⾦融機関関東財務局⻑（登⾦）第143号

⾜⽴成和信⽤⾦庫

登録⾦融機関関東財務局⻑（登⾦）第144号※2

遠州信⽤⾦庫

登録⾦融機関東海財務局⻑（登⾦）第28号

⻘梅信⽤⾦庫

登録⾦融機関関東財務局⻑（登⾦）第148号

⼤垣⻄濃信⽤⾦庫

登録⾦融機関東海財務局⻑（登⾦）第29号

⼤川信⽤⾦庫

登録⾦融機関福岡財務⽀局⻑（登⾦）第19号※2

⼤⽥原信⽤⾦庫

登録⾦融機関関東財務局⻑（登⾦）第219号

※2
※2

※2
※2
○

※2
※2

⼤牟⽥柳川信⽤⾦庫

登録⾦融機関福岡財務⽀局⻑（登⾦）第20号

帯広信⽤⾦庫

登録⾦融機関北海道財務局⻑（登⾦）第15号

川崎信⽤⾦庫

登録⾦融機関関東財務局⻑（登⾦）第190号

北伊勢上野信⽤⾦庫

登録⾦融機関東海財務局⻑（登⾦）第34号※2

北群⾺信⽤⾦庫

登録⾦融機関関東財務局⻑（登⾦）第233号

※2

※2
○

※2

京都中央信⽤⾦庫

登録⾦融機関

近畿財務局⻑（登⾦）第53号

京都北都信⽤⾦庫

登録⾦融機関

近畿財務局⻑（登⾦）第54号

※2

呉信⽤⾦庫

登録⾦融機関中国財務局⻑（登⾦）第25号※2

桑名三重信⽤⾦庫

登録⾦融機関東海財務局⻑（登⾦）第37号※2

甲府信⽤⾦庫

登録⾦融機関関東財務局⻑（登⾦）第215号※2

佐賀信⽤⾦庫

登録⾦融機関福岡財務⽀局⻑（登⾦）第25号※2

さわやか信⽤⾦庫

登録⾦融機関関東財務局⻑（登⾦）第173号

しののめ信⽤⾦庫

登録⾦融機関関東財務局⻑（登⾦）第232号

※2

芝信⽤⾦庫

登録⾦融機関関東財務局⻑（登⾦）第158号

※2

○

○

※2

※2

備考欄について※2︓「グローバルAIファンド」のみのお取扱いとなります。※6︓委託⾦融商品取引業者 北洋証券株式会社※この資料の最終ページに重要な注意事項を記載しております。必ずご確認ください。

