令和 2 年度 老人保健事業推進費等補助金（老人保健健康増進等事業）

介護老人保健施設における薬物治療の考え方に関する調査研究事業

報告書

令和 3 年 3 月
公益社団法人 全国老人保健施設協会

はじめに介護老人保健施設は、創設当初から包括的ケアサービスとリハビリテーションにより利用者の自立を支援し、在宅復帰・在宅生活を支える、地域に根差した施設との理念を掲げ、多職種協働で実践してきました。私たち介護老人保健施設には、地域の介護・医療・福祉関係者や行政機関と協働し、地域住民の協力も仰ぎながら、障がいや認知症があっても住み慣れた場所で暮らし続けることが出来る共生社会を目指して、地域の高齢者を支えていく使命があります。
当協会では、老人保健健康増進等事業（令和 2 年度 老人保健事業推進費等補助金）として、介護老人保健施設における薬剤の採用や処方等について調査した「介護老人保健施設における薬物治療の考え方に関する調査研究事業」、介護の周辺業務を支える介護助手の実態や効果等を調査した「介護老人保健施設等における業務改善に関する調査研究事業」と、施設入所者における新型コロナウイルス感染状況を情報共有するシステムの試行事業である「介護老人保健施設と医療機関等との情報共有に関する調査研究事業」の 3 事業を実施しました。
新型コロナウイルス感染症蔓延下にもかかわらず、これらの調査にご協力いただいた会員施設
各位に、この場をお借りして御礼申し上げます。
当協会が取り組むこれらの調査研究事業が目指すのは、地域包括ケアシステムで必要とされる介護老人保健施設の機能と役割の検証と、未来に向けた提言です。本調査研究事業の成果が広く活用され、わが国の介護サービスの発展に寄与することを祈念いたします。

令和 3 年 3 月
公益社団法人全国老人保健施設協会
会長 東 憲太郎

目次

１章．研究要旨 ............................................................................ 1
１-１．調査研究事業の背景と目的 ........................................................... 1
１-２．研究事業班員一覧................................................................... 1
１-３．調査方法・回収数................................................................... 1
２章．本事業の結果・まとめ ................................................................ 2
２-１．施設調査結果....................................................................... 2
２-２．施設管理医師調査結果 ............................................................... 4
２-３．結果の要約........................................................................ 15
２-４．本調査研究事業を受けて ............................................................ 17
３章．調査結果 ........................................................................... 18
３-１．施設調査票の結果.................................................................. 18（１）施設の基本情報（令和 2 年 10 月 1 日時点） ............................................ 18（２）施設の薬剤師配置（令和 2 年 10 月 1 日時点） .......................................... 20（３）施設で採用する薬剤（取り扱える薬剤）の決定方法・ジェネリック医薬品の採用等 ......... 21（４）施設で新たに先発医薬品・ジェネリック医薬品を採用する際に重視する点・参考等 .............. 29（５）薬剤情報の収集・管理等 ............................................................. 32（６）医師・薬剤師以外の施設職員への薬物療法に関する研修等 ............................... 36
３-２．施設管理医師調査票の結果 .......................................................... 38（１）管理医師の基本情報................................................................. 38（２）入所時の本人・家族等との対応等について ............................................. 40（３）入所時の診療情報提供書に施設で取り扱っていない薬が含まれている場合の対応について ... 47（４）退所時のかかりつけ医との連携について ............................................... 49（５）入所者への処方薬剤に対する考え・見直しのタイミングについて ......................... 51（６）入所者に先発医薬品・ジェネリック医薬品を処方する際に重視する点・参考等 ............. 54（７）入所者に対して処方する薬剤について ................................................. 57（８）入所者に対して減量・減薬をする場合の理由（薬剤全般について） ....................... 63（９）各薬剤の見直し条件等について ....................................................... 65（１０）施設で取り扱っている抗菌薬の系統（令和 2 年 10 月 1 日時点） ........................ 78（１１）主な感染症診療（細菌性肺炎、尿路感染症、蜂窩織炎）の際に処方する抗菌薬について ... 83（１２）高齢者の治療等に関するガイドライン等の活用状況について ........................... 92（１３）薬剤師との連携について ........................................................... 98
資料．調査実施要綱・調査票等 ............................................................ 106

※本報告書の略語と用語定義に関して：本報告書においては、以下の通り略記を用いる場合がある。

公益社団法人全国老人保健施設協会：全老健
介護老人保健施設：老健施設ないし老健
基本サービス費の在宅強化型を算定する介護老人保健施設：在宅強化型ないし強化型

強化型のうち、在宅復帰・在宅療養支援機能加算（Ⅱ）を算定する介護老人保健施設：超強化型

基本サービス費の基本型を算定する介護老人保健施設：基本型

基本型のうち、在宅復帰・在宅療養支援機能加算（Ⅰ）を算定する介護老人保健施設：加算型

基本サービス費のその他型を算定する介護老人保健施設：その他型

介護療養型老人保健施設：療養型

超強化型・在宅強化型・加算型・基本型・その他型の類型：施設類型ないし類型

短期入所療養介護：短期入所

リハビリテーション：リハビリないしリハ

介護支援専門員：ケアマネジャーないしケアマネ
施設において入所者の医学管理等を行う主たる医師：管理医師ないし施設管理医師

保険薬局（いわゆる調剤薬局）：薬局

本調査研究事業における施設調査票：施設票／施設管理医師調査票：管理医師票※本報告書における「その他」の自由記述回答について：
明かに設問上に設定されている選択肢に読み替えることができるもの以外は詳細が不明のため、読み替えは行わずに「その他」回答として集計している。

１章．研究要旨
１-１．調査研究事業の背景と目的
一部の医療機関では、医学的妥当性（安全性、有効性）や経済性の観点から採用する医薬品や使用手順を定める取り組みが進められており、院内の薬剤適正使用に一定の効果が見られたとの報告がある。
しかしながら、介護老人保健施設（以下、老健施設）において同様の取り組みを行うには、老健施設の実態や医療機関との違いを踏まえながら考えていく必要がある。
そこで、本事業では、老健施設における薬剤の決定プロセス等を明らかにし、利用者に対する最も有効かつ安全で経済的な医薬品の使用方針を策定するうえでの基礎資料とするための調査を実施した。
１-２．研究事業班員一覧

種別
班長(全老健副会長)

氏名

所

属

役

折茂

賢一郎 医療法人社団景翠会

秋下雅弘

東京大学大学院医学系研究科老年病学
東京大学医学部附属病院老年病科

江澤和彦

公益社団法人 日本医師会

常任理事

大河内

二郎 介護老人保健施設竜間之郷

施設長

浜田

将太

一般財団法人 医療経済研究・社会保険福祉協会
医療経済研究機構 研究部

主席研究員

松永

展明

国立国際医療研究センター病院
AMR 臨床リファレンスセンター

臨床疫学室長丸岡弘治

介護老人保健施設横浜あおばの里

薬局長

班員

金沢病院

職

副院長
教授

オブザーバー：厚生労働省老健局老人保健課
１-３．調査方法・回収数（１）調査対象・方法
令和 2 年 10 月 1 日時点の全国老人保健施設協会の全正会員施設 3,591 施設に対し調査を実施した。調査
票は、郵送により配布・回収した。
（２）調査票について送付した調査票は以下の 2 種類（調査票は巻末「資料.調査実施要綱・調査票等」に掲載）①施設調査票：調査時点の施設の状況や施設で取り扱う薬剤の決定方法等に関する調査②施設管理医師調査票：施設の管理医師（入所者の医学管理等を行う主たる医師）の薬剤処方に対する意識・考えや薬剤師との連携等に関する調査（３）有効回収数（送付：3,591 施設）①施設調査票：1,114（回収率：31.0％）②施設管理医師調査票：1,091（回収率：30.4％）
うち、①施設調査票と②施設管理医師調査票の両方が回収できたのは 1,073 施設

1

２章．本事業の結果・まとめ
２-１．施設調査結果（１）施設の基本情報（P18～）
施設調査票に回答した 1,114 施設の施設類型は、「加算型」が最も多く 32.9％（366 施設）、次いで多いのが「超強化型」28.3％（315 施設）であり（図表 1）、入所定員は平均 93.6 名であった。（図表 2）
開設主体は「医療法人」が最も多く 70.0％（780 施設）を占めており（図表 3）、各医療施設の併設状況については、今回調べた中では突出して併設されている割合が大きいものはなく、29.4％（328 施設）は併設
医療施設はないと回答していた。（図表 6）（２）施設の薬剤師配置（P20）
施設（入所）の薬剤師の配置人数については、入所定員 100 名あたり平均 0.5 名（図表 7）、雇用形態に関しては、「老健施設での直接雇用」、「併設病院で雇用」と回答した施設がそれぞれ約 30％と多かったが、15.4％（172 施設）の施設は「薬局等との業務委託契約により雇用」と回答していた（図表 8）。
また、配置に関しては、「非常勤」が 56.3％（627 施設）を占めていた。
（図表 9）※薬剤師の設問については、併設医療機関等の薬剤師の人数や雇用形態を誤って回答した可能性があるので留意が必要。特に常勤・非常勤については、令和元年介護サービス施設・事業所調査（厚生労働省）の結果と比較すると常勤の割合が非常に高い（３）施設で採用する薬剤（取り扱える薬剤）の決定方法・ジェネリック医薬品の採用等（P21～）
施設で取り扱う薬剤に関して、法人または施設で基準や考え方を整理している施設は 69.7％（776 施設）（図
表 10）、施設で取り扱っている薬剤のリスト（採用医薬品集）を作成している施設 79.7％（888 施設）であった。（図表 11）
薬事委員会等は「ない」施設が 39.9％（445 施設）であり、「ある（自施設）」と回答した施設は 17.5％（195施設）にとどまった。（図表 12）
薬事委員会等について、「ある（自施設）」「ある（併設の病院・診療所・施設等）」「施設内・併設施設内にはないが法人本部等にある」のいずれかを選択した 645 施設について、施設から薬事委員会等への参加者を確認した結果は「管理医師」が最も多く 61.1％（394 施設）であった一方、21.9％（141 施設）は「施設からは参加しない」と回答していた。（図表 14）
また、薬事委員会等が「ない」445 施設について、施設で取り扱う薬剤の決め方を確認した結果は、「施設の裁量で決定する」が最も多く 54.8％（244 施設）、次いで「施設で決めた薬剤卸業者・薬局等の取扱薬剤に従う」17.3％（77 施設）、
「法人本部等の決定に従う（法人本部等が決めた薬剤卸業者・薬局等の取扱薬剤に従う
場合を含む）」13.5％（60 施設）であった。（図表 15）
なお、薬事委員会等について、併設の医療施設の有無別（併設医療施設あり：600 施設、併設医療施設なし：
328 施設）に確認した結果、薬事委員会等が「ない」割合は、「併設医療施設あり」では 27.5％（165 施設）であったのに対し、「併設医療施設なし」では 59.5％（195 施設）であった。
（図表 18、図表 19）
薬事委員会等について「ある（自施設）」「ある（併設の病院・診療所・施設等）」「施設内・併設施設内にはないが法人本部等にある」のいずれかを選択した施設（併設医療施設あり：430 施設、併設医療施設なし：123
施設）について、薬事委員会等への参加者を確認した結果、併設医療施設の有無に関わらずどちらも「管理医師」が参加するという回答が最も多く、「併設医療施設あり」57.9％（249 施設）、
「併設医療施設なし」69.1％（85 施設）であった。（図表 20、図表 21）2

また、薬事委員会等が「ない」施設（併設医療施設あり：165 施設、併設医療施設なし：195 施設）において、取り扱う薬剤の決め方は、「施設の裁量で決定する」と回答した施設が最も多く、「併設医療施設あり」では 51.5％（85 施設）、
「併設医療施設なし」では 57.9％（113 施設）とそれぞれ半数以上を占めていた。
（図表
22、図表 23）

ジェネリック医薬品を積極的に採用（取り扱えるように）しているかを確認した結果は、「積極的」が77.6％（865 施設）、「やや積極的」が 18.6％（207 施設）であり、合わせると 95％を超えた。
（図表 24）（４）施設で新たに先発医薬品・ジェネリック医薬品を採用する際に重視する点・参考等（P29～）
先発医薬品を新たに採用する際に重視する点等については、「薬の安全性が高い／副作用が少ない」「薬の有効性／効果が高い」「価格が安い」を「非常に重視する」施設がそれぞれ約半数を占めていた。（図表 25）
ジェネリック医薬品を新たに採用する際に重視する点等も、先発医薬品と同じように「薬の安全性が高い／副作用が少ない」「薬の有効性／効果が高い」「価格が安い」を「非常に重視する」と回答した施設が多かった。
（図表
26）なお、先発医薬品と比較するとジェネリック医薬品はより価格を重視していた。

また、今回調べた項目はいずれも重視するという回答が多く、「非常に重視する」「やや重視する」を合わせると「高齢者対象のエビデンス（ガイドライン等の記載）がある」「供給が安定している」についても、先発
医薬品・ジェネリック医薬品ともにそれぞれ約 70％を占めた。
新たに医薬品を採用するにあたって、薬の信頼性は何を参考にしているかについては、「ガイドライン」が最も多く 50.7％（565 施設）、次いで多かったのが「薬局や薬剤師からの情報」47.0％（524 施設）、
「製薬メー
カー・卸業者からの説明」41.4％（461 施設）であった。（図表 27）（５）薬剤情報の収集・管理等（P32～）
入所時のお薬手帳の持参割合については、紙のお薬手帳は「ほとんど」と回答した施設が 37.7％（420 施設）、「50％以上」が 21.3％（237 施設）であった一方、電子お薬手帳については「ほとんど」「50％以上」をあわせても 2.2％（24 施設）しかなく、86.1％（959 施設）が「持参がない（ほとんどない）」と回答していた。（図表 29）
電子お薬手帳以外で、入所時（入所前）の処方薬剤の情報が電子化された形式で提供されたことがあるかを確認したところ、「ある」と回答した施設は 3.2％（36 施設）にとどまった。（図表 30）
なお、この 36 施設について、その際の情報提供元、提供された時の形式について確認したところ、提供元
は「同一法人・関連法人の医療機関・施設等」が最も多く 66.7％（24 施設）（図表 31）、形式は「薬剤管理ソ
フト等（介護ソフトに組み込まれている場合を含む）」が最も多く 44.4％（16 施設）であった。
（図表 32）（電子化された形式で情報提供されたことが「ある」と回答した施設が非常に少ない点に留意が必要）
入所中の利用者の処方薬剤の情報管理について、「電子化している」施設は 30.6％（341 施設）、「電子化していない」施設は 48.5％（540 施設）であった。
（図表 34）「電子化している」341 施設に対して、情報管理の形式を確認した結果は「薬剤管理ソフト等（介護ソフトに組み込まれている場合を含む）」が 48.7％（166 施設）、「薬剤管理ソフト以外の電子化された様式（Word・
Excel 等）」が 38.4％（131 施設）であった。
（図表 35）「電子化していない」540 施設に対して、今後の電子化について意向を確認した結果、「電子化予定」が 4.8％
（26 施設）、「予定はないが、将来的には電子化したい」が 63.5％（343 施設）と合わせると 70％近くを占め3

た一方、20.9％（113 施設）は「電子化したいと思わない」と回答していた。（図表 37）（６）医師・薬剤師以外の施設職員への薬物療法に関する研修等（P36～）
施設の職員（医師・薬剤師以外）に薬剤の適正使用・安全性等の薬物療法に関する研修を受講させたことがあるかを確認した結果は、「ある」施設が 24.1％（268 施設）、「ない」施設が 74.2％（827 施設）であった。
（図表 38）「誤薬について」「副作用について」「ポリファーマシー（害のある多剤併用）について」「日常生活指導と薬剤（食べ物と薬剤の相互作用等）について」の研修があれば、職員（医師・薬剤師以外）に受講させたいと思うかについては、いずれの研修も大半の施設が「受講させたい」と回答した。
（図表 39）
過去 1 年間に施設（老健）で製薬会社等の行う製品説明が行われたことがあるかを確認した結果、「ない」という回答が 82.4％（918 施設）を占めた。（図表 40）

２-２．施設管理医師調査結果（１）管理医師の基本情報（P38～）
施設管理医師票に回答した医師（回収数：1,091）は、平均年齢 67.5 歳、老健施設の平均勤続年数 8.1 年、
性別は男性が 85.5％（933 件）と大半を占めていた。（図表 41）
専門科は「内科」が最も多く 54.0％（589 件）、次いで多かったのが「外科」で 20.0％（218 件）であり（図表42）、役職については、「経営者ではないが経営に関与する理事等」と回答した者が最も多く 49.4%（539 件）と約半数を占めていた。
（図表 44）
研修会の参加状況については、日本老年医学会・全老健が共催で開催している老人保健施設管理医師総合診
療研修会に参加したことがある者が 54.0％（589 件）（図表 45）、日本老年医学会が主催している高齢者医療研修会に参加したことがある者が 27.5％（300 件）であった。（図表 46）（２）入所時の本人・家族等との対応等について（P40～）
入所時の処方薬剤の情報を確認しているのは「医師」が最も多く 89.1％（972 件）、次いで多かったのが「看護職」で 70.3％（767 件）であった。
（図表 47）
入所時に本人・家族等が一般用医薬品等（OTC 医薬品やサプリメント）を持ち込んできた場合の受け入れについては、「原則受け入れている」という回答が 60.8％（663 件）であった。
（図表 48）
入所時に、本人・家族等に処方薬剤を減量・減薬する可能性について「説明している」と回答したのは 86.4％（943 件）で大半が減量・減薬の可能性について説明をしていた。（図表 49）
減量・減薬の可能性について「説明している」943 件について、本人・家族等が減量・減薬について反対することがあるかを確認したところ、「ほとんどない／ない」が 54.2％（511 件）で最も多かったが、「よくある」
が 2.3％（22 件）、「たまにある」43.3％（408 件）であり、約 45％が反対されることがあると回答していた。
（図表 50）
反対された時の対応は「減量・減薬について合意形成を試みる」が最も多く 69.7％（657 件）、次いで多かったのが「施設利用をするかどうかを含めて家族と相談」で 10.2%（96 件）であった。
（図表 51）
4

「減量・減薬について合意形成を試みる」と回答した 657 件について、合意形成を試みる者について確認した結果は、「医師」が 92.8％（610 件）で他の職種に比較して非常に多かった。（次に多いのが「看護職」で33.6％（221 件））（図表 53）
合意形成を試みても納得が得られない場合の対応については、「減量・減薬せずに施設利用」が 56.3％（370件）と最も多かった。（図表 54）
入所時に、本人・家族等に処方薬剤をジェネリック医薬品へ変更する可能性について「説明している」と回答したのは 68.0％（742 件）であり 70％近くを占めていたものの、減量・減薬の 86.4％と比べると「説明している」という回答は少なかった。
（図表 56）
ジェネリック医薬品へ変更する可能性について「説明している」742 件について、本人・家族等が変更について反対することがあるかを確認したところ、「ほとんどない／ない」が 78.2％（580 件）、「よくある」が 0.8％
（6 件）、「たまにある」が 20.8％（154 件）であり、減量・減薬に比べると反対されるという回答は少なかった。（図表 57）（減量・減薬は「よくある」「たまにある」を合わせると約 45％）
反対された時の対応に関しては減量・減薬と同じような結果となっており、「変更について合意形成を試みる」が最も多く 66.6％（494 件）、次いで多かったのが「施設利用をするかどうかを含めて家族と相談」で 11.1％（82 件）であった。（図表 58）
また、「変更について合意形成を試みる」と回答した 494 件について、合意形成を試みる者について確認した結果は、「医師」が 91.1％（450 件）で他の職種と比較して非常に多く（図表 60）、合意形成を試みても納得が得られない場合の対応については、「変更せずに施設利用」が 53.2％（263 件）と最も多く（図表 61）、
これらも減量・減薬（図表 53、図表 54）と同じような結果であった。

（３）入所時の診療情報提供書に施設で取り扱っていない薬が含まれている場合の対応について（P47～）
入所時の診療情報提供書に施設で取り扱っていない薬が含まれている場合があるかについては、「よくある」
が 45.6％（497 件）、「たまにある」が 46.7％（510 件）で合わせると、9 割以上が取り扱っていない薬が含まれている場合があると回答した。（図表 63）
取り扱っていない薬に関して、高額医薬品等特別なケースを除き、一般的にどのように対応をしているかについては、「自施設で取り扱っている薬に、別成分であっても同系統の薬があればそちらに切り替える」が66.2％（722 件）と最も多く、次いで多かったのが「自施設で取り扱っている薬に、同じ適応で違う種類の薬があればそちらに切り替える」が 50.8％（554 件）であり、自施設で取り扱っている薬で対応するという旨の回答が多かった。（図表 64）（４）退所時のかかりつけ医との連携について（P49～）
入所中に薬剤を中止・変更した場合、かかりつけ医にそのことを説明・相談・情報提供しているかについて
は、「必ずしている」が 37.8％（412 件）、「ほぼしている」が 31.1％（339 件）と情報提供をしているという回答が多かった一方、7.1％（77 件）は「全くしない」と回答していた。（図表 66）
中止・変更した場合に情報提供を「必ずしている」「ほぼしている」「あまりしない」のいずれかを選択した
1,007 件について、入所中に薬剤を中止・変更した場合、かかりつけ医へどのように説明・相談・情報提供しているかを確認した結果は「書類のみで行う」が非常に多く 82.6％（832 件）であった。一方、医師が直接行うという回答は「書類と合わせ、医師が直接行う」が 14.1％（142 件）、「書類はなく、医師が直接行う」が2.4％（24 件）であり、どちらも少ないという結果であった。（図表 67）
5

（５）入所者への処方薬剤に対する考え・見直しのタイミングについて（P51～）
入所者の処方薬剤の減量・減薬についての考えは「可能であれば積極的に減量・減薬する」が最も多く
67.2％（733 件）、次いで多いのが「積極的ではないが減量・減薬することもある」が 29.8％（325 件）であった。（図表 69）「入所時」「看取り・ターミナル期」「本人・家族から希望があったとき」「スタッフから見直しの要望があったとき」のそれぞれのタイミングで薬剤の見直しについて確認した結果、3 か月以内で退所することが予定されている場合、「ほぼ必ず見直す」という回答が多かったのは「看取り・ターミナル期」「本人・家族から希望があったとき」でそれぞれ約 40％であった。また、「入所時」については「薬剤によっては見直す」という回答が最も多く 38.2％（417 件）であり、「ほぼ必ず見直す」と回答したのは 24.0％（262 件）、「ほとんど見直さない」という回答も他のタイミングよりも多く 17.3％（189 件）であった。
（図表 70）
3 か月超入所予定の場合は、3 か月以内で退所する場合と極端な違いはなかったが、比較をすると、今回調査したタイミングにおいては「ほぼ必ず見直す」という回答がそれぞれ多くなっていた。特に「入所時」については 37.1％（405 件）が「ほぼ必ず見直す」と回答しており、3 か月以内で退所する場合を 10 ポイント
以上上回っていた。反対に、「入所時」について「ほとんど見直さない」という回答は 8.2％（90 件）であり、3 か月以内で退所する場合と比較すると 10 ポイント近く下回っていた。（図表 71）
前医（かかりつけ医等）の処方に対する考え方・参考度合いについては、「参考にはするが、必要と感じれば変える」が最も多く 56.6％（617 件）であったが、「原則、前医の処方内容は変えない」という回答も23.6％（257 件）を占めていた。（図表 72）
前医（かかりつけ医等）の処方に対する実際の対応については、「前医の処方内容は変えないことが多い」
が最も多く 44.6％（487 件）、次いで多いのは「どちらとも言えない」で 33.0％（360 件）、「前医の処方内容
は変えることが多い」は 19.2％（210 件）であった。（図表 73）（６）入所者に先発医薬品・ジェネリック医薬品を処方する際に重視する点・参考等（P54～）
先発医薬品を処方する際に重視する点等については、「薬の安全性が高い／副作用が少ない」「薬の有効性／効果が高い」を「非常に重視する」と回答した施設がそれぞれ半数以上を占めていた。また、「非常に重視する」と「やや重視する」をあわせてみると、「薬の安全性が高い／副作用が少ない」「薬の有効性／効果が高い」「高齢者対象のエビデンス（ガイドライン等の記載）がある」「価格が安い」はそれぞれ 80％超、「利用者が多い／広く使われている」「供給が安定している」はそれぞれ 70％を超えた。（図表 74）
ジェネリック医薬品を処方する際に重視する点等は、概ね先発医薬品と同じような結果であったが、先発医薬品と比較するとジェネリック医薬品の方がより価格を重視していた。（図表 75）
この結果は、施設で新たに先発医薬品・ジェネリック医薬品を採用する（取り扱えるようにする）際に重視する点等（図表 25、図表 26）と概ね同じ傾向。
薬の信頼性は何を参考にしているかについては、「ガイドライン」が最も多く 68.3％（745 件）、次いで多かったのは「薬局や薬剤師からの情報」54.9％（599 件）、「医療系団体が実施する学術講習や学会発表」52.3％（571 件）であった。（図表 76）「医療系団
なお、施設が新たに医薬品を採用するにあたって参考にしているもの（図表 27）と比較すると、体が実施する学術講習や学会発表」「ガイドライン」を参考にしているという回答が 20 ポイント近く上回っていた。一方、「製薬メーカー・卸業者からの説明」は 8 ポイント以上下回っていた。
6

（７）入所者に対して処方する薬剤について（P57～）（処方する薬剤かどうか、避けている場合はその理由）①ＮＯＡＣ／ＤＯＡＣ（イグザレルトⓇ、エリキュースⓇ、リクシアナⓇ等）について「処方する薬剤」と回答したのは 49.5％（540 件）で約半数、「施設では採用はしている（取り扱える）
が処方はなるべく避けている薬剤」と回答したのが 29.4％（321 件）であり、本設問で調べた中では避けているという回答が最も多い薬剤であった。（図表 78）「施設では採用はしている（取り扱える）が処方はなるべく避けている薬剤」と回答した 321 件について、避けている理由を確認すると「価格が高い」が非常に多く 90.3％（290 件）、また価格に比べると少ないが、19.0％（61 件）が「薬の安全性／副作用のリスク」という回答をしており、本設問で調べた中では、避けている理由に安全性をあげた割合がやや多い薬剤という結果であった。
（図表 79）②ＤＰＰ-4 阻害薬（エクアⓇ、テネリアⓇ、ネシーナⓇ等）について「処方する薬剤」と回答したのは 64.8％（707 件）で本設問で調べた中では処方するという回答が最も多い薬剤であった。また、「施設では採用はしている（取り扱える）が処方はなるべく避けている薬剤」と回答したのは 14.2％（155 件）であった。（図表 81）「施設では採用はしている（取り扱える）が処方はなるべく避けている薬剤」と回答した 155 件について、避けている理由を確認すると「価格が高い」が多く 78.1％（121 件）であった。（図表 82）③抗てんかん薬（レベチラセタム(イーケプラⓇ)、ペランパネル（フィコンパⓇ）、ラコサミド（ビムパットⓇ））について「処方する薬剤」と回答したのは 51.9％（566 件）で約半数、「施設では採用はしている（取り扱える）
が処方はなるべく避けている薬剤」と回答したのが 17.7％（193 件）であった。（図表 84）「施設では採用はしている（取り扱える）が処方はなるべく避けている薬剤」と回答した 193 件について、避けている理由を確認すると「価格が高い」が多く 82.9％（160 件）であった。（図表 85）④緩下剤（リナクロチド（リンゼスⓇ）、ルビプロストン（アミティーザⓇ）、エロビキシバット（グーフィスⓇ））について「施設で取り扱っていない薬剤」と回答したのが本設問で調べた中では最も多い 36.4％（397 件）で、「処方する薬剤」と回答したのは最も少ない 28.0％（305 件）であり、「施設では採用はしている（取り扱える）が処方はなるべく避けている薬剤」と回答したのは 22.8％（249 件）であった。（図表 87）「施設では採用はしている（取り扱える）が処方はなるべく避けている薬剤」と回答した 249 件について、避けている理由を確認すると「価格が高い」が非常に多く 87.1％（217 件）であった。（図表 88）⑤睡眠薬（ラメルテオン（ロゼレムⓇ）、スボレキサント（ベルソムラⓇ））について「処方する薬剤」と回答したのは 57.8％（631 件）、「施設では採用はしている（取り扱える）が処方はなるべく避けている薬剤」と回答したのが 19.1％（208 件）であった。
（図表 90）「施設では採用はしている（取り扱える）が処方はなるべく避けている薬剤」と回答した 208 件について、避けている理由を確認すると、本設問で調べた他の薬剤よりはやや少ないものの「価格が高い」という回答が他の理由より多いという傾向は変わらず、70.2％（146 件）が「価格が高い」をあげていた。
（図
表 91）

（施設の入所者に対するジェネリック医薬品の積極利用について）
施設の入所者に薬剤を処方する際、ジェネリック医薬品を積極的に利用しているかについては、「積極的」が 67.6％（738 件）、「やや積極的」が 22.3％（243 件）で合わせると 90％近くを占めた。
（図表 93）7

（８）入所者に対して減量・減薬をする場合の理由（薬剤全般について）（P63～）
薬剤全般について、入所者に対する減量・減薬する場合の理由を確認した結果、今回調べた項目は全体的に「該当する」という回答が多かった。中でも最も「該当する」という回答が多かったのは「中止しても影響がないと考えられる（有効性が確認できない）」で 97.4％（1,063 件）を占めていた。
（図表 94）（９）各薬剤の見直し条件等について（P65～）①抗凝固薬(ワルファリン、NOAC/DOAC)の見直し条件
抗凝固薬(ワルファリン、NOAC/DOAC)の減量・減薬の見直し条件について「該当する」という回答が最も多かったのは「血液検査等の結果に基づいて」で 86.7％（946 件）であった。
また、増量・増薬の見直し条件は「効果が不十分なとき」が最も多く 84.0％（916 件）、次いで多かったのが「新しい症状が出たとき」で 80.7％（880 件）であった。（図表 96）②抗血小板薬(バイアスピリンⓇ、プラビックスⓇ等)の見直し条件
抗血小板薬(バイアスピリンⓇ、プラビックスⓇ等)の減量・減薬の見直し条件について「該当する」とい
う回答が最も多かったのは「病状や他の処方薬剤との組み合わせ等により禁忌と判断」で 80.4％（877 件）であった。
また、増量・増薬の見直し条件は「新しい症状が出たとき」が最も多く 79.2％（864 件）、次いで多かったのが「効果が不十分なとき」で 76.1％（830 件）であった。
（図表 97）③降圧薬の見直し条件
降圧薬の減量・減薬の見直し条件について「該当する」という回答が最も多かったのは「血圧が低いとき」で 91.1％（994 件）で、その他にも「同系統薬の重複投与」「過量投与」「適応となる疾患や症状がみられない」「病状や他の処方薬剤との組み合わせ等により禁忌と判断」が 80％を超えていた。
また、増量・増薬の見直し条件は「効果が不十分なとき」が最も多く 89.2％（973 件）、次いで多かったのが「新しい症状が出たとき」で 82.0％（895 件）であった。（図表 98）④睡眠薬・抗不安薬(セルシンⓇ、デパスⓇ等)の見直し条件
睡眠薬・抗不安薬(セルシンⓇ、デパスⓇ等)の減量・減薬の見直し条件について「該当する」という回答が最も多かったのは「同系統薬の重複投与」で 87.4％（953 件）で、その他にも「過量投与」「副作用のリスクが高い」「入眠困難はない／寝付きはよい」「適応となる疾患や症状がみられない」「多剤併用」「病状や他の処方薬剤との組み合わせ等により禁忌と判断」「中止しても影響がないと考えられる」と多くの項目で 80％を超えていた。
増量・増薬の見直し条件は「効果が不十分なとき」が最も多く 86.3％（942 件）、次いで多かったのが「新しい症状が出たとき」で 82.7％（902 件）であった。また、「スタッフから要望があったとき」「本人・家族から希望があったとき」もそれぞれ 70.9％（773 件）、61.6％（672 件）で他の薬剤よりも比較的多かった。（図表 99）⑤抗精神病薬(リスパダ－ルⓇ、セロクエルⓇ等)の見直し条件
抗精神病薬(リスパダ－ルⓇ、セロクエルⓇ等)の減量・減薬の見直し条件について「該当する」という回答が最も多かったのは「副作用のリスクが高い」で 85.9％（937 件）で、その他にも「過量投与」「同系
統薬の重複投与」「適応となる疾患や症状がみられない」「病状や他の処方薬剤との組み合わせ等により禁忌と判断」が 80％を超えていた。
8

増量・増薬の見直し条件は「効果が不十分なとき」が最も多く 86.8％（947 件）、次いで多かったのが「新しい症状が出たとき」で 84.7％（924 件）であった。また、「スタッフから要望があったとき」も 70.9％（774 件）で他の薬剤よりも比較的多かった。
（図表 100）⑥認知症薬(ChE 阻害薬、メマンチン)の見直し条件
認知症薬(ChE 阻害薬、メマンチン)の減量・減薬の見直し条件について「該当する」という回答が最も多かったのは「中止しても影響がないと考えられる」で 82.1％（896 件）で、次いで多かったのが「適応となる疾患や症状がみられない」で 80.1％（874 件）であった。
増量・増薬の見直し条件は「新しい症状が出たとき」が最も多く 75.8％（827 件）、次いで多かったのが「効果が不十分なとき」で 75.6％（825 件）であった。（図表 101）
⑦抗潰瘍薬／胃粘膜保護薬の見直し条件
抗潰瘍薬／胃粘膜保護薬の減量・減薬の見直し条件について「該当する」という回答が最も多かったのは「同系統薬の重複投与」で 86.4％（943 件）で、次いで多かったのが「適応となる疾患や症状がみられない」81.8％（892 件）、「過量投与」81.6％（890 件）であった。
増量・増薬の見直し条件は「新しい症状が出たとき」が最も多く 82.7％（902 件）、次いで多かったのが「効果が不十分なとき」で 81.9％（893 件）であった。（図表 102）
⑧緩下剤の見直し条件
緩下剤の減量・減薬の見直し条件について「該当する」という回答が最も多かったのは「過量投与」で83.6％（912 件）で、その他にも「同系統薬の重複投与」「適応となる疾患や症状がみられない」が 80％を超えていた。また、「スタッフから要望があったとき」「本人・家族から希望があったとき」もそれぞれ
78.2％（853 件）、69.8％（762 件）で他の薬剤に比べて多かった。
増量・増薬の見直し条件は「効果が不十分なとき」が最も多く 88.8％（969 件）、次いで多かったのが「新しい症状が出たとき」で 82.8％（903 件）であった。また、「スタッフから要望があったとき」「本人・家族から希望があったとき」もそれぞれ 77.5％（845 件）、68.6％（748 件）で他の薬剤よりも多かった。
（図表 103）⑨抗てんかん薬の見直し条件
抗てんかん薬の減量・減薬の見直し条件については、今回調査した薬剤で唯一 80％を超えた項目がなく、最も多かったのは「病状や他の処方薬剤との組み合わせ等により禁忌と判断」で 77.2％（842 件）であった。
増量・増薬の見直し条件は「効果が不十分なとき」が最も多く 82.5％（900 件）、次いで多かったのが「新しい症状が出たとき」で 81.9％（894 件）であった。
（図表 104）⑩糖尿病薬の見直し条件
糖尿病薬の減量・減薬の見直し条件について「該当する」という回答が最も多かったのは「血液検査等の結果に基づいて」で 86.8％（947 件）で、次いで多かったのが「適応となる疾患や症状がみられない」
80.7％（880 件）、「過量投与」80.3％（876 件）であった。
増量・増薬の見直し条件は「効果が不十分なとき」が最も多く 86.3％（942 件）、次いで多かったのが「新しい症状が出たとき」で 81.8％（892 件）であった。（図表 105）⑪脂質異常症治療薬の見直し条件
脂質異常症治療薬の減量・減薬の見直し条件について「該当する」という回答が最も多かったのは「血9

液検査等の結果に基づいて」で 85.0％（927 件）で、この他「適応となる疾患や症状がみられない」「中止しても影響がないと考えられる」「同系統薬の重複投与」が 80％を超えていた。
増量・増薬の見直し条件は「効果が不十分なとき」が最も多く 76.5％（835 件）、次いで多かったのが「新しい症状が出たとき」で 73.8％（805 件）であった。（図表 106）
⑫利尿薬の見直し条件
利尿薬の減量・減薬の見直し条件について「該当する」という回答が最も多かったのは「適応となる疾患や症状がみられない」で 82.5％（900 件）で、次いで多かったのが「過量投与」81.4％（888 件）、「血液検査等の結果に基づいて」80.8％（881 件）であった。
増量・増薬の見直し条件は「効果が不十分なとき」が最も多く 87.4％（954 件）、次いで多かったのが「新しい症状が出たとき」で 83.9％（915 件）であった。（図表 107）
⑬排尿促進薬(ウブレチドⓇ、ベサコリンⓇ等)の見直し条件
排尿促進薬(ウブレチドⓇ、ベサコリンⓇ等)の減量・減薬の見直し条件について「該当する」という回答が最も多かったのは「適応となる疾患や症状がみられない」で 82.3％（898 件）、次いで多かったのが「同系統薬の重複投与」で 79.3％（865 件）であった。
増量・増薬の見直し条件は「効果が不十分なとき」が最も多く 79.0％（862 件）、次いで多かったのが「新しい症状が出たとき」で 78.5％（856 件）であった。（図表 108）（１０）施設で取り扱っている抗菌薬の系統（P78～）①ペニシリン系
ペニシリン系の抗菌薬は経口は 70.1％（765 件）、注射は 50.0％（546 件）が「取り扱っている」と回答していた。また、「通常取り扱っていないが必要時に購入」という回答は、経口 11.3％（123 件）、注射 9.9％（108 件）であった。
（図表 109）②第 1 または第 2 世代セファロスポリン系
第 1 または第 2 世代セファロスポリン系の抗菌薬は経口は 58.3％（636 件）、注射は 49.1％（536 件）が「取り扱っている」と回答していた。また、「通常取り扱っていないが必要時に購入」という回答は、経口8.7％（95 件）、注射 9.5％（104 件）であった。
（図表 110）③第 3 世代セファロスポリン系
第 3 世代セファロスポリン系の抗菌薬は経口は 77.6％（847 件）、注射は 62.5％（682 件）が「取り扱っている」と回答していた。また、「通常取り扱っていないが必要時に購入」という回答は、経口・注射ともに 6.3％（69 件）であった。
（図表 111）④マクロライド系
マクロライド系の抗菌薬について「取り扱っている」と回答したのは、経口は 78.6％（857 件）であった
一方、注射は 12.8％（140 件）にとどまった。また、「通常取り扱っていないが必要時に購入」という回答
は、経口 8.0％（87 件）、注射 13.3％（145 件）であった。
（図表 112）⑤キノロン系
キノロン系の抗菌薬について「取り扱っている」と回答したのは、経口は 93.1％（1,016 件）と今回調べ
10

たものの中で最も多かった一方、注射は 18.4％（201 件）にとどまった。また、「通常取り扱っていないが必要時に購入」という回答は、経口 2.7％（30 件）、注射 12.0％（131 件）であった。
（図表 113）⑥テトラサイクリン系
テトラサイクリン系の抗菌薬について「取り扱っている」と回答したのは、経口は 58.3％（636 件）、注
射は 22.6％（247 件）にとどまった。また、「通常取り扱っていないが必要時に購入」という回答は、経口
12.7％（139 件）、注射 12.8％（140 件）であった。
（図表 114）⑦カルバペネム系
カルバペネム系の抗菌薬について「取り扱っている」と回答したのは、経口は 9.1％（99 件）で今回調べた中で最も少なく、注射は 30.4％（332 件）であった。また、「通常取り扱っていないが必要時に購入」という回答は、経口 12.6％（137 件）、注射 11.3％（123 件）であった。
（図表 115）⑧アミノグリコシド系
アミノグリコシド系の抗菌薬について「取り扱っている」と回答したのは、経口は 15.4％（168 件）、注
射は 23.5％（256 件）であった。また、「通常取り扱っていないが必要時に購入」という回答は、経口 14.5％（158 件）、注射 12.1％（132 件）であった。なお、今回調べた中では唯一、経口・注射ともに 60％以上が「取り扱っていない」と回答していた。
（図表 116）⑨施設で取り扱っている抗菌薬系統の種類
今回調査した上述の①～⑧までの抗菌薬系統について、取り扱っている抗菌薬系統の種類数を確認した
結果、経口は平均 4.8 種類、注射は平均 2.8 種類であった。
（管理医師票 問 10①～⑧に全て回答した 885
件を集計対象とした）（図表 117）
また、併設医療施設の有無別に取り扱い種類数を確認した結果、「併設医療施設あり」（479 件）では経口
は平均 5.2 種類、注射は平均 3.7 種類、「併設医療施設なし」（248 件）では、経口は平均 4.1 種類、注射は
平均 1.6 種類であった。
（管理医師票 問 10①～⑧に全て回答し、施設票 問 1⑤にも回答した 727 件を集計対象とした）（図表 118）（１１）主な感染症診療（細菌性肺炎、尿路感染症、蜂窩織炎）の際に処方する抗菌薬について（P83～）①細菌性肺炎に対する抗菌薬について
細菌性肺炎の治療で主に処方する抗菌薬はあるかについては、「はい」という回答が最も多く 81.5％（889件）であった。
（図表 119）
主たる抗菌薬があると答えた 889 件について、その抗菌薬系統と選択理由を確認した結果、抗菌薬系統は「ペニシリン系」が最も多く 55.9％（497 件）、次いで「注射用の第 3 世代セファロスポリン系」47.2％（420、選択理由は「配置薬から選択（使い慣れているから）」が最も多く 71.1％（632 件）、件）であり（図表 120）
次いで「薬剤感受性・有効性を考慮」が 47.4％（421 件）であった。
（図表 122）
また、全票（ｎ=1,091）を対象に（主たる）抗菌薬の初期選択が変わる場合の理由について確認した結果
は、「重症の場合」が最も多く 61.1％（667 件）、次いで「検査結果」が 54.2％（591 件）、「過去の抗菌薬治療歴を考慮」が 46.0％（502 件）であった。
（図表 124）②尿路感染症に対する抗菌薬について
尿路感染症の治療で主に処方する抗菌薬はあるかについては、「はい」という回答が最も多く 85.8％（93611件）であった。
（図表 126）
主たる抗菌薬があると答えた 936 件について、その抗菌薬系統と選択理由を確認した結果、抗菌薬系統は「キノロン系」が最も多く 70.9％（664 件）、次いで「経口の第 3 世代セファロスポリン系」38.0％（356 件）、選択理由は「配置薬から選択（使い慣れているから）」が最も多く 70.3％（658 件）、次であり（図表 127）
いで「薬剤感受性・有効性を考慮」が 48.7％（456 件）であった。
（図表 129）
また、全票（ｎ=1,091）を対象に（主たる）抗菌薬の初期選択が変わる場合の理由について確認した結果
は、「重症の場合」が最も多く 61.6％（672 件）、次いで「検査結果」が 55.6％（607 件）、「過去の抗菌薬治療歴を考慮」が 46.3％（505 件）であった。
（図表 131）③蜂窩織炎に対する抗菌薬について
蜂窩織炎の治療で主に処方する抗菌薬はあるかについては、「はい」という回答が最も多く 77.4％（844 件）であった。
（図表 133）
主たる抗菌薬があると答えた 844 件について、その抗菌薬系統と選択理由を確認した結果、抗菌薬系統は「ペニシリン系」が最も多く 45.9％（387 件）、次いで「経口の第 3 世代セファロスポリン系」39.5％（333件）であった。なお、蜂窩織炎に対して主に処方する抗菌薬系統については、今回調査した系統はいずれも30％を超えていて系統による大きな差はなかった。
（図表 134）
主に処方する抗菌薬の選択理由は「配置薬から選択（使い慣れているから）」が最も多く 68.7％（580 件）、
次いで「薬剤感受性・有効性を考慮」が 46.6％（393 件）であった。
（図表 136）
また、全票（ｎ=1,091）を対象に（主たる）抗菌薬の初期選択が変わる場合の理由について確認した結果
は、「重症の場合」が最も多く 67.5％（736 件）、次いで「検査結果」が 50.0％（546 件）、「過去の抗菌薬治療歴を考慮」が 43.0％（469 件）であった。
（図表 138）（１２）高齢者の治療等に関するガイドライン等の活用状況について（P92～）
日常の診療で活用しているガイドライン等があるかどうかについては、「ある」と回答したのが 70.1％（765 件）であった。（図表 140）
活用しているガイドライン等が「ある」と回答した 765 件について、各ガイドライン等の活用状況を確認したところ、今回調べた中で「活用している」と回答したのが 50％を超えたものは 5 つで、活用が多い
順に「高血圧治療ガイドライン」77.3％（591 件）、「高齢者糖尿病治療ガイド 2018」71.0％（543 件）、「高齢者の安全な薬物療法ガイドライン 2015」58.2％（445 件）、「成人肺炎診療ガイドライン 2017」54.5％（417件）、「高齢者の医薬品適正使用の指針 総論編」50.8％（389 件）であった。（図表 141）
また、「高齢者の安全な薬物療法ガイドライン 2015」を「活用している」と回答した 445 件について、当該ガイドラインが減薬に活用できているか、参考にして減薬に取り組む予定があるかを調べた結果、減薬に活用、参考にして減薬に取り組む予定については、「既に取りできているという回答が 58.9％（262 件）（図表 142）組んでいる」が 59.6％（265 件）、「今後取り組んでいきたい」が 35.3％（157 件）であった。
（図表 143）
なお、今回調査したガイドライン等以外で活用しているものについては図表 144（自由記述）の通り。
その他、今後の診療のために必要なガイドラインでは、薬剤関連のガイドライン、老健施設向けのガイ
ドライン、まとまったもの・簡便・簡易なもの等の回答が複数確認できた。（図表 145 自由記述）
日常の診療で活用しているガイドライン等が「ある」と回答した 765 件と「ない」と回答した 251 件について、研修参加状況や前医（かかりつけ医等）の処方に対する考え方に違いがあるかを確認した結果、活用しているガイドラインが「ある」と回答した群は、ガイドラインが「ない」と回答した群よりも「老12人保健施設管理医師総合診療研修会」「高齢者医療研修会」ともに参加している割合が高く、それぞれ約 12
ポイント上回っていた。
（図表 146、図表 147）
また、前医（かかりつけ医等）の処方に対する考え方・参考度合いは、活用しているガイドラインが「ある」と回答した群はガイドラインが「ない」と回答した群と比較して、「参考にはするが必要と感じれば変える」という回答が 9 ポイント上回っていた。反対に「原則、前医の処方内容は変えない」という回答はガイドラインが「ない」と回答した群の方が、ガイドラインが「ある」と回答した群よりも 14 ポイント上回っていた。
（図表 148）（１３）薬剤師との連携について（P98～）
最も連携をしている薬剤師が、施設（老健施設）の常勤薬剤師かどうかを確認した結果、「常勤」22.5％（245件）、非常勤 48.4％（528 件）であった。
（図表 149）
薬剤師に対して求めること・連携状況について確認した結果、同効品・ジェネリック医薬品への切り替えに関、実際
しては、連携等を「強く求めている」が 25.6％（279 件）、「求めている」が 48.5％（529 件）（図表 150）の連携状況については、「必ずする」が 29.1％（317 件）、「ほぼする」が 38.7％（422 件）であった。
（図表 151）
その他、薬剤の見直しに関しては、連携等を「強く求めている」が 16.6％（181 件）、「求めている」が 51.1％、実際の連携状況については、「必ずする」が 22.5％（246 件）、「ほぼする」が 38.9％（557 件）（図表 152）（424 件）であった。
（図表 153）
定期処方薬の変更があった場合について、薬剤師に伝えているかどうかでは、「必ずする」が 58.6％（639件）と半数を超えており、「ほぼする」19.2％（210 件）と合わせると 80％近くが伝えているという結果であった。（図表 154）
また、定期処方薬の変更があった場合、薬剤師から老健管理医師に対しての確認・疑義照会を求めているかでは、「強く求めている」が 20.2％（220 件）、「求めている」が 53.8％（587 件）（図表 155）、実際の確認・疑義照会の状況については、「必ずある」が 34.7％（379 件）、「ほぼある」が 31.0％（338 件）であった。（図表 156）
老健退所時、かかりつけ医への薬剤情報提供に際して、入所時から薬剤の変更があった場合の連携については、「強く求めている」が 15.7％（171 件）、「求めている」が 42.1％（459 件）（図表 157）、実際の連携状況については、「必ずする」が 30.9％（337 件）、「ほぼする」が 28.0％（305 件）であった。
（図表 158）
一方、入所時から薬剤の変更がなかった場合の連携については、変更があった場合より、連携を求めているという回答が少なく、「強く求めている」が 10.7％（117 件）、「求めている」が 34.4％（375 件）であり、17.0％（185 件）は「全く求めていない」と回答していた。（図表 159）
実際の連携状況についても薬剤の変更があった場合に比べて連携をするという回答が少なく、「必ずする」が 26.4％（288 件）、「ほぼする」が 24.1％（263 件）であり、15.9％（174 件）は「全くしない」と回答していた。
（図表 160）
なお、本設問について、平成 28 年度に実施した「介護老人保健施設における薬剤調整のあり方とかかりつけ医等との連携に関する調査研究事業」における類似設問の結果（参考図表 1、3）と比較をすると、今回の調査では、連携を「強く求めている」「求めている」という回答の占める割合が大きくなっていた。また、連携をしているかどうか（参考図表 2、4）※についても、同様に「必ずする」「ほぼする」という回答の割合が大きくなっていた。
※平成 28 年度の調査において、「連携・助言を行っているか」の設問は、老健施設の薬剤師または老健施設と契約・連携している薬剤師が回答している点には留意が必要

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服薬管理・リスク評価について薬剤師に求めること・していることについては以下の通り。
・老健入所時、残薬（持参薬）の管理：「強く求めている」25.8％（282 件）、「求めている」37.8％（412 件）（図表 161）
「必ずする」31.3％（342 件）、「ほぼする」22.1％（241 件）（図表 162）
・持参薬について、処方経緯を把握し、現病態と照らし合わせて、その継続の適切性の評価：「強く求めている」16.9％（184 件）、「求めている」38.8％（423 件）（図表 163）
「必ずする」20.5％（224 件）、「ほぼする」25.1％（274 件）（図表 164）
・入所中、服薬に伴うリスク評価（転倒・転落・誤嚥等）「強く求めている」13.7％（150 件）、「求めている」39.3％（429 件）（図表 165）
「必ずする」13.8％（151 件）、「ほぼする」23.7％（259 件）（図表 166）
・入所中、副作用の発現の有無の確認「強く求めている」16.0％（175 件）、「求めている」36.8％（402 件）（図表 167）
「必ずする」14.8％（162 件）、「ほぼする」23.7％（259 件）（図表 168）
・入所中、ハイリスク薬剤※の薬学的管理「強く求めている」20.6％（225 件）、「求めている」41.2％（449 件）（図表 169）
「必ずする」21.9％（239 件）、「ほぼする」28.6％（312 件）（図表 170）※ハイリスク薬：「ハイリスク薬に関する業務ガイドラインVer．2.2」（日本病院薬剤師会 平成28 年6 月4 日）の定義に準ずるとした。

14

２-３．結果の要約【施設調査結果の要約】・施設で採用する薬剤の決定方法等
薬事委員会が自施設にある老健施設は 17.5％、併設施設等にある施設が 28.5％、法人本部等にある施設が11.8％、薬事委員会等がない施設は 39.9％。
（設置場所問わず薬事委員会等がある施設において）老健施設から薬事委員会等への参加者は管理医師が最も多く 61.1％、一方で 21.9％は薬事委員会等があっても老健施設からは参加しないと回答。
薬事委員会等がない施設の取扱薬剤の決め方は「施設の裁量で決定」が半数以上（54.8％）。
・医薬品の採用・重視する点等
ジェネリック医薬品の採用については「積極的」が 77.6％、「やや積極的」が 18.6％。
新たに医薬品を採用する際に「安全性」「有効性」「価格」について「非常に重視する」という施設が多く、先発医薬品・ジェネリック医薬品ともにそれぞれ 50～60％程度。なお、「高齢者対象のエビデンス」「安定供給」についても「非常に重視する」「やや重視する」を合わせると先発医薬品・ジェネリック医薬品ともにそれぞれ約 70％。薬の信頼性については、「ガイドライン」「薬局や薬剤師からの説明」「製薬メーカー・卸業者からの説明」を参考にしているという施設が多くそれぞれ 40～50％程度。
・薬剤情報の電子管理等
入所者の処方薬剤情報管理については、「電子化している施設」30.6％、「電子化していない施設」48.5％。「電子化している施設」のうち、「薬剤管理ソフト等」により情報管理を行っている施設は約半数（48.7％）。
「電子化していない施設」の意向としては、「将来的には電子化したい」「電子化予定」を合わせると 70％近くを占めた一方で、20.9％は「電子化したいと思わない」と回答。
入所時の電子お薬手帳の持参割合について、「ほとんど持参」「50％以上持参」をあわせても 2.2％。また、電子お薬手帳以外の電子化された形式で入所時の処方薬剤の情報を受けたことがある施設は 3.2％。電子お薬手帳、その他の電子化された形式のどちらも非常に少なく、電子的に入所時の薬剤情報が提供されることはほぼない。
・医師・薬剤師以外の薬物療法等に関する研修
医師・薬剤師以外の職員に薬剤の適正使用・安全性等の薬物療法に関する研修を受講させたことがある施設は24.1％。ただし、薬物療法の研修があれば職員に受講させたいという意向の施設は多く、「誤薬」「副作用」「ポリファーマシー」「日常生活指導と薬剤（食べ物と薬剤の相互作用等）」の研修について、それぞれ 85％以上の施設が受講させたいと回答。
【管理医師調査結果の要約】
・減量・減薬の意識、家族に反対された時の対応等
減量・減薬については、「可能であれば積極的に減量・減薬する」が 67.2％、「積極的ではないが減量・減薬することもある」が 29.8％。
入所時に本人・家族等に「減量・減薬の可能性を説明している」のは 86.4％、「ジェネリック医薬品へ変更する可能性を説明している」のは 68.0％。
可能性を説明をしている管理医師のうち、本人・家族等が反対することがある（「よくある」「たまにある」）と回答した管理医師は、減量・減薬では 45.6％、ジェネリック医薬品への変更では 21.6％。反対された時の対応は減量・減薬、ジェネリック医薬品への変更ともに「合意形成を試みる」が最も多く約 70％。
15

・入所時の診療情報提供書に施設で取り扱っていない薬が含まれている場合の対応
入所時の診療情報提供書に施設で取り扱っていない薬が含まれている場合がある（「よくある」「たまにある」）と回答した管理医師は 90％超。そのようなときの対応としては、自施設で取り扱っている薬で切り替え可能な薬があればそれらに切り替えることで対応するという旨の回答が多かった。
・入所者への処方・重視する点等
前医（かかりつけ医等）の処方に対する考えでは、「参考にはするが、必要と感じれば変える」という回
答が 56.6％であった一方、23.6％は「原則、前医の処方内容は変えない」と回答。
医薬品を処方する際に重視する点について、「非常に重視する」「やや重視する」を合わせると先発医薬品・ジェネリック医薬品ともに、「安全性」「有効性」「高齢者対象のエビデンス」「価格」はそれぞれ 80％超
（ジェネリック医薬品では「価格」は 90％超）、「広く使われている」「安定供給」はそれぞれ 70％超であった。
薬の信頼性について参考にしているという回答が最も多かったのは「ガイドライン」で約 70％、「薬局や薬剤師からの情報」、「医療系団体が実施する学術講習や学会発表」も半数以上が参考にしていると回答。
・薬剤選定プロセス・見直し条件
各薬剤の見直し条件について、今回調べた各項目が「該当する」という回答は画一ではなく薬剤によって異なっていた（薬剤によって見直し条件を使い分けていると考えられる）。
・取り扱っている抗菌薬・抗菌薬治療等
今回調査した抗菌薬系統について、各施設で取り扱っている系統の種類数は、経口：平均 4.8 種類、注
射：平均 2.8 種類。
併設医療施設の有無別にみると、「併設医療施設あり」では経口：平均 5.2 種類、注射：平均 3.7 種類、「併設医療施設なし」では、経口：平均 4.1 種類、注射：平均 1.6 種類。
細菌性肺炎、尿路感染症、蜂窩織炎の治療において、主に処方する抗菌薬があると回答した医師はそれぞれ約 80％。主に処方する抗菌薬系統の結果は疾患によって異なっていた。
（疾患によって抗菌薬を使い分けていると考えられる）。なお、それらの抗菌薬の選択理由は、「配置薬から選択（使い慣れているから）」が最も多くそれぞれ約 70％、次いで「薬物感受性・有効性を考慮」が多くそれぞれ約 50％。
・ガイドライン等の活用状況
日常の診療で何らかのガイドライン等を活用している管理医師は 70.1％。
ガイドライン等を活用している管理医師は、ガイドライン等を活用していない管理医師に比べて「老人保健施設管理医師総合診療研修会」「高齢者医療研修会」ともに参加している割合が高く、前医（かかりつけ医等）の処方に対する考え方についても、「参考にはするが必要と感じれば変える」という回答が多かった。
・管理医師と薬剤師の連携
定期処方薬の変更があった場合、薬剤師に伝えている（「必ずする」「ほぼする」）管理医師は 77.8％。
老健退所時、かかりつけ医への薬剤情報提供に際して薬剤師に連携を求めている管理医師の割合は、平成 28 年度に実施した「介護老人保健施設における薬剤調整のあり方とかかりつけ医等との連携に関する調査研究事業」と比較して増えていた。

16

２-４．本調査研究事業を受けて今回の調査では、老健の管理医師は薬の安全性や有効性に加えて価格等も重視して薬剤を処方していること
や、薬剤によって見直し条件を使い分けていることが推測されるような結果が得られた。
また、日常の診療で何らかのガイドラインを活用している管理医師は約 70％を占めていたことから、入所者への医療を提供していくうえで、ガイドラインが大きな役割をもっていることが確認できた。高齢者への薬剤処方は慎重になされるべきであり、ガイドラインが積極的に活用されることは非常に重要である。
しかしながら、ガイドラインについては、個々の薬剤の中止基準については明確にされているものがないという声も聞かれる。今後、薬物の開始基準だけではなく、個々の薬剤の中止基準についても、多くの医師が参考にできるようなガイドラインの整備が望まれる。
なお、今回の調査では、日常の診療でガイドラインを活用している医師はガイドラインを活用していない医師と比較して「老人保健施設管理医師総合診療研修会」等の参加割合が高く、必要と感じれば前医の処方を変えると回答していた。このことから、ガイドラインを活用している管理医師は比較的、研修参加意欲も高く、薬剤調整についても積極的であると考えることができる。
老健施設の利用者に対し、より有効で安全な医療を提供していく上では、前述の通りガイドラインをより充実させていくことに加え、ガイドラインを活用していない医師に対して、ガイドラインの積極的な活用を促すとともに啓発の機会を増やしていくことも大切であると考えられる。

令和 3 年度の介護報酬改定では、科学的介護情報システム（LIFE）として、様々な加算の算定要件に、厚生労働省へ利用者の情報を電子的に提出することが求められた。しかしながら今回の調査では、薬剤の情報管理が電子化されている老健施設は約 30％、それら電子化されている施設においても薬剤管理ソフト等を用いているのは半分に満たない（薬剤管理ソフト等で管理しているのは全体の 15％以下）という結果であった。
厚生労働省が利用者の情報を電子的に収集・管理する上では、標準化されたフォーマット・方法で収集・活用していくことが重要であると考えられるので、施設が電子化を進めるにあたってはそれらを視野に入れた対応が望ましい。
一方で、電子化に対応していくには導入費用やシステム対応・施設内の情報整備・職員教育等にかかる時間も必要になっていくことが想定されることから、導入費に対する助成や時間的猶予等、制度面からの支援が求められる。
また、利用者情報の電子化を進めていく上では、入所時に提供される情報が電子化されているかどうかという点も重要であるため、入所時に老健施設が受け取る薬剤情報が電子化されていないことも課題である。

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３章．調査結果
３-１．施設調査票の結果（１）施設の基本情報（令和 2 年 10 月 1 日時点）
【施設票 問 1①～⑤】回答施設の入所サービスの類型／入所定員／開設主体／併設医療施設
施設票に回答した施設（回収数；1,114）の基本情報は図表 1～図表 6 のとおり。施設類型は、「加算型」
が最も多く 32.9％（366 施設）、次いで多かったのが「超強化型」で 28.3％（315 施設）であった。
入所定員は平均 93.6 名で、開設主体は「医療法人」が最も多く 70.0％（780 施設）を占めていた。
併設医療施設について確認した結果、「併設の DPC 対象病院・準備病院はない」と回答した施設が非常に多く、78.5％（874 施設）を占めていた。また、各医療施設の併設状況については、「地域包括ケア病床」「医
療療養病床」がそれぞれ 15％程度とやや多かったものの、今回調べた中では突出して併設されている割合が大きいものはなかった。また、29.4％（328 施設）の施設は「併設医療施設はない」と回答していた。
図表 1 施設類型（ｎ=1,114）

算定している入所サービスの類型（ｎ=1,114）
無効・無回答 3.9%(44)

6.療養型 0.9%(10)5.その他型 2.0%(22)

1.超強化型
28.3%(315)4.基本型
19.7%(220)3.加算型
32.9%(366)

2.在宅強化型
12.3%(137)

図表 2 入所定員（ｎ=1,114）
件数（ｎ）
1,114
100.0%

50 名
未満
36
3.2%

50 名以上100 名未満445
39.9%

100 名以上
150 名未満563
50.5%

150 名以上
200 名未満61
5.5%

図表 3 開設主体（ｎ=1,114）

開設主体（ｎ=1,114）
無効・無回答 1.7% (19)4.その他 7.7%(86)
3.社会福祉法人
16.2% (181)

2.市区町村、広域連合、一部事務組合
4.3%(48)

1.医療法人
70.0% (780)

18

200 名
以上

平均

最大

最小

9
0.8%

93.6

300

14

図表 4 開設主体「4．その他」の自由記述
その他回答（公益・一般）一般社団法人（公益・一般）財団法人
独立行政法人社会医療法人
厚生連
図表 5

件数
26
13
11
8
6

その他回答
日本赤十字社
農協
医療生協
生協
学校法人

件数
3
3
2
2
2

その他回答
健康保険組合
宗教法人
組合

件数
2
1
1

併設の DPC 病院の有無について（複数回答可）（ｎ=1,114）

併設のDPC病院の有無（複数回答可）（ｎ=1,114）
0%50%

1.併設のDPC対象病院がある

100%

13.8%(154)2.併設のDPC準備病院がある

0.8%(9)3.併設のDPC対象病院・準備病院はない

78.5%(874)

無効・無回答6.9%(77)※複数回答可の設問ではあるが、本設問において複数を選択（選択肢 1 と 2 を両方選択）した回答はなかった

図表 6

併設の医療施設（複数回答可）（ｎ=1,114）

併設の医療施設（ｎ=1,114）
0%

10%

20%

1.一般病床（DPC）

11.6%(129)2.一般病床（非DPC）

11.7%(130)

3.地域包括ケア病床

12.4%(138)

5.医療療養病床

15.3%(170)

6.精神病床

8.有床診療所

8.3%(92)
2.4%(27)
4.8%(54)9.無床診療所

11.2%(125)

10.介護療養病床

2.2%(25)

11.介護医療院

3.5%(39)

12.その他医療施設・不明

40%

15.9%(177)

4.回復期リハビリテーション病床

7.その他（1～6以外の）病床

30%

0.4%(4)13.併設医療施設はない
無効・無回答29.4%(328)
16.7%(186)※ここでの一般病床はいわゆる急性期病床

19

50%

（２）施設の薬剤師配置（令和 2 年 10 月 1 日時点）
【施設票 問 2①～③】施設（入所）の薬剤師の人数／雇用形態／配置
施設（入所）の薬剤師の配置人数については、平均で 0.4 名、入所定員 100 名あたりに換算した場合、平均で 0.5 名であった。雇用形態に関しては、「老健施設での直接雇用」、「併設病院で雇用」と回答した施設がそれぞれ約 30％と多かったが、15.4％（172 施設）の施設は「薬局等との業務委託契約により雇用」と回答していた。また、配置に関しては、非常勤が 56.3％（627 施設）と多かった。
※薬剤師の設問については、併設医療機関等の薬剤師の人数や雇用形態を誤って回答した可能性があるので留意が必要

図表 7 施設（入所）の薬剤師の配置人数（令和 2 年 10 月 1 日時点）（ｎ=1,046※）
平均
薬剤師の配置人数

最大

0.4

最小
3

0

5.9

0

↓問 1②より、入所定員 100 名あたりに換算

薬剤師の配置人数（入所定員 100 名あたり）

0.5※無効・無回答 68 施設を除いて集計。入所定員 100 名あたりの薬剤師配置：最大値 5.9 名については、小規模（定員 17 名）の施設。
0 名については、必要に応じた協力体制をとっている等が考えられる※薬剤師の配置人数については、併設医療機関等の薬剤師を含めてしまった可能性もある点に留意が必要

図表 8 薬剤師の雇用形態（複数回答可）（ｎ=1,114）
薬剤師の雇用形態(複数回答可）（ｎ=1,114）
0%

10%

20%

30%

40%

1.老健施設で直接雇用

34.8%(388)

2.薬局等との業務委託契約により雇用15.4%(172)

3.併設病院で雇用
4.併設診療所で雇用

50%

29.9%(333)2.1%(23)

5.その他

10.9%(121)

無効・無回答8.4%(94)

図表 9 薬剤師の配置（複数回答可）（ｎ=1,114）
薬剤師の配置について（複数回答）（ｎ=1,114）
0%
1.常勤

20%

40%

60%

80%

20.4%(227)2.非常勤

56.3%(627)

3.その他

13.0%(145)

無効・無回答12.3%(137)※上表について令和元年介護サービス施設・事業所調査（厚生労働省）では、老健施設 4,337 施設に対し、常勤の薬剤師 453
名（令和元年 10 月 1 日）であることから、全国的には常勤の薬剤師が配置されている施設は 10％程度と考えられる。集計対象数が異なるため一概にはいえないが、併設医療機関等の常勤・非常勤を回答してしまった可能性がある点に留意が必要

20

（３）施設で採用する薬剤（取り扱える薬剤）の決定方法・ジェネリック医薬品の採用等
1．施設で取り扱う薬剤について【施設票 問 3①、②】基準や考え方を整理しているか／薬剤のリスト（採用医薬品集）の作成
施設で取り扱う薬剤に関して、法人または施設で基準や考え方を整理しているかについては、「している」と回答した施設が 69.7％（776 施設）であった。また、施設で取り扱っている薬剤のリスト（採用医薬品
集）については、作成を「している」と回答した施設が 79.7％（888 施設）であった。

図表 10 施設で取り扱う薬剤に関して、法人または施設で基準や考え方を整理しているか（明文化されているか否か問わず） （ｎ=1,114）
施設で取り扱う薬剤に関して、法人または施設で基準や考え方を整理しているか（明文化されているか否か問わず） （ｎ=1,114）
無効・無回答 2.4%(27)3.不明 6.1%(68)

2.していない
21.8%(243)

1.している69.7%(776)

図表 11 施設で取り扱っている薬剤のリスト（採用医薬品集）を作成しているか（ｎ=1,114）
施設で取り扱っている薬剤のリスト（採用医薬品集）を作成しているか（ｎ=1,114）
無効・無回答 2.0% (22)3.不明 2.3%(26)
2.していない16.0%(178)

1.している79.7%(888)21

2．施設で取り扱える薬剤の採否を検討・決定する権限を有する機関（薬事委員会等）について【施設票 問 3③～⑤】薬事委員会等の有無／施設から薬事委員会等への参加者／取り扱う薬剤の決め方

薬事委員会等については、「ない」と回答した施設が 39.9％（445 施設）と最も多く、「ある（自施設）」と回答した施設は 17.5％（195 施設）にとどまった。
薬事委員会等について、「ある（自施設）」「ある（併設の病院・診療所・施設等）」「施設内・併設施設内にはないが法人本部等にある」のいずれかを選択した 645 施設について、施設から薬事委員会等への参加者を確認した結果、「管理医師」が最も多く 61.1％（394 施設）であった一方、21.9％（141 施設）は「施
設からは参加しない」と回答していた。
薬事委員会等について「ない」と回答した 445 施設について、施設で取り扱う薬剤をどのように決めているかを確認した結果は、「施設の裁量で決定する」が最も多く 54.8％（244 施設）、次いで「施設で決めた薬剤卸業者・薬局等の取扱薬剤に従う」17.3％（77 施設）、
「法人本部等の決定に従う（法人本部等が決めた薬剤卸業者・薬局等の取扱薬剤に従う場合を含む）」13.5％（60 施設）であった。
図表 12 薬事委員会等の有無（ｎ=1,114）

薬事委員会等の有無（ｎ=1,114）
無効・無回答 0.6%(7)5.その他 1.5%(17)1.ある（自施設）
17.5%(195)4.ない
39.9%(445)2.ある（併設の病院・診療所・施設等）
28.5%(318)3.施設内・併設施設内にはないが法人本部等にある
11.8%(132)

図表 13 薬事委員会等の有無「5．その他」の自由記述
その他回答
同一法人内の病院
施設医師が決定
施設医施設管理者（医師）医師の判断による

件数
2
2
1
1
1

その他回答
医師
医師と看護師らの協議
その都度の検討。医師・薬剤師
施設長と協議の上決定する
施設長が決定

22

件数
1
1
1
1
1

その他回答
担当者会議
判定会などで施設長、医師などで検討
権限は施設長、ケースによっては法人本部相談

件数
1
1
1

薬事委員会等について「1.ある（自施設）」「2.ある（併設の病院・診療所・施設等）」「3.施設内・併設
施設内にはないが法人本部等にある」のいずれかを選択した票（ｎ=645）を集計

図表 14

施設から薬事委員会等への参加者（複数回答可）（ｎ=645）
施設から薬事委員会等への参加者（複数回答可）（ｎ=645）
0%

20%

40%

60%

1．貴施設の管理医師
2．貴施設の管理医師以外の医師

80%

100%

61.1%(394)
9.5%(61)

3．貴施設の薬剤師（常勤）12.2%(79)4．貴施設の薬剤師（非常勤）18.8%(121)

5．1～4以外の貴施設職員

12.2%(79)6．貴施設からは参加しない
無効・無回答21.9%(141)
1.2%(8)※管理医師：施設において入所者の医学管理等を行う主たる医師

薬事委員会等について「4.ない」を選択した票（ｎ=445）を集計

図表 15 施設で取り扱う薬剤はどのように決めているか（ｎ=445）

施設で取り扱う薬剤はどのように決めているか（ｎ=445）
無効・無回答 7.6%(34)

1.法人本部等の決定に従う（法人本部等が決めた薬剤
卸業者・薬局等の取扱薬剤に従う場合を含む）
13.5% (60)

4.その他 6.7%(30)

2.施設で決めた薬剤卸業者・薬局等の取扱薬剤に従う
17.3%(77)3.施設の裁量で決定する
54.8%(244)

図表 16 施設で取り扱う薬剤はどのように決めているか「4．その他」の自由記述
その他回答
医師の判断
管理医師の判断件数
53

施設長（医師）の判断

5

施設医師の指示
施設長が決定する

3
3

その他回答
施設長と薬剤師の話し合い
管理医師と薬剤師で協議
配置医師である理事長の判断
施設長、法人の医師
施設長、理事長、医師

23

件数
2
1
1
1
1

その他回答
受入先病院（主治医）との調整
各医師の要望ジェネリック医薬品に切り替える
場合、医師の承認のもとで変更
対症療法に適した薬剤
法人協力病院薬局長に従う

件数
1
1
1
1
1

3．併設医療施設の有無別の薬事委員会等について【施設票 問 1⑤】併設の医療施設【施設票 問 3③～⑤】薬事委員会等の有無／施設から薬事委員会等への参加者／取り扱う薬剤の決め方

本項では、前項の薬事委員会等について、併設の医療施設の有無別に確認した結果を掲載する。
併設の医療施設の有無については、施設票の問 1⑤（図表 6）より、図表 17 の通り。
「併設医療施設あり」（600 施設）では、薬事委員会等が「ある（併設の病院・診療所・施設等）」と回答
した施設が最も多く 49.3％（296 施設）、「ない」と回答したのは 27.5％（165 施設）であったのに対し、「併設医療施設なし」（328 施設）では薬事委員会等が「ない」と回答した施設が最も多く 59.5％（195 施設）を占めていた。
続いて、薬事委員会等について「ある（自施設）」「ある（併設の病院・診療所・施設等）」「施設内・併設施設内にはないが法人本部等にある」のいずれかを選択した施設について、施設から薬事委員会等への参加者を確認した。
その結果、「併設医療施設あり」（430 施設）では「管理医師」が参加するという回答が最も多く 57.9％（249 施設）であり、「併設医療施設なし」（123 施設）も同様に「管理医師」が最も多く 69.1％（85 施設）であった。
さらに、薬事委員会等について「ない」と回答した施設に対し、施設で取り扱う薬剤をどのように決めているかを確認した結果、「併設医療施設あり」（165 施設）、「併設医療施設なし」（195 施設）ともに、「施設の裁量で決定する」と回答した施設が最も多く、「併設医療施設あり」では 51.5％（85 施設）、「併設医療施設なし」では 57.9％（113 施設）とそれぞれ半数以上を占めていた。

図表 17 併設医療施設の有無
併設医療施設の有無

施設数

併設医療施設あり

600

併設医療施設なし

328

無効・無回答186※問 1⑤において、併設の医療施設を一つでも選択した施設を「併設医療施設あり」としている

24

併設医療施設の有無別

薬事委員会等の有無

図表 18 薬事委員会等の有無：併設医療施設あり（ｎ=600）
薬事委員会等の有無
併設医療施設あり（ｎ＝600）
5.その他0.5%(3)

無効・無回答0.3%(2)1.ある（自施設）
13.8%(83)4.ない
27.5%(165)

2.ある（併設の病院・診療所・施設等）49.3%(296)3.施設内・併設施設
内にはないが法人本部等にある
8.5%(51)

図表 19 薬事委員会等の有無：併設医療施設なし（ｎ=328）
薬事委員会等の有無
併設医療施設なし（ｎ＝328）
無効・無回答 0.6%(2)5.その他 2.4%(8)1.ある（自施設）
19.8%(65)2.ある（併設の病院・診療所・施設等）3.4%(11)4.ない
59.5%(195)3.施設内・併設施
設内にはないが法人本部等にある
14.3%(47)25

薬事委員会等について「1.ある（自施設）」「2.ある（併設の病院・診療所・施設等）」「3.施設内・併設
施設内にはないが法人本部等にある」のいずれかを選択した票を集計
併設医療施設の有無別