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販売会社
⽇
本
証

販売会社名

登録番号

券
業
協
会

⼀
⾦
般
融
社
商
団
品
法
取
⼈
引
第
業
⼆
協
種
会

⽇
本⼀
投般
資社
顧団
問法
業⼈
協
会

⾦
融⼀
先般
物社
取団
引法
業⼈
協
会

⼀
投
般
資
社
信
団
託
法
協
⼈
会

備考

城北信⽤⾦庫

登録⾦融機関関東財務局⻑（登⾦）第147号

⽩河信⽤⾦庫

登録⾦融機関

東北財務局⻑（登⾦）第36号

新庄信⽤⾦庫

登録⾦融機関

東北財務局⻑（登⾦）第37号

静清信⽤⾦庫

登録⾦融機関東海財務局⻑（登⾦）第43号○※2

瀬⼾信⽤⾦庫

登録⾦融機関東海財務局⻑（登⾦）第46号

○

※2

○

※2
※2
※2

但⾺信⽤⾦庫

登録⾦融機関

近畿財務局⻑（登⾦）第67号※2

⽟島信⽤⾦庫

登録⾦融機関中国財務局⻑（登⾦）第30号※2

多摩信⽤⾦庫

登録⾦融機関関東財務局⻑（登⾦）第169号

知多信⽤⾦庫

登録⾦融機関東海財務局⻑（登⾦）第48号○※2

東濃信⽤⾦庫

登録⾦融機関東海財務局⻑（登⾦）第53号○※2

栃⽊信⽤⾦庫

登録⾦融機関関東財務局⻑（登⾦）第224号※2

⿃取信⽤⾦庫

登録⾦融機関中国財務局⻑（登⾦）第35号※2※2

豊⽥信⽤⾦庫

登録⾦融機関東海財務局⻑（登⾦）第55号○※2

奈良信⽤⾦庫

登録⾦融機関

近畿財務局⻑（登⾦）第71号○※2

新潟信⽤⾦庫

登録⾦融機関関東財務局⻑（登⾦）第249号※2

⻄尾信⽤⾦庫

登録⾦融機関東海財務局⻑（登⾦）第58号

⻄中国信⽤⾦庫

登録⾦融機関中国財務局⻑（登⾦）第29号※2

浜松磐⽥信⽤⾦庫

登録⾦融機関東海財務局⻑（登⾦）第61号※2

半⽥信⽤⾦庫

登録⾦融機関東海財務局⻑（登⾦）第62号※2

飯能信⽤⾦庫

登録⾦融機関関東財務局⻑（登⾦）第203号

※2

○

※2

姫路信⽤⾦庫

登録⾦融機関

近畿財務局⻑（登⾦）第80号○※2

兵庫信⽤⾦庫

登録⾦融機関

近畿財務局⻑（登⾦）第81号○※2

平塚信⽤⾦庫

登録⾦融機関関東財務局⻑（登⾦）第196号※2

福井信⽤⾦庫

登録⾦融機関

北陸財務局⻑（登⾦）第32号

福岡ひびき信⽤⾦庫

登録⾦融機関福岡財務⽀局⻑（登⾦）第24号

○

※2

※2

碧海信⽤⾦庫

登録⾦融機関東海財務局⻑（登⾦）第66号○※2

⽔島信⽤⾦庫

登録⾦融機関中国財務局⻑（登⾦）第48号※2

留萌信⽤⾦庫

登録⾦融機関北海道財務局⻑（登⾦）第36号※2

備考欄について※2︓「グローバルAIファンド」のみのお取扱いとなります。

※この資料の最終ページに重要な注意事項を記載しております。必ずご確認ください。

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販売⽤資料
情報提供資料グローバルAIファンド（予想分配⾦提⽰型） ／ グローバルAIファンド（為替ヘッジあり予想分配⾦提⽰型）
販売会社
⽇
本
証