薬事委員会等への参加者（複数回答可）

図表 20 施設から薬事委員会等への参加者：併設医療施設あり（複数回答可）（ｎ=430）
施設から薬事委員会等への参加者（複数回答可）
併設医療施設あり（ｎ=430）
0%

20%

40%

80%

100%

80%

100%

57.9%(249)

1．貴施設の管理医師
10.7%(46)

2．貴施設の管理医師以外の医師

14.9%(64)

3．貴施設の薬剤師（常勤）18.1%(78)4．貴施設の薬剤師（非常勤）

10.0%(43)5．1～4以外の貴施設職員

23.7%(102)

6．貴施設からは参加しない
無効・無回答60%

0.9%(4)

図表 21 施設から薬事委員会等への参加者：併設医療施設なし（複数回答可）（ｎ=123）
施設から薬事委員会等への参加者（複数回答可）
併設医療施設なし（ｎ=123）
0%

20%

40%

1．貴施設の管理医師
2．貴施設の管理医師以外の医師
3．貴施設の薬剤師（常勤）69.1%(85)
8.1%(10)
7.3%(9)

4．貴施設の薬剤師（非常勤）21.1%(26)

5．1～4以外の貴施設職員

21.1%(26)

6．貴施設からは参加しない

19.5%(24)

無効・無回答60%

0.8%(1)26

薬事委員会等について「4.ない」を選択した票を集計
併設医療施設の有無別施設で取り扱う薬剤はどのように決めているか

図表 22 施設で取り扱う薬剤はどのように決めているか：併設医療施設あり（ｎ=165）
施設で取り扱う薬剤はどのように決めているか
併設医療施設あり（ｎ=165）
1.法人本部等の決定に従う（法人本部等が決めた薬剤卸業者・薬局等の取扱薬剤に従う場合を含む）
20.0%(33)

無効・無回答9.7% (16)4.その他
6.7% (11)2.施設で決めた薬剤卸業者・薬局等の取扱
薬剤に従う
12.1%(20)

3.施設の裁量で決定する
51.5% (85)

図表 23 施設で取り扱う薬剤はどのように決めているか：併設医療施設なし（ｎ=195）
施設で取り扱う薬剤はどのように決めているか
併設医療施設なし（ｎ=195）
1.法人本部等の決定に従う（法人本部等が決めた薬剤
卸業者・薬局等の取扱薬剤に従う場合を含む）
8.2% (16)

無効・無回答 5.1%(10)4.その他 8.2% (16)2.施設で決めた薬剤
卸業者・薬局等の取扱薬剤に従う20.5%(40)

3.施設の裁量で決定する
57.9%(113)27

4．ジェネリック医薬品の採用について【施設票 問 3⑥】ジェネリック医薬品を積極的に採用しているか

ジェネリック医薬品を積極的に採用（取り扱えるように）しているかについては、「積極的」が 77.6％（865 施設）、「やや積極的」が 18.6％（207 施設）であり、合わせると 95％を超えた。
図表 24 貴施設ではジェネリック医薬品を積極的に採用（取り扱えるように）しているか（ｎ=1,114）

貴施設ではジェネリック医薬品を積極的に採用（取り扱えるように）しているか（ｎ=1,114）
4.消極的0.3%(3)3.やや消極的1.6%(18)

無効・無回答1.9%(21)2.やや積極的
18.6%(207)
1.積極的
77.6%(865)28

（４）施設で新たに先発医薬品・ジェネリック医薬品を採用する際に重視する点・参考等
1．先発医薬品・ジェネリック医薬品を採用する（取り扱えるようにする）際に重視する点等について【施設票 問 4-1①～⑥】重視する点等

先発医薬品を新たに採用する際に重視する点等については、「薬の安全性が高い／副作用が少ない」「薬の有効性／効果が高い」「価格が安い」を「非常に重視する」と回答した施設がそれぞれ約半数を占めていた。
ジェネリック医薬品を新たに採用する際に重視する点等も、先発医薬品と同じように「薬の安全性が高い／副作用が少ない」「薬の有効性／効果が高い」「価格が安い」を「非常に重視する」と回答した施設が多かった。なお、先発医薬品と比較するとジェネリック医薬品はより価格を重視していた。
また、今回調べた項目はいずれも重視するという回答が多く、「非常に重視する」「やや重視する」を合わせると「高齢者対象のエビデンス（ガイドライン等の記載）がある」「供給が安定している」についても、
先発医薬品・ジェネリック医薬品ともにそれぞれ約 70％を占めた。

29

図表 25 先発医薬品を新たに採用する（取り扱えるようにする）際に重視する点等（ｎ=1,114）

先発医薬品を新たに採用する（取り扱えるようにする）際に重視する点等（ｎ=1,114）0%20%①薬の安全性が高い／
副作用が少ない②薬の有効性／効果が高い③高齢者対象のｴﾋﾞﾃﾞﾝｽ
（ｶﾞｲﾄﾞﾗｲﾝ等の記載）がある④利用者が多い／
広く使われている⑤供給が安定している⑥価格が安い

40%

60%

80%
5.3%(59) 1.1%(12)100%

51.0%(568)

23.2%(259)

10.0%
(111)

9.4%
(105)

51.3%(571)

3.3%(37) 0.8%(9)10.0%
25.4%(283)
(111)

9.2%
(103)

6.6%(74) 0.9%(10)
10.0%
(111)

9.8%
(109)

1.0%(11)
10.0%
(111)

9.7%
(108)

9.8%(109)

1.2%(13)
10.0%
(111)

9.4%
(105)

6.1%(68) 0.4%(5)
10.0%
(111)

9.2%
(102)

36.4%(405)

36.4%(405)

25.0%(279)

13.9%(155)

40.4%(450)

33.3%(371)

36.4%(405)

46.8%(521)1．非常に重視する
4．全く重視しない

27.6%(307)

2．やや重視する
5．薬の採用に施設が関与しない

3．あまり重視しない
無効・無回答図表 26 ジェネリック医薬品を新たに採用する（取り扱えるようにする）際に重視する点等（ｎ=1,114）

ジェネリック医薬品を新たに採用する（取り扱えるようにする）際に重視する点等（ｎ=1,114）0%20%①薬の安全性が高い／
副作用が少ない

40%

60%

53.7%(598)80%

25.3%(282)100%

3.4%(38) 0.6%(7)
8.9%
(99)

8.1%
(90)

3.6%(40) 0.4%(5)②薬の有効性／効果が高い

49.2%(548)

8.9%
(99)

29.7%(331)

8.2%
(91)

0.6%(7)③高齢者対象のｴﾋﾞﾃﾞﾝｽ
（ｶﾞｲﾄﾞﾗｲﾝ等の記載）がある④利用者が多い／
広く使われている⑤供給が安定している

37.7%(420)

36.3%(404)

30.1%(335)

39.1%(436)

39.3%(438)

34.6%(386)

8.9%
(99)

8.6%
(96)

0.8%(9)8.9%
12.5%(139)
(99)

8.6%
(96)

1.0%(11)8.9%
7.8%(87)
(99)

8.3%
(93)

7.9%(88)

1.4%(16) 0.1%(1)⑥価格が安い1．非常に重視する
4．全く重視しない

59.2%(659)

2．やや重視する
5．薬の採用に施設が関与しない

30

22.1%(246)3．あまり重視しない
無効・無回答

8.9%
(99)

8.3%
(93)

２．新たに医薬品を採用する際の薬の信頼性について【施設票 問 4-2】薬の信頼性は何を参考にしているか
新たに医薬品を採用するにあたって、薬の信頼性は何を参考にしているかについては、「ガイドライン」
が最も多く 50.7％（565 施設）、次いで多かったのが「薬局や薬剤師からの情報」47.0％（524 施設）、
「製
薬メーカー・卸業者からの説明」41.4％（461 施設）であった。
図表 27 新たに医薬品を採用する（取り扱えるようにする）にあたって、薬の信頼性は何を参考にしているか（複数回答可）（ｎ=1,114）
新たに医薬品を採用する（取り扱えるようにする）にあたって、薬の信頼性は何を参考にしているか（複数回答可）（ｎ=1,114）

0%

10%

20%

30%

1.医療系団体が実施する学術講習や学会発表

40%

50%

50.7%(565)

4.論文

12.8%(143)

5.製薬メーカー・卸業者からの説明

41.4%(461)

6.薬局や薬剤師からの情報

47.0%(524)7.利用者が多い／広く使われている

29.3%(326)
5.0%(56)

9.自施設・他施設の医師の評判

29.0%(323)

10.薬の採用に施設が関与しない

無効・無回答80%

14.4%(160)

3.ガイドライン

11.その他

70%

33.9%(378)2.介護系団体が実施する学術講習や学会発表

8.周辺施設等での評判

60%

9.7%(108)
3.2%(36)
5.8%(65)

図表 28 新たに医薬品を採用する（取り扱えるようにする）にあたって、薬の信頼性は何を参考にしているか「11．その他」の自由記述
その他回答

件数

その他回答

インターネットによる情報

3

医師の経験

m3.com などの website

1

ネット上での評価

1

ネット検索

1

前医からの継続2

以前に服用されていた薬を主に提供している

1

件数

その他回答

件数

1

研修会

1

経験

1

系列病院との共同購入

1

施設だけでなく医師全体の評判

1

法人内病院での使用など

1

添付文書

1

病院からの指示薬

1

添付文書、PMDA、RMP

1

卸業者が取り扱っているメーカー

1

PMDA、後発品情報

1

他施設からの持参の頻度

1

前医の処方を重視する

1

書籍

1

インタビューフォーム

1

紹介状の医師の処方

1

今日の治療薬1

薬価1

自施設の医師の判断

1

Up to Date、原論文

1

関連病院の医師の指示

1

基幹病院での採用

1

精神科の薬、循環器系の薬剤は先発品を優先する

131

（５）薬剤情報の収集・管理等
1．入所時のお薬手帳の持参割合について【施設票 問 5①】入所時のお薬手帳の持参割合
入所時のお薬手帳の持参割合については、紙のお薬手帳は「ほとんど」と回答した施設が 37.7％（420
施設）、「50％以上」が 21.3％（237 施設）であった。
一方、電子お薬手帳については「ほとんど」「50％以上」をあわせても 2.2％（24 施設）しかなく、86.1％（959 施設）が「持参がない（ほとんどない）」と回答していた。
図表 29 入所時のお薬手帳の持参割合（ｎ=1,114）

入所時のお薬手帳の持参割合（ｎ=1,114）
0%20%

紙のお薬手帳40%

37.7%(420)
1.1%(12)

21.3%(237)80%
22.4%(250)100%
16.8%(187)

1.8%
(20)

1.5%(17)

電子お薬手帳1.1%(12)

60%

10.2%
(114)

86.1%(959)

1.ほとんど2.50%以上

3.50%未満

4.持参がない（ほとんどない）

無効・無回答

2．電子化による入所時（入所前）の処方薬剤の情報提供の経験について【施設票 問 5②（1）～（3）】入所時（入所前）の処方薬剤情報が電子化された形式で提供された経験／電子化で提供された時の提供元／提供の形式
電子お薬手帳以外で、入所時（入所前）の処方薬剤の情報が電子化された形式で提供されたことがあるかを確認したところ、「ある」と回答した施設は 3.2％（36 施設）にとどまった。
なお、この 36 施設について、その際の情報提供元、提供された時の形式について確認したところ、提供
元は「同一法人・関連法人の医療機関・施設等」が最も多く 66.7％（24 施設）、形式は「薬剤管理ソフト
等（介護ソフトに組み込まれている場合を含む）」が最も多く 44.4％（16 施設）であった。
（電子化された形式で情報提供されたことが「ある」と回答した施設が非常に少ない点に留意が必要）
図表 30 入所時（入所前）の処方薬剤の情報が電子化された形式（QR コードでのデータ読込・薬剤管理システム等へリンクする
場合を含む）で提供されたことはあるか（電子お薬手帳以外） （ｎ=1,114）
入所時（入所前）の処方薬剤の情報が電子化された形式（QRコードでのデータ読込・薬剤管理システム等へリンクする場合を含む）で提供されたことはあるか（電子お薬手帳以外） （ｎ=1,114）
1.ある
3.2%(36)

無効・無回答
1.8% (20)

2.ない
95.0%(1,058)32

入所時（入所前）の処方薬剤の情報提供が電子化された形式で提供されたことについて「1.ある」を選択した票（ｎ=36）を集計※本頁の集計は集計件数が非常に少ない点に留意が必要

図表 31 入所時（入所前）の処方薬剤情報が電子化された形式で提供された時の情報提供元（複数回答可）（ｎ=36）

入所時（入所前）の処方薬剤情報が電子化された形式で提供された時の情報提供元（複数回答可）（ｎ=36）
0%

20%

40%

60%

1.同一法人・関連法人の医療機関・施設等

80%
66.7%(24)

2.同一法人・関連法人以外の医療機関・施設等

30.6%(11)3.薬局

25.0%(9)4.その他

2.8%(1)

無効・無回答0.0%（0）※「4.その他」について、自由記述の記載なし

図表 32

入所時（入所前）の処方薬剤情報が電子化された形式で提供された時の形式（複数回答可）（ｎ=36）

入所時（入所前）の処方薬剤情報が電子化された形式で提供された時の形式（複数回答可）（ｎ=36）
0%

20%

40%

1．薬剤管理ソフト等（介護ソフトに組み込まれている場合を含む）

80%

44.4%(16)2．薬剤管理ソフト以外の電子化された様式（Word・Excel等）

27.8%(10)3．その他

無効・無回答60%

30.6%(11)0.0%（0）

図表 33 入所時（入所前）の処方薬剤情報が電子化された形式で提供された時の形式「3．その他」の自由記述
その他回答
電子カルテ
電子カルテ（同一法人の医療機関）
併設病院の電子カルテ
地域連携システムの閲覧
QR コードで記載された紙ベースの薬情

件数
3
1
1
1
1

33

その他回答
分包紙に QR コードが印字されている
ネット系
処方箋
不明

件数
1
1
1
1

3．処方薬剤の情報管理の電子化について【施設票 問 5③（1）～（3）】入所中の利用者の処方薬剤の情報管理は電子化しているか／電子化している場合の形式／電子化していない場合の今後の意向
入所中の利用者の処方薬剤の情報管理については、「電子化している」と回答した施設は 30.6％（341 施設）、「電子化していない」と回答した施設は 48.5％（540 施設）であった。
「電子化している」と回答した 341 施設に対して、情報管理の形式を確認した結果は「薬剤管理ソフト
等（介護ソフトに組み込まれている場合を含む）」が 48.7％（166 施設）、
「薬剤管理ソフト以外の電子化された様式（Word・Excel 等）」が 38.4％（131 施設）であった。
「電子化していない」と回答した 540 施設に対して、今後の電子化について意向を確認した結果、「電子化予定」が 4.8％（26 施設）、「予定はないが、将来的には電子化したい」が 63.5％（343 施設）と合わせると 70％近くを占めた一方、20.9％（113 施設）は「電子化したいと思わない」と回答していた。

図表 34 入所中の利用者の処方薬剤の情報管理は電子化しているか（ｎ=1,114）

入所中の利用者の処方薬剤の情報管理は電子化しているか（ｎ=1,114）

無効・無回答20.9%(233)

1.電子化している
30.6%(341)2.電子化していない
48.5%(540)34入所中の利用者の処方薬剤の情報管理について「1.電子化している」を選択した票（ｎ=341）を集計

図表 35 入所中の利用者の処方薬剤の情報管理の形式（ｎ=341）
入所中の利用者の処方薬剤の情報管理の形式（ｎ=341）
無効・無回答2.9%(10)1．薬剤管理ソフト等（介護ソフトに組み込まれている場
合を含む）
48.7%(166)

3．その他
10.0%(34)2．薬剤管理ソフト以外の電子化された様式（Word・Excel等）
38.4%(131)

図表 36 入所中の利用者の処方薬剤の情報管理の形式「3．その他」の自由記述
その他回答
電子カルテ
電子カルテ（同一法人の医療機関）
電子カルテシステムの一環として病院の電子カルテ
併設病院電子カルテ
ファイルメーカー
ファイルメーカーで独自で作成している
自施設独自の様式

件数
8
1
1
3
1
2
1
1

その他回答
自前のソフト
独自で作成したもの
ID-LINK
SBS 情報電子カルテシステム
オーダーリング
オーダーリングシステム
併設病院のオーダーリング
ソフト

件数
1
1
1
1
1
1
1

その他回答
日レセ
入所記録システム
ネットカルテ病院管理
フリーソフト薬局にて
全自動分包機のパ
ソコン

件数
1
1
1
1
1
1
1

入所中の利用者の処方薬剤の情報管理について「2.電子化していない」を選択した票（ｎ=540）を集計

図表 37 入所中の利用者の処方薬剤の情報管理について今後の電子化意向（ｎ=540）

入所中の利用者の処方薬剤の情報管理について
今後の電子化意向（ｎ=540）
1.電子化予定
4.8%(26)

無効・無回答10.7%(58)3.電子化したいと思わない
20.9%(113)
2.予定はないが、将来的には電子化したい
63.5%(343)35（６）医師・薬剤師以外の施設職員への薬物療法に関する研修等※ここでの職員は医師・薬剤師以外の職員

1．薬剤の適正使用・安全性等の薬物療法に関する研修の受講について【施設票 問 6①】薬剤の適正使用・安全性等の薬物療法に関する研修（製薬会社の製品説明等は除く）を施設職員に受講させたことはあるか
施設の職員（医師・薬剤師以外）に薬剤の適正使用・安全性等の薬物療法に関する研修を受講させたことがあるかを確認した結果は、「ある」と回答した施設が 24.1％（268 施設）、「ない」と回答した施設が74.2％（827 施設）であった。

図表 38 薬剤の適正使用・安全性等の薬物療法に関する研修（製薬会社の製品説明等は除く）を貴施設職員（医師・薬剤師以外）に受講させたことはあるか（ｎ=1,114）
薬剤の適正使用・安全性等の薬物療法に関する研修（製薬会社の製品説明等は除く）を貴施設職員（医師・薬剤師以外）に受講させたことはあるか（ｎ=1,114）
無効・無回答1.7%(19)
1.ある
24.1%(268)

2.ない
74.2%(827)36

2．各研修会の受講意向について【施設票 問 6②～⑤】各研修会を職員に受講させたいと思うか「誤薬について」「副作用について」「ポリファーマシー（害のある多剤併用）について」「日常生活指導と薬剤（食べ物と薬剤の相互作用等）について」の研修があれば、職員（医師・薬剤師以外）に受講させたいと思うかについては、いずれの研修も大半の施設が「受講させたい」と回答した。
図表 39 各研修について、職員（医師・薬剤師以外）に受講させたいと思うか（ｎ=1,114）

各研修について、職員（医師・薬剤師以外）に受講させたいと思うか（ｎ=1,114）
0%
20%
40%
60%
誤薬についての研修

93.8%(1,045)

副作用についての研修

89.3%(995)

ポリファーマシー（害のある多剤併用）についての研修85.0%(947)

日常生活指導と薬剤（食べ物と薬剤の相互作用等）についての研修

89.9%(1,001)

1.受講させたい

2.受講させたいと思わない

80%

100%
5.1%
(57)

1.1%
(12)

9.4%
(105)

1.3%
(14)

13.7%
(153)

1.3%
(14)

8.9%
(99)

1.3%
(14)

無効・無回答3．施設（老健）での製薬会社等の行う製品説明について【施設票 問 6⑥】過去１年間に施設（老健）で製薬会社等の行う製品説明が行われたことがあるか
過去 1 年間に施設（老健）で製薬会社等の行う製品説明が行われたことがあるかを確認した結果、「ない」という回答が 82.4％（918 施設）を占めた。
図表 40 過去 1 年間に施設（老健）で製薬会社等の行う製品説明が行われたことがあるか（ｎ=1,114）

過去1年間に施設（老健）で製薬会社等の行う製品説明が行われたことがあるか（ｎ=1,114）
3.分からない4.0%(45)

無効・無回答0.9%(10)
1.ある
12.7%
(141)

2.ない
82.4%(918)37３-２．施設管理医師調査票の結果（１）管理医師の基本情報【管理医師票 問 1①～⑦】年齢／老健勤続年数／性別／専門科／役職／老人保健施設管理医師総合診療研修会・高齢者医療研修会の参加の有無
施設管理医師票（以下、管理医師票）に回答した医師（回収数：1,091）の基本情報は図表 41～図表 46のとおり。平均年齢は 67.5 歳、老健施設の平均勤続年数 8.1 年、性別は男性が 85.5％（933 件）と大半を占めていた。
専門科は「内科」が最も多く 54.0％（589 件）、次いで多かったのが「外科」で 20.0％（218 件）であった。
役職については、「経営者ではないが経営に関与する理事等」と回答した者が最も多く、49.4%（539 件）と約半数を占めていた。
研修会の参加状況については、日本老年医学会・全老健が共催で開催している老人保健施設管理医師総合
診療研修会に参加したことがある者が 54.0％（589 件）、日本老年医学会が主催している高齢者医療研修会に参加したことがある者が 27.5％（300 件）であった。

図表 41 管理医師の年齢・老健施設勤続年数・性別（ｎ＝1,091）
①年齢
件数(ｎ)

30 代

40 代

50 代

60 代

70 代

80 代以上無効・無回答

1,091

18

75

143

310

375

140

30

100%

1.6%

6.9%

13.1%

28.4%

34.4%

12.8%

2.7%

15 年以上無効・無回答

平均

最大

最小

67.5

94

31

平均

最大

最小

8.1

32

0

②老健勤続年数
件数(ｎ)

1 年未満

1 年以上
3 年未満

3 年以上
5 年未満

5 年以上 10 年以上
10 年未満 15 年未満

1,091

49

239

148

259

149

211

36

100%

4.5%

21.9%

13.6%

23.7%

13.7%

19.3%

3.3%

③性別
件数(ｎ)

男性

※平均はそれぞれ無効・無回答を除いて集計

女性

無効・無回答

1,091

933

147

11

100%

85.5%

13.5%

1.0%

図表 42 管理医師の専門科（複数回答可）（ｎ＝1,091）
科目
1．内科（神経・腎臓を除く）
2．外科（脳神経・整形・形成外科を除く）
3．脳神経外科
4．整形外科・形成外科
5．産婦人科6．泌尿器科
7．老年科
8．リハビリ科
9．神経内科

件数
589
218
34
54
53
31
65
32
30

割合
54.0%
20.0%
3.1%
4.9%
4.9%
2.8%
6.0%
2.9%
2.7%

38

科目
10．腎臓内科（人工透析）
11．精神科
12．眼科
13．耳鼻咽喉科
14．皮膚科
15．放射線科
16．総合診療科
17．その他
無効・無回答

件数
15
40
8
19
17
18
60
88
11

割合
1.4%
3.7%
0.7%
1.7%
1.6%
1.6%
5.5%
8.1%
1.0%

図表 43 管理医師の専門科「17．その他」の自由記述 ※一人が複数科をあげている場合がある科目
麻酔科・ペインクリニック
小児科・小児外科（救命）救急科
心療内科
病理
薬理
公衆衛生
心臓（血管）外科

件数
29
20
6
5
4
3
3
3

科目
循環器科・循環器内科
消化器
胃腸科
血液内科
漢方内科
基礎医学系（神経科）
肛門科
神経病理学・脳 CT 読影

件数
3
2
1
1
1
1
1
1

科目
ターミナルケア
東洋医学科
ドッグ健診
保健所
法医学
リウマチ科
労働衛生
老健施設管理認定医

件数
1
1
1
1
1
1
1
1

図表 44 管理医師の役職（ｎ＝1,091）
役職
件数(ｎ)

1.経営者

2.経営者ではないが経営に関与する理事等

3.いずれでもない

無効・無回答

1,091

111

539

371

70

100%

10.2%

49.4%

34.0%

6.4%

図表 45 老人保健施設管理医師総合診療研修会の参加の有無（ｎ＝1,091）
老人保健施設管理医師総合診療研修会の参加の有無（ｎ＝1,091）
無効・無回答 2.3%（25）

2.ない
43.7%
（477）

1.ある
54.0%
（589）

図表 46 高齢者医療研修会の参加の有無（ｎ＝1,091）
高齢者医療研修会の参加の有無（ｎ＝1,091）
無効・無回答 3.0%（33）1.ある
27.5%（300）

2.ない
69.5%（758）39

（２）入所時の本人・家族等との対応等について
1．処方薬剤の情報確認・一般用医薬品等への対応等について【管理医師票 問 2（1）①、②】入所時の処方薬剤情報を普段確認する者／一般用医薬品等の持ち込みの受け入れ

入所時の処方薬剤の情報を確認しているのは「医師」が最も多く 89.1％（972 件）、次いで多かったのが「看護職」で 70.3％（767 件）であった。
入所時に本人・家族等が一般用医薬品等（OTC 医薬品やサプリメント）を持ち込んできた場合の受け入れについては、「原則受け入れている」という回答が 60.8％（663 件）であった。

図表 47 入所時の処方薬剤情報を普段確認する者（複数回答可）（ｎ＝1,091）
入所時の処方薬剤情報を普段確認する者（複数回答可）（ｎ＝1,091）
0%

20%

40%

60%

80%

1.医師

89.1%（972）

2.薬剤師

43.2%（471）

3.看護職
4.介護職

70.3%（767）
6.6%（72）

5.支援相談員
6.PT

38.7%（422）
2.5%（27）

7.OT

2.4%（26）

8.ST

1.2%（13）

9.ケアマネジャー
10.その他
無効・無回答100%

13.3%（145）
1.1%（12）
0.2%（2）

図表 48 本人・家族等が一般用医薬品等（OTC 医薬品やサプリメント）を持ち込んだ場合の受け入れ（ｎ＝1,091）

本人・家族等が一般用医薬品等（OTC医薬品やサプリメント）を持ち込んだ場合の受け入れ （ｎ＝1,091）
無効・無回答0.9%（10）

2.原則受け入れていない
38.3%（418）
1.原則受け入れている
60.8%（663）40

2．処方薬剤の減量・減薬についての説明・対応等【管理医師票 問 2（2）①～⑤】減量・減薬の可能性の説明／本人・家族からの反対／反対された時の通常の対応／合意形成を試みる者／納得が得られない場合の通常の対応

入所時に、本人・家族等に処方薬剤を減量・減薬する可能性について「説明している」と回答したのは86.4％（943 件）で大半が減量・減薬の可能性について説明をしていた。
減量・減薬の可能性について「説明している」と回答した 943 件について、本人・家族等が減量・減薬について反対することがあるかを確認したところ、「ほとんどない／ない」と回答したのが 54.2％（511 件）
で最も多かったが、「よくある」が 2.3％（22 件）、「たまにある」43.3％（408 件）であり、約 45％が反対されることがあると回答していた。
反対された時の対応は「減量・減薬について合意形成を試みる」が最も多く 69.7％（657 件）、次いで多かったのが「施設利用をするかどうかを含めて家族と相談」で 10.2%（96 件）であった。
「減量・減薬について合意形成を試みる」と回答した 657 件について、合意形成を試みる者について確認した結果は、「医師」が 92.8％（610 件）で他の職種に比較して非常に多かった。
（次に多いのが「看護職」で 33.6％（221 件））
合意形成を試みても納得が得られない場合の対応については、「減量・減薬せずに施設利用」が 56.3％（370 件）と最も多かった。

図表 49 入所時に本人・家族等に処方薬剤を減量・減薬する可能性の説明をしているか（ｎ＝1,091）

入所時に本人・家族等に処方薬剤を減量・減薬する可能性の説明をしているか（ｎ＝1,091）
無効・無回答0.3%（3）
2.説明していない
13.3%（145）

1.説明している
86.4%（943）41

以降、図表 50～図表 52 は減量・減薬の可能性について「1.説明している」を選択した票（n＝943）
を集計

図表 50 本人・家族等が減量・減薬に反対することはあるか（ｎ＝943）

本人・家族等が減量・減薬に反対することはあるか（ｎ＝943）
1.よくある2.3%（22）

無効・無回答0.2%（2）

2.たまにある
43.3%（408）

3.ほとんどない/ない
54.2%（511）

図表 51 減量・減薬に反対されたときの通常の対応（ｎ＝943）
減量・減薬に反対されたときの通常の対応（ｎ＝943）
無効・無回答 9.8%（92）4.その他 1.9%（18）
3.施設利用をするかどうかを含めて家族と相談
10.2%（96）

2.合意形成を試みない（減量・減薬しない）
8.5%（80）

1.減量・減薬について合意形
成を試みる
69.7%（657）

図表 52 減量・減薬に反対された時の通常の対応「4．その他」の自由記述
その他回答
その時々の状況による反対されたことがないため回答できないが、もし反対された場合、ケースバイケースで対応する
入所前に必ず説明、納得した上での利用
入職以来ケースがないので不明
反対されたことがない
反対はほとんどない
契約時に減量・減薬について了承を得ている
反対を認めていない

件数
2

その他回答
時間（半年から一年）かけて減量する

件数
1

1

減量・減薬しない場合の影響を説明

1

1
1
1
1
1
1

理由など説明する
本人と再度話し合う
家族の希望を受け入れる
薬剤適応につき専門医受診
先生に聞いてみる
医師の裁量に任せてもらっている

1
1
1
1
1
1

42

以降、図表 53～図表 55 は減量・減薬に反対された時の通常の対応について「1.減量・減薬について合意形成を試みる」を選択した票（ｎ＝657）を集計
図表 53 反対された時に減量・減薬について合意形成を試みる者（複数回答可）（ｎ＝657）
反対された時に減量・減薬について合意形成を試みる者（複数回答可）（ｎ＝657）
0%
1.医師
2.薬剤師
3.看護職
4.介護職
5.支援相談員
6.PT
7.OT
8.ST
9.ケアマネジャー
10.その他
無効・無回答

20%

40%

60%

80%

100%
92.8%（610）

10.2%（67）33.6%（221）1.4%（9）21.8%（143）0.2%（1）
0.2%（1）
0.0%（0）4.4%（29）
0.0%（0）0.2%（1）

図表 54 減量・減薬について合意形成を試みても納得が得られない場合の通常の対応（ｎ＝657）
減量・減薬について合意形成を試みても納得が得られない場合の通常の対応（ｎ＝657）
無効・無回答 1.4%（9）3.その他
6.8%（45）

2.施設利用をするかどうかを含めて改めて家族と相談
35.5%（233）

1.減量・減薬せずに施設利用
56.3%（370）

図表 55 減量・減薬について合意形成を試みても納得が得られない場合の通常の対応「3．その他」の自由記述
その他回答
今まで納得されないことはない。事例がない
事例に応じての対応。ケースバイケース
ほとんど納得が得られる
納得するまで話す
納得されることが多く、困ったことがない
合意形成を試みる
後日再度説明
説明徹底もし変更しないと仮定した場合のデメリットに同意
頂くつもり

件数
12
4
3
2
1
1
1
1

その他回答
ご家族の意向を汲む
内容を記録しそのままの量にしている
ほとんどない医師が試みる
薬を変える
入所不可
入所後減量を説得
入所後再検討入所後に様子を見ながら減薬を試み、その際に本人、家族に説明し、同意を得ている

1

43

件数
1
1
1
1
1
1
1
1
1

3．処方薬剤のジェネリック医薬品への変更についての説明・対応等【管理医師票 問 2（3）①～⑤】ジェネリック医薬品変更の可能性の説明／本人・家族からの反対／反対された時の通常の対応／合意形成を試みる者／納得が得られない場合の通常の対応
入所時に、本人・家族等に処方薬剤をジェネリック医薬品へ変更する可能性について「説明している」と回答したのは 68.0％（742 件）と比較的多かったものの、減量・減薬と比べると「説明している」という回答は少なかった。
ジェネリック医薬品へ変更する可能性について「説明している」と回答した 742 件について、本人・家族等が変更について反対することがあるかを確認したところ、「ほとんどない／ない」と回答したのが78.2％（580 件）、「よくある」が 0.8％（6 件）、「たまにある」が 20.8％（154 件）であり、減量・減薬に比べると反対されるという回答は少なかった。
反対された時の対応に関しては減量・減薬と同じような結果となっており、「変更について合意形成を試みる」が最も多く 66.6％（494 件）、次いで多かったのが「施設利用をするかどうかを含めて家族と相談」
で 11.1％（82 件）であった。
また、「変更について合意形成を試みる」と回答した 494 件について、合意形成を試みる者について確認
した結果は、「医師」が 91.1％（450 件）で他の職種と比較して非常に多く、合意形成を試みても納得が得られない場合の対応については、「変更せずに施設利用」が 53.2％（263 件）と最も多く、これらも減量・減薬と同じような結果であった。

図表 56 入所時に本人・家族等に処方薬剤をジェネリック医薬品へ変更する可能性の説明をしているか（ｎ＝1,091）

入所時に本人・家族等に処方薬剤をジェネリック医薬品へ変更する可能性の説明をしているか（ｎ＝1,091）
3.基本的にジェネリック医薬品へ変更しない方針 0.5%（6）無効・無回答 1.7%（19）2.説明していない
29.7%（324）
1.説明している
68.0%（742）44以降、図表 57～図表 59 はジェネリック医薬品への変更の可能性について「1.説明している」を選択した票（ｎ＝742）を集計

図表 57 本人・家族等がジェネリック医薬品への変更に反対することはあるか（ｎ＝742）

本人・家族等がジェネリック医薬品への変更に反対することはあるか（ｎ＝742）
1.よくある0.8%（6）

無効・無回答 0.3%（2）2.たまにある
20.8%（154）

3.ほとんどない/ない
78.2%（580）

図表 58 ジェネリック医薬品への変更に反対された時の通常の対応（ｎ＝742）
ジェネリック医薬品への変更に反対された時の通常の対応（ｎ＝742）
無効・無回答 12.0%（89）4.その他 2.3%（17）

3.施設利用をするかどうかを含めて家族と相談 11.1%（82）
1.変更について合意形成を試みる66.6%（494）

2.合意形成を試みない（変更しない）8.1%（60）

図表 59 ジェネリック医薬品への変更に反対された時の通常の対応「4．その他」の自由記述
その他回答反対されたことはない
反対はほとんどない
入所前に同意を得ている
利用時説明しているのでない

件数
7
1
1
1

その他回答
その時々の状況による本人とジェネリックの利点を話し合う
前主治医受診ケースバイケースで対応

45

件数
1
1
1
1

以降、図表 60～図表 62 はジェネリック医薬品への変更に反対された時の通常の対応について「1.変更について合意形成を試みる」を選択した票（ｎ＝494）を集計
図表 60 反対された時にジェネリック医薬品への変更について合意形成を試みる者（複数回答可）（ｎ＝494）
反対された時にジェネリック医薬品への変更について合意形成を試みる者（複数回答可）（ｎ＝494）
0%

20%

40%

60%

80%

1.医師

91.1%（450）

2.薬剤師

12.6%（62）

3.看護職
4.介護職

34.8%（172）
1.8%（9）5.支援相談員

24.3%（120）6.PT

0.0%（0）7.OT

0.0%（0）8.ST

0.0%（0）9.ケアマネジャー

100%

5.5%（27）

10.その他

0.0%（0）

無効・無回答0.0%（0）

図表 61 ジェネリック医薬品への変更について合意形成を試みても納得が得られない場合の通常の対応（ｎ＝494）
ジェネリック医薬品への変更について合意形成を試みても納得が得られない場合の通常の対応（ｎ＝494）
無効・無回答 1.4%（7）3.その他 6.9%（34）

2.施設利用をするかどうかを含めて改めて家族と相談
38.5%（190）

図表 621.変更せずに施設
利用 53.2%（263）

ジェネリック医薬品への変更について合意形成を試みても納得が得られない場合の通常の対応「3．その他」の自由記述

その他回答
納得しない例は経験がない
納得されるケースが多い・ほとんど納得
前例なし
合意形成を試みる
ほぼ反対されないのでわからない
説明徹底
施設に当該薬剤がないことを説明
薬の内容によって検討

件数
6
4
2
2
1
1
1
1

その他回答
ケースバイケースで対応
なるべく家族の希望を入れるできるだけ意向に沿ったものを取り寄せる
事情に応じて変更せず使用
特に高薬価でなければ先発品のままでコストによる
厚生連で決めている旨話す

46

件数
1
1
1
1
1
1
1

（３）入所時の診療情報提供書に施設で取り扱っていない薬が含まれている場合の対応について【管理医師票 問 3①、②】入所時の診療情報提供書に取り扱っていない薬が含まれている場合があるか／含まれている場合の対応
入所時の診療情報提供書に施設で取り扱っていない薬が含まれている場合があるかを確認した結果、「よくある」が 45.6％（497 件）、「たまにある」が 46.7％（510 件）で合わせると、9 割以上が取り扱っていない薬が含まれている場合があると回答した。
取り扱っていない薬に関して、高額医薬品等特別なケースを除き、一般的にどのように対応をしているかについては、「自施設で取り扱っている薬に、別成分であっても同系統の薬があればそちらに切り替える」と回答したのが 66.2％（722 件）と最も多く、次いで多かったのが「自施設で取り扱っている薬に、同じ適応で違う種類の薬があればそちらに切り替える」が 50.8％（554 件）であり、自施設で取り扱っている薬で対応するという旨の回答が多かった。

図表 63 入所時の診療情報提供書に施設で取り扱っていない薬が含まれている場合があるか（ｎ＝1,091）
入所時の診療情報提供書に施設で取り扱っていない薬が含まれている場合があるか（ｎ＝1,091）
無効・無回答 0.5%（5）3.ほとんどない/ない7.2%（79）

1.よくある45.6%（497）
2.たまにある
46.7%（510）47図表 64 高額医薬品等特別なケースを除き、入所時の診療情報提供書に施設で取り扱っていない薬が含まれている場合の一
般的な対応（その薬を不要と判断した場合を除く）（複数回答可） （ｎ＝1,091）
高額医薬品等特別なケースを除き、入所時の診療情報提供書に施設で取り扱っていない薬が含まれている場合の一般的な対応（その薬を不要と判断した場合を除く）（複数回答可） （ｎ＝1,091）

0%

20%

40%

1.その薬を自施設で直接取り扱えるようにする

25.8%（282）2.自施設では取り扱えるようにはしないが、契約薬局等の外部薬局から入手する

23.6%（257）60%

3.自施設で取り扱っている薬に、別成分であっても同系統の薬があればそちらに切り替える

無効・無回答100%

66.2%（722）

4.自施設で取り扱っている薬に、同じ適応で違う種類の薬があればそちらに切り替える
5.その他

80%

50.8%（554）

3.9%（43）

1.4%（15）

図表 65 高額医薬品等特別なケースを除き、入所時の診療情報提供書に施設で取り扱っていない薬が含まれている場合の一
般的な対応「5．その他」の自由記述
その他回答
中止

件数
3

その他回答
他院受診し必要なら外部で処方してもらう

件数1

紹介元と相談する

2

病院受診して処方してもらう

1

入所前に調べ、主治医に問い合わせる

1

他病院受診

1

前施設に変更を依頼する

1

前医にて薬変更を検討して頂く

1

眼科などで他科受診をしている場合はそちらで継続処方してもらうことがある

1

前医で調整してもらう

1

前医受診にて処方をお願いする

1

前医に処方して頂く（受診の形をとる）

1

入所前に相談員が対処する

1

担当医師に相談1

代替品がない時は取り扱えるようにする

1

すべて契約薬局から入手している

1

ケースバイケースで対応

1

契約薬局と相談1

5～6 種類ぐらいあったため受け入れ不可となった

1

薬は全て院外薬局からなので取り扱いの概念がない

1

取り扱い不可の場合は入所を断る

1

施設で扱っているものに調整してもらう

1

依頼している薬局で対処

1

薬剤師と検討し上記対応（その他の他、1～4 全て選択）

1

取り扱えない薬はない

1

合意形成する1

併設病院に依頼する

1

変更しない

1

併設病院の薬局から購入

1

同成分、別薬に切り替え

1

関連施設（病院）での随時購入

1

入所者の症状に応じて切り替えできるか検討している

148

（４）退所時のかかりつけ医との連携について【管理医師票 問 4①、②】薬剤の中止・変更についてかかりつけ医に情報提供しているか／情報提供の方法
入所中に薬剤を中止・変更した場合、かかりつけ医にそのことを説明・相談・情報提供しているかについては、「必ずしている」が 37.8％（412 件）、「ほぼしている」が 31.1％（339 件）と情報提供をしているという回答が多かった一方、7.1％（77 件）は「全くしない」と回答していた。
中止・変更した場合に情報提供を「必ずしている」「ほぼしている」「あまりしない」のいずれかを選択した 1,007 件について、入所中に薬剤を中止・変更した場合、かかりつけ医へどのように説明・相談・情報提供しているかを確認した結果は「書類のみで行う」が非常に多く 82.6％（832 件）であった。
一方、医師が直接行うという回答は「書類と合わせ、医師が直接行う」が 14.1％（142 件）、「書類はなく、医師が直接行う」が 2.4％（24 件）であり、どちらも少ないという結果であった。

図表 66 入所中に薬剤を中止・変更した場合、かかりつけ医にそのことを説明・相談・情報提供しているか（ｎ＝1,091）
入所中に薬剤を中止・変更した場合、かかりつけ医にそのことを説明・相談・情報提供しているか（ｎ＝1,091）
無効・無回答 0.6%（7）4.全くしない 7.1%（77）3.あまりしない
23.5%（256）1.必ずしている
37.8%（412）

2.ほぼしている
31.1%（339）49

薬剤を中止・変更した場合、かかりつけ医にそのことを説明・相談・情報提供しているかについて、「1.
必ずしている」「2.ほぼしている」「3.あまりしない」のいずれかを選択した票（ｎ＝1,007）を集計

図表 67 入所中に薬剤を中止・変更した場合、かかりつけ医へどのように説明・相談・情報提供しているか（複数回答可）（ｎ＝1,007）
入所中に薬剤を中止・変更した場合、かかりつけ医へどのように説明・相談・情報提供しているか（複数回答可）（ｎ＝1,007）
0%

20%

40%

60%

80%

100%

14.1%（142）

1.書類と合わせ、医師が直接行う

2.4%（24）

2.書類はなく、医師が直接行う

82.6%（832）

3.書類のみで行う

4.その他

2.9%（29）

無効・無回答1.2%（12）

図表 68 入所中に薬剤を中止・変更した場合、かかりつけ医へどのように説明・相談・情報提供しているか「4．その他」の自由記述
その他回答
退所時紹介状件数
2

退所時に文書で

その他回答

件数

電話

1

1

相談員が電話する

1

退所時に報告のみ

1

医師、看護師、相談員

1

通所時に医師が書類で行う

1

法人薬剤師や看護師が医師に直接行う

1

退所時紹介状に書く場合がある

1

事前に同意をとりつけている

1

退所時に書類に記載している（理由を含めて）

1

書類と家族や在宅ケアマネへの説明

1

医師が情報提供書を記載

1

細かな薬剤変更中止などは連絡しない

1

入所中の処方箋をコピーして同封

1あまりしない1

現在の処方薬として知らせている1

問い合わせがあれば説明する

1

医師が直接連絡する場合もある

1

コンタクトがあった時

1

書類を決めている

1

在宅復帰する方は変更はしない

1

かかりつけ医が同系列の病院医師の場合は直接、それ以外は書類のみで行う

1

長期的に入院している場合はのぞく（その他の他、「3.書類のみで行う」を選択）

150

（５）入所者への処方薬剤に対する考え・見直しのタイミングについて
1．減量・減薬について【管理医師票 問 5①】減量・減薬についての考え
入所者の処方薬剤の減量・減薬についての考えは「可能であれば積極的に減量・減薬する」が最も多く
67.2％（733 件）、次いで多いのが「積極的ではないが減量・減薬することもある」が 29.8％（325 件）であった。
図表 69 減量・減薬についての考え（ｎ＝1,091）
減量・減薬についての考え（ｎ＝1,091）
無効・無回答, 0.5%（5）3.基本的には減量・減薬はしない
2.6%（28）

2.積極的ではないが減量・減薬することもある
29.8%（325）1.可能であれば積極的に減量・減薬する
67.2%（733）

2．処方薬剤見直しのタイミングについて（実際に薬剤を変更するかどうかは問わない）【管理医師票 問 5②（1）、（2）】処方薬剤見直しのタイミング 3 か月以内で退所予定／3 か月超入所予定「入所時」「看取り・ターミナル期」「本人・家族から希望があったとき」「スタッフから見直しの要望があったとき」のそれぞれのタイミングで薬剤の見直しについて確認した結果、3 か月以内で退所することが予定されている場合、「ほぼ必ず見直す」という回答が多かったのは「看取り・ターミナル期」「本人・家族から希望があったとき」でそれぞれ約 40％であった。
また、「入所時」については「薬剤によっては見直す」という回答が最も多く 38.2％（417 件）であり、「ほぼ必ず見直す」と回答したのは 24.0％（262 件）、「ほとんど見直さない」という回答も他のタイミングよりも多く 17.3％（189 件）であった。
3 か月超入所予定の場合は、3 か月以内で退所する場合と極端な違いはなかったが、比較をすると、今回調査したタイミングにおいては「ほぼ必ず見直す」という回答がそれぞれ多くなっていた。特に「入所時」については 37.1％（405 件）が「ほぼ必ず見直す」と回答しており、3 か月以内で退所する場合を 10
ポイント以上上回っていた。反対に、「入所時」について「ほとんど見直さない」という回答は 8.2％
（90 件）であり、3 か月以内で退所する場合と比較すると 10 ポイント近く下回っていた。

51

図表 70 処方薬剤見直しのタイミング（3 か月以内で退所することが予定されている場合）（複数回答可）（ｎ＝1,091）
処方薬剤見直しのタイミング（3か月以内で退所することが予定されている場合）（複数回答可）（ｎ＝1,091）
0%

10%

20%

30%
24.0%（262）①入所時

17.3%（189）

0.9%（10）40%

41.3%（451）
35.9%（392）

6.1%（67）
4.1%（45）

39.9%（435）

27.8%（303）③本人・家族から希望があったとき

38.4%（419）

2.3%（25）
3.0%（33）

33.5%（365）33.2%（362）④スタッフから見直しの要望があったとき

1.6%（17）
3.3%（36）

1.ほぼ必ず見直す

2.薬剤によっては見直す

60%

38.2%（417）
32.9%（359）

22.5%（245）②看取り・ターミナル期

50%

3.疾患・状態によっては見直す

42.4%（463）

4.ほとんど見直さない

無効・無回答図表 71 処方薬剤見直しのタイミング（3 か月超入所予定の場合）（複数回答可）（ｎ＝1,091）
処方薬剤見直しのタイミング（3か月超入所予定の場合）（複数回答可）（ｎ＝1,091）
0%

10%

①入所時
1.2%（13）②看取り・ターミナル期③本人・家族から希望があったとき④スタッフから見直しの要望があったとき

1.ほぼ必ず見直す

20%

30%

40%

60%

37.1%（405）
35.7%（390）31.4%（343）

8.2%（90）

45.5%（496）

22.7%（248）

35.0%（382）

3.8%（41）
3.8%（41）

28.1%（307）1.3%（14）
2.3%（25）

43.2%（471）
37.5%（409）

37.5%（409）
31.6%（345）
41.7%（455）

1.2%（13）
2.1%（23）
2.薬剤によっては見直す50%

3.疾患・状態によっては見直す

4.ほとんど見直さない

無効・無回答※図表 70、図表 71（管理医師票 問 5②（1）、（2））の集計について：
上記設問は複数回答可としているが、選択肢 1～3 の全てを選択する等の回答が僅かではあるが存在したため、集計時は以下のように整理した。
・選択肢 1～3 全て選択→選択肢 1「ほぼ必ず見直す」として集計
・選択肢 1 と 2 を選択し、選択肢 3 は選択していない→選択肢 2「薬剤によっては見直す」として集計
・選択肢 1 と 3 を選択し、選択肢 2 は選択していない→選択肢 3「疾患・状態によっては見直す」として集計
・選択肢 4 とそれ以外を選択→選択肢 4「ほとんど見直さない」として集計

52

3．前医（かかりつけ医等）の処方について【管理医師票 問 5③、④】前医（かかりつけ医）の処方に対する考え・参考度合い／実際の対応

前医（かかりつけ医等）の処方に対する考え方・参考度合いについては、「参考にはするが、必要と感
じれば変える」という回答が最も多く 56.6％（617 件）であったが、「原則、前医の処方内容は変えない」という回答も 23.6％（257 件）を占めていた。
前医（かかりつけ医等）の処方に対する実際の対応については、「前医の処方内容は変えないことが多い」という回答が最も多く 44.6％（487 件）、次いで多いのは「どちらとも言えない」で 33.0％（360件）、「前医の処方内容は変えることが多い」は 19.2％（210 件）であった。

図表 72 前医（かかりつけ医等）の処方に対する考え方・参考度合い（ｎ＝1,091）
前医（かかりつけ医等）の処方に対する考え方・参考度合い（ｎ＝1,091）
無効・無回答 3.6%（39）
1.原則、前医の処方
内容は変えない23.6%（257）4.あまり参考にしない
0.3%（3）

3.参考にはするが、必要と感じれば変える
56.6%（617）

2.前医の専門性については参考にする
16.0%（175）

図表 73 前医（かかりつけ医等）の処方に対する実際の対応（ｎ＝1,091）

前医（かかりつけ医等）の処方に対する実際の対応（ｎ＝1,091）
無効・無回答3.1%（34）
1.前医の処方内容は変えないことが多い
44.6%（487）
3.どちらとも言えない
33.0%（360）

2.前医の処方内容は変えることが多い 19.2%（210）53

（６）入所者に先発医薬品・ジェネリック医薬品を処方する際に重視する点・参考等
１．先発医薬品・ジェネリック医薬品を処方する際に重視する点等について【管理医師票 問 6-1①～⑥】重視する点等

先発医薬品を処方する際に重視する点等については、「薬の安全性が高い／副作用が少ない」「薬の有効性／効果が高い」を「非常に重視する」と回答した施設がそれぞれ半数以上を占めていた。
「非常に重視する」と「やや重視する」をあわせてみると、「薬の安全性が高い／副作用が少ない」「薬の有効性／効果が高い」「高齢者対象のエビデンス（ガイドライン等の記載）がある」「価格が安い」はそ
れぞれ 80％超、「利用者が多い／広く使われている」「供給が安定している」はそれぞれ 70％を超えた。
ジェネリック医薬品を処方する際に重視する点等は、概ね先発医薬品と同じような結果であったが、先発医薬品と比較するとジェネリック医薬品はより価格を重視していた。なお、この結果は、施設で新たに
先発医薬品・ジェネリック医薬品を採用する（取り扱えるようにする）際に重視する点等（図表 25、図表
26）と概ね同じ傾向。

54

図表 74 先発医薬品を処方する際に重視する点等（ｎ＝1,091）

先発医薬品を処方する際に重視する点等（ｎ＝1,091）
0%

10%

20%

①薬の安全性が高い／
副作用が少ない

30%

40%

50%

60%

52.9%（577）

70%

80%

30.2%（330）

90%

100%
2.7%（29）2.6%（28）

11.6%（127）1.9%（21）②薬の有効性／効果が高い

54.3%（592）③高齢者対象のｴﾋﾞﾃﾞﾝｽ
（ｶﾞｲﾄﾞﾗｲﾝ等の記載）がある

33.1%（361）

1.6%（17）2.7%
9.0%（98）（29）

43.8%（478）

43.0%（469）

2.6%
（28）

8.2%（89）

2.0%（22）④利用者が多い／
広く使われている

50.1%（547）

25.5%（278）

2.5%
（27）

19.9%（217）3.8%（41）⑤供給が安定している

45.9%（501）

27.6%（301）

3.0%
（33）

19.7%（215）

1.7%（19）⑥価格が安い

39.6%（432）

10.5%（115）

4．全く重視しない

無効・無回答45.5%（496）1．非常に重視する

2．やや重視する

3．あまり重視しない

2.7%
（29）

図表 75 ジェネリック医薬品を処方する際に重視する点等（ｎ＝1,091）
ジェネリック医薬品を処方する際に重視する点等（ｎ＝1,091）
0%

10%

20%

①薬の安全性が高い／
副作用が少ない

30%

40%

50%

60%

54.7%（597）

70%

80%

32.1%（350）

90%

100%
1.6%（18）
1.6%
10.0%（109）（17）
1.3%（14）②薬の有効性／効果が高い③高齢者対象のｴﾋﾞﾃﾞﾝｽ
（ｶﾞｲﾄﾞﾗｲﾝ等の記載）がある④利用者が多い／
広く使われている

52.9%（577）

35.2%（384）

1.6%
（18）

9.0%（98）
1.4%（15）

42.1%（459）

44.4%（484）

10.5%（115）
1.8%（20）

26.9%（293）51.4%（561）

18.6%（203）

1.6%
（18）
1.3%
（14）

3.2%（35）⑤供給が安定している

32.2%（351）

44.1%（481）

1.9%
（21）

18.6%（203）

0.6%（7）⑥価格が安い1．非常に重視する

56.9%（621）

2．やや重視する

36.0%（393）

3．あまり重視しない

55

4．全く重視しない

5.3%（58）

無効・無回答

1.1%（12）

２．薬の信頼性について【管理医師票 問 6-2】薬の信頼性は何を参考にしているか
薬の信頼性は何を参考にしているかについては、「ガイドライン」が最も多く 68.3％（745 件）、次いで多かったのは「薬局や薬剤師からの情報」54.9％（599 件）、「医療系団体が実施する学術講習や学会発表」
52.3％（571 件）であった。
なお、施設が新たに医薬品を採用するにあたって参考にしているもの（図表 27）と比較すると、「医療系団体が実施する学術講習や学会発表」「ガイドライン」を参考にしているという回答が 20 ポイント近く上回っていた。一方、「製薬メーカー・卸業者からの説明」は 8 ポイント以上下回っていた。
図表 76 薬の信頼性は何を参考にしているか（複数回答可）（ｎ＝1,091）
薬の信頼性は何を参考にしているか（複数回答可）（ｎ=1,091）
0%

10%

20%

30%

40%

50%

60%

70%

52.3%（571）

1.医療系団体が実施する学術講習や学会発表
21.8%（238）2.介護系団体が実施する学術講習や学会発表

68.3%（745）3.ガイドライン
23.6%（258）4.論文

33.0%（360）

5.製薬メーカー・卸業者からの説明

54.9%（599）

6.薬局や薬剤師からの情報
30.7%（335）

7.利用者が多い/広く使われている
8.周辺施設等での評判

80%

4.3%（47）
24.4%（266）

9.自施設・他施設の医師の評判
10.その他

3.4%（37）

無効・無回答2.2%（24）

図表 77 薬の信頼性は何を参考にしているか「10．その他」の自由記述
その他回答
インターネット

件数6

医療情報系 web サイト

1

ネット上の医師の評価
m3 などのウェブサイト

その他回答
医薬品安全対策情報（DSU)

件数
1

件数

実際使ってみなければ個人差もあり、判
定できない

1

先発薬はほぼ無条件に信頼する。ゾロは信頼しない1

本院薬局で採用されているもの≒信頼される
ジェネリックがほとんど。それを老健が処方する

1

同法人内病院に採用基準があるので、基本的に薬品はその範囲内で使用

1

1

施設で取り扱いがあるかどうかのみ、あるいは同等の価格で購入できる

1

1

卸業者が取り扱っているメーカーの薬品を購入

1

医薬品集

1

1

薬の効能、効果の添付書

1

1

添付文書

1

経験

5

自己判断

1

治療薬マニュアル等の書籍、
薬剤添付文書1

医師仲間の評判

1

薬の本

1

紹介状の医師の処方

1

医療系雑誌

1

薬剤師との相談1

Up to Date、原論文

1

研修会

1

薬剤のインタビューフォーム

主医師が使用している薬を使う

1

対象となる疾病への治療の重要性

56

その他回答

（７）入所者に対して処方する薬剤について
1．処方する薬剤かどうか、避けている場合はその理由①ＮＯＡＣ／ＤＯＡＣ（イグザレルトⓇ、エリキュースⓇ、リクシアナⓇ等）について【管理医師票 問 7（1）①-1、①-2】処方しているか／処方を避けている場合の理由「処方する薬剤」と回答したのは 49.5％（540 件）で約半数、「施設では採用はしている（取り扱える）が処方はなるべく避けている薬剤」と回答したのが 29.4％（321 件）であり、本設問で調べた中では避けているという回答が最も多い薬剤であった。
「施設では採用はしている（取り扱える）が処方はなるべく避けている薬剤」と回答した 321 件について、避けている理由を確認すると「価格が高い」が非常に多く 90.3％（290 件）、また価格に比べると少ないが、19.0％（61 件）が「薬の安全性／副作用のリスク」という回答をしており、本設問で調べた中では、避けている理由に安全性をあげた割合がやや多い薬剤という結果であった。
図表 78 NOAC／DOAC(イグザレルトⓇ、エリキュースⓇ、リクシアナⓇ等)の処方について（ｎ＝1,091）
NOAC／DOAC(イグザレルトⓇ、エリキュースⓇ、リクシアナⓇ等)の処方について（ｎ＝1,091）
無効・無回答 2.4%（26）
4.施設で取り扱っていない薬剤
14.6%（159）3.施設では採用はしている（取り扱える）が処方はなるべく避けている薬剤
29.4%（321）1.処方する薬剤
49.5%（540）

2.対象者がいれば処方するが、対象となる入所者がいない 4.1%（45）「3.施設では採用はしている（取り扱える）が処方はなるべく避けている薬剤」を選択した票（ｎ=321）を集計
図表 79 NOAC／DOAC(イグザレルトⓇ、エリキュースⓇ、リクシアナⓇ等)を避けている理由（複数回答可）（ｎ＝321）
NOAC／DOAC(イグザレルトⓇ、エリキュースⓇ、リクシアナⓇ等)を避けている理由（複数回答可）（ｎ＝321）0%20%

1．薬の安全性／副作用のリスク
2．薬の有効性が低い

60%

80%

100%

19.0%（61）
1.6%（5）

3．ガイドライン等で他の薬が明示されている

5.6%（18）

4．利用者が少ない／広く使われていない
5．供給が不安定40%

5.3%（17）
0.3%（1）6．価格が高い

90.3%（290）

7．高齢者に適したエビデンスがない

13.1%（42）8．使い慣れていない

8.7%（28）

9．その他

2.5%（8）

無効・無回答3.1%（10）

図表 80 NOAC／DOAC(イグザレルトⓇ、エリキュースⓇ、リクシアナⓇ等)を避けている理由「9．その他」の自由記述
その他回答
ワルファリンで対応できる
代用する薬剤に切り替える患者に投与慎重

件数
3
1
1

その他回答
指標がない
入所時、継続投与の必要性を主治医に問
い合わせる

57

件数
1
1

②ＤＰＰ-4 阻害薬（エクアⓇ、テネリアⓇ、ネシーナⓇ等）について【管理医師票 問 7（1）②-1、②-2】処方しているか／処方を避けている場合の理由「処方する薬剤」と回答したのは 64.8％（707 件）で本設問で調べた中では処方するという回答が最も多い薬剤であった。また、「施設では採用はしている（取り扱える）が処方はなるべく避けている薬剤」と回答したのは 14.2％（155 件）であった。
「施設では採用はしている（取り扱える）が処方はなるべく避けている薬剤」と回答した 155 件について、避けている理由を確認すると「価格が高い」が多く 78.1％（121 件）であった。
図表 81 DPP-4 阻害薬（エクアⓇ、テネリアⓇ、ネシーナⓇ等）の処方について（ｎ＝1,091）
DPP-4阻害薬（エクアⓇ、テネリアⓇ、ネシーナⓇ等）の処方について（ｎ＝1,091）
無効・無回答 2.0%（22）

4.施設で取り扱っていない薬剤
12.5%（136）3.施設では採用はしている（取り扱える）が処方はなるべく避けている薬剤
14.2%（155）

1.処方する薬剤
64.8%（707）

2.対象者がいれば処方するが、対象となる入所者がいない
6.5%（71）「3.施設では採用はしている（取り扱える）が処方はなるべく避けている薬剤」を選択した票（ｎ＝155）を集計
図表 82 DPP-4 阻害薬（エクアⓇ、テネリアⓇ、ネシーナⓇ等）を避けている理由（複数回答可）（ｎ＝155）
DPP-4阻害薬（エクアⓇ、テネリアⓇ、ネシーナⓇ等）を避けている理由（複数回答可）（ｎ＝155）0%1．薬の安全性／副作用のリスク
2．薬の有効性が低い
3．ガイドライン等で他の薬が明示されている
4．利用者が少ない／広く使われていない
5．供給が不安定
6．価格が高い
7．高齢者に適したエビデンスがない
8．使い慣れていない
9．その他
無効・無回答

20%

40%

60%

80%

100%

13.5%（21）7.1%（11）
7.1%（11）
5.2%（8）
0.6%（1）
78.1%（121）
16.1%（25）7.7%（12）
5.8%（9）7.1%（11）

図表 83 DPP-4 阻害薬（エクアⓇ、テネリアⓇ、ネシーナⓇ等）を避けている理由「9．その他」の自由記述
その他回答
他の薬で対応できる
他剤で血糖コントロールできる場合が多い
他剤で危険な血糖管理可能な時
施設での食事管理により必要ない場合が多い

件数
3
1
1
1

58

その他回答
類天疱瘡の発症あり
併設病院の処方が少ない
イレウスの副作用のリスクが高齢者で高い経験がある

件数
1
1
1

、ラコサミド（ビムパットⓇ））について③抗てんかん薬（レベチラセタム(イーケプラⓇ)、ペランパネル（フィコンパⓇ）【管理医師票 問 7（1）③-1、③-2】処方しているか／処方を避けている場合の理由「処方する薬剤」と回答したのは 51.9％（566 件）で約半数、「施設では採用はしている（取り扱える）が処方はなるべく避けている薬剤」と回答したのが 17.7％（193 件）であった。
「施設では採用はしている（取り扱える）が処方はなるべく避けている薬剤」と回答した 193 件について、避けている理由を確認すると「価格が高い」が多く 82.9％（160 件）であった。
図表 84 抗てんかん薬（レベチラセタム(イーケプラⓇ)、ペランパネル（フィコンパⓇ）、ラコサミド（ビムパットⓇ））の処方について（ｎ＝1,091）
抗てんかん薬(レベチラセタム(イーケプラⓇ)／ペランパネル（フィコンパⓇ）／ラコサミド（ビムパットⓇ）)の処方について（ｎ＝1,091）
無効・無回答 1.6%（18）
4.施設で取り扱っていない薬剤
17.8%（194）3.施設では採用はしている（取り扱える）が処方はなるべく避けている薬剤
17.7%（193）

1.処方する薬剤
51.9%（566）

2.対象者がいれば処方するが、対象となる入所者がいない
11.0%（120）「3.施設では採用はしている（取り扱える）が処方はなるべく避けている薬剤」を選択した票（ｎ=193）を集計
図表 85 抗てんかん薬（レベチラセタム(イーケプラⓇ)、ペランパネル（フィコンパⓇ）、ラコサミド（ビムパットⓇ））を避けている理由（複数回答可）（ｎ＝193）
抗てんかん薬(レベチラセタム(イーケプラⓇ)／ペランパネル（フィコンパⓇ）／ラコサミド（ビムパットⓇ）)を避けている理由（複数回答可）（ｎ＝193）0%1．薬の安全性／副作用のリスク
2．薬の有効性が低い
3．ガイドライン等で他の薬が明示されている
4．利用者が少ない／広く使われていない
5．供給が不安定

20%

8．使い慣れていない

60%

80%

100%

9.3%（18）
1.6%（3）
5.2%（10）
10.4%（20）
0.5%（1）
82.9%（160）6．価格が高い
7．高齢者に適したエビデンスがない

40%

8.8%（17）
12.4%（24）9．その他

5.2%（10）

無効・無回答4.7%（9）

図表 86 抗てんかん薬（レベチラセタム(イーケプラⓇ)、ペランパネル（フィコンパⓇ）、ラコサミド（ビムパットⓇ））を避けている理由「9．その他」
の自由記述
件数
その他回答
件数
その他回答
他剤でコントロール可能
1
ジェネリックに切り替える1
他剤で十分な効果
1
てんかんの診断困難例が多い
1
他の薬剤で代用可能
1
併設病院の処方が少ない
1
他の新しい薬で代用
1
専門医に問合せしている1
カルバマゼピンでもよい
1
他剤無効で使用せざるをえない場合がある
1

59

、ルビプロストン（アミティーザⓇ）、エロビキシバット（グーフィスⓇ））について④緩下剤（リナクロチド（リンゼスⓇ）【管理医師票 問 7（1）④-1、④-2】処方しているか／処方を避けている場合の理由「施設で取り扱っていない薬剤」と回答したのが本設問で調べた中では最も多い 36.4％（397 件）で、「処方する薬剤」と回答したのは最も少ない 28.0％（305 件）であり、「施設では採用はしている（取り扱える）が処方はなるべく避けている薬剤」と回答したのは 22.8％（249 件）であった。
「施設では採用はしている（取り扱える）が処方はなるべく避けている薬剤」と回答した 249 件について、避けている理由を確認すると「価格が高い」が非常に多く 87.1％（217 件）であった。
図表 87 緩下剤（リナクロチド（リンゼスⓇ）、ルビプロストン（アミティーザⓇ）、エロビキシバット（グーフィスⓇ））の処方について（ｎ＝1,091）
緩下剤（リナクロチド（リンゼスⓇ）、ルビプロストン（アミティーザⓇ）、エロビキシバット（グーフィスⓇ））の処方について（ｎ＝1,091）
無効・無回答1.6%（18）

1.処方する薬剤
28.0%（305）4.施設で取り扱っていない薬剤 36.4%（397）

2.対象者がいれば処方するが、対象となる入所者がいない
11.2%（122）
3.施設では採用はしている（取り扱える）が処方はなるべく避けている薬剤 22.8%（249）「3.施設では採用はしている（取り扱える）が処方はなるべく避けている薬剤」を選択した票（ｎ=249）を集計
図表 88 緩下剤（リナクロチド（リンゼスⓇ）、ルビプロストン（アミティーザⓇ）、エロビキシバット（グーフィスⓇ））を避けている理由（複数回答可）（ｎ＝249）
緩下剤（リナクロチド（リンゼスⓇ）、ルビプロストン（アミティーザⓇ）、エロビキシバット（グーフィスⓇ））を避けている理由（複数回答可）（ｎ＝249）
0%1．薬の安全性／副作用のリスク
2．薬の有効性が低い
3．ガイドライン等で他の薬が明示されている
4．利用者が少ない／広く使われていない
5．供給が不安定
6．価格が高い
7．高齢者に適したエビデンスがない
8．使い慣れていない
9．その他
無効・無回答

20%

40%

60%

80%

100%

6.4%（16）
8.0%（20）
4.8%（12）
12.4%（31）0.8%（2）
87.1%（217）11.6%（29）
15.3%（38）
5.6%（14）
3.6%（9）

図表 89 緩下剤（リナクロチド（リンゼスⓇ）、ルビプロストン（アミティーザⓇ）、エロビキシバット（グーフィスⓇ））を避けている理由「9．その他」の自由記述
その他回答
件数
その他回答
件数
他の薬で対応可能
3
それらの薬剤を使用せずとも、排便コントロール可能
1
他下剤で大半は可能
1
常に排便状態を観察し、他剤処置対応できる
1
他緩下剤は多くある
1
他剤コントロールできる場合は使用しない
1
他の下剤で排便を認める
1
服用の条件が難しい1
他の薬剤（マグネシウム剤）で対処できる
1
下痢になるケースが多く、身体に負担がでやす
1
いため
現在のところ他の薬剤で十分代用可能
160

⑤睡眠薬（ラメルテオン（ロゼレムⓇ）、スボレキサント（ベルソムラⓇ））について【管理医師票 問 7（1）⑤-1、⑤-2】処方しているか／処方を避けている場合の理由「処方する薬剤」と回答したのは 57.8％（631 件）、「施設では採用はしている（取り扱える）が処方はなるべく避けている薬剤」と回答したのが 19.1％（208 件）であった。
「施設では採用はしている（取り扱える）が処方はなるべく避けている薬剤」と回答した 208 件について、避けている理由を確認すると、本設問で調べた他の薬剤よりはやや少ないものの「価格が高い」という回答が他の理由より多いという傾向は変わらず、70.2％（146 件）が「価格が高い」をあげていた。
図表 90 睡眠薬（ラメルテオン（ロゼレムⓇ）、スボレキサント（ベルソムラⓇ））の処方について（ｎ＝1,091）
睡眠薬（ラメルテオン（ロゼレムⓇ）、スボレキサント（ベルソムラⓇ））の処方について（ｎ＝1,091）
無効・無回答 1.6%（17）
4.施設で取り扱っていない薬剤
16.9%（184）3.施設では採用はしている（取り扱える）が処方はなるべく避けている薬剤
19.1%（208）

1.処方する薬剤
57.8%（631）

2.対象者がいれば処方するが、対象となる入所者がいない 4.7%（51）「3.施設では採用はしている（取り扱える）が処方はなるべく避けている薬剤」を選択した票（ｎ=208）を集計
図表 91 睡眠薬（ラメルテオン（ロゼレムⓇ）、スボレキサント（ベルソムラⓇ））を避けている理由（複数回答可）（ｎ＝208）
睡眠薬（ラメルテオン（ロゼレムⓇ）、スボレキサント（ベルソムラⓇ））を避けている理由（複数回答可）（ｎ＝208）0%20%

1．薬の安全性／副作用のリスク

13.0%（27）2．薬の有効性が低い

12.0%（25）

3．ガイドライン等で他の薬が明示されている

4.3%（9）4．利用者が少ない／広く使われていない

4.3%（9）5．供給が不安定

8．使い慣れていない
9．その他
無効・無回答

60%

80%

100%

1.4%（3）6．価格が高い
7．高齢者に適したエビデンスがない

40%

70.2%（146）
11.5%（24）
7.7%（16）
3.8%（8）8.2%（17）

図表 92 睡眠薬（ラメルテオン（ロゼレムⓇ）、スボレキサント（ベルソムラⓇ））を避けている理由「9．その他」の自由記述
その他回答
他剤で対応できる
他の薬剤で十分施設内で睡眠薬を使用しない
基本的に使わない

件数
2
1
1
1

その他回答
睡眠薬は一切処方なしを徹底しているリスクが高い高価だがベンゾジアゼピン薬より安全、安心、せん妄がない

61

件数
1
1
1

2．施設の入所者に対するジェネリック医薬品の積極利用について【管理医師票 問 7（2）】ジェネリック医薬品の積極利用
施設の入所者に薬剤を処方する際、ジェネリック医薬品を積極的に利用しているかについては、「積極的」が 67.6％（738 件）、「やや積極的」が 22.3％（243 件）で合わせると 90％近くを占めた。

図表 93 施設の入所者に薬剤を処方する際、ジェネリック医薬品を積極的に利用しているか（ｎ＝1,091）
施設の入所者に薬剤を処方する際、ジェネリック医薬品を積極的に利用しているか（ｎ＝1,091）
無効・無回答 6.7%（73）
4.消極的 0.6%（7）3.やや消極的 2.7%（30）

2.やや積極的
22.3%（243）1.積極的
67.6%（738）62

（８）入所者に対して減量・減薬をする場合の理由（薬剤全般について）【管理医師票 問 8】
（薬剤全般について）入所者に対して減量・減薬する場合の理由
薬剤全般について、入所者に対する減量・減薬する場合の理由を確認した結果、今回調べた項目は全体的に「該当する」という回答が多かった。
中でも最も「該当する」という回答が多かったのは「中止しても影響がないと考えられる（有効性が確認できない）」で 97.4％（1,063 件）を占めていた。
この他、今回調べた項目以外で減量・減薬する場合の理由（自由記述）は図表 95 の通り。

図表 94 （薬剤全般について）入所者に対して減量・減薬する場合の理由（ｎ＝1,091）（薬剤全般について）入所者に対して減量・減薬する場合の理由（ｎ＝1,091）
0%

20%

40%

①中止しても影響がないと考えられる（有効性が確認できない）

97.4%(1,063)②多剤併用（薬の種類が多い）

94.4%(1,030)③過量投与（種類ではなく投与量が多い）

92.3%(1,007)

60%

80%

100%
1.3% (14)1.3%(14)
4.1% (45)

6.1% (67)

1.5%
(16)
1.6%
(17)

5.0% (55)④同系統薬の重複投与

93.5%(1,020)⑤副作用のリスクが高い

90.7%(990)

1.5%
(16)
7.5% (82)

1.7%
(19)

⑥高額な薬剤

86.3%(941)

12.5% (136)

1.3%
(14)

⑦ガイドライン等に基づいて84.8%(925)

13.1% (143)

2.1%
(23)

4.6% (50)⑧血液検査等の結果に基づいて93.8%(1,023)⑨適応となる疾患や症状がみられない

93.5%(1,020)⑩内臓機能（肝腎等）に応じて93.7%(1,022)⑪病状や他の処方薬剤との組み合わせ等により禁忌と判断

93.9%(1,024)

4.7% (51)

4.4% (48)

4.5% (49)11.8% (129)⑫薬物動態（代謝・排泄・半減期等）に応じて86.3%(942)

1.該当する2.該当しない

63

無効・無回答

1.6%
(18)
1.8%
(20)
1.9%
(21)
1.6%
(18)
1.8%
(20)

図表 95 （薬剤全般について）入所者に対して減量・減薬する場合の理由 自由記述
その他回答
形態により服薬しにくい・服薬できない
内服できない場合
内服しにくい形状でやむを得ず中止にすることがある
内服が困難（大きい錠剤、粉の量が多い）
利用者さんが服用を嫌がる場合（漢方など）
利用者の内服困難、内服拒否
剤形や風味が飲み込みの負荷になる場合
飲めなくなった
嚥下の程度
嚥下機能低下など服用行為自体が支障となる場合
嚥下不良時
嚥下困難となった時（ターミナルなどで）服薬が困難な場合、管理困難
全身耐久性が低下し、経口投与が困難となった場合
拒薬
家族、本人の希望。嚥下障害や ADL の低下により内服自体が困難な場合認知症による服薬拒否、超高齢、本人の服薬が負担となる時（食事も取れない、飲み込めない）
高価
コストの問題が多い
高額な薬剤は同種同効果薬に変更、できるだけ 6 種以内へと努力している
高額な薬剤中止、多剤服用を避ける、
持ち込み薬が現状に適さない（不要）あまりにも高額な薬物は使えないので家族と相談する。
例：乾癬治療薬のオテズラ（30ml 1 錠 990.30 円、
一日 2 回）、老健で対処できる範囲を遥かに超えている
やはりポリファーマシーが一番多い
ポリファーマシーを避ける
多剤投与を避ける②④が多い
作用の相反する薬剤の同時投与ある場合
高齢者では多剤併用を避け、症状に応じて必要最小限に投与すべきである（若年者とはかなり異なる）
重複するが、多剤処方が多いため。10 種類以上も多い
高齢者は 5 剤以内、容量も成人量の1/2～2/3 くらいがのぞましい
高齢者は薬は少ない方が良いのが基本
超高齢者に対するエビデンスがなく、かつ多剤投与
他医療機関からの紹介患者さんは、薬剤が多すぎる。
10 種類以上のことが多々ある
必要最小限の薬剤で体調を管理維持する
ターミナル期に行う
終末期～看取り期の状況に応じて考慮する
終末期または発熱など併発症発症の場合看取り時に減薬中止することがあるが何も変化がないことがあり、薬が必要だったか考えさせられる
あくまで効果と副作用の程度により決まる
ほぼ①以外が理由である乱用の心配があるとき
検査結果などにて⑧は施設での検査を参考にして処方は変えるべき。
前医が完璧に検査をフォローアップしていないので服薬回数の少ない薬剤を選択