販売会社名

登録番号

券
業
協
会

アイザワ証券株式会社

⾦融商品取引業者

関東財務局⻑（⾦商）第3283号○

今村証券株式会社

⾦融商品取引業者

北陸財務局⻑（⾦商）第3号

○

⼀
⾦
般
融
社
商
団
品
法
取
⼈
引
第
業
⼆
協
種
会

⽇
本⼀
投般
資社
顧団
問法
業⼈
協
会

⾦
融⼀
先般
物社
取団
引法
業⼈
協
会

⾦融商品取引業者

近畿財務局⻑（⾦商）第15号○

ａｕカブコム証券株式会社

⾦融商品取引業者

関東財務局⻑（⾦商）第61号

○

○

○

○

ＳＭＢＣ⽇興証券株式会社

⾦融商品取引業者

関東財務局⻑（⾦商）第2251号

○

○

○

○

株式会社ＳＢＩ証券

⾦融商品取引業者

関東財務局⻑（⾦商）第44号○○

岡三証券株式会社

⾦融商品取引業者

関東財務局⻑（⾦商）第53号○○

⾦融商品取引業者

四国財務局⻑（⾦商）第3号○

静銀ティーエム証券株式会社

⾦融商品取引業者

東海財務局⻑（⾦商）第10号○

スターツ証券株式会社

⾦融商品取引業者

関東財務局⻑（⾦商）第99号○

⼤熊本証券株式会社

⾦融商品取引業者

九州財務局⻑（⾦商）第1号○

⼤和証券株式会社

⾦融商品取引業者

関東財務局⻑（⾦商）第108号○

中銀証券株式会社

⾦融商品取引業者

中国財務局⻑（⾦商）第6号

○

○

○

東海東京証券株式会社

⾦融商品取引業者

東海財務局⻑（⾦商）第140号○○

⾦融商品取引業者

関東財務局⻑（⾦商）第121号○○とちぎんＴＴ証券株式会社

⾦融商品取引業者

関東財務局⻑（⾦商）第32号○

⾦融商品取引業者

近畿財務局⻑（⾦商）第24号○

⻄⽇本シティＴＴ証券株式会社

⾦融商品取引業者

福岡財務⽀局⻑（⾦商）第75号○

⼋⼗⼆証券株式会社

⾦融商品取引業者

関東財務局⻑（⾦商）第21号○

ＰＷＭ⽇本証券株式会社

⾦融商品取引業者

関東財務局⻑（⾦商）第50号○○

百五証券株式会社

⾦融商品取引業者

東海財務局⻑（⾦商）第134号

ひろぎん証券株式会社

⾦融商品取引業者

中国財務局⻑（⾦商）第20号○

フィデリティ証券株式会社

⾦融商品取引業者

関東財務局⻑（⾦商）第152号

○

○

○
○

○

※1

○

東洋証券株式会社
内藤証券株式会社

備考○

岩井コスモ証券株式会社

⾹川証券株式会社

⼀
投
般
資
社
信
団
託
法
協
⼈
会

○

○

○
※2

○

○
○

○

松井証券株式会社

⾦融商品取引業者

関東財務局⻑（⾦商）第164号○

マネックス証券株式会社

⾦融商品取引業者

関東財務局⻑（⾦商）第165号○

⽔⼾証券株式会社

⾦融商品取引業者

関東財務局⻑（⾦商）第181号○

むさし証券株式会社

⾦融商品取引業者

関東財務局⻑（⾦商）第105号○○

楽天証券株式会社

⾦融商品取引業者

関東財務局⻑（⾦商）第195号○○

ワイエム証券株式会社

⾦融商品取引業者

中国財務局⻑（⾦商）第8号○

株式会社愛知銀⾏

登録⾦融機関東海財務局⻑（登⾦）第12号○

株式会社ＳＢＩ新⽣銀⾏（ＳＢＩ証券仲介）

登録⾦融機関関東財務局⻑（登⾦）第10号

○

○

※1 ※3

株式会社ＳＢＩ新⽣銀⾏（マネックス証券仲介）

登録⾦融機関関東財務局⻑（登⾦）第10号

○

○

※1 ※4

○
○

○

○

○

○

○

備考欄について※1︓ネット専⽤※2︓「グローバルAIファンド（予想分配⾦提⽰型）」のみのお取扱いとなります。
※3︓委託⾦融商品取引業者 株式会社ＳＢＩ証券※4︓委託⾦融商品取引業者 マネックス証券株式会社※この資料の最終ページに重要な注意事項を記載しております。必ずご確認ください。