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64

その他回答
かかりつけ医が 10 年くらい漫然と処方しているケースが多い
一般に入所者が高齢にも関わらず、前医が不要な薬剤を出しているケースが多い
効果のない薬がずっと処方されている時在宅復帰した際のアドヒアランスの問題
在宅復帰の際、内服回数をなるべく減らし介護者のタイミングと擦り合わせをする
使い慣れていない薬剤は避けている。転倒、認知機能障害を間接的に引き起こすような薬剤は積極的に中止する
使い慣れない薬は使い慣れた薬に
入所時に薬価を検討している。可とすればそれ以降価格を理由に減量することはない
入所時の薬を減らす必要があると思われる時は、できるだけ元の病院か、専門家を受診して指示を仰ぐ
病態の変化
症状の変化に合わせて増減
身体合併症が追加された場合
腎の排泄機能低下による減量
副作用の出現併設病院の受け持ち医が判断。②③④⑧⑪に関しては受け持ち医に申告する
平均年齢が 90 以上のため、腎機能低下もあり、一般人（若い人）とは異なるということも注意しています
高齢者への投与のエビデンスの有無
超高齢、衰弱傾向の入所者
後期高齢者
高齢、衰弱の程度
老健は治療施設ではない
便中にそのままでてくる薬（本人の状態により）、
個人的に対応。嚥下の状態による本人が退所中にかかりつけ医を受診し、処方を希望して持参した場合
本人の希望、食事やサプリとの組み合わせなど
本人や家族が希望する場合
診療情報に記載された事項を参考にする
先のことを考えず、本日効果のある薬剤に集中する
減量・減薬を考慮する際、前医とコンタクトを取って判断材料とする
多施設よりバラバラに処方された場合などで話だけで処方されたと思われる薬が多いと感じる
個別、個々に考える
誤薬を防ぐため、食前薬、食間薬は使わない
抗認知症薬は基本中止にするようにしている
特殊な例以外のビタミン剤、抗骨粗鬆症薬、高脂血症薬
漢方薬、認知症の薬は処方していません
スタチンなど有効性が疑問だし、横紋筋融解のリスクも高い
採血などは当施設ではしていない
超高齢（95 歳以上くらい）で歩行不可の入所者には、転倒の危険性は低いので骨粗鬆の薬中止。在宅から老健に来ると食事量が一定になり、コントロールが良くなり、血圧や糖尿の薬を減薬することが非常に多い。認知症が進みすぎている
場合の認知症の薬
リハや介護を十分行うことにより、減薬可能な場合が多い。
十分な栄養を摂取。またその環境（食欲増進）を整えることにより減薬可能

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1

（９）各薬剤の見直し条件等について
1．抗凝固薬(ワルファリン、NOAC/DOAC)の見直し条件【管理医師票 問 9】見直し条件：抗凝固薬
抗凝固薬(ワルファリン、NOAC/DOAC)の減量・減薬の見直し条件について「該当する」という回答が最も多かったのは「血液検査等の結果に基づいて」で 86.7％（946 件）であった。
また、増量・増薬の見直し条件は「効果が不十分なとき」が最も多く 84.0％（916 件）、次いで多かったのが「新しい症状が出たとき」で 80.7％（880 件）であった。
図表 96

抗凝固薬(ワルファリン、NOAC/DOAC)の見直し条件（ｎ＝1,091）

抗凝固薬(ワルファリン、NOAC/DOAC)の見直し条件（ｎ＝1,091）
0%①中止しても影響がないと考えられる（有効性が確認出来ない）

20%

40%

47.1%(514)②多剤併用（薬の種類が多い）

100%
5.9%
(64)
8.1%
(88)

50.0%(545)③過量投与（種類ではなく投与量が多い）

74.2%(809)

18.2%(199)

7.6%
(83)

④同系統薬の重複投与

72.6%(792)

20.3%(222)

7.1%
(77)

76.9%(839)

16.3%(178)56.9%(621)⑥高額な薬剤

減量・減薬

80%
47.0%(513)

42.0%(458)⑤副作用のリスクが高い

18.2%(199)
7.6%(83)

86.7%(946)⑧血液検査等の結果に基づいて

6.8%
(74)
7.1%
(77)

36.0%(393)

74.3%(811)⑦ガイドライン等に基づいて

7.4%
(81)
5.7%
(62)

⑨適応となる疾患や症状がみられない

75.4%(823)

17.8%(194)

6.8%
(74)

⑩内臓機能（肝腎等）に応じて75.0%(818)

17.7%(193)

7.3%
(80)

⑪病状や他の処方薬剤との組み合わせ等により禁忌と判断

79.9%(872)⑫薬物動態（代謝・排泄・半減期等）に応じて13.0%(142)

68.8%(751)

22.9%(250)

74.0%(807)⑬かかりつけ医等から助言を受けたとき

18.3%(200)

44.5%(486)⑭本人・家族から希望があったとき

33.4%(364)

73.9%(806)②かかりつけ医等から助言を受けたとき

8.2%
(90)
7.7%
(84)

7.9%
(86)

53.9%(588)

56.7%(619)①合剤を単剤に切り替えるとき

7.1%
(77)

8.0%
(87)

47.5%(518)

38.2%(417)⑮スタッフから要望があったとき

増量・増薬

60%

18.5%(202)

9.9%
(108)
7.6%
(83)

③本人・家族から希望があったとき

39.2%(428)

52.4%(572)

8.3%
(91)

④スタッフから要望があったとき

39.2%(428)

52.3%(571)

8.4%
(92)

⑤効果が不十分なとき

84.0%(916)⑥新しい症状が出たとき

80.7%(880)1.該当する2.該当しない

65

無効・無回答9.3%(102)

11.5%(126)

6.7%
(73)
7.8%
(85)

2．抗血小板薬(バイアスピリンⓇ、プラビックスⓇ等)の見直し条件【管理医師票 問 9】見直し条件：抗血小板薬
抗血小板薬(バイアスピリンⓇ、プラビックスⓇ等)の減量・減薬の見直し条件について「該当する」とい
う回答が最も多かったのは「病状や他の処方薬剤との組み合わせ等により禁忌と判断」で 80.4％（877 件）であった。
また、増量・増薬の見直し条件は「新しい症状が出たとき」が最も多く 79.2％（864 件）、次いで多かったのが「効果が不十分なとき」で 76.1％（830 件）であった。
図表 97

抗血小板薬(バイアスピリンⓇ、プラビックスⓇ等)の見直し条件（ｎ＝1,091）

抗血小板薬(バイアスピリンⓇ、プラビックスⓇ等)の見直し条件（ｎ＝1,091）
0%①中止しても影響がないと考えられる（有効性が確認出来ない）

40%

80%

100%
6.6%
(72)

39.9%(435)

48.6%(530)

8.7%
(95)

42.7%(466)③過量投与（種類ではなく投与量が多い）

73.6%(803)④同系統薬の重複投与

77.0%(840)

15.9%(173)

7.1%
(78)

⑤副作用のリスクが高い

78.0%(851)

14.6%(159)

7.4%
(81)

⑥高額な薬剤

18.1%(198)

50.3%(549)

8.2%
(90)

7.5%
(82)

42.2%(460)⑦ガイドライン等に基づいて74.1%(808)

18.0%(196)

8.0%
(87)

⑧血液検査等の結果に基づいて74.1%(808)

18.4%(201)

7.5%
(82)

⑨適応となる疾患や症状がみられない

76.6%(836)

16.4%(179)

7.0%
(76)

⑩内臓機能（肝腎等）に応じて

72.6%(792)⑪病状や他の処方薬剤との組み合わせ等により禁忌と判断

19.2%(210)

80.4%(877)⑫薬物動態（代謝・排泄・半減期等）に応じて12.0%(131)

66.4%(724)⑬かかりつけ医等から助言を受けたとき

24.8%(271)

73.2%(799)⑭本人・家族から希望があったとき

18.7%(204)44.1%(481)⑮スタッフから要望があったとき②かかりつけ医等から助言を受けたとき

33.3%(363)

72.4%(790)

7.6%
(83)
8.8%
(96)
8.1%
(88)

8.4%
(92)

52.4%(572)

56.7%(619)

8.2%
(89)

8.6%
(94)

47.3%(516)

39.1%(427)①合剤を単剤に切り替えるとき

増量・増薬

60%

53.5%(584)②多剤併用（薬の種類が多い）

減量・減薬

20%

19.2%(209)

10.0%
(109)
8.4%
(92)

③本人・家族から希望があったとき

38.2%(417)

52.8%(576)

9.0%
(98)

④スタッフから要望があったとき

38.6%(421)

52.3%(571)

9.1%
(99)

⑤効果が不十分なとき

76.1%(830)

15.6%(170)

8.3%
(91)

⑥新しい症状が出たとき

79.2%(864)

12.7%(139)

8.1%
(88)

1.該当する2.該当しない

66

無効・無回答3．降圧薬の見直し条件【管理医師票 問 9】見直し条件：降圧薬
降圧薬の減量・減薬の見直し条件について「該当する」という回答が最も多かったのは「血圧が低いとき」で 91.1％（994 件）で、その他にも「同系統薬の重複投与」「過量投与」「適応となる疾患や症状がみられない」「病状や他の処方薬剤との組み合わせ等により禁忌と判断」が 80％を超えていた。
また、増量・増薬の見直し条件は「効果が不十分なとき」が最も多く 89.2％（973 件）、次いで多かったのが「新しい症状が出たとき」で 82.0％（895 件）であった。
図表 98

降圧薬の見直し条件（ｎ＝1,091）

降圧薬の見直し条件（ｎ＝1,091）
0%

20%

40%

①中止しても影響がないと考えられる（有効性が確認出来ない）

68.1%(743)③過量投与（種類ではなく投与量が多い）

84.3%(920)④同系統薬の重複投与

84.8%(925)⑤副作用のリスクが高い

減量・減薬

24.9%(272)9.3%(101)
8.6%(94)
14.8%(161)
34.4%(375)

58.2%(635)

16.1%(176)

75.9%(828)⑧血液検査等の結果に基づいて

69.5%(758)⑨適応となる疾患や症状がみられない

22.9%(250)
11.0%(120)

82.1%(896)⑩内臓機能（肝腎等）に応じて

100%

20.2%(220)78.2%(853)⑦ガイドライン等に基づいて76.3%(832)

16.1%(176)

80.6%(879)

11.9%(130)⑪病状や他の処方薬剤との組み合わせ等により禁忌と判断⑫薬物動態（代謝・排泄・半減期等）に応じて70.9%(773)

20.7%(226)⑬かかりつけ医等から助言を受けたとき

73.1%(797)

19.0%(207)⑭本人・家族から希望があったとき

48.4%(528)⑮スタッフから要望があったとき

52.2%(569)

43.3%(472)
40.2%(439)
2.4%(26)⑰血圧が低いとき

増量・増薬

80%

74.2%(809)②多剤併用（薬の種類が多い）⑥高額な薬剤60%

91.1%(994)⑱血圧が十分コントロールされているとき

72.2%(788)①合剤を単剤に切り替えるとき

69.9%(763)

21.0%(229)②かかりつけ医等から助言を受けたとき

73.5%(802)18.0%(196)③本人・家族から希望があったとき④スタッフから要望があったとき

46.1%(503)

44.6%(487)

38.4%(419)

52.6%(574)

3.9%(43)⑤効果が不十分なとき

89.2%(973)⑥新しい症状が出たとき

1.該当する21.0%(229)

82.0%(895)2.該当しない

67

無効・無回答9.6%(105)

5.7%
(62)
7.0%
(76)
6.4%
(70)
6.6%
(72)
7.1%
(77)
7.4%
(81)
8.0%
(87)
7.6%
(83)
6.9%
(75)
7.6%
(83)
7.5%
(82)
8.4%
(92)
8.0%
(87)
8.3%
(91)
7.6%
(83)
6.5%
(71)
6.8%
(74)
9.1%
(99)
8.5%
(93)
9.3%
(101)
9.0%
(98)
6.9%
(75)
8.3%
(91)

4．睡眠薬・抗不安薬(セルシンⓇ、デパスⓇ等)の見直し条件【管理医師票 問 9】見直し条件：睡眠薬・抗不安薬
睡眠薬・抗不安薬(セルシンⓇ、デパスⓇ等)の減量・減薬の見直し条件について「該当する」という回答が最も多かったのは「同系統薬の重複投与」で 87.4％（953 件）で、その他にも「過量投与」「副作用のリスクが高い」「入眠困難はない／寝付きはよい」「適応となる疾患や症状がみられない」「多剤併用」「病状や他の処方薬剤との組み合わせ等により禁忌と判断」「中止しても影響がないと考えられる」と多くの項目で 80％を超えていた。
増量・増薬の見直し条件は「効果が不十分なとき」が最も多く 86.3％（942 件）、次いで多かったのが「新しい症状が出たとき」で 82.7％（902 件）であった。また、「スタッフから要望があったとき」「本人・家族から希望があったとき」もそれぞれ 70.9％（773 件）、61.6％（672 件）で他の薬剤よりも比較的多かった。
図表 99

睡眠薬・抗不安薬(セルシンⓇ、デパスⓇ等)の見直し条件（ｎ＝1,091）

睡眠薬・抗不安薬(セルシンⓇ、デパスⓇ等)の見直し条件（ｎ＝1,091）
0%

20%

40%

100%

13.8%(151)②多剤併用（薬の種類が多い）

80.8%(881)

11.8%(129)③過量投与（種類ではなく投与量が多い）

86.3%(942)④同系統薬の重複投与

87.4%(953)⑤副作用のリスクが高い

85.9%(937)

6.3%(69)
5.6%(61)
7.1%(78)

55.2%(602)⑦ガイドライン等に基づいて
減量・減薬

80%

80.4%(877)⑥高額な薬剤⑧血液検査等の結果に基づいて

59.5%(649)⑨適応となる疾患や症状がみられない

18.1%(198)73.7%(804)⑪病状や他の処方薬剤との組み合わせ等により禁忌と判断

11.1%(121)
18.5%(202)

80.6%(879)

7.3%
(80)
7.1%
(77)
7.0%
(76)

8.2%
(89)
7.9%
(86)

32.6%(356)

81.9%(894)

5.8%
(63)
7.4%
(81)

7.7%
(84)

37.1%(405)

73.7%(804)⑩内臓機能（肝腎等）に応じて

11.5%(125)

7.0%
(76)
7.8%
(85)
8.0%
(87)

⑫薬物動態（代謝・排泄・半減期等）に応じて74.9%(817)

16.6%(181)

8.5%
(93)

⑬かかりつけ医等から助言を受けたとき

72.4%(790)

19.1%(208)

8.5%
(93)

⑭本人・家族から希望があったとき

65.4%(713)⑮スタッフから要望があったとき

27.1%(296)

74.3%(811)⑯入眠困難はない／寝付きはよい

18.3%(200)7.2%(79)

85.2%(930)①合剤を単剤に切り替えるとき

54.7%(597)②かかりつけ医等から助言を受けたとき
増量・増薬

60%

①中止しても影響がないと考えられる（有効性が確認出来ない）

34.3%(374)

70.7%(771)③本人・家族から希望があったとき

61.6%(672)④スタッフから要望があったとき⑤効果が不十分なとき

86.3%(942)⑥新しい症状が出たとき

82.7%(902)2.該当しない

68

無効・無回答

7.3%
(80)
7.5%
(82)
11.0%
(120)
8.7%
(95)
9.0%
(98)

29.4%(321)70.9%(773)

1.該当する20.6%(225)

7.5%
(82)

20.3%(221)5.9%(64)
9.1%(99)

8.9%
(97)
7.8%
(85)
8.2%
(90)

5．抗精神病薬(リスパダ－ルⓇ、セロクエルⓇ等)の見直し条件【管理医師票 問 9】見直し条件：抗精神病薬
抗精神病薬(リスパダ－ルⓇ、セロクエルⓇ等)の減量・減薬の見直し条件について「該当する」という回答が最も多かったのは「副作用のリスクが高い」で 85.9％（937 件）で、その他にも「過量投与」「同系統
薬の重複投与」「適応となる疾患や症状がみられない」「病状や他の処方薬剤との組み合わせ等により禁忌と判断」が 80％を超えていた。
増量・増薬の見直し条件は「効果が不十分なとき」が最も多く 86.8％（947 件）、次いで多かったのが「新しい症状が出たとき」で 84.7％（924 件）であった。また、「スタッフから要望があったとき」も 70.9％（774件）で他の薬剤よりも比較的多かった。
図表 100 抗精神病薬(リスパダ－ルⓇ、セロクエルⓇ等)の見直し条件（ｎ＝1,091）

抗精神病薬(リスパダ－ルⓇ、セロクエルⓇ等)の見直し条件（ｎ＝1,091）
0%

40%

80%

100%

75.3%(822)

18.3%(200)②多剤併用（薬の種類が多い）

73.1%(797)

18.6%(203)
8.7%(95)③過量投与（種類ではなく投与量が多い）

83.9%(915)④同系統薬の重複投与

83.6%(912)⑤副作用のリスクが高い

85.9%(937)⑦ガイドライン等に基づいて72.8%(794)⑧血液検査等の結果に基づいて⑨適応となる疾患や症状がみられない⑪病状や他の処方薬剤との組み合わせ等により禁忌と判断

6.7%(73)

7.4%
(81)
8.4%
(92)

18.1%(198)

9.1%
(99)
8.7%
(95)

10.1%(110)

7.9%
(86)

14.8%(161)

8.3%
(91)

10.4%(114)

8.2%
(90)

82.0%(895)
76.9%(839)

7.4%
(81)
7.9%
(86)

28.3%(309)

63.0%(687)

6.3%
(69)
8.3%
(91)

8.5%(93)

38.0%(415)

53.5%(584)⑩内臓機能（肝腎等）に応じて

81.3%(887)⑫薬物動態（代謝・排泄・半減期等）に応じて74.7%(815)

16.4%(179)

8.9%
(97)

⑬かかりつけ医等から助言を受けたとき

73.2%(799)

17.8%(194)

9.0%
(98)

⑭本人・家族から希望があったとき①合剤を単剤に切り替えるとき

74.1%(808)③本人・家族から希望があったとき

73.4%(801)

70.9%(774)⑤効果が不十分なとき

86.8%(947)⑥新しい症状が出たとき

84.7%(924)1.該当する2.該当しない69

17.8%(194)

無効・無回答

7.7%
(84)
11.2%
(122)
8.8%
(96)
9.5%
(104)

35.9%(392)

54.5%(595)④スタッフから要望があったとき

18.2%(199)
33.9%(370)

54.9%(599)②かかりつけ医等から助言を受けたとき

8.8%
(96)

30.1%(328)

61.1%(667)⑮スタッフから要望があったとき

増量・増薬

60%

①中止しても影響がないと考えられる（有効性が確認出来ない）⑥高額な薬剤
減量・減薬

20%

20.3%(221)

8.8%
(96)

5.7%(62)

7.5%
(82)

7.2%(79)

8.1%
(88)

6．認知症薬(ChE 阻害薬、メマンチン)の見直し条件【管理医師票 問 9】見直し条件：認知症薬
認知症薬(ChE 阻害薬、メマンチン)の減量・減薬の見直し条件について「該当する」という回答が最も多かったのは「中止しても影響がないと考えられる」で 82.1％（896 件）で、次いで多かったのが「適応となる疾患や症状がみられない」で 80.1％（874 件）であった。
増量・増薬の見直し条件は「新しい症状が出たとき」が最も多く 75.8％（827 件）、次いで多かったのが「効果が不十分なとき」で 75.6％（825 件）であった。
図表 101 認知症薬(ChE 阻害薬、メマンチン)の見直し条件（ｎ＝1,091）

認知症薬(ChE阻害薬、メマンチン)の見直し条件（ｎ＝1,091）
0%

20%

40%

①中止しても影響がないと考えられる（有効性が確認出来ない）

70.4%(768)

11.9%(130)
20.7%(226)

100%
6.0%
(65)
8.9%
(97)

③過量投与
（種類ではなく投与量が多い）

78.0%(851)

13.4%(146)

8.6%
(94)

④同系統薬の重複投与

79.5%(867)

12.3%(134)

8.2%
(90)

⑤副作用のリスクが高い

78.8%(860)

13.1%(143)

8.1%
(88)

⑥高額な薬剤

減量・減薬

80%

82.1%(896)②多剤併用（薬の種類が多い）

68.9%(752)⑦ガイドライン等に基づいて⑧血液検査等の結果に基づいて74.2%(810)⑨適応となる疾患や症状がみられない

23.7%(259)

7.3%
(80)

16.9%(184)

8.9%
(97)

31.6%(345)

59.9%(654)

11.9%(130)

80.1%(874)

8.4%
(92)
8.0%
(87)

⑩内臓機能（肝腎等）に応じて

72.3%(789)

18.8%(205)

8.9%
(97)

⑪病状や他の処方薬剤との組み合わせ等により禁忌と判断

76.2%(831)

15.0%(164)

8.8%
(96)

⑫薬物動態（代謝・排泄・半減期等）に応じて22.4%(244)

68.1%(743)⑬かかりつけ医等から助言を受けたとき

73.1%(798)

18.1%(197)

9.5%
(104)
8.8%
(96)

⑭本人・家族から希望があったとき

62.4%(681)

28.7%(313)

8.9%
(97)

⑮スタッフから要望があったとき

62.7%(684)

28.5%(311)

8.8%
(96)

①合剤を単剤に切り替えるとき③本人・家族から希望があったとき④スタッフから要望があったとき

35.7%(389)

52.9%(577)②かかりつけ医等から助言を受けたとき
増量・増薬

60%

71.6%(781)

19.4%(212)
37.8%(412)

52.7%(575)

33.0%(360)

57.6%(628)

11.5%
(125)
9.0%
(98)
9.5%
(104)
9.4%
(103)

⑤効果が不十分なとき

75.6%(825)

15.8%(172)

8.6%
(94)

⑥新しい症状が出たとき

75.8%(827)

15.4%(168)

8.8%
(96)

1.該当する2.該当しない70

無効・無回答7．抗潰瘍薬／胃粘膜保護薬の見直し条件【管理医師票 問 9】見直し条件：抗潰瘍薬／胃粘膜保護薬
抗潰瘍薬／胃粘膜保護薬の減量・減薬の見直し条件について「該当する」という回答が最も多かったのは「同系統薬の重複投与」で 86.4％（943 件）で、次いで多かったのが「適応となる疾患や症状がみられない」81.8％（892 件）、「過量投与」81.6％（890 件）であった。
増量・増薬の見直し条件は「新しい症状が出たとき」が最も多く 82.7％（902 件）、次いで多かったのが「効果が不十分なとき」で 81.9％（893 件）であった。
図表 102

抗潰瘍薬／胃粘膜保護薬の見直し条件（ｎ＝1,091）

抗潰瘍薬／胃粘膜保護薬の見直し条件（ｎ＝1,091）
0%

20%

40%

100%

78.6%(858)

15.4%(168)

6.0%
(65)

②多剤併用（薬の種類が多い）

78.9%(861)

13.6%(148)

7.5%
(82)

③過量投与
（種類ではなく投与量が多い）

81.6%(890)⑥高額な薬剤

71.5%(780)
60.2%(657)⑦ガイドライン等に基づいて⑧血液検査等の結果に基づいて10.4%(114)
6.2%(68)

86.4%(943)⑤副作用のリスクが高い

減量・減薬

80%

①中止しても影響がないと考えられる（有効性が確認出来ない）④同系統薬の重複投与

61.5%(671)⑨適応となる疾患や症状がみられない

20.4%(223)

20.2%(220)

7.3%
(80)
8.1%
(88)

8.3%
(91)
8.2%
(89)

30.3%(331)81.8%(892)

8.0%
(87)

7.8%
(85)

32.0%(349)

71.5%(780)

11.0%(120)

7.2%
(79)

⑩内臓機能（肝腎等）に応じて

72.0%(786)

19.8%(216)

8.2%
(89)

⑪病状や他の処方薬剤との組み合わせ等により禁忌と判断

75.3%(822)

16.1%(176)

8.5%
(93)

⑫薬物動態（代謝・排泄・半減期等）に応じて66.3%(723)⑬かかりつけ医等から助言を受けたとき

24.7%(270)

71.5%(780)

19.8%(216)

9.0%
(98)
8.7%
(95)

⑭本人・家族から希望があったとき

59.4%(648)31.8%(347)

8.8%
(96)

⑮スタッフから要望があったとき

57.2%(624)

34.1%(372)

8.7%
(95)

①合剤を単剤に切り替えるとき

57.7%(630)

31.3%(342)②かかりつけ医等から助言を受けたとき
増量・増薬

60%

70.5%(769)

20.3%(222)

10.9%
(119)
9.2%
(100)

③本人・家族から希望があったとき

56.1%(612)

34.5%(376)

9.4%
(103)

④スタッフから要望があったとき

54.3%(592)

36.4%(397)

9.3%
(102)

⑤効果が不十分なとき

81.9%(893)

10.3%(112)

7.9%
(86)

⑥新しい症状が出たとき

82.7%(902)

8.9%(97)

8.4%
(92)

1.該当する2.該当しない

71

無効・無回答8．緩下剤の見直し条件【管理医師票 問 9】見直し条件：緩下剤
緩下剤の減量・減薬の見直し条件について「該当する」という回答が最も多かったのは「過量投与」で83.6％（912 件）で、その他にも「同系統薬の重複投与」「適応となる疾患や症状がみられない」が 80％を超えていた。また、「スタッフから要望があったとき」「本人・家族から希望があったとき」もそれぞれ 78.2％（853 件）、69.8％（762 件）で他の薬剤に比べて多かった。
増量・増薬の見直し条件は「効果が不十分なとき」が最も多く 88.8％（969 件）、次いで多かったのが「新しい症状が出たとき」で 82.8％（903 件）であった。また、「スタッフから要望があったとき」「本人・家族から希望があったとき」もそれぞれ 77.5％（845 件）、68.6％（748 件）で他の薬剤よりも多かった。
図表 103

緩下剤の見直し条件（ｎ＝1,091）

緩下剤の見直し条件（ｎ＝1,091）
0%

20%

40%

①中止しても影響がないと考えられる（有効性が確認出来ない）

74.2%(809)③過量投与（種類ではなく投与量が多い）

83.6%(912)④同系統薬の重複投与

81.9%(894)⑤副作用のリスクが高い

74.2%(810)⑥高額な薬剤

68.1%(743)⑧血液検査等の結果に基づいて

14.9%(163)
17.3%(189)⑩内臓機能（肝腎等）に応じて70.0%(764)⑪病状や他の処方薬剤との組み合わせ等により禁忌と判断

76.5%(835)⑫薬物動態（代謝・排泄・半減期等）に応じて10.2%(111)

7.9%
(86)
8.4%
(92)
7.6%
(83)
8.6%
(94)

23.3%(254)

8.1%
(88)

10.9%(119)21.6%(236)
15.1%(165)

7.6%
(83)
8.3%
(91)
8.3%
(91)
9.2%
(100)

23.7%(259)

67.1%(732)

8.5%
(93)
7.6%
(83)

17.3%(189)

81.5%(889)

6.3%
(69)

8.8%(96)

30.4%(332)

61.5%(671)⑨適応となる疾患や症状がみられない

100%

31.1%(339)

61.3%(669)⑦ガイドライン等に基づいて
減量・減薬

80%

78.7%(859)②多剤併用（薬の種類が多い）⑬かかりつけ医等から助言を受けたとき

71.3%(778)19.7%(215)

9.0%
(98)

⑭本人・家族から希望があったとき

69.8%(762)

21.7%(237)

8.4%
(92)

⑮スタッフから要望があったとき

78.2%(853)

14.0%(153)

7.8%
(85)

②かかりつけ医等から助言を受けたとき

69.8%(761)

21.0%(229)

11.2%
(122)
9.3%
(101)

③本人・家族から希望があったとき

68.6%(748)22.3%(243)

9.2%
(100)

①合剤を単剤に切り替えるとき

増量・増薬

60%

31.5%(344)

57.3%(625)④スタッフから要望があったとき

77.5%(845)

14.4%(157)
4.3%(47)⑤効果が不十分なとき

88.8%(969)
8.6%(94)⑥新しい症状が出たとき

82.8%(903)1.該当する2.該当しない72

無効・無回答

8.2%
(89)
6.9%
(75)
8.6%
(94)

9．抗てんかん薬の見直し条件【管理医師票 問 9】見直し条件：抗てんかん薬
抗てんかん薬の減量・減薬の見直し条件については、今回調査した薬剤で唯一 80％を超えた項目がなく、最も多かったのは「病状や他の処方薬剤との組み合わせ等により禁忌と判断」で 77.2％（842 件）であった。
増量・増薬の見直し条件は「効果が不十分なとき」が最も多く 82.5％（900 件）、次いで多かったのが「新しい症状が出たとき」で 81.9％（894 件）であった。
図表 104 抗てんかん薬の見直し条件（ｎ＝1,091）

抗てんかん薬の見直し条件（ｎ＝1,091）
0%

20%

40%

①中止しても影響がないと考えられる（有効性が確認出来ない）

57.0%(622)②多剤併用（薬の種類が多い）

53.5%(584)

36.5%(398)

100%
6.5%
(71)
8.5%
(93)

37.9%(414)

72.6%(792)

19.2%(209)

8.2%
(90)

④同系統薬の重複投与

69.6%(759)

22.1%(241)

8.3%
(91)

75.3%(822)⑥高額な薬剤

減量・減薬

80%

③過量投与
（種類ではなく投与量が多い）⑤副作用のリスクが高い

60.1%(656)

16.2%(177)31.7%(346)

8.4%
(92)
8.2%
(89)

⑦ガイドライン等に基づいて71.5%(780)

19.3%(211)

9.2%
(100)

⑧血液検査等の結果に基づいて71.8%(783)

20.0%(218)

8.2%
(90)

⑨適応となる疾患や症状がみられない

75.4%(823)

16.9%(184)

7.7%
(84)

⑩内臓機能（肝腎等）に応じて

73.5%(802)18.2%(199)

8.2%
(90)

⑪病状や他の処方薬剤との組み合わせ等により禁忌と判断

77.2%(842)

14.2%(155)

8.6%
(94)

⑫薬物動態（代謝・排泄・半減期等）に応じて71.7%(782)⑬かかりつけ医等から助言を受けたとき

75.5%(824)

19.0%(207)
15.9%(173)

9.3%
(102)
8.6%
(94)

⑭本人・家族から希望があったとき

46.0%(502)

44.6%(487)

9.3%
(102)

⑮スタッフから要望があったとき

47.9%(523)

43.2%(471)

8.9%
(97)

①合剤を単剤に切り替えるとき

55.8%(609)②かかりつけ医等から助言を受けたとき
増量・増薬

60%

76.0%(829)③本人・家族から希望があったとき

44.0%(480)④スタッフから要望があったとき

11.0%
(120)

33.2%(362)
15.4%(168)

9.3%
(101)

46.7%(510)

48.2%(526)

9.3%
(101)

42.5%(464)
9.5%(104)⑤効果が不十分なとき

82.5%(900)⑥新しい症状が出たとき

81.9%(894)

9.6%(105)

1.該当する2.該当しない

73

無効・無回答

8.6%
(94)

8.0%
(87)
8.4%
(92)

10．糖尿病薬の見直し条件【管理医師票 問 9】見直し条件：糖尿病薬
糖尿病薬の減量・減薬の見直し条件について「該当する」という回答が最も多かったのは「血液検査等の結果に基づいて」で 86.8％（947 件）で、次いで多かったのが「適応となる疾患や症状がみられない」
80.7％（880 件）、「過量投与」80.3％（876 件）であった。
増量・増薬の見直し条件は「効果が不十分なとき」が最も多く 86.3％（942 件）、次いで多かったのが「新しい症状が出たとき」で 81.8％（892 件）であった。
図表 105 糖尿病薬の見直し条件（ｎ＝1,091）

糖尿病薬の見直し条件（ｎ＝1,091）
0%

20%

40%

①中止しても影響がないと考えられる（有効性が確認出来ない）

62.6%(683)

100%

24.2%(264)

6.5%
(71)
7.9%
(86)

29.5%(322)③過量投与（種類ではなく投与量が多い）

80.3%(876)12.0%(131)

7.7%
(84)

④同系統薬の重複投与

78.3%(854)

14.1%(154)

7.6%
(83)

⑤副作用のリスクが高い

79.7%(869)

13.0%(142)

7.3%
(80)

⑥高額な薬剤

65.0%(709)⑦ガイドライン等に基づいて
減量・減薬

80%

69.3%(756)②多剤併用（薬の種類が多い）

7.6%
(83)

27.4%(299)

77.5%(845)

14.5%(158)
6.6%(72)⑧血液検査等の結果に基づいて86.8%(947)

8.1%
(88)
6.6%
(72)

⑨適応となる疾患や症状がみられない

80.7%(880)

11.7%(128)

7.6%
(83)

⑩内臓機能（肝腎等）に応じて

78.1%(852)

13.7%(150)

8.2%
(89)

⑪病状や他の処方薬剤との組み合わせ等により禁忌と判断

79.8%(871)

11.8%(129)

8.3%
(91)

⑫薬物動態（代謝・排泄・半減期等）に応じて75.1%(819)

15.9%(173)

9.1%
(99)

⑬かかりつけ医等から助言を受けたとき

75.3%(822)

16.1%(176)

8.5%
(93)

⑭本人・家族から希望があったとき

46.3%(505)

44.7%(488)

9.0%
(98)

⑮スタッフから要望があったとき

49.3%(538)42.0%(458)

8.7%
(95)

①合剤を単剤に切り替えるとき

64.2%(700)②かかりつけ医等から助言を受けたとき
増量・増薬

60%

26.1%(285)

75.1%(819)③本人・家族から希望があったとき

42.7%(466)④スタッフから要望があったとき

16.4%(179)

9.0%
(98)

43.7%(477)
6.2%(68)⑤効果が不十分なとき

86.3%(942)
9.7%(106)⑥新しい症状が出たとき

81.8%(892)

1.該当する2.該当しない74

無効・無回答

8.5%
(93)
9.3%
(102)

47.9%(523)

47.3%(516)

9.7%
(106)

7.4%
(81)
8.5%
(93)

11．脂質異常症治療薬の見直し条件【管理医師票 問 9】見直し条件：脂質異常症治療薬
脂質異常症治療薬の減量・減薬の見直し条件について「該当する」という回答が最も多かったのは「血液検査等の結果に基づいて」で 85.0％（927 件）で、この他「適応となる疾患や症状がみられない」「中止
しても影響がないと考えられる」「同系統薬の重複投与」が 80％を超えていた。
増量・増薬の見直し条件は「効果が不十分なとき」が最も多く 76.5％（835 件）、次いで多かったのが「新しい症状が出たとき」で 73.8％（805 件）であった。
図表 106 脂質異常症治療薬の見直し条件（ｎ＝1,091）

脂質異常症治療薬の見直し条件（ｎ＝1,091）
0%

20%

40%

①中止しても影響がないと考えられる（有効性が確認出来ない）

12.9%(141)

100%
6.1%
(67)

②多剤併用（薬の種類が多い）

76.1%(830)

15.5%(169)

8.4%
(92)

③過量投与
（種類ではなく投与量が多い）

79.7%(870)

11.6%(127)

8.6%
(94)

④同系統薬の重複投与

80.6%(879)

10.8%(118)

8.6%
(94)

16.9%(184)

8.8%
(96)

74.3%(811)⑥高額な薬剤

63.1%(688)⑦ガイドライン等に基づいて
減量・減薬

80%

80.9%(883)⑤副作用のリスクが高い

28.3%(309)

73.3%(800)

17.6%(192)
7.7%(84)⑧血液検査等の結果に基づいて85.0%(927)⑨適応となる疾患や症状がみられない

82.2%(897)

10.0%(109)

8.6%
(94)
9.1%
(99)
7.3%
(80)
7.8%
(85)

⑩内臓機能（肝腎等）に応じて77.5%(845)

13.7%(150)

8.8%
(96)

⑪病状や他の処方薬剤との組み合わせ等により禁忌と判断

76.5%(835)

14.6%(159)

8.9%
(97)

⑫薬物動態（代謝・排泄・半減期等）に応じて69.5%(758)

20.7%(226)

9.8%
(107)

⑬かかりつけ医等から助言を受けたとき

70.7%(771)

19.9%(217)

9.4%
(103)

⑭本人・家族から希望があったとき

52.1%(568)

38.4%(419)

9.5%
(104)

⑮スタッフから要望があったとき

48.8%(532)

42.1%(459)

9.2%
(100)

①合剤を単剤に切り替えるとき

58.2%(635)②かかりつけ医等から助言を受けたとき
増量・増薬

60%

31.3%(341)

70.0%(764)

21.0%(229)

10.5%
(115)
9.0%
(98)

③本人・家族から希望があったとき

43.5%(475)

46.9%(512)

9.5%
(104)

④スタッフから要望があったとき

43.4%(473)

47.4%(517)

9.3%
(101)

⑤効果が不十分なとき

76.5%(835)

15.1%(165)

8.3%
(91)

⑥新しい症状が出たとき

73.8%(805)

17.0%(186)

9.2%
(100)

1.該当する2.該当しない75

無効・無回答12．利尿薬の見直し条件【管理医師票 問 9】見直し条件：利尿薬
利尿薬の減量・減薬の見直し条件について「該当する」という回答が最も多かったのは「適応となる疾患や症状がみられない」で 82.5％（900 件）で、次いで多かったのが「過量投与」81.4％（888 件）、「血液検査等の結果に基づいて」80.8％（881 件）であった。
増量・増薬の見直し条件は「効果が不十分なとき」が最も多く 87.4％（954 件）、次いで多かったのが「新しい症状が出たとき」で 83.9％（915 件）であった。
図表 107 利尿薬の見直し条件（ｎ＝1,091）

利尿薬の見直し条件（ｎ＝1,091）
0%

20%

40%

①中止しても影響がないと考えられる（有効性が確認出来ない）

100%

19.0%(207)
24.8%(271)

66.7%(728)

6.6%
(72)
8.4%
(92)

③過量投与
（種類ではなく投与量が多い）

81.4%(888)

10.8%(118)

7.8%
(85)

④同系統薬の重複投与

79.5%(867)

12.6%(137)

8.0%
(87)

⑤副作用のリスクが高い

79.3%(865)

12.6%(138)

8.1%
(88)

⑥高額な薬剤8.2%(89)31.3%(342)

60.5%(660)⑦ガイドライン等に基づいて
減量・減薬

80%

74.4%(812)②多剤併用（薬の種類が多い）

18.5%(202)

72.8%(794)

8.7%
(95)

⑧血液検査等の結果に基づいて80.8%(881)

11.7%(128)

7.5%
(82)

⑨適応となる疾患や症状がみられない

82.5%(900)

9.6%(105)

7.9%
(86)

⑩内臓機能（肝腎等）に応じて

79.0%(862)

12.6%(137)

8.4%
(92)

⑪病状や他の処方薬剤との組み合わせ等により禁忌と判断

78.5%(856)

12.8%(140)

8.7%
(95)

⑫薬物動態（代謝・排泄・半減期等）に応じて73.1%(798)

17.5%(191)

9.3%
(102)

⑬かかりつけ医等から助言を受けたとき

73.8%(805)

17.5%(191)

8.7%
(95)

⑭本人・家族から希望があったとき⑮スタッフから要望があったとき

61.4%(670)①合剤を単剤に切り替えるとき

62.2%(679)④スタッフから要望があったとき6.0%(65)

78.6%(857)⑱血圧が十分コントロールされているとき③本人・家族から希望があったとき

8.8%
(96)

36.6%(399)

54.6%(596)②かかりつけ医等から助言を受けたとき

9.0%
(98)

40.7%(444)

50.3%(549)⑰血圧が低いとき

増量・増薬

60%

23.0%(251)

10.4%
(113)

27.4%(299)
16.8%(183)

74.8%(816)

36.6%(399)

54.5%(595)

5.4%(59)⑤効果が不十分なとき

87.4%(954)⑥新しい症状が出たとき

83.9%(915)

8.2%(89)

1.該当する2.該当しない76

無効・無回答

8.4%
(92)
9.5%
(104)

43.3%(472)

47.2%(515)

15.5%
(169)
15.6%
(170)

8.9%
(97)
7.1%
(78)
8.0%
(87)

13．排尿促進薬(ウブレチドⓇ、ベサコリンⓇ等)の見直し条件【管理医師票 問 9】見直し条件：排尿促進薬
排尿促進薬(ウブレチドⓇ、ベサコリンⓇ等)の減量・減薬の見直し条件について「該当する」という回答が最も多かったのは「適応となる疾患や症状がみられない」で 82.3％（898 件）、次いで多かったのが「同系統薬の重複投与」で 79.3％（865 件）であった。
増量・増薬の見直し条件は「効果が不十分なとき」が最も多く 79.0％（862 件）、次いで多かったのが「新しい症状が出たとき」で 78.5％（856 件）であった。
図表 108 排尿促進薬(ウブレチドⓇ、ベサコリンⓇ等)の見直し条件（ｎ＝1,091）

排尿促進薬(ウブレチドⓇ、ベサコリンⓇ等)の見直し条件（ｎ＝1,091）
0%

20%

40%

①中止しても影響がないと考えられる（有効性が確認出来ない）

100%

16.3%(178)20.1%(219)

71.0%(775)

7.2%
(79)
8.9%
(97)

③過量投与
（種類ではなく投与量が多い）

77.7%(848)

13.2%(144)

9.1%
(99)

④同系統薬の重複投与

79.3%(865)

11.8%(129)

8.9%
(97)

⑤副作用のリスクが高い

77.4%(844)

13.7%(149)

9.0%
(98)

18.7%(204)71.7%(782)⑦ガイドライン等に基づいて66.7%(728)⑧血液検査等の結果に基づいて

24.4%(266)
9.4%(103)

82.3%(898)⑨適応となる疾患や症状がみられない

9.2%
(100)

29.5%(322)

61.3%(669)⑥高額な薬剤

減量・減薬

80%

76.4%(834)②多剤併用（薬の種類が多い）

9.6%
(105)
8.9%
(97)
8.2%
(90)

⑩内臓機能（肝腎等）に応じて

74.5%(813)

15.9%(174)

9.5%
(104)

⑪病状や他の処方薬剤との組み合わせ等により禁忌と判断

77.7%(848)

13.0%(142)

9.3%
(101)

⑫薬物動態（代謝・排泄・半減期等）に応じて70.1%(765)

19.4%(212)

10.4%
(114)

⑬かかりつけ医等から助言を受けたとき

72.4%(790)

18.1%(197)

9.5%
(104)

⑭本人・家族から希望があったとき

56.4%(615)

33.7%(368)

9.9%
(108)

⑮スタッフから要望があったとき

57.1%(623)

33.4%(364)

9.5%
(104)

①合剤を単剤に切り替えるとき

54.9%(599)

11.5%
(126)

33.5%(366)

72.4%(790)②かかりつけ医等から助言を受けたとき
増量・増薬

60%

18.3%(200)

9.3%
(101)

③本人・家族から希望があったとき

51.5%(562)

38.1%(416)

10.4%
(113)

④スタッフから要望があったとき

54.9%(599)

35.2%(384)

9.9%
(108)

⑤効果が不十分なとき

79.0%(862)

11.8%(129)

9.2%
(100)

⑥新しい症状が出たとき

78.5%(856)

12.6%(137)

9.0%
(98)

1.該当する2.該当しない

77

無効・無回答（１０）施設で取り扱っている抗菌薬の系統（令和 2 年 10 月 1 日時点）
1．ペニシリン系【管理医師票 問 10①】取り扱っている抗菌薬の系統：ペニシリン系
経口：サワシリンⓇ、オーグメンチンⓇ、ワイドシリンⓇ、パセトシンⓇ、アモキシシリン等
注射：ユナシン-SⓇ、タゾピペⓇ、ピシリバクタⓇ、ゾシンⓇ、スルバシリンⓇ等
ペニシリン系の抗菌薬は経口は 70.1％（765 件）、注射は 50.0％（546 件）が「取り扱っている」と回答していた。また、「通常取り扱っていないが必要時に購入」という回答は、経口 11.3％（123 件）、注射 9.9％（108 件）であった。
図表 109 取り扱っている抗菌薬の系統：ペニシリン系（ｎ=1,091）
取り扱っている抗菌薬の系統：ペニシリン系（ｎ=1,091）
0%

20%

40%

60%

80%
16.0%
(175)

70.1%
(765)

経口

50.0%
(546)

注射
1.取り扱っている

100%

34.2%
(373)

2.取り扱っていない

2.6%
(28)

11.3%
(123)

9.9%
(108)

3.通常取り扱っていないが必要時に購入

5.9%
(64)

無効・無回答2．第 1 または第 2 世代セファロスポリン系【管理医師票 問 10②】取り扱っている抗菌薬の系統：第 1 または第 2 世代セファロスポリン系
経口：ケフレックスⓇ、ケフラールⓇ、セファレキシン、セファクロル等
注射：セファメジンαⓇ、パンスポリンⓇ、セフメタゾンⓇ、セフォチアム塩酸塩等
第 1 または第 2 世代セファロスポリン系の抗菌薬は経口は 58.3％（636 件）、注射は 49.1％（536 件）が「取り扱っている」と回答していた。また、「通常取り扱っていないが必要時に購入」という回答は、経口8.7％（95 件）、注射 9.5％（104 件）であった。
図表 110 取り扱っている抗菌薬の系統：第 1 または第 2 世代セファロスポリン系（ｎ=1,091）
取り扱っている抗菌薬の系統：第1または第2世代セファロスポリン系（ｎ=1,091）
0%

20%

40%

60%

80%

58.3%
(636)

経口

29.2%
(319)

49.1%
(536)

注射
1.取り扱っている

2.取り扱っていない

37.1%
(405)
3.通常取り扱っていないが必要時に購入

78

100%
8.7%
(95)

3.8%
(41)

9.5%
(104)

4.2%
(46)

無効・無回答3．第 3 世代セファロスポリン系【管理医師票 問 10③】取り扱っている抗菌薬の系統：第 3 世代セファロスポリン系
経口：フロモックスⓇ、メイアクトⓇ、バナンⓇ、セフゾンⓇ、トミロンⓇ等
注射：ロセフィンⓇ、モダシンⓇ、モベンゾシンⓇ、セフォセフⓇ、ワイスタールⓇ、セフトリアキソン Na、
セフタジジム等
第 3 世代セファロスポリン系の抗菌薬は経口は 77.6％（847 件）、注射は 62.5％（682 件）が「取り扱っている」と回答していた。また、「通常取り扱っていないが必要時に購入」という回答は、経口・注射ともに6.3％（69 件）であった。
図表 111

取り扱っている抗菌薬の系統：第 3 世代セファロスポリン系（ｎ=1,091）
取り扱っている抗菌薬の系統：第3世代セファロスポリン系（ｎ=1,091）
0%

20%

40%

60%

80%
13.1%
(143)

77.6%
(847)

経口

62.5%
(682)

注射
1.取り扱っている

100%

27.4%
(299)

2.取り扱っていない

3.通常取り扱っていないが必要時に購入

6.3%
(69)

2.9%
(32)

6.3%
(69)

3.8%
(41)

無効・無回答

4．マクロライド系【管理医師票 問 10④】取り扱っている抗菌薬の系統：マクロライド系
経口：クラリスⓇ、クラリシッドⓇ、ジスロマックⓇ、エリスロマイシン等
注射：エリスロシンⓇ、ジスロマックⓇ等
マクロライド系の抗菌薬について「取り扱っている」と回答したのは、経口は 78.6％（857 件）であった
一方、注射は 12.8％（140 件）にとどまった。また、「通常取り扱っていないが必要時に購入」という回答は、
経口 8.0％（87 件）、注射 13.3％（145 件）であった。
図表 112

取り扱っている抗菌薬の系統：マクロライド系（ｎ=1,091）
取り扱っている抗菌薬の系統：マクロライド系（ｎ=1,091）
0%

20%

60%

80%

78.6%
(857)

経口

注射

40%

12.8%
(140)
1.取り扱っている

2.取り扱っていない

100%

11.0%
(120)

8.0%
(87)

68.7%
(749)

13.3%
(145)

3.通常取り扱っていないが必要時に購入無効・無回答

79

2.5%
(27)

5.2%
(57)

5．キノロン系【管理医師票 問 10⑤】取り扱っている抗菌薬の系統：キノロン系
経口：クラビットⓇ、ジェニナックⓇ、レボフロキサシン等
注射：クラビットⓇ、パシルⓇ、レボフロキサシン等
キノロン系の抗菌薬について「取り扱っている」と回答したのは、経口は 93.1％（1,016 件）と今回調べたものの中で最も多かった一方、注射は 18.4％（201 件）にとどまった。また、「通常取り扱っていないが必要時に購入」という回答は、経口 2.7％（30 件）、注射 12.0％（131 件）であった。
図表 113

取り扱っている抗菌薬の系統：キノロン系（ｎ=1,091）
取り扱っている抗菌薬の系統：キノロン系（ｎ=1,091）
0%

20%

40%

60%

80%

93.1%
(1,016)

経口

64.3%
(702)

18.4%
(201)

注射

1.取り扱っている

2.取り扱っていない

3.通常取り扱っていないが必要時に購入

100%2.7%(30)
2.2%
(24)

1.9%
(21)

12.0%
(131)

5.2%
(57)

無効・無回答

6．テトラサイクリン系【管理医師票 問 10⑥】取り扱っている抗菌薬の系統：テトラサイクリン系
経口：ミノマイシンⓇ、ミノサイクリン塩酸塩等
注射：ミノマイシンⓇ、ミノサイクリン塩酸塩等
テトラサイクリン系の抗菌薬について「取り扱っている」と回答したのは、経口は 58.3％（636 件）、注射は 22.6％（247 件）にとどまった。また、「通常取り扱っていないが必要時に購入」という回答は、経口 12.7％（139 件）、注射 12.8％（140 件）であった。
図表 114

取り扱っている抗菌薬の系統：テトラサイクリン系（ｎ=1,091）
取り扱っている抗菌薬の系統：テトラサイクリン系（ｎ=1,091）
0%

20%

60%

58.3%
(636)

経口

注射

40%

22.6%
(247)

1.取り扱っている

80%
25.6%
(279)

59.0%
(644)

2.取り扱っていない

3.通常取り扱っていないが必要時に購入

80

100%
12.7%
(139)

12.8%
(140)

無効・無回答

3.4%
(37)

5.5%
(60)

7．カルバペネム系【管理医師票 問 10⑦】取り扱っている抗菌薬の系統：カルバペネム系
経口：オラペネムⓇ
注射：チエナムⓇ、チエクールⓇ、カルベニンⓇ、メロペネム、フィニバックスⓇ等
カルバペネム系の抗菌薬について「取り扱っている」と回答したのは、経口は 9.1％（99 件）で今回調べた中で最も少なく、注射は 30.4％（332 件）であった。また、「通常取り扱っていないが必要時に購入」という回答は、経口 12.6％（137 件）、注射 11.3％（123 件）であった。
図表 115

取り扱っている抗菌薬の系統：カルバペネム系（ｎ=1,091）
取り扱っている抗菌薬の系統：カルバペネム系（ｎ=1,091）
0%

20%

40%

9.1%
(99)

経口

60%

80%

74.1%
(808)

12.6%
(137)

30.4%
(332)

注射

1.取り扱っている

55.3%
(603)

2.取り扱っていない

100%
4.3%
(47)

11.3%
(123)

3.通常取り扱っていないが必要時に購入

3.0%
(33)

無効・無回答8．アミノグリコシド系【管理医師票 問 10⑧】取り扱っている抗菌薬の系統：アミノグリコシド系
経口：カナマイシン
注射：ハベカシンⓇ、ゲンタシンⓇ、トブラシンⓇ、硫酸カナマイシン、イセパマイシン硫酸塩等
アミノグリコシド系の抗菌薬について「取り扱っている」と回答したのは、経口は 15.4％（168 件）、注射は 23.5％（256 件）であった。また、「通常取り扱っていないが必要時に購入」という回答は、経口 14.5％（158 件）、注射 12.1％（132 件）であった。なお、今回調べた中では唯一、経口・注射ともに 60％以上が「取り扱っていない」と回答していた。
図表 116

取り扱っている抗菌薬の系統：アミノグリコシド系（ｎ=1,091）
取り扱っている抗菌薬の系統：アミノグリコシド系（ｎ=1,091）
0%

経口

注射

20%
15.4%
(168)

40%

60%
65.9%
(719)

23.5%
(256)
1.取り扱っている

80%
14.5%
(158)

61.2%
(668)
2.取り扱っていない

3.通常取り扱っていないが必要時に購入

81

100%

12.1%
(132)
無効・無回答

4.2%
(46)

3.2%
(35)

9．施設で取り扱っている抗菌薬系統の種類【管理医師票 問 10①～⑧】取り扱っている抗菌薬の系統施設で取り扱っている抗菌薬系統（管理医師票 問 10①～⑧）に全て回答した 885 件について、取り扱っている抗菌薬系統の種類数を確認した結果、今回調べた抗菌薬系統における取り扱い種類数は、経口は平均4.8 種類、注射は平均 2.8 種類であった。
なお、取り扱い種類数については、併設医療施設の有無別にも確認をした。本集計の集計対象は、施設で取り扱っている抗菌薬系統（管理医師票 問 10①～⑧）に全て回答し、併設の医療施設（施設票 問 1⑤）に回答した 727 件（併設医療施設あり：479 件 併設医療施設なし：248 件）。
その結果、今回調べた抗菌薬系統における取り扱い種類数は、「併設医療施設あり」では経口は平均 5.2 種
類、注射は平均 3.7 種類、「併設医療施設なし」では、経口は平均 4.1 種類、注射は平均 1.6 種類であった。

図表 117 施設で取り扱っている抗菌薬系統の種類（ｎ=885）
抗菌薬系統の
種類
0 種類
1 種類
2 種類
3 種類
4 種類
5 種類
6 種類
7 種類
8 種類

経口
件数

合計

注射

5
26
60
117
153
196
212
71
45

割合
0.6%
2.9%
6.8%
13.2%
17.3%
22.1%
24.0%
8.0%
5.1%

件数
150
164
169
117
86
55
44
44
56

割合
16.9%
18.5%
19.1%
13.2%
9.7%
6.2%
5.0%
5.0%
6.3%

885

100.0%

885

100.0%

平均

経口
4.8 種類

注射2.8 種類※管理医師票 問 10①～⑧に全て回答した票を集計
取り扱っている種類数は「1．取り扱っている」を選択したものをカウントしており、「3．通常取り扱っていないが必要時に購入」は取り扱っている抗菌薬としてカウントしていない

以下は併設医療施設の有無別で集計
図表 118

併設医療施設有無別 施設で取り扱っている抗菌薬系統の種類（併設医療施設あり（ｎ=479）／併設医療施設なし（ｎ=248））
併設医療施設あり（ｎ=479）
併設医療施設なし（ｎ=248）
経口
注射
経口
注射
件数
割合
件数
割合
件数
割合
件数
割合
0 種類
2
0.4%
55
11.5%
0 種類
2
0.8%
62
25.0%
1 種類
12
2.5%
57
11.9%
1 種類
8
3.2%
68
27.4%
2 種類
17
3.5%
69
14.4%
2 種類
31
12.5%
66
26.6%
3 種類
39
8.1%
64
13.4%
3 種類
45
18.1%
29
11.7%
4 種類
66
13.8%
63
13.2%
4 種類
58
23.4%
11
4.4%
5 種類
109
22.8%
43
9.0%
5 種類
55
22.2%
7
2.8%
6 種類
140
29.2%
40
8.4%
6 種類
39
15.7%
1
0.4%
7 種類
55
11.5%
38
7.9%
7 種類
9
3.6%
3
1.2%
8 種類
39
8.1%
50
10.4%
8 種類
1
0.4%
1
0.4%
合計
平均

479

100.0%
経口5.2 種類479

100.0%

合計

注射
3.7 種類

平均

82

248

100.0%

経口4.1 種類

248

100.0%

注射1.6 種類（１１）主な感染症診療（細菌性肺炎、尿路感染症、蜂窩織炎）の際に処方する抗菌薬について
1．細菌性肺炎に対する抗菌薬について【管理医師票 問 11①（1）～（4）】細菌性肺炎：主抗菌薬／主抗菌薬の系統・選択理由／主抗菌薬の初期選択変更理由

細菌性肺炎の治療で主に処方する抗菌薬はあるかについては、「はい」という回答が最も多く 81.5％（889件）であった。
「はい」を選択した 889 件について、その抗菌薬系統と選択理由を確認した結果、抗菌薬系統は「ペニシリン系」が最も多く 55.9％（497 件）、次いで「注射用の第 3 世代セファロスポリン系」47.2％（420 件）であり、選択理由は「配置薬から選択（使い慣れているから）」が最も多く 71.1％（632 件）、次いで「薬剤感受性・有効性を考慮」が 47.4％（421 件）であった。
「重症の場合」が最も多く 61.1％（667
また、（主たる）抗菌薬の初期選択が変わる場合の理由※については、件）、次いで「検査結果」が 54.2％（591 件）、「過去の抗菌薬治療歴を考慮」が 46.0％（502 件）であった。
※本設問については、主に処方する抗菌薬があるかの回答に関わらず、全票（ｎ=1,091）を対象としている
図表 119

細菌性肺炎の治療で、主に処方する抗菌薬はあるか（ｎ=1,091）

細菌性肺炎の治療で、主に処方する抗菌薬はあるか（ｎ=1,091）
無効・無回答4.3%(47)
3.状況による
12.4%(135)

2.いいえ
1.8%(20)
1.はい
81.5%(889)83

以降、図表 120～図表 123 は主に処方する抗菌薬はあるかについて「1.はい」を選択した票（ｎ=889）
を集計

図表 120 細菌性肺炎：主に処方する抗菌薬系統（複数回答可）（ｎ=889）

細菌性肺炎：主に処方する抗菌薬系統（複数回答可）（ｎ=889）
0%

20%

40%

60%

1.ペニシリン系
30.4%(270)3.経口の第3世代セファロスポリン系

36.8%(327)

4.注射用の第3世代セファロスポリン系

47.2%(420)

5.カルバペネム系

10.3%(92)

6.アミノグリコシド系

6.7%(60)

7.マクロライド系

20.2%(180)

8.キノロン系
無効・無回答100%

55.9%(497)

2.第1世代または第2世代セファロスポリン系

9.その他

80%

46.3%(412)
1.5%(13)
0.3%(3)

図表 121 細菌性肺炎：主に処方する抗菌薬系統「9．その他」の自由記述
その他回答
テトラサイクリン系
リンコマイシン系
ST 合剤

件数
7
2
1

図表 122 細菌性肺炎：主に処方する抗菌薬の選択理由（複数回答可）（ｎ=889）

細菌性肺炎：主に処方する抗菌薬の選択理由（複数回答可）（ｎ=889）
0%

20%

40%

60%

1.配置薬から選択（使い慣れているから）
36.6%(325)

3.感染臓器への移行性を考慮

26.3%(234)

4.投与回数が少ないから

17.5%(156)

5.薬剤感受性・有効性を考慮

無効・無回答100%

71.1%(632)2.ガイドライン等を参考

6.その他

80%

47.4%(421)
1.0%(9)2.0%(18)

図表 123 細菌性肺炎：主に処方する抗菌薬の選択理由「6．その他」の自由記述
その他回答

件数

その他回答

件数
1

内服薬は原則としてすべて可1価格

かかりつけ医の指示

1

スルバシリンが購入できないから

1

関連病院の検出細菌の薬剤感受性結果を参考にする

1

誤嚥性肺炎考慮

1

耐性菌の発生をおさえるため

1

これしかないから1

84図表 124、図表 125 は主に処方する抗菌薬はあるかの回答に関わらず、全票（ｎ=1,091）を集計

図表 124 細菌性肺炎：(主たる)抗菌薬の初期選択が変わる場合の理由（複数回答可）（ｎ=1,091）

細菌性肺炎：(主たる）抗菌薬の初期選択が変わる場合の理由（複数回答可）（ｎ=1,091）
0%

20%

40%

60%

1.重症の場合80%

100%

61.1%(667)

2.検査結果54.2%(591)

3.過去の薬剤感受性を考慮

33.9%(370)

4.過去の抗菌薬治療歴を考慮

46.0%(502)5.その他

3.5%(38)

無効・無回答5.1%(56)

図表 125 細菌性肺炎：(主たる)抗菌薬の初期選択が変わる場合の理由「5．その他」の自由記述
その他回答
病院受診
重症例は病院受診
重度なら搬送
病院搬送
病院へ転院するため施設で対応は行っていない
急性期病院へ病院へ転送治療
肺炎で治療は原則病院
入院
通院または入院より変わる
併設病院で治療
ガイドライン参考、重症は入院

件数
2
1
1
1
1
1
1
1
1
1
1
1

85

その他回答
配置薬以外病院搬送
経験で効果が認められない時かかりつけ医の指示
専門医での治療を優先
アレルギーの疑い
感染症の種類、部位購入交渉（価格）
経口摂取可能かを考慮
尿路感染の場合
喀痰培養の感受性
腎・肝機能、年齢
効果確認しやすく入院適応判断しやすい

件数
1
1
1
1
1
1
1
1
1
1
1
1

2．尿路感染症に対する抗菌薬について【管理医師票 問 11②（1）～（4）】尿路感染症：主抗菌薬／主抗菌薬の系統・選択理由／主抗菌薬の初期選択変更理由

尿路感染症の治療で主に処方する抗菌薬はあるかについては、「はい」という回答が最も多く 85.8％（936件）であった。
「はい」を選択した 936 件について、その抗菌薬系統と選択理由を確認した結果、抗菌薬系統は「キノロン系」が最も多く 70.9％（664 件）、次いで「経口の第 3 世代セファロスポリン系」38.0％（356 件）であり、選択理由は「配置薬から選択（使い慣れているから）」が最も多く 70.3％（658 件）、次いで「薬剤感受性・有効性を考慮」が 48.7％（456 件）であった。
「重症の場合」が最も多く 61.6％（672また、（主たる）抗菌薬の初期選択が変わる場合の理由※については、件）、次いで「検査結果」が 55.6％（607 件）、「過去の抗菌薬治療歴を考慮」が 46.3％（505 件）であった。
※本設問については、主に処方する抗菌薬があるかの回答に関わらず、全票（ｎ=1,091）を対象としている
図表 126 尿路感染症の治療で、主に処方する抗菌薬はあるか（ｎ=1,091）

尿路感染症の治療で、主に処方する抗菌薬はあるか（ｎ=1,091）
無効・無回答 6.4%(70)3.状況による
7.2%(79)
2.いいえ
0.5%(6)

1.はい
85.8%(936)86

以降、図表 127～図表 130 は主に処方する抗菌薬はあるかについて「1.はい」を選択した票（ｎ=936）
を集計
図表 127 尿路感染症：主に処方する抗菌薬系統（複数回答可）（ｎ=936）

尿路感染症：主に処方する抗菌薬系統（複数回答可）（ｎ=936）
0%

20%

1.ペニシリン系

40%

80%

100%

29.4%(275)

2.第1世代または第2世代セファロスポリン系

26.7%(250)3.経口の第3世代セファロスポリン系

38.0%(356)

4.注射用の第3世代セファロスポリン系
5.カルバペネム系

60%

28.3%(265)4.6%(43)

6.テトラサイクリン系

7.3%(68)

7.マクロライド系

5.8%(54)

8.キノロン系

70.9%(664)

9.ST合剤

7.9%(74)

10.その他

1.0%(9)

無効・無回答0.3%(3)

図表 128 尿路感染症：主に処方する抗菌薬系統「10．その他」の自由記述
その他回答
アミノグリコシド系
ペネム系
ホスホマイシン系

件数3
22

図表 129 尿路感染症：主に処方する抗菌薬の選択理由（複数回答可）（ｎ=936）

尿路感染症：主に処方する抗菌薬の選択理由（複数回答可）（ｎ=936）
0%

20%

40%

60%

1.配置薬から選択（使い慣れているから）
32.6%(305)

3.感染臓器への移行性を考慮

30.6%(286)

4.投与回数が少ないから

16.0%(150)

5.薬剤感受性・有効性を考慮

無効・無回答100%

70.3%(658)2.ガイドライン等を参考

6.その他

80%

48.7%(456)
1.0%(9)1.7%(16)

図表 130 尿路感染症：主に処方する抗菌薬の選択理由「6．その他」の自由記述
その他回答
苑内約束処方としている
価格
副作用
起炎菌として大腸菌が多い

件数
1
1
1
1

その他回答
関連病院の検出細菌の薬剤感受性結果を参考にする
耐性対策
紹介元で処方されたもの
腎機能も考慮

87

件数
1
1
1
1

図表 131、図表 132 は主に処方する抗菌薬はあるかの回答に関わらず、全票（ｎ=1,091）を集計

図表 131 尿路感染症：(主たる)抗菌薬の初期選択が変わる場合の理由（複数回答可）（ｎ=1,091）

尿路感染症：(主たる）抗菌薬の初期選択が変わる場合の理由（複数回答可）（ｎ=1,091）
0%

20%

40%

60%

1.重症の場合80%

100%

61.6%(672)2.検査結果55.6%(607)3.過去の薬剤感受性を考慮

34.9%(381)

4.過去の抗菌薬治療歴を考慮

46.3%(505)5.その他

2.7%(30)

無効・無回答4.2%(46)

図表 132 尿路感染症：(主たる)抗菌薬の初期選択が変わる場合の理由「5．その他」の自由記述
その他回答
転院・入院
病院受診
早期に病院受診
重症例は病院受診
重度なら搬送併設病院で治療
かかりつけ医の指示
専門医受診させる

件数
2
2
1
1
1
1
1
1

その他回答
有効性高い、耐性菌ができにくい
アレルギー
価格
現在の薬剤感受性テスト
腎機能尿培養の感受性
ガイドライン参考、重症は入院
治療抵抗性の場合

88

件数
1
1
1
1
1
1
1
1

3．蜂窩織炎に対する抗菌薬について【管理医師票 問 11③（1）～（4）】蜂窩織炎：主抗菌薬／主抗菌薬の系統・選択理由／主抗菌薬の初期選択変更理由

蜂窩織炎の治療で主に処方する抗菌薬はあるかについては、「はい」という回答が最も多く 77.4％（844 件）であった。
「はい」を選択した 844 件について、その抗菌薬系統と選択理由を確認した結果、抗菌薬系統は「ペニシリン系」が最も多く 45.9％（387 件）、次いで「経口の第 3 世代セファロスポリン系」39.5％（333 件）であった。なお、蜂窩織炎に対して主に処方する抗菌薬系統については、今回調査した系統はいずれも 30％を超えていて系統による大きな差はなかった。
主に処方する抗菌薬の選択理由は「配置薬から選択（使い慣れているから）」が最も多く 68.7％（580 件）、
次いで「薬剤感受性・有効性を考慮」が 46.6％（393 件）であった。
「重症の場合」が最も多く 67.5％（736
また、（主たる）抗菌薬の初期選択が変わる場合の理由※については、件）、次いで「検査結果」が 50.0％（546 件）、「過去の抗菌薬治療歴を考慮」が 43.0％（469 件）であった。
※本設問については、主に処方する抗菌薬があるかの回答に関わらず、全票（ｎ=1,091）を対象としている

図表 133 蜂窩織炎の治療で、主に処方する抗菌薬はあるか（ｎ=1,091）

蜂窩織炎の治療で、主に処方する抗菌薬はあるか（ｎ=1,091）
無効・無回答6.7%(73)
3.状況による
13.0%(142)
2.いいえ
2.9%(32)

1.はい
77.4%(844)89

以降、図表 134～図表 137 は主に処方する抗菌薬はあるかについて「1.はい」を選択した票（ｎ=844）
を集計
図表 134 蜂窩織炎：主に処方する抗菌薬系統（複数回答可）（ｎ=844）

蜂窩織炎：主に処方する抗菌薬系統（複数回答可）（ｎ=844）
0%

20%

40%

100%

35.1%(296)

2.第1世代または第2世代セファロスポリン系

39.5%(333)3.経口の第3世代セファロスポリン系
4.注射用の第3世代セファロスポリン系

31.0%(262)

5.キノロン系

32.0%(270)
4.6%(39)

6.その他
無効・無回答80%

45.9%(387)

1.ペニシリン系

図表 13560%

0.4%(3)蜂窩織炎：主に処方する抗菌薬系統「6．その他」の自由記述 ※一人が複数の抗菌薬系統を回答している場合がある

その他回答
テトラサイクリン系
アミノグリコシド系
マクロライド系
カルバペネム系

件数
19
4
3
3

その他回答
リンコマイシン系
ホスホマイシン
メトロニダゾール

件数2
11

図表 136 蜂窩織炎：主に処方する抗菌薬の選択理由（複数回答可）（ｎ=844）

蜂窩織炎：主に処方する抗菌薬の選択理由（複数回答可）（ｎ=844）
0%

20%

40%

60%

68.7%(580)1.配置薬から選択（使い慣れているから）
2.ガイドライン等を参考

28.0%(236)

3.感染臓器への移行性を考慮

29.6%(250)
9.1%(77)

4.投与回数が少ないから

46.6%(393)

5.薬剤感受性・有効性を考慮
6.その他
無効・無回答0.7%(6)
1.7%(14)

図表 137 蜂窩織炎：主に処方する抗菌薬の選択理由「6．その他」の自由記述
その他回答
一剤しかない選択できる薬が少ないからかかりつけ医の指示

80%

件数
1
1
1

その他回答
有効性高い
価格

90

件数
1
1

100%

図表 138、図表 139 は主に処方する抗菌薬はあるかの回答に関わらず、全票（ｎ=1,091）を集計

図表 138 蜂窩織炎：(主たる)抗菌薬の初期選択が変わる場合の理由（複数回答可）（ｎ=1,091）

蜂窩織炎：(主たる）抗菌薬の初期選択が変わる場合の理由（複数回答可）（ｎ=1,091）
0%

20%

40%

60%

1.重症の場合80%

100%

67.5%(736)2.検査結果50.0%(546)
29.6%(323)

3.過去の薬剤感受性を考慮
4.過去の抗菌薬治療歴を考慮

43.0%(469)

5.その他

3.2%(35)

無効・無回答4.1%(45)

図表 139 蜂窩織炎：(主たる)抗菌薬の初期選択が変わる場合の理由「5．その他」の自由記述
その他回答
転院・入院
病院受診
病院搬送
ガイドライン参考、重症は入院
蜂窩織炎は病院へ紹介する
早期に病院受診
重症例は病院受診
併設病院で治療
受診結果
かかりつけ医の指示
専門医受診する

件数
2
2
1
1
1
1
1
1
1
1
1

その他回答
変わらない
変わる場合なし
蜂窩織炎の重症化の場合、筋膜切開の治療への切り替えを検討する
部位、症状による担当医師より変化する
価格
糖尿病の有無臨床経過
治療抵抗性の場合

91

件数
1
1
1
1
1
1
1
1
1

（１２）高齢者の治療等に関するガイドライン等の活用状況について
1．高齢者の治療等に関するガイドライン等の活用状況について【管理医師票 問 12 活用ガイドラインの有無、①～⑮】
日常の診療で活用しているガイドラインの有無／各ガイドラインの活用状況／高齢者の安全な薬物療法ガイドライン
2015 を活用している場合の減薬活用状況・減薬参考／設問項目以外のガイドライン／今後必要なガイドライン
日常の診療で活用しているガイドライン等があるかどうかについては、「ある」と回答したのが 70.1％（765 件）であった。
活用しているガイドライン等が「ある」と回答した 765 件について、各ガイドライン等の活用状況を確認したところ、今回調べた中で「活用している」と回答したのが 50％を超えたものは 5 つで、活用が多い
順に「高血圧治療ガイドライン」77.3％（591 件）、「高齢者糖尿病治療ガイド 2018」71.0％（543 件）、「高齢者の安全な薬物療法ガイドライン 2015」58.2％（445 件）、「成人肺炎診療ガイドライン 2017」54.5％（417件）、「高齢者の医薬品適正使用の指針 総論編」50.8％（389 件）であった。
また、今回調査したガイドライン等以外で活用しているものについては図表 144（自由記述）の通り。
なお、「高齢者の安全な薬物療法ガイドライン 2015」を「活用している」と回答した 445 件について、当該ガイドラインが減薬に活用できているか、参考にして減薬に取り組む予定があるかを調べた結果、減薬に活用できているという回答が 58.9％（262 件）、参考にして減薬に取り組む予定については、「既に取り組んでいる」が 59.6％（265 件）、「今後取り組んでいきたい」が 35.3％（157 件）であった。
その他、今後の診療のためにどのようなガイドラインが必要か※については、図表 145（自由記述）の通り。回答としては、薬剤関連のガイドライン、老健施設向けのガイドライン、まとまったもの・簡便・簡易なもの等の回答が複数確認できた。
※本設問については、日常の診療で活用しているガイドライン等があるかの回答に関わらず、全票（ｎ=1,091）を対象としている

図表 140 日常の診療で活用しているガイドライン等があるか（ｎ=1,091）

日常の診療で活用しているガイドライン等があるか（ｎ＝1,091）
無効・無回答 6.9% (75)

2.ない
23.0% (251)1.ある
70.1% (765)92日常の診療で活用しているガイドライン等があるかについて「1.ある」を選択した票（ｎ＝765）を集計
図表 141

ガイドライン等の活用状況（ｎ=765）

ガイドライン等の活用状況（ｎ＝765）0%20%①－1 高齢者の医薬品適正使用の指針 総論編

40%60%

50.8%(389)①－2 高齢者の医薬品適正使用の指針 各論編（療養環境別）

31.9%(244)

41.6%(318)

11.5%(88)39.1%(299)

49.2%(376)

49.3%(377)④ 脳卒中治療ガイドライン2015年⑤ 人生の最終段階における医療の決定プロセスに関するガイドライン

40.4%(309)

41.4%(317)⑥ 高齢者に対する適切な医療提供の指針

38.6%(295)

48.4%(370)

30.1%(230)