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⽇
本
証

販売会社名

登録番号

券
業
協
会

⼀
⾦
般
融
社
商
団
品
法
取
⼈
引
第
業
⼆
協
種
会

⽇
本⼀
投般
資社
顧団
問法
業⼈
協
会

⾦
融⼀
先般
物社
取団
引法
業⼈
協
会

株式会社北九州銀⾏

登録⾦融機関福岡財務⽀局⻑（登⾦）第117号○

株式会社三⼗三銀⾏

登録⾦融機関東海財務局⻑（登⾦）第16号○

株式会社⼗六銀⾏

登録⾦融機関東海財務局⻑（登⾦）第7号○○

株式会社中国銀⾏

登録⾦融機関中国財務局⻑（登⾦）第2号○○

株式会社筑波銀⾏

登録⾦融機関関東財務局⻑（登⾦）第44号

○

⼀
投
般
資
社
信
団
託
法
協
⼈
会

備考

○
※2

株式会社東京スター銀⾏

登録⾦融機関関東財務局⻑（登⾦）第579号○

株式会社富⼭銀⾏

登録⾦融機関

北陸財務局⻑（登⾦）第1号○

株式会社南都銀⾏

登録⾦融機関

近畿財務局⻑（登⾦）第15号○

株式会社百五銀⾏

登録⾦融機関東海財務局⻑（登⾦）第10号○○

ＰａｙＰａｙ銀⾏株式会社

登録⾦融機関関東財務局⻑（登⾦）第624号○○

株式会社三井住友銀⾏

登録⾦融機関関東財務局⻑（登⾦）第54号○

株式会社もみじ銀⾏

登録⾦融機関中国財務局⻑（登⾦）第12号○

株式会社⼭形銀⾏

登録⾦融機関

東北財務局⻑（登⾦）第12号○

株式会社⼭⼝銀⾏

登録⾦融機関中国財務局⻑（登⾦）第6号

○

※2

○

○

○
○
※2
○

備考欄について※2︓「グローバルAIファンド（予想分配⾦提⽰型）」のみのお取扱いとなります。

※この資料の最終ページに重要な注意事項を記載しております。必ずご確認ください。

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情報提供資料「モーニングスターアワード・ファンド オブ ザ イヤー 2018」について「グローバルＡＩファンド（為替ヘッジあり）」 は、2019年2⽉1⽇に発表された「モーニングスターアワード・ファンド オブ ザ イヤー 2018」において、優秀ファンド賞（国際株式型（グローバル・含む⽇本） 部⾨）を受賞いたしました。当賞は国内追加型株式投資信託を選考対象と して独⾃の定量分析、定性分析に基づき、2018年において各部⾨別に総合的に優秀であるとモーニングスターが 判断したもの です。国際株式型（グローバル・含む⽇本） 部⾨は、2018年12⽉末において当該部⾨に属するファンド340本の中から選考されました。
Morningstar Award“ Fund of the Year 2018”は過去の情報に基づくものであり、将来のパフォーマンスを保証するもので はあ りません 。また、モーニングスターが信頼できると判断したデータにより評価しましたが、その正確性、完全性等について保証するものではあり ません。著作権等の知的所有権その他⼀切の権利はモーニングスター株式会社並びにMorningstar，Inc．に帰属し、許可なく複製、転載、引⽤すること を禁じます。
「モーニングスターアワード・ファンド オブ ザ イヤー 2020」について「グローバルＡＩファンド（為替ヘッジあり）」 は、2021年2⽉1⽇に発表された「モーニングスターアワード・ファンド オブ ザ イヤー 2020」において、最優秀ファンド賞（国際株式型（特定地域） 部⾨）を受賞いたしました。当賞は国内追加型株式投資信託を選考対象として独⾃の定
量分析、定性分析に基づき、2020年において各部⾨別に総合的に優秀であるとモーニングスターが判断したものです。国際株式型（特定地域） 部⾨は、2020年12⽉末において当該部⾨に属するファンド718本の中から選考されました。
Morningstar Award“ Fund of the Year 2020”は過去の情報に基づくものであり、将来のパフォーマンスを保証するものではありません。また、モーニングスターが信頼できると判断したデータにより評価しましたが、その正確性、完全性等について保証するものではありません。著作権等の知的所有権その他⼀切の権利はモーニングスター株式会社並びにMorningstar，Inc．に帰属し、許可なく複製、転載、引⽤することを禁じます。

重要な注意事項● 当資料は、三井住友DSアセットマネジメントが作成した販売⽤資料であり、⾦融商品取引法に基づく開⽰書類ではありません。
● 当資料の内容は作成基準⽇現在のものであり、将来予告なく変更されることがあります。また、将来に関し述べられた運⽤⽅針・市場⾒通しも変更されることがあります。当資料は三井住友DSアセットマネジメントが信頼性が⾼いと判断した情報等に基づき作成しておりますが、その正確性・完全性を保証するものではありません。
● 当資料にインデックス･統計資料等が記載される場合、それらの知的所有権その他の⼀切の権利は、その発⾏者および許諾者に帰属します。
● 投資信託は、値動きのある証券（外国証券には為替変動リスクもあります。）に投資しますので、リスクを含む商品であり、運⽤実績は市場環境等により変動します。したがって元本や利回りが保証されているものではありません。
● 投資信託は、預貯⾦や保険契約と異なり、預⾦保険・貯⾦保険・保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。また登録⾦融機関でご購⼊の場合、投資者保護基⾦の⽀払対象とはなりません。
● 当シリーズの取得のお申込みにあたっては、販売会社よりお渡しする最新の投資信託説明書（交付⽬論⾒書）および契約締結前交付書⾯
等の内容をご確認の上、ご⾃⾝でご判断ください。投資信託説明書（交付⽬論⾒書）、契約締結前交付書⾯等は販売会社にご請求ください。また、当資料に投資信託説明書（交付⽬論⾒書）と異なる内容が存在した場合は、最新の投資信託説明書（交付⽬論⾒書）が優先します。
● 当資料に評価機関等の評価が掲載される場合、当該評価は過去の⼀定期間の実績を分析したものであり、将来の運⽤成果等を⽰唆ある
いは保証するものではありません。

作成基準⽇︓2023年２⽉10⽇※この資料の最終ページに重要な注意事項を記載しております。必ずご確認ください。

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