23.9%(183)⑧ CHADS2スコア

47.3%(362)⑨ かかりつけ医のためのBPSDに対応する
向精神薬使用ガイドライン（第2版）

46.8%(358)

4.1%
(31)

6.7%(51)

3.7%
(28)

16.6%(127)

3.4%
(26)

16.9%(129)

4.7%
(36)

3.1%
(24)

13.5%(103)

3.5%
(27)

3.8%(29)
71.0%(543)⑩ 高齢者糖尿病治療ガイド2018

22.1%(169)
7.6%(58)

54.5%(417)⑪ 成人肺炎診療ガイドライン2017⑫ 抗微生物薬適正使用の手引き 第二版

34.4%(263)

33.3%(255)

18.6%(142)44.2%(338)

8.9%(68)⑬ 高齢者の安全な薬物療法
ガイドライン2015

58.2%(445)1.活用している

30.7%(235)

2.活用していない

3.知らない3.9%(30)

9.4%(72)

40.1%(307)36.2%(277)

3.1%
(24)

7.7%(59)

23.7%(181)

48.5%(371)

5.8%
(44)
11.4%
(87)

2.2%(17)
17.4%(133)

77.3%(591)③ 動脈硬化性疾患予防ガイドライン

100%

13.7%(105)

33.3%(255)② 高血圧治療ガイドライン⑦ 脳心血管病予防に関する包括的リスク管理チャート2019年版

80%

3.1%
(24)
3.5%
(27)
3.9%
(30)
2.2%
(17)

無効・無回答⑬「高齢者の安全な薬物療法ガイドライン 2015」について「1.活用している」を選択した票（ｎ＝445）を集計「高齢者の安全な薬物療法ガイドライン 2015」は減薬に活用できているか、参考にして減薬に取り組む
予定はあるか
図表 142

図表 143減薬に活用できているか（ｎ=445）

高齢者の安全な薬物療法ガイドライン2015を参考にして減薬に取り組む予定はあるか（ｎ=445）

高齢者の安全な薬物療法ガイドライン2015は減薬に活用できているか（ｎ=445）
0%

20%

40%
58.9%
(262)

1.出来ている
3.全くできていない

60%

80%

0%

100%
0.7% (3)

39.1%
(174)

参考にして減薬に取り組む予定はあるか（ｎ=445）

1.3%
(6)

20%

40%

59.6% (265)1.既に取り組んでいる
3.予定はない

2.あまり出来ていない
無効・無回答

93

60%

80%
100%
3.6% (16)
1.6%
35.3%
(7)
(157)

2.今後取り組んでいきたい
無効・無回答日常の診療で活用しているガイドライン等があるかについて「1.ある」を選択した票（ｎ＝765）を集計①～⑬以外で活用しているガイドライン等※自由記述

図表 144 ①～⑬以外で活用しているガイドライン等（自由記述） （ｎ=765） ※一人が複数のガイドラインをあげている場合がある
活用しているガイドライン（自由記述）
今日の治療指針
今日の治療指針 2020
今日の治療指針、今日の治療薬内に一部ガイドラインについて記述がある
今日の治療 2020
今日の治療薬今日の診療のために
今日の処方改訂第 6 版
認知症疾患診療ガイドライン
認知症治療ガイドライン
BPSD 初期対応ガイドライン
認知症トータルケア
認知症、パーキンソン病、てんかん等
高齢者診療マニュアル
診療ガイドライン解説
JAID/JSC 感染症治療ガイド 2019
JAID/JSC 感染症治療ガイドライン 2015、尿路感染症
骨粗鬆症ガイドライン 2015
骨粗鬆症の予防と治療ガイドライン
老年医学のテキスト等
老年医学テキスト
老年医学の基礎と臨床
高齢者ケアガイドブック
高齢者の人工栄養に関するガイドライン
高齢者のための薬の使い方～ストップとスタート～
長寿のためのコレステロールガイドライン
健康長寿診療ハンドブック
結核診療 2015
感染症診療マニュアル（青木著）
安全な薬物療法 2015
治療薬マニュアル 2018
アシュトンマニュアル件数
1
1

活用しているガイドライン（自由記述）
件数
CKD ステージ G36～5 診療ガイドライン 20171
CKD 診察ガイドライン
1
診療ガイドラインアップデート（2020-2021）
1
外来治療 20191
疥癬や類天疱瘡診療のガイドライン（皮膚科学会）
1
難治性喘息と治療の手引き 20191
COPD 診断と治療のためのガイドライン第 4 版
1
慢性便秘症ガイドライン 20171
慢性痒疹診療ガイドライン
1
夜間頻尿診療ガイドライン（第二版）
1
MERCK MANUAL
1
MSD マニュアル、サンフォード感染症治療ガイド
1
喀痰の診療ガイドライン 20191
急性胆管炎、胆嚢炎ガイドライン、褥瘡診療ガイドライン
1
循環器病ガイドライン（日本循環器学会）
1
睡眠薬の適正な使用と休薬のための診療ガイドライン
1
過去の内科学会誌など
1
Up to Date、原論文
1
NEJM のレビューなど
1
病棟レジデント、病棟医のための高齢患者診療マニュアル1
必要に応じ母体病院に設置されているガイドライン参照
1
ガイドラインではないが、日本医師会雑誌が参考になる
1
他科受診の手引き1
老健管理医師研修会 2018 のテキスト
1
一般的な各種疾患・病態に対する知識に基づき対応
1
外国の DM ガイドライン（メトホルミンが第一選択）、外国の
1
腰痛のガイドライン（高齢者はレッドフラグになっていない）
各種疾患ごとのガイドライン
1（てんかん、パーキンソン、関節リウマチ、骨粗鬆症など）
ほぼ⑬高齢者の安全な薬物療法ガイドライン 2015 のみしか使用していない。一部 DM、肺炎のガイドラインを使1用する時あり

1
1
1
1
1
2
1
1
1
1
2
1
1
1
1
1
1
1
1
1
1
1
1
1
1
1
1
1
1

94

日常の診療で活用しているガイドライン等があるかの回答に関わらず、全票（ｎ=1,091）を集計
図表 145 今後の診療のために必要なガイドライン等（自由記述） （ｎ=1,091）大まかに分類している
記入内容

件数

記入内容

老健施設（高齢者施設）向けのガイドライン
老健施設医診療ガイドライン

件数

薬剤等関連
1

薬剤ごとの減薬指針

1

老健施設における薬物療法ガイドライン

1

減薬の指針

1

老健に合ったガイドライン

1

老健に適したもの（コストと効果に言及、治療必要数
NNT 明記）1

1

高齢者の安全な薬物療法ガイドラインの最新版を出版してほしい施設にて減薬しても退所し元の量に戻ってしまう

1

老健に特化したガイドライン

1

薬剤の種類別適応、利尿剤の各適応など

1

老健入所者に対する投薬の簡易的なガイドが必要

1

各学会のそれらのサマリー的出版物（メディア）を求
む。老健版

1

1

一般開業医さんや若手ドクターにポリファーマシー問
題についての啓発活動をしてほしい
Polypharmacy 改善のガイドライン

1

老健用ガイドブック（全部一冊にまとめたもの）

1

薬会社の CM ではないようなガイドライン

1（介護老人保健施設における）看取り診療に関すること

1

投与中止してもよい、時期・状態を明示したものがほしい1

高齢者施設用ガイドライン等

1

低薬価薬剤による高齢者治療マニュアル1

臨床経験に基づいた薬剤の使い分け

1

入所前のかかりつけ医の処方を忠実に守っているので、先発品から後発品に変える際のガイドラインをお願いします1

年齢、ADL の状態、認知機能レベルにあわせた減薬
注視のガイドライン（どこまで積極的に治療を行うか、どこで見切りをつけるかというガイドライン）

1

在宅復帰を強く求められている現在、退所時のかかりつけ医が再び入所前の薬に戻る、一部使用、時に文句を言う（特に通院本人や家族に）などで多剤服用、新規薬剤投与など入所時の薬剤調整が振り出しに戻ることままあり

1まとまったもの・簡便・簡易なもの
一つにまとめたガイドライン（高齢者用）を望む

1

一冊で簡単にまとまったもの1

個別ではなくまとまったもの1

総合的なガイドライン

1

簡便なガイドライン

1

高齢者によくみられる症候群のコンパクトにまとめられたガイドライン集（可能なら一冊で）1

ガイドラインが多すぎる。理想の一つがあればいい1

簡潔、総合的にわかりやすいチャート式

1

わかりやすいもの1

合併症を有する場合の投与基準（腎・肺・肝などの合併症）

1

認知症、精神疾患

1認知症治療のガイドライン

1

1

認知症に関する薬（抗認知症薬、向精神薬など）

1

成人のガイドラインに準拠しているが、認知症がある
場合の調節、高額薬剤などについては個々のガイド
ライン参考に決定している認知症予防ガイドライン

1

せん妄の診断治療ガイドライン（ICU 以外）

1

継続勤務の場合、①高齢者の医薬品適正使用の指針、⑬高齢者の安全な薬物療法ガイドライン 2015 を参考

1

妄想性障害ガイドライン

1⑬高齢者の安全な薬物療法ガイドライン 2015 で OK

1

薬剤師の関与が必須

1

現在のガイドラインで老健施設での非入院治療は概ね網羅されていると思う。これまであまり参照したことはないが、比較的公表時期が新しい上記①高齢者の医薬品適正使用の指針は今後活用したい

1

抗菌によりその疾患の一番効果のある薬剤を使うように毎日を考えている1

認知症・精神疾患等

超高齢者等
80～90 歳の高年齢者に対する薬物療法
ガイドライン1

超高齢者における薬物の適正利用について

1

90 歳以上の人への投薬ガイドライン

1

超高齢者についてのガイドライン

1

超高齢者用などが必要

1

95

（続き）
記入内容

件数

記入内容

感染症

件数

その他

感染症ガイドライン

1

安全性、催奇形性の有無を含む

1

COVID-19 診断管理

1

適正使用に関するガイドライン

1

高齢者感染症に対するガイドライン

1

特に必要ない2

肺炎、尿路感染

1

都度 WEB で調べているから不要

1

高齢者医療の勉強会に参加。問題があれば前医に相談

1

一般的なもの一般的、標準的、治療方法のガイドラインがあればと思う

1

老健ではすべてのガイドラインを準備しておく余裕はな

ごく一般的な治療ガイドライン本

1い。「今日の治療薬」は毎年買っておりよく読んでいる

必要に応じ、特に高齢者に留意しない一般的ガイドライン

1

必要であれば上記のガイドラインより選択する

高齢者の疾患・診療
高齢者の脂質異常症のガイドライン（85 歳以上は基本的に止めているが。アスピリン投与も）必要に応じてガイドラインを使用している。利用できるものが多い方が良いが、現在特に求めるものはない

1

今後必要に応じ活用してみたい

高齢者の内科的治療の是非の GL

1

老健施設で併設している病院を必ず受診して決定し高齢者の皮膚疾患に関連するガイドライン

1ているため個人的にガイドラインを使用していない

その他
診療のガイドライン希望1

老人病院、診療所ではなく老健なので、通院結果に施設のための高齢者頻尿対策ガイドライン

1

基づいて治療

頻尿の対応

1

主に治療は主治医が行っている。追加療時にのみ使用
基本的事項をまとめた情報。長期化・重症化のときは病院へ送る

米国の診療ガイドラインでは、医療削減も考慮に入れて作成されているが、我が国ではこの経済性につい1て全く考慮していないように思える1
1

1

かかりつけ医の方針を重視

もの

1

1

1

1

1

専門医に紹介している

嚥下障害診療ガイドライン（2018 年）

ガイドラインに費用対効果の観点が盛り込まれている

1

1
1
1

協力病院の専門医、薬剤師と相談して治療法を決める

1

基本的には治療が必要な際には病院へ搬送している

1

老年学会誌を参考にしている

1

個人個人の病状に応じるようなガイドライン

1

各疾患については専門医受診の際に投薬指示を受けて緩和ケア、鎮静、栄養投与経路選択

1

おり、当施設に入所してから独自の投薬はしていない

慢性閉塞性肺疾患の診断と治療

1

現在はかかりつけ医、地域の公共病院と連携指示をも病院-施設連携ガイドライン

1

らっている。在宅復帰率も高く、十分連携がとれている

フローチャート式のガイドライン

1

今までの経験から処方医への指導1

施設にガイドラインの配布希望。費用を知らせて下今月の治療指針

1

さい

電解質の異常と脱水

1

新しい修正版に期待する1

リハビリテーションについてのガイドライン

1

当施設にガイドラインの文献がない

1

療養の継続の判断

1

日本のガイドラインには NNT を記載したものが少ない

1

レントゲン撮影装置のない場合の骨折診断管理

1

ガイドラインの存在を知らなかった

1

便秘予防ガイドライン

1

今まで知らなかったがガイドラインを活用していきたい

1

96

1
1
1
1

2．活用しているガイドラインの有無と研修参加状況・前医（かかりつけ医等）の処方に対する考え方・参考度合い【管理医師票 問 12】活用しているガイドラインの有無【管理医師票 問 1⑥、⑦】老人保健施設管理医師総合診療研修会・高齢者医療研修会の参加の有無【管理医師票 問 5③】前医（かかりつけ医等）の処方に対する考え方・参考度合い
本項では、日常の診療で活用しているガイドライン等が「ある」と回答した 765 件と「ない」と回答した 251 件について、研修参加状況や前医（かかりつけ医等）の処方に対する考え方に違いがあるかを確認した結果を記載する。
活用しているガイドラインが「ある」と回答した群は、ガイドラインが「ない」と回答した群よりも「老人保健施設管理医師総合診療研修会」「高齢者医療研修会」ともに参加している割合が高く、それぞれ約 12
ポイント上回っていた。
また、前医（かかりつけ医等）の処方に対する考え方・参考度合いは、活用しているガイドラインが「ある」と回答した群はガイドラインが「ない」と回答した群と比較して、「参考にはするが必要と感じれば変える」という回答が 9 ポイント上回っていた。
反対に「原則、前医の処方内容は変えない」という回答はガイドラインが「ない」と回答した群の方が、ガイドラインが「ある」と回答した群よりも 14 ポイント上回っていた。
図表 146 老人保健施設管理医師総合診療研修会の参加の有無 活用ガイドラインの有無別
活用しているガイドラインの有無別 老人保健施設管理医師総合診療研修会の参加有無
0%20%

活用ガイドラインあり（ｎ=765）

40%

60%

80%

45.8%(115)
1.ある

2.2%
(17)

40.3%(308)

57.5%(440)

活用ガイドラインなし（ｎ=251）

100%

2.4%
(6)

51.8%(130)2.ない

無効・無回答図表 147 高齢者医療研修会の参加の有無 活用ガイドラインの有無別
活用しているガイドラインの有無別 高齢者医療研修会の参加有無
0%
活用ガイドラインあり（ｎ=765）

20%

40%

60%

30.5%(233)

活用ガイドラインなし（ｎ=251）

80%

100%
2.9%
(22)

66.7%(510)

18.7%(47)

3.2%
(8)

78.1%(196)
1.ある

2.ない

無効・無回答図表 148 前医（かかりつけ医等）の処方に対する考え方・参考度合い 活用ガイドラインの有無別
活用しているガイドラインの有無別
前医（かかりつけ医等）の処方に対する考え方・参考度合い
0%

20%

40%

60%

80%

100%
0.3%(2)

活用ガイドラインあり（ｎ=765）19.9%(152)

17.1%(131)

3.1%
(24)

59.6%(456)
0.0%(0)

活用ガイドラインなし（ｎ=251）

33.9%(85)

12.4%(31)1.原則、前医の処方内容は変えない
3.参考にはするが必要と感じれば変える
無効・無回答50.6%(127)
2.前医の専門性については参考にする
4.あまり参考にしない

97

3.2%
(8)

（１３）薬剤師との連携について
1．最も連携をしている薬剤師について【管理医師票 問 13①】最も連携している薬剤師は常勤か最も連携をしている薬剤師が、施設（老健施設）の常勤薬剤師かどうかを確認した結果、「常勤」22.5％（245件）、非常勤 48.4％（528 件）であった。
図表 149 最も連携している薬剤師について（ｎ=1,091）

最も連携している薬剤師について（ｎ＝1,091）
無効・無回答3.8%(42)

3.その他
25.3%
(276)

1.常勤
22.5%
(245)

2.非常勤
48.4%
(528)

98

2．薬剤師との連携・求めること：同効品・ジェネリック切り替え・その他薬剤見直しについて【管理医師票 問 13②③】同効品・ジェネリック切替／その他、薬剤見直し

同効品・ジェネリック医薬品への切り替えに関して、連携等を求めているかどうかについては、「強く求めている」が 25.6％（279 件）、「求めている」が 48.5％（529 件）であった。
実際の連携状況については、「必ずする」が 29.1％（317 件）、「ほぼする」が 38.7％（422 件）であった。
その他、薬剤の見直しに関して、連携等を求めているかどうかについては「強く求めている」が 16.6％（181件）、「求めている」が 51.1％（557 件）であった。
実際の連携状況については、「必ずする」が 22.5％（246 件）、「ほぼする」が 38.9％（424 件）であった。

図表 150 同効品またはジェネリックへの切り替えに際しての連携等を求めているか（ｎ=1,091）

図表 151 同効品またはジェネリックへの切り替えに際しての実際の連携状況（ｎ=1,091）

同効品またはジェネリックへの切り替えに際しての連携等を求めているか（ｎ=1,091）

同効品またはジェネリックへの切り替えに際しての実際の連携状況（ｎ=1,091）

0%

20%

40%

60%

80%

100%

0%

20%

40%

60%

80%

4.6%(50)
求めているか

25.6%(279)

48.5%(529)1.強く求めている

2.求めている4.全く求めていない

無効・無回答図表 152（ｎ=1,091）

4.1%(45)6.2%(68)15.1%(165)

実際の連
携状況

29.1%(317)40%

17.2%(188)

図表 153（ｎ=1,091）

60%

その他、薬剤の見直しに関する実際の連携状況
その他、薬剤の見直しに関する実際の連携状況（ｎ=1,091）

80%

100%

0%

20%

40%

60%

80%

16.6%(181)

51.1%(557)1.強く求めている

2.求めている4.全く求めていない

無効・無回答21.9%(239)100%

4.6%(50)

4.0%(44)
求めてい
るか

10.9%
(119)

1.必ずする 2.ほぼする 3.あまりしない 4.全くしない 無効・無回答

その他、薬剤の見直しに関する連携等を求めているか（ｎ=1,091）

20%

38.7%(422)3.あまり求めていない

その他、薬剤の見直しに関する連携等を求めているか

0%

100%

6.4%
(70)

3.あまり求めていない

99

実際の連
22.5%(246)
携状況

1.必ずする2.ほぼする38.9%(424)3.あまりしない

23.0%(251)4.全くしない

11.0%
(120)

無効・無回答2．薬剤師との連携・求めること：定期処方薬の変更があった場合について【管理医師票 問 13④（1）（2）】定期処方薬の変更があった場合

定期処方薬の変更があった場合について、薬剤師に伝えているかどうかでは、「必ずする」が 58.6％（639件）と半数を超えており、「ほぼする」19.2％（210 件）と合わせると 80％近くが伝えているという結果であった。
定期処方薬の変更があった場合、薬剤師から老健管理医師に対しての確認・疑義照会を求めているかでは、「強く求めている」が 20.2％（220 件）、「求めている」が 53.8％（587 件）であった。
また、実際の確認・疑義照会の状況については、「必ずある」が 34.7％（379 件）、「ほぼある」が 31.0％（338 件）であった。

図表 154 定期処方薬の変更があった場合、薬剤師に伝えているか（ｎ=1,091）
定期処方薬の変更があった場合、薬剤師に伝えているか（ｎ=1,091）

0%

20%

40%

60%

80%

100%

11.0%(120) 5.0%(55)
薬剤師に伝えているか

1.必ずする

58.6%(639)

2.ほぼする

6.1%(67)

19.2%(210)3.あまりしない

4.全くしない

無効・無回答図表 155 定期処方薬の変更があった場合、薬剤師から老健管理医師に対しての確認・疑義照会を求めているか（ｎ=1,091）

図表 156 定期処方薬の変更があった場合、薬剤師から老健管理医師に対しての確認・疑義照会の実際の状況（ｎ=1,091）

定期処方薬の変更があった場合、薬剤師から老健管理医師に対しての確認・疑義照会を求めているか（ｎ=1,091）

定期処方薬の変更があった場合、薬剤師から老健管理医師に対しての確認・疑義照会の実際の状況（ｎ=1,091）

0%

20%

40%

60%

80%

0%

100%

20%

40%

60%

80%

3.0%(33)
求めているか

20.2%(220)1.強く求めている
4.全く求めていない

53.8%(587)2.求めている無効・無回答15.9%(174)100%

3.3%(36)
7.1%
(77)

実際の
状況

34.7%(379)

31.0%(338) 21.9%(239)

9.1%
(99)

3.あまり求めていない
1.必ずある100

2.ほぼある3.あまりない

4.全くない無効・無回答3．薬剤師との連携・求めること：老健退所時、かかりつけ医への薬剤情報提供に際して【管理医師票 問 13⑤（1）（2）】老健退所時、かかりつけ医への薬剤情報提供
老健退所時、かかりつけ医への薬剤情報提供に際して、入所時から薬剤の変更があった場合の連携については、「強く求めている」が 15.7％（171 件）、「求めている」が 42.1％（459 件）であった。
実際の連携状況については、「必ずする」が 30.9％（337 件）、「ほぼする」が 28.0％（305 件）であった。
一方、入所時から薬剤の変更がなかった場合の連携については、変更があった場合より、連携を求めているという回答が少なく、「強く求めている」が 10.7％（117 件）、「求めている」が 34.4％（375 件）であり、17.0％（185 件）は「全く求めていない」と回答していた。
実際の連携状況についても薬剤の変更があった場合に比べて連携をするという回答が少なく、「必ずする」が26.4％（288 件）、「ほぼする」が 24.1％（263 件）であり、15.9％（174 件）は「全くしない」と回答していた。
なお、本設問について、平成 28 年度に実施した「介護老人保健施設における薬剤調整のあり方とかかりつけ医等との連携に関する調査研究事業」における類似設問の結果（参考図表 1、3）と比較をすると、今回の調査では、連携を「強く求めている」「求めている」という回答の占める割合が大きくなっていた。また、連携をしているかどうか（参考図表 2、4）※についても、同様に「必ずする」「ほぼする」という回答の割合が大きくなっていた。
※平成 28 年度の調査において、「連携・助言を行っているか」の設問は、老健施設の薬剤師または老健施設と契約・連携している薬剤師が回答している点には留意が必要

入所時から薬剤の変更があった場合
図表 157 【入所時から薬剤の変更があった場合】
老健退所時、かかりつけ医への薬剤情報提供に際しての連携を求めているか（ｎ=1,091）

図表 158 【入所時から薬剤の変更があった場合】
老健退所時、かかりつけ医への薬剤情報提供に際しての実際の連携状況（ｎ=1,091）【入所時から薬剤の変更があった場合】
老健退所時、かかりつけ医への薬剤情報提供に際しての連携を求めているか（ｎ=1,091）【入所時から薬剤の変更があった場合】
老健退所時、かかりつけ医への薬剤情報提供に際しての実際の連携状況（ｎ=1,091）

0%

20%

40%

60%

80%

100%

0%

20%

40%

60%

10.3%(112)
求めて15.7%(171)いるか

42.1%(459)1.強く求めている
4.全く求めていない

2.求めている無効・無回答25.4%(277)

80%

100%

10.7%(117)
6.6%
(72)

実際の連
携状況

3.あまり求めていない

30.9%(337)

1.必ずする2.ほぼする

8.3%(91)

28.0%(305) 22.1%(241)3.あまりしない

4.全くしない

無効・無回答入所時から薬剤の変更がなかった場合
図表 159 【入所時から薬剤の変更がなかった場合】
図表 160 【入所時から薬剤の変更がなかった場合】
老健退所時、かかりつけ医への薬剤情報提供に際しての連携 老健退所時、かかりつけ医への薬剤情報提供に際しての実際を求めているか（ｎ=1,091）の連携状況（ｎ=1,091）【入所時から薬剤の変更がなかった場合】
老健退所時、かかりつけ医への薬剤情報提供に際しての連携を求めているか（ｎ=1,091）

0%

20%

40%

60%

10.7%(117)
求めているか1.強く求めている
4.全く求めていない

80%【入所時から薬剤の変更がなかった場合】
老健退所時、かかりつけ医への薬剤情報提供に際しての実際の連携状況（ｎ=1,091）

100%

0%

20%

40%

30.9%(337)

2.求めている無効・無回答80%

100%

15.9%(174)

17.0%(185)

34.4%(375)

60%

7.1%
(77)

実際の連
携状況

3.あまり求めていない

1.必ずする101

26.4%(288) 24.1%(263) 25.7%(280)

2.ほぼする3.あまりしない

4.全くしない7.9%(86)

無効・無回答【参考】平成 28 年度老人保健事業推進費等補助金
介護老人保健施設における薬剤調整のあり方とかかりつけ医等との連携に関する調査研究事業（当時の全老健加盟の全施設：3,604 施設に対して実施。集計対象数は 692 件）
入所時から薬剤の変更があった場合
参考図表 2 （平成 28 調査 薬剤師の管理医師との連携に関する調査票 問 4（4）①）
【入所時から薬剤の変更があった場合】
老健退所時、かかりつけ医への薬剤情報提供に際しての連携・助言を行っているか（ｎ=692）

参考図表 1 （平成28 年度調査 施設管理医師調査票 問11⑤1）【入所時から薬剤の変更があった場合】
老健退所時、かかりつけ医への薬剤情報提供に際しての連携・助言を求めているか（ｎ=692）
H28調査【入所時から薬剤の変更があった場合】
老健退所時、かかりつけ医への薬剤情報提供に際しての連携・助言を求めているか（ｎ=692）

H28調査【入所時から薬剤の変更があった場合】
老健退所時、かかりつけ医への薬剤情報提供に際しての連携・助言を行っているか（ｎ=692）

0%

0%

20%

40%

60%

80%

100%

20%

40%

60%

80%

100%

8.1%(56)
求めているか

29.5%(204)39.5%(273)1.強く求めている
3.あまり求めていない

19.8%(137)

連携・助
14.9%
言を行っ 19.7%(136)
(103)
ているか

3.2%
(22)

1.必ずする
4.全くしない

2.求めている4.全く求めていない

32.7%(226)

2.ほぼする
無効・無回答1.9%(13)

30.9%(214)3.あまりしない

入所時から薬剤の変更がなかった場合
参考図表 3 （平成28 年度調査 施設管理医師調査票 問11⑤2）【入所時から薬剤の変更がなかった場合】
老健退所時、かかりつけ医への薬剤情報提供に際しての連携・助言を求めているか（ｎ=692）

参考図表 4 （平成 28 調査 薬剤師の管理医師との連携に関する調査票 問 4（4）②）
【入所時から薬剤の変更がなかった場合】
老健退所時、かかりつけ医への薬剤情報提供に際しての連携・助言を行っているか（ｎ=692）

H28調査【入所時から薬剤の変更がなかった場合】
老健退所時、かかりつけ医への薬剤情報提供に際しての連携・助言を求めているか（ｎ=692）

0%

20%

40%

60%

80%

H28調査【入所時から薬剤の変更がなかった場合】
老健退所時、かかりつけ医への薬剤情報提供に際しての連携・助言を行っているか（ｎ=692）

0%

100%

20%

40%

60%

80%

100%

4.5%(31)
求めて
いるか

17.8%
(123)

1.強く求めている
3.あまり求めていない

44.7%(309)

29.5%(204)

3.6%
(25)

連携・助
言を行っ
ているか

15.2% 9.8%(105) (68)1.必ずする
4.全くしない

2.求めている4.全く求めていない

35.3%(244)

37.6%(260)2.ほぼする
無効・無回答3.あまりしない

2.2%
(15)

※参考図表 2、4 について：
平成 28 年度の調査において、「連携・助言を行っているか」の設問は、老健施設の管理医師ではなく、老健施設の薬剤師または老健施設と契約・連携している薬剤師が回答している点には留意が必要

102

4．服薬管理・リスク評価について薬剤師に求めること・薬剤師がしていることについて【管理医師票 問 13⑥～⑩】入所時、残薬管理／持参薬の継続の適切性／服薬に伴うリスク評価／副作用の発現有無の確認／ハイリスク薬剤の薬学的管理

老健入所時、残薬（持参薬）の管理を薬剤師に求めているかでは、「強く求めている」が 25.8％（282 件）、「求めている」が 37.8％（412 件）であった。
実際に薬剤師がしているかでは、「必ずする」が 31.3％（342 件）、「ほぼする」が 22.1％（241 件）であった。
持参薬について、処方経緯を把握し、現病態と照らし合わせて、その継続の適切性の評価を薬剤師に求めているかでは、「強く求めている」が 16.9％（184 件）、「求めている」が 38.8％（423 件）であった。
実際に薬剤師がしているかでは、「必ずする」が 20.5％（224 件）、「ほぼする」が 25.1％（274 件）であった。
入所中、服薬に伴うリスク評価（転倒・転落・誤嚥等）を薬剤師に求めているかでは、「強く求めている」
が 13.7％（150 件）、「求めている」が 39.3％（429 件）であった。
実際に薬剤師がしているかでは、「必ずする」が 13.8％（151 件）、「ほぼする」が 23.7％（259 件）であった。
入所中、副作用の発現の有無の確認を薬剤師に求めているかでは、「強く求めている」が 16.0％（175 件）、「求めている」が 36.8％（402 件）であった。
実際に薬剤師がしているかでは、「必ずする」が 14.8％（162 件）、「ほぼする」が 23.7％（259 件）であった。
「強く求めている」が 20.6％（225
入所中、ハイリスク薬剤※の薬学的管理を薬剤師に求めているかでは、件）、「求めている」が 41.2％（449 件）であった。
実際に薬剤師がしているかでは、「必ずする」が 21.9％（239 件）、「ほぼする」が 28.6％（312 件）であった。
※ハイリスク薬：「ハイリスク薬に関する業務ガイドラインVer．2.2」（日本病院薬剤師会 平成28 年6 月4 日）の定義に準ずるとした。

103

図表 161 老健入所時、残薬（持参薬）の管理を薬剤師に求めているか（ｎ=1,091）

図表 162 老健入所時、残薬（持参薬）の管理を薬剤師がしているか（ｎ=1,091）
老健入所時、残薬（持参薬）の管理を薬剤師がしているか（ｎ=1,091）

老健入所時、残薬（持参薬）の管理を薬剤師に求めているか（ｎ=1,091）

0%

20%

40%

60%

80%

100%

0%

20%

40%

60%

80%

19.3%
(211)

19.0%
(207)

100%

12.8%(140)
求めているか

25.8%(282)1.強く求めている

2.求めている4.全く求めていない

無効・無回答

6.1%
(67)

17.4%
(190)

37.8%(412)

実際に薬
剤師がして
いるか

3.あまり求めていない

31.3%(342)

1.必ずする

40%

60%

80%

4.全くしない

無効・無回答

持参薬の処方経緯を把握し、現病態と照らし合わせて、その継続の適切性の評価を薬剤師がしているか（ｎ=1,091）

持参薬の処方経緯を把握し、現病態と照らし合わせて、その継続の適切性の評価をすることを薬剤師に求めているか（ｎ=1,091）

20%

3.あまりしない

8.2%
(90)

図表 164 持参薬の処方経緯を把握し、現病態と照らし合
わせて、その継続の適切性の評価を薬剤師がしているか（ｎ=1,091）

図表 163 持参薬の処方経緯を把握し、現病態と照らし合わせて、その継続の適切性の評価をすることを薬剤師に求めているか（ｎ=1,091）

0%2.ほぼする22.1%(241)

100%

0%

20%

40%

60%

80%

100%

12.3%(134)
求めて
いるか

16.9%
(184)

38.8%(423)1.強く求めている

2.求めている4.全く求めていない

無効・無回答6.5%(71)

25.6%(279)

実際に薬
剤師がし
ているか

1.必ずする40%

28.7%(313)

7.2%
(79)

18.4%
(201)

60%

80%

2.ほぼする3.あまりしない

4.全くしない

無効・無回答図表 166 入所中、服薬に伴うリスク評価（転倒・転落・
誤嚥等）を薬剤師がしているか（ｎ=1,091）
入所中、服薬に伴うリスク評価（転倒・転落・誤嚥等）を薬剤師がしているか（ｎ=1,091）

入所中、服薬に伴うリスク評価（転倒・転落・誤嚥等）を薬剤師に求めているか（ｎ=1,091）

20%

25.1%(274)3.あまり求めていない

図表 165 入所中、服薬に伴うリスク評価（転倒・転落・
誤嚥等）を薬剤師に求めているか（ｎ=1,091）

0%

20.5%
(224)

100%

0%

20%

40%

60%

80%

100%

12.2%(133)
求めて
いるか

13.7%
(150)

39.3%(429)1.強く求めている

2.求めている4.全く求めていない

無効・無回答28.3%(309)

6.4%
(70)

実際に薬
剤師がして
いるか

13.8%
(151) 23.7%(259)

36.5%(398)

18.5%
(202)

7.4%
(81)

3.あまり求めていない
1.必ずする

104

2.ほぼする3.あまりしない

4.全くしない

無効・無回答図表 168 入所中、副作用の発現の有無の確認を薬剤師がしているか（ｎ=1,091）

図表 167 入所中、副作用の発現の有無の確認を薬剤師に求めているか（ｎ=1,091）
入所中、副作用の発現の有無の確認を薬剤師に求めているか（ｎ=1,091）

0%

20%

40%

60%

80%

入所中、副作用の発現の有無の確認を薬剤師がしているか（ｎ=1,091）

0%

100%

12.6%(138)
求めて
いるか

16.0%
(175)

36.8%(402)1.強く求めている
4.全く求めていない

2.求めている無効・無回答

40%

60%

80%

実際に薬
剤師がして
いるか

3.あまり求めていない

23.7%(259)

1.必ずする 2.ほぼする 3.あまりしない

4.全くしない

無効・無回答図表 170 入所中、ハイリスク薬剤の薬学的管理を薬剤師がしているか（ｎ=1,091）

入所中、ハイリスク薬剤の薬学的管理を薬剤師に求めているか（ｎ=1,091）

入所中、ハイリスク薬剤の薬学的管理を薬剤師がしているか（ｎ=1,091）

20%

40%

60%

80%

100%

0%

20%

40%

60%

41.2%(449)1.強く求めている

2.求めている4.全く求めていない

無効・無回答21.4%(233)

80%

100%

14.4%(157)

10.0%(109)
求めて20.6%(225)
いるか

7.2%
(79)

18.1%
(197)

36.1%(394)

図表 169 入所中、ハイリスク薬剤の薬学的管理を薬剤師に求めているか（ｎ=1,091）

0%

100%

14.8%(162)
6.4%
(70)

28.0%(306)

20%

6.9%
(75)

実際に薬
剤師がし 21.9%(239) 28.6%(312)ているか

28.3%(309)

6.8%
(74)

3.あまり求めていない
1.必ずする2.ほぼする3.あまりしない

4.全くしない

無効・無回答※ハイリスク薬：「ハイリスク薬に関する業務ガイドライン Ver．2.2」（日本病院薬剤師会 平成 28 年 6 月 4 日）の定義に準ずるとした。

105

資料．調査実施要綱・調査票等

106

全老健第 2－133 号
令和 2 年 10 月 14 日
会 員 各 位公益社団法人全国老人保健施設協会
会 長
東
憲太郎
(公 印 省 略 )介護老人保健施設における薬物治療の考え方に関する調査研究事業班
班 長 折茂 賢一郎「介護老人保健施設における薬物治療の考え方に関する調査研究事業」
調査へのご協力について（お願い）謹啓 時下ますますご清栄のこととお喜び申し上げます。
平 素 は当 協 会 の事 業 ・運 営 に格 別 のご理 解 ご協 力 を賜 り厚 く御 礼 申 し上 げます。
さて、当 会 では令 和 2 年 度 老 人 保 健 事 業 推 進 費 等 補 助 金 の交 付 を受 け、標 記
調 査 を実 施 することと致 しました。
本 事 業 は、介 護 老 人 保 健 施 設 （以 下 、老 健 施 設 ）における薬 剤 の決 定 プロセスを明 らかにし、利 用 者 に対 する最 も有 効 かつ安 全 で経 済 的 な医 薬 品 の使 用 方 針 を
策 定 するうえでの基 礎 資 料 とするための調 査 です。
老 健 施 設 における処 方 薬 剤 に関 しては、前 回 の介 護 報 酬 改 定 において、減 薬の取 り組 みを行 っている施 設 を評 価 する「かかりつけ医 連 携 薬 剤 調 整 加 算 」が新 設されたところです。また、国 が構 築 を進 めている科 学 的 介 護 データベース「CHASE」の基 本 項 目 にも服 薬 情 報 が挙 げられており、老 健 施 設 における処 方 薬 剤 ・薬 物 治
療 の在 り方 等 はますます重 要 になってくることが想 定 されます。
そのような中 、本 調 査 は老 健 施 設 における薬 剤 処 方 等 について実 態 を把 握 するとともに、薬 剤 適 正 使 用 に寄 与 することも期 待 できる大 変 重 要 な調 査 となります。
諸 事 ご多 忙 のところ貴 施 設 には大 変 なご負 担 をお掛 けすることと存 じますが、趣旨 をご理 解 のうえ、貴 施 設 のご協 力 を賜 りますよう改 めてお願 い申 し上 げます。
謹白・令 和 2 年 12 月 1 日 （火 ）迄 に、同 封 の返 信 用 封 筒 またはメールにてご返 送 くださいますようお願 い申 し上 げます。メールで提 出 の場 合 の提 出 先 ：research＠roken.or.jp
・調査票は、以下の全老健ホームページからもダウンロード可能です。
http://www.roken.or.jp/member/ （ユーザー名／パスワードは不要です）

本件照会先：
公益社団法人全国老人保健施設協会
TEL．03-3432-4165 FAX．03-3432-4177 または 03-3432-4172
メールアドレス： research＠roken.or.jp
担当： 業務部 業務第一課
髙 野 、宝 田 、青 山 、歌 田

107

公益社団法人全国老人保健施設協会 会員各位
令和 2 年度老人保健健康増進等事業「介護老人保健施設における薬物治療の考え方に関する調査研究事業」

調査実施要綱１．事 業 の目 的 と主 な調 査 内 容
本事業は、介護老人保健施設（以下、老健施設）における薬剤の決定プロセスを明らかにし、利用者に対する最も有効かつ安全で経済的な医薬品の使用方針を策定するうえでの基礎資料とするための調査です。
具体的には、施設で採用する薬剤の決定方法、処方薬剤に関する医師の意識・考え、処方適正化における薬剤師の関与等についての調査を行います。
老健施設における薬剤処方等について実態を把握するとともに、薬剤適正使用に寄与することも期待できる
大変重要な調査となっております。
会員施設各位には大変お手数をおかけ致しますが、本調査研究事業の趣旨をご理解のうえ、調査へのご協力を賜りますよう、何卒、宜しくお願い申し上げます。

２．調 査 対 象 施 設
全国老人保健施設協会（以下、全老健）に加盟されている全会員施設にお送りしています。

３．お送 りした調 査 票 類
(1)

送付状

1通

(2)

調査実施要綱（本紙）

1部

(3)

調査票（施設調査票・施設管理医師調査票）

(4)

返信用封筒

各1部

1部

※調査票等は、全老健ホームページ http://www.roken.or.jp/member/からダウンロード可能です。
（ユーザー名／パスワードは不要です。）

４．調査票について
本調査は、施設調査と施設管理医師調査を行います。

≪施設調査票≫
調査時点の施設の状況や施設で取り扱う薬剤の決定方法等についてお伺いする調査票です。設問に応じ、適切に回答できる方（必要に応じて多職種）がご回答ください。

≪施設管理医師調査票≫
貴施設の管理医師（入所者の医学管理等を行う主たる医師）の薬剤処方に対する意識・考えや薬剤師との連携等についてお伺いする調査票です。施設の管理医師がご回答ください。

５．その他
・ 本調査により得られた調査結果は、当会が他の調査を実施する上で基礎データとして活用させて頂く可能性があります。その場合であっても、個別の回答が特定できるような情報は一切公表いたしません。
・ 調査票等は、全老健ホームページ http://www.roken.or.jp/member/からダウンロード可能です。
（ユーザー名／パスワードは不要です。）
・ 本調査にご協力いただけない場合であっても、いかなる不利益も発生致しません。
108

【調査票の回答期限と提出方法】
令和 2 年 12 月 1 日（火）迄に、同封の返信用封筒またはメールにてご提出ください
返送先：公益社団法人全国老人保健施設協会〒105-0011 東京都港区芝公園 2-6-15 黒龍芝公園ビル 6F
メールで提出の場合の提出先：research＠roken.or.jp（注）提出期限厳守のお願い
上記の各書類の提出につきましては、可能な限り期限を厳守して頂きますよう、ご協力をお願い申し上げます。ただし、締切を過ぎてお送りいただいた調査票についても、今後の基礎データとして活用させて頂きたく存じますので、締切に間に合わなかった場合でも調査にご協力下さいますよう、何卒、宜しくお願い申し上げます。

６．本 調 査 に関 するお問 合 せ先
公益社団法人全国老人保健施設協会〒105-0011 東京都港区芝公園 2-6-15 黒龍芝公園ビル 6F
TEL．03-3432-4165 FAX．03-3432-4177 または 03-3432-4172
メールアドレス： research＠roken.or.jp
担当： 業務部 業務第一課

髙野、宝田、青山、歌田109

令和 2 年度老人保健事業推進費等補助金事業「介護老人保健施設における薬物治療の考え方に関する調査研究事業」【施設調査票】
選択式の設問は特に指定がない場合は最も該当すると思われるもの 1 つを選択してください。
※本調査票において、保険薬局（いわゆる調剤薬局）を薬局と表記しております。

都道府県

施設名

施設 TEL

調査票記入者

問 1．令和 2 年 10 月 1 日時点の貴施設の基本情報についてお伺いいたします① 算定している入所サービスの類型

1．超強化型 2．在宅強化型 3．加算型 4．基本型 5．その他型 6．療養型② 入所定員③④

名

併設の DPC 病院の有無について（複数回答可）併設の医療施設について全て選⑤

択してください（複数回答可）※ここでの一般病床とは、いわゆる急性期病床とします。

開設主体

1．医療法人2．市区町村、広域連合、一部事務組合
3．社会福祉法人 4．その他（）

1．併設の DPC 対象病院がある 2．併設の DPC 準備病院がある
3．併設の DPC 対象病院・準備病院はない
1．一般病床（DPC）
2．一般病床（非 DPC）
3．地域包括ケア病床
4．回復期リハビリテーション病床
5．医療療養病床
6．精神病床7．その他（1～6 以外の）病床
8．有床診療所
9．無床診療所
10．介護療養病床
11．介護医療院
12．その他医療施設・不明
13．併設医療施設はない

問 2．貴施設の薬剤師の配置についてお伺いいたします
令和 2 年 10 月 1 日時点で、貴施設（入所）の薬剤師の配置人数①（常勤換算：小数第一位まで）をご回答ください．
貴施設における薬剤師の雇用形態に 1．老健施設で直接雇用
2．薬局等との業務委託契約により雇用②
ついて（複数回答可）
3．併設病院で雇用
4．併設診療所で雇用
5．その他③ 貴施設の薬剤師の配置について（複数回答可）

1．常勤

2．非常勤

名

3．その他

問 3．貴施設で採用する薬剤（取り扱える薬剤）の決定方法等についてお伺いいたします①

施設で取り扱う薬剤に関して、貴法人または施設で基準や考え方を1．している
整理していますか（明文化されているか否かは問いません）② 施設で取り扱っている薬剤のリスト（採用医薬品集）を作成していますか

1．している2．していない

3．不明

2．していない

3．不明

1．ある（自施設）施設で取り扱える薬剤の採否を検討・決定する 2．ある（併設の病院・診療所・施設等）③
権限を有する機関（以下、薬事委員会等）の有無 3．施設内・併設施設内にはないが法人本部等にある
4．ない
5．その他（）③にて 1～3 のいずれかを選択した方に 1．貴施設にて医学管理等を行う主たる医師（以下、管理医師）お伺いいたします。
2．貴施設の管理医師以外の医師④ 貴施設から参加するのはどなたですか3．貴施設の薬剤師（常勤）4．貴施設の薬剤師（非常勤）（複数回答可）5．1～4 以外の貴施設職員
6．貴施設からは参加しない※雇用形態は問いません
1．法人本部等の決定に従う（法人本部等が決めた薬剤卸業③にて「4.ない」を選択した方にお伺いい者・薬局等の取扱薬剤に従う場合を含む）
たします。
2．施設で決めた薬剤卸業者・薬局等の取扱薬剤に従う⑤
施設で取り扱う薬剤はどのように決めて
3．施設の裁量で決定する
いますか
4．その他（）
貴施設ではジェネリック医薬品を積極的に採1．積極的 2．やや積極的 3．やや消極的 4．消極的⑥
用（取り扱えるように）していますか110問 4－１．貴施設で新たに先発医薬品・ジェネリック医薬品を採用する（取り扱えるようにする）際に重視する点等についてお伺いいたします
先発医薬品について
①

②

③

④

⑤

⑥

薬の安全性が高い／
副作用が少ない
薬の有効性／効果が1．非常に重視する

2．やや重視する

ジェネリック医薬品について
1．非常に重視する

2．やや重視する

3．あまり重視しない 4．全く重視しない

3．あまり重視しない 4．全く重視しない

5．薬の採用に施設が関与しない

5．薬の採用に施設が関与しない

1．非常に重視する

1．非常に重視する

2．やや重視する

2．やや重視する

3．あまり重視しない 4．全く重視しない

3．あまり重視しない 4．全く重視しない

5．薬の採用に施設が関与しない

5．薬の採用に施設が関与しない

高齢者対象のエビデ1．非常に重視する

1．非常に重視するンス（ガイドライン等

3．あまり重視しない 4．全く重視しない

3．あまり重視しない 4．全く重視しないの記載）がある5．薬の採用に施設が関与しない

5．薬の採用に施設が関与しない

1．非常に重視する

1．非常に重視する

高い

利用者が多い/広く使われている供給が安定している

価格が安い

2．やや重視する

2．やや重視する

2．やや重視する

2．やや重視する

3．あまり重視しない 4．全く重視しない

3．あまり重視しない 4．全く重視しない

5．薬の採用に施設が関与しない

5．薬の採用に施設が関与しない

1．非常に重視する

1．非常に重視する

2．やや重視する

2．やや重視する

3．あまり重視しない 4．全く重視しない

3．あまり重視しない 4．全く重視しない

5．薬の採用に施設が関与しない

5．薬の採用に施設が関与しない

1．非常に重視する

1．非常に重視する

2．やや重視する

2．やや重視する

3．あまり重視しない 4．全く重視しない

3．あまり重視しない 4．全く重視しない

5．薬の採用に施設が関与しない

5．薬の採用に施設が関与しない

問 4－2．新たに医薬品を採用する（取り扱えるようにする）にあたり、薬の信頼性は何を参考にしていますか（該当するもの全て）
1．医療系団体が実施する学術講習や学会発表
3．ガイドライン

4．論文

5．製薬メーカー・卸業者からの説明

7．利用者が多い／広く使われている
10．薬の採用に施設が関与しない

2．介護系団体が実施する学術講習や学会発表

8．周辺施設等での評判

11．その他（

6．薬局や薬剤師からの情報
9．自施設・他施設の医師の評判）

111

問 5．薬剤情報の収集・管理等についてお伺いいたします
入所時のお薬手①
帳の持参割合紙のお薬手帳1．ほとんど 2．50％以上 3．50％未満 4．持参がない（ほとんどない）

電子お薬手帳1．ほとんど 2．50％以上 3．50％未満 4．持参がない（ほとんどない）（1）入所時（入所前）の処方薬剤の情報が電子化された形式（QR コードでのデータ
読込・薬剤管理システム等へリンクする場合を含む）で提供されたことはありますか（電子お薬手帳以外）

1．ある

2．ない

（2）（3）は（1）で「1.ある」と回答頂いた方にお伺いいたします。
1．同一法人・関連法人の医療機関・施設等② （2）その時の情報提供元はどこですか（複数回答可）2．同一法人・関連法人以外の医療機関・施設等
3．薬局
4．その他（（3）それはどのような形式ですか（複数回答可））1．薬剤管理ソフト等（介護ソフトに組み込まれている場合を含む）
2．薬剤管理ソフト以外の電子化された様式（Word・Excel 等）
3．その他（）（1）貴施設において、入所中の利用者の処
1．電子化している
方薬剤の情報管理は電子化していますか

2．電子化していない（2） （1）で「1．電子化している」を選択した 1．薬剤管理ソフト等（介護ソフトに組み込まれている場合を含む）
方にお伺いいたします。それはどのような形 2．薬剤管理ソフト以外の電子化された様式（Word・Excel 等）③
式ですか3．その他（）（3） （1）で「2．電子化していない」を選択し1．電子化予定 2．予定はないが将来的には電子化したいた方にお伺いいたします。施設としての今後
3．電子化したいと思わないの意向をご回答ください
問 6．医師・薬剤師以外の貴施設職員への薬物療法に関する研修等についてお伺いいたします①②③④

薬剤の適正使用・安全性等の薬物療法に関する研修（製薬会社の製品説明等は除く）を貴施設職員（医師・薬剤師以外）に受講させたことはありますか
誤薬についての研修があれば、職員（医師・薬剤師以外）に受講させたいと思いますか
副作用についての研修があれば、職員（医師・薬剤師以外）に受講させたいと思いますか
ポリファーマシー（害のある多剤併用）についての研修があれば、職員（医師・薬剤師以外）に受講させたいと思いますか

1．ある

2．ない

1．受講させたい 2．受講させたいと思わない
1．受講させたい 2．受講させたいと思わない
1．受講させたい 2．受講させたいと思わない

日常生活指導と薬剤（食べ物と薬剤の相互作用等）について⑤ の研修があれば、職員（医師・薬剤師以外）に受講させたいと 1．受講させたい 2．受講させたいと思わない
思いますか⑥

過去 1 年間に貴施設（老健）で製薬会社等の行う製品説明が行われたことがありますか

1．あるご協力ありがとうございました。

112

2．ない

3．分からない令和 2 年度老人保健事業推進費等補助金事業「介護老人保健施設における薬物治療の考え方に関する調査研究事業」【施設管理医師調査票】 【管理医師の方がご回答ください】
都道府県

施設名

施設 TEL

調査票記入者

選択式の設問は、特に指定がない場合は最も該当すると思われる番号 1 つに○をつけてください。
※本調査票において、保険薬局（いわゆる調剤薬局）を薬局と表記しております。
問 1．貴施設において入所者の医学管理等を行う主たる医師（以下、管理医師）についてお伺いいたします
①年齢

年 ③性別

歳 ②老健施設勤続年数

1．男性

2．女性

④専門科

1．内科（神経・腎臓を除く）

2．外科（脳神経・整形・形成外科を除く）

3．脳神経外科（複数回答）

4．整形外科・形成外科

5．産婦人科

7．老年科

8．リハビリ科
12．眼科

9．神経内科
13．耳鼻咽喉科

16．総合診療科
⑤役職

1．経営者

6．泌尿器科10．腎臓内科（人工透析）

11．精神科14．皮膚科

15．放射線科

17．その他（具体的に：）

2．経営者ではないが経営に関与する理事等である

3．いずれでもない⑥日本老年医学会・全国老人保健施設協会共催の老人保健施設管理医師総合
診療研修会に参加したことがありますか

1．ある

2．ない

⑦日本老年医学会が主催する高齢者医療研修会に参加したことがありますか

1．ある

2．ない

問 2．入所時の本人・家族等との対応等についてお伺いいたします（1）処方薬剤の情報確認・一般用医薬品等への対応等①②

入所時の処方薬剤の情報は普段

1.医師 2.薬剤師 3.看護職 4.介護職 5.支援相談員

どなたが確認しますか（複数回答可）

6.PT 7.OT 8.ST 9.ケアマネジャー 10.その他

本人・家族等が一般用医薬品等（OTC 医薬品やサプリメント）を

1.原則受け入れている

持ち込んできた場合は受け入れていますか

2.原則受け入れていない（2）処方薬剤の減量・減薬についての説明・対応等①

入所時に、本人・家族等に処方薬剤を減量・減薬する可能性があることを説明していますか

1.説明している 2.説明していない②以降は①にて「1.説明している」を選択した方にお伺いいたします②

本人・家族等が減量・減薬について反対することはありま 1.よくあるすか

2.たまにある3.ほとんどない／ない
1.減量・減薬について合意形成を試みる③

反対された時は通常どう対応していま

2.合意形成を試みない（減量・減薬しない）

すか

3.施設利用をするかどうかを含めて家族と相談
4.その他（）④以降は③にて「1.減量・減薬について合意形成を試みる」を選択した方にお伺いいたします④⑤

どなたが合意形成を試みますか1.医師 2.薬剤師 3.看護職 4.介護職 5.支援相談員（複数回答可）6.PT 7.OT 8.ST 9.ケアマネジャー 10.その他

それでも納得が得られない場合は通常どうしていますか

1.減量・減薬せずに施設利用
2.施設利用をするかどうかを含めて改めて家族と相談
3.その他（113）

問 2 続き（3）処方薬剤のジェネリック医薬品への変更についての説明・対応等①

入所時に、本人・家族等に処方薬剤をジェネリック医 1.説明している 2.説明していない
薬品へ変更する可能性があることを説明していますか

3.基本的にジェネリック医薬品へ変更しない方針②以降は①にて「1.説明している」を選択した方にお伺いいたします②

本人・家族等が変更について反対することはあり 1.よくあるますか

2.たまにある3.ほとんどない／ない
1.変更について合意形成を試みる③

反対された時は通常どう対応してい

2.合意形成を試みない（変更しない）

ますか

3.施設利用をするかどうかを含めて家族と相談
4.その他（）④以降は③にて「1.変更について合意形成を試みる」を選択した方にお伺いいたします④⑤

どなたが合意形成を試みますか1.医師 2.薬剤師 3.看護職 4.介護職 5.支援相談員（複数回答可）6.PT 7.OT 8.ST 9.ケアマネジャー 10.その他

それでも納得が得られない場合は通常どうしていますか

1.変更せずに施設利用
2.施設利用をするかどうかを含めて改めて家族と相談
3.その他（）

問 3．入所時の診療情報提供書に施設で取り扱っていない薬が含まれている場合の対応についてお伺いいたします
入所時の診療情報提供書に施設で取り扱っていな 1.よくある
2.たまにあるい薬が含まれている場合はありますか
3.ほとんどない／ない
1.その薬を自施設で直接取り扱えるようにする
2.自施設では取り扱えるようにはしないが、契約薬局等
高額医薬品等特別なケースを除き、の外部薬局から入手する
一般的にどのように対応していますか
3.自施設で取り扱っている薬に、別成分であっても同系②
統の薬があればそちらに切り替える（その薬を不要と判断した場合を除く）
4.自施設で取り扱っている薬に、同じ適応で違う種類の薬（複数回答可）があればそちらに切り替える
5.その他（）①

問 4．退所時のかかりつけ医との連携についてお伺いいたします①

入所中に薬剤を中止・変更した場合、かかりつけ医に

1．必ずしている

2．ほぼしている

そのことを説明・相談・情報提供していますか

3．あまりしない

4．全くしない②は①にて 1～3 のいずれかを選択した方にお伺いいたします
入所中に薬剤を中止・変更した場合、かかりつけ医へ② どのように説明・相談・情報提供していますか

1．書類と合わせ、医師が直接行う
2．書類はなく、医師が直接行う
3．書類のみで行う（複数回答可）4．その他（）

問 5．入所者への処方薬剤に対する考え・見直しのタイミングについてお伺いいたします①減量・減薬につ 1．可能であれば積極的に減量・減薬する
いての考え3．基本的には減量・減薬はしない

114

2．積極的ではないが減量・減薬することもある

問 5 続き②処方薬剤見直しのタイミング（実際に薬剤を変更するかどうかは問わない）（1）は 3 か月以内で退所することが予定されている方に対する処方薬剤見直しのタイミング（2）は 3 か月超入所予定の場合の処方薬剤見直しのタイミング
についてご回答ください
入所時

1．ほぼ必ず見直す
3．疾患・状態によっては見直す

2．薬剤によっては見直す
4．ほとんど見直さない

看取り・ターミナル期

1．ほぼ必ず見直す
3．疾患・状態によっては見直す

2．薬剤によっては見直す
4．ほとんど見直さない

本人・家族から希望 1．ほぼ必ず見直す
3．疾患・状態によっては見直すがあったとき2．薬剤によっては見直す
4．ほとんど見直さない

スタッフから見直しの 1．ほぼ必ず見直す
3．疾患・状態によっては見直す
要望があったとき

2．薬剤によっては見直す
4．ほとんど見直さない

1．ほぼ必ず見直す
3．疾患・状態によっては見直す

2．薬剤によっては見直す
4．ほとんど見直さない

1．ほぼ必ず見直す（2）3 か月超入所予定 看取り・ターミナル期
3．疾患・状態によっては見直すの場合
本人・家族から希望 1．ほぼ必ず見直す（それぞれ複数回答可）
3．疾患・状態によっては見直すがあったとき2．薬剤によっては見直す
4．ほとんど見直さない

スタッフから見直しの 1．ほぼ必ず見直す
3．疾患・状態によっては見直す
要望があったとき

2．薬剤によっては見直す
4．ほとんど見直さない（1）3 か月以内で退所することが予定されている場合（それぞれ複数回答可）

入所時③前医（かかりつけ医等）の処 1．原則、前医の処方内容は変えない方に対する考え方・参考度合い 3．参考にはするが、必要と感じれば変える

2．薬剤によっては見直す
4．ほとんど見直さない

2．前医の専門性については参考にする
4．あまり参考にしない④前医（かかりつけ医等）の 1．前医の処方内容は変えないことが多い処方に対する実際の対応
2．前医の処方内容は変えることが多い
3．どちらとも言えない
問 6－1．施設の入所者に先発医薬品・ジェネリック医薬品を処方する際に重視する点等についてお伺いいたします
先発医薬品について①

薬の安全性が高い／
副作用が少ない

ジェネリック医薬品について

1．非常に重視する 2．やや重視する 1．非常に重視する 2．やや重視する
3．あまり重視しない 4．全く重視しない 3．あまり重視しない 4．全く重視しない②

薬の有効性／効果が高 1．非常に重視する 2．やや重視する 1．非常に重視する 2．やや重視する
3．あまり重視しない 4．全く重視しない 3．あまり重視しない 4．全く重視しないい③

高齢者対象のｴﾋﾞﾃﾞﾝｽ（ｶﾞ 1．非常に重視する 2．やや重視する 1．非常に重視する 2．やや重視する
3．あまり重視しない 4．全く重視しない 3．あまり重視しない 4．全く重視しない
ｲﾄﾞﾗｲﾝ等の記載）がある④

利用者が多い/広く使わ 1．非常に重視する 2．やや重視する 1．非常に重視する 2．やや重視する
3．あまり重視しない 4．全く重視しない 3．あまり重視しない 4．全く重視しない
れている⑤ 供給が安定している

1．非常に重視する 2．やや重視する 1．非常に重視する 2．やや重視する
3．あまり重視しない 4．全く重視しない 3．あまり重視しない 4．全く重視しない⑥ 価格が安い

1．非常に重視する 2．やや重視する 1．非常に重視する 2．やや重視する
3．あまり重視しない 4．全く重視しない 3．あまり重視しない 4．全く重視しない

問 6－2．薬の信頼性は何を参考にしていますか（該当するもの全て）
1．医療系団体が実施する学術講習や学会発表
2．介護系団体が実施する学術講習や学会発表
3．ガイドライン
4．論文
5．製薬メーカー・卸業者からの説明
6．薬局や薬剤師からの情報
7．利用者が多い/広く使われている
8．周辺施設等での評判
9．自施設・他施設の医師の評判
10．その他（）
115

問 7．貴施設の入所者に対して処方する薬剤についてお伺いいたします（1）各薬剤について、処方する薬剤かどうか等についてご回答ください※各設問内の薬剤によって回答が異なるという場合は、より処方する薬剤についてご回答ください。
例えば、レベチラセタムは処方しているが、ペランパネルやラコサミドは避けている／取り扱っていないというような場合はレベチラセタムについてご回答ください
1．処方する薬剤
2．対象者がいれば処方するが、対象となる入所者がいない①-1 NOAC／DOAC®
®
(イグザレルト 、エリキュース 、 3．施設では採用はしている（取り扱える）が処方はなるべく避けている薬剤
リクシアナ®等)
4．施設で取り扱っていない薬剤①-2①-1 で選択肢 3「…避けている薬剤」を選んだ場合、理由は何ですか（複数回答可）②-1 DPP-4 阻害薬（エクア®、
テネリア®、ネシーナ®等）②-2②-1 で選択肢 3「…避けている薬剤」を選んだ場合、理由は何ですか（複数回答可）③-1 抗てんかん薬；
レベチラセタム(イーケプラ®)／ペランパネル（フィコンパ®）／
ラコサミド（ビムパット®）③-2③-1 で選択肢 3「…避けている薬剤」を選んだ場合、理由は何ですか（複数回答可）

1．薬の安全性／副作用のリスク

2．薬の有効性が低い

3．ガイドライン等で他の薬が明示されている

4．利用者が少ない／広く使われていない

5．供給が不安定7．高齢者に適したエビデンスがない

6．価格が高い8．使い慣れていない
1．処方する薬剤9．その他（）

2．対象者がいれば処方するが、対象となる入所者がいない

3．施設では採用はしている（取り扱える）が処方はなるべく避けている薬剤
4．施設で取り扱っていない薬剤
1．薬の安全性／副作用のリスク

2．薬の有効性が低い

3．ガイドライン等で他の薬が明示されている

4．利用者が少ない／広く使われていない

5．供給が不安定7．高齢者に適したエビデンスがない

6．価格が高い8．使い慣れていない
1．処方する薬剤9．その他（）

2．対象者がいれば処方するが、対象となる入所者がいない

3．施設では採用はしている（取り扱える）が処方はなるべく避けている薬剤
4．施設で取り扱っていない薬剤
1．薬の安全性／副作用のリスク

2．薬の有効性が低い

3．ガイドライン等で他の薬が明示されている

4．利用者が少ない／広く使われていない

5．供給が不安定7．高齢者に適したエビデンスがない

6．価格が高い8．使い慣れていない

9．その他（）④-1 緩下剤；
1．処方する薬剤
2．対象者がいれば処方するが、対象となる入所者がいない
リナクロチド（リンゼス®）／
3．施設では採用はしている（取り扱える）が処方はなるべく避けている薬剤
ルビプロストン（アミティーザ®）／®
4．施設で取り扱っていない薬剤
エロビキシバット（グーフィス ）④-2④-1 で選択肢 3「…避けている薬剤」を選んだ場合、理由は何ですか（複数回答可）

1．薬の安全性／副作用のリスク

2．薬の有効性が低い

3．ガイドライン等で他の薬が明示されている

4．利用者が少ない／広く使われていない

5．供給が不安定7．高齢者に適したエビデンスがない

6．価格が高い8．使い慣れていない

9．その他（）

1．処方する薬剤
2．対象者がいれば処方するが、対象となる入所者がいない⑤-1 睡眠薬；®
ラメルテオン（ロゼレム ）／3．施設では採用はしている（取り扱える）が処方はなるべく避けている薬剤®
スボレキサント（ベルソムラ ） 4．施設で取り扱っていない薬剤⑤-2⑤-1 で選択肢 3「…避けている薬剤」を選んだ場合、理由は何ですか（複数回答可）

1．薬の安全性／副作用のリスク

2．薬の有効性が低い

3．ガイドライン等で他の薬が明示されている

4．利用者が少ない／広く使われていない

5．供給が不安定7．高齢者に適したエビデンスがない

6．価格が高い8．使い慣れていない

9．その他（）（2）施設の入所者に薬剤を処方する際、ジェネリック医薬品を積極的に利用しているかどうかをご回答ください
1．積極的

2．やや積極的

3．やや消極的

4．消極的

116

問 8．（薬剤全般について）入所者に対して減量・減薬をする場合の理由についてお伺いいたします①中止しても影響がないと考えられる（有効性が確認できない）

1．該当する2．該当しない②多剤併用（薬の種類が多い）

1．該当する2．該当しない③過量投与（種類ではなく投与量が多い）

1．該当する2．該当しない④同系統薬の重複投与

1．該当する2．該当しない⑤副作用のリスクが高い

1．該当する2．該当しない⑥高額な薬剤

1．該当する2．該当しない⑦ガイドライン等に基づいて

1．該当する2．該当しない⑧血液検査等の結果に基づいて

1．該当する2．該当しない⑨適応となる疾患や症状がみられない

1．該当する2．該当しない⑩内臓機能（肝腎等）に応じて1．該当する2．該当しない⑪病状や他の処方薬剤との組み合わせ等により禁忌と判断

1．該当する2．該当しない⑫薬物動態（代謝・排泄・半減期等）に応じて1．該当する2．該当しない⑬その他 減量・減薬する場合の理由があればご記入ください117

問 9．各薬剤の見直し条件等について（該当する場合は 1、該当しない場合は 2 に○をつけてください）
睡眠薬・

抗精神病薬

抗不安薬

(リスパダ－(ｾﾙｼﾝⓇ、ﾃﾞルⓇ、セロク

ﾊﾟｽⓇ等)

エルⓇ等)

1 ・ 2

1 ・ 2

1 ・ 2

1 ・ 2

1 ・ 2

1 ・ 2

1 ・ 2

1 ・ 2

1 ・ 2

1 ・ 2

1 ・ 2

1 ・ 2

④同系統薬の重複投与

1 ・ 2

1 ・ 2

1 ・ 2

1 ・ 2

1 ・ 2

⑤副作用のリスクが高い

1 ・ 2

1 ・ 2

1 ・ 2

1 ・ 2

1 ・ 2

⑥高額な薬剤

1 ・ 2

1 ・ 2

1 ・ 2

1 ・ 2

1 ・ 2

⑦ガイドライン等に基づいて

1 ・ 2

1 ・ 2

1 ・ 2

1 ・ 2

1 ・ 2

1 ・ 2

1 ・ 2

1 ・ 2

1 ・ 2

1 ・ 2

1 ・ 2

1 ・ 2

1 ・ 2

1 ・ 2

1 ・ 2

1 ・ 2

1 ・ 2

1 ・ 2

1 ・ 2

1 ・ 2

1 ・ 2

1 ・ 2

1 ・ 2

1 ・ 2

1 ・ 2

1 ・ 2

1 ・ 2

1 ・ 2

1 ・ 2

1 ・ 2

1 ・ 2

1 ・ 2

1 ・ 2

1 ・ 2

1 ・ 2

1 ・ 2

1 ・ 2

1 ・ 2

1 ・ 2

1 ・ 2

1 ・ 2

1 ・ 2

1 ・ 2

1 ・ 2

1 ・ 2

①中止しても影響がないと考えられる（有効性が確認出来ない）②多剤併用（薬の種類が多い）③過量投与（種類ではなく投与量が多い）

減量・減薬をする際の見直し条件⑧血液検査等の結果に基づいて⑨適応となる疾患や症状がみられない⑩内臓機能（肝腎等）に応じて⑪病状や他の処方薬剤との組み合わせ等により禁忌と判断⑫薬物動態（代謝・排泄・半減期等）に応じて⑬かかりつけ医等から助言を受けたとき⑭本人・家族から希望があったとき⑮スタッフから要望があったとき⑯入眠困難はない／寝付きは
よい

抗凝固薬

抗血小板薬

(ﾜﾙﾌｧﾘﾝ、(ﾊﾞｲｱｽﾋﾟﾘﾝⓇ、

NOAC/DOAC)

ﾌﾟﾗﾋﾞｯｸｽⓇ等)

1 ・ 2

1 ・ 2

1 ・ 2

降圧薬

1 ・ 2

⑰血圧が低いとき

1 ・ 2⑱血圧が十分コントロールされているとき

1 ・ 2増量・増薬等をする際の見直し条件①合剤を単剤に切り替えるとき②かかりつけ医等から助言を受けたとき③本人・家族から希望があったとき④スタッフから要望があったと
き

1 ・ 2

1 ・ 2

1 ・ 2

1 ・ 2

1 ・ 2

1 ・ 2

1 ・ 2

1 ・ 2

1 ・ 2

1 ・ 2

1 ・ 2

1 ・ 2

1 ・ 2

1 ・ 2

1 ・ 2

1 ・ 2

1 ・ 2

1 ・ 2

1 ・ 2

1 ・ 2

⑤効果が不十分なとき

1 ・ 2

1 ・ 2

1 ・ 2

1 ・ 2

1 ・ 2

⑥新しい症状が出たとき

1 ・ 2

1 ・ 2

1 ・ 2

1 ・ 2

1 ・ 2

118

問 9．各薬剤の見直し条件等について（該当する場合は 1、該当しない場合は 2 に○をつけてください）
認知症薬(ChE 阻害薬、
ﾒﾏﾝﾁﾝ)

抗潰瘍薬／
胃粘膜保護薬

緩下剤

抗てんかん
薬

糖尿病薬

脂質異常
症治療薬

排尿促進薬
利尿薬

(ｳﾌﾞﾚﾁﾄﾞⓇ、
ﾍﾞｻｺﾘﾝⓇ等)

1 ・ 2

1 ・ 2

1 ・ 2

1 ・ 2

1 ・ 2

1 ・ 2

1 ・ 2

1 ・ 2

1 ・ 2

1 ・ 2

1 ・ 2

1 ・ 2

1 ・ 2

1 ・ 2

1 ・ 2

1 ・ 2

1 ・ 2

1 ・ 2

1 ・ 2

1 ・ 2

1 ・ 2

1 ・ 2

1 ・ 2

1 ・ 2

1 ・ 2

1 ・ 2

1 ・ 2

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問 10．令和 2 年 10 月 1 日時点に貴施設で取り扱っている抗菌薬の系統についてお伺いいたします

抗菌薬の系統経口

2．取り扱っていない① ペニシリン系
注射

第１または第② ２世代セファロ
スポリン系

1．取り扱っている（サワシリン®、オーグメンチン®、ワイドシリン®、パセトシン®、アモ
キシシリン等）

経口

注射

1．取り扱っている（ユナシン-S®、タゾピペ®、ピシリバクタ®、ゾシン®、スルバシリン®等）
2．取り扱っていない

第３世代③ セファロスポリン系

注射2．取り扱っていない④ マクロライド系
注射
経口⑤ キノロン系
注射⑥

テトラサイクリ
ン系

経口
注射
経口

カルバペネム⑦系

注射アミノグリコシ⑧
ド系

注射3．通常取り扱っていないが必要時に購入

1．取り扱っている（フロモックス®、メイアクト®、バナン®、セフゾン®、トミロン®等）
2．取り扱っていない

3．通常取り扱っていないが必要時に購入

1．取り扱っている（ロセフィン®、モダシン®、モベンゾシン®、セフォセフ®、ワイスター
ル®、セフトリアキソン Na、セフタジジム等）
3．通常取り扱っていないが必要時に購入

1．取り扱っている（クラリス®、クラリシッド®、ジスロマック®、エリスロマイシン等）
2．取り扱っていない

3．通常取り扱っていないが必要時に購入

1．取り扱っている（エリスロシン®、ジスロマック®等）
2．取り扱っていない

3．通常取り扱っていないが必要時に購入

1．取り扱っている（クラビット®、ジェニナック®、レボフロキサシン等）
2．取り扱っていない

3．通常取り扱っていないが必要時に購入

1．取り扱っている（クラビット®、パシル®、レボフロキサシン等）
2．取り扱っていない

3．通常取り扱っていないが必要時に購入

1．取り扱っている（ミノマイシン®、ミノサイクリン塩酸塩等）
2．取り扱っていない

3．通常取り扱っていないが必要時に購入

1．取り扱っている（ミノマイシン®、ミノサイクリン塩酸塩等）
2．取り扱っていない

3．通常取り扱っていないが必要時に購入

1．取り扱っている（オラペネム®）
2．取り扱っていない

3．通常取り扱っていないが必要時に購入

1．取り扱っている（チエナム®、チエクール®、カルベニン®、メロペネム、フィニバック
ス®等）
2．取り扱っていない

経口

3．通常取り扱っていないが必要時に購入

1．取り扱っている（セファメジンα®、パンスポリン®、セフメタゾン®、セフォチアム塩酸塩等）

2．取り扱っていない
経口

3．通常取り扱っていないが必要時に購入

1．取り扱っている（ケフレックス®、ケフラール®、セファレキシン、セファクロル等）

2．取り扱っていない
経口

3．通常取り扱っていないが必要時に購入

3．通常取り扱っていないが必要時に購入

1．取り扱っている（カナマイシン）
2．取り扱っていない

3．通常取り扱っていないが必要時に購入

1．取り扱っている（ハベカシン®、ゲンタシン®、トブラシン®、硫酸カナマイシン、イセ
パマイシン硫酸塩等）
2．取り扱っていない

3．通常取り扱っていないが必要時に購入

120

問 11．主な感染症診療（細菌性肺炎、尿路感染症、蜂窩織炎）の際に処方する抗菌薬についてお伺いいたします
細菌性肺炎に対する抗菌薬について（1）細菌性肺炎の治療で、主に処方する抗菌薬はありますか

1.はい

2.いいえ

3.状況による（2）～（3）は（1）で「1.はい」を選んだ方にお伺いいたします
1.ペニシリン系
2.第 1 世代または第 2 世代セファロスポリン系（ 2 ） そ の 抗 菌 薬 系 統 3.経口の第 3 世代セファロスポリン系
は何ですか
4.注射用の第 3 世代セファロスポリン系
5.カルバペネム系（複数回答可）6.アミノグリコシド系
7.マクロライド系①
8.キノロン系
9.その他 （）（3）その抗菌薬を選択 1.配置薬から選択（使い慣れているから） 2.ガイドライン等を参考する理由は何ですか
3.感染臓器への移行性を考慮
4.投与回数が少ないから（複数回答可）5.薬剤感受性・有効性を考慮
6.その他（）（4）は全ての方にお伺いいたします（4）（主たる）抗菌薬の初期選 1.重症の場合
2.検査結果3.過去の薬剤感受性を考慮
択が変わる場合、その理由は
4.過去の抗菌薬治療歴を考慮 5.その他（）（複数回答可）尿路感染症に対する抗菌薬について（1）尿路感染症の治療で、主に処方する抗菌薬はありますか

1.はい

2.いいえ

3.状況による（2）～（3）は（1）で「1.はい」を選んだ方にお伺いいたします
1.ペニシリン系
2.第 1 世代または第 2 世代セファロスポリン系（ 2 ） そ の 抗 菌 薬 系 統 3.経口の第 3 世代セファロスポリン系
は何ですか
4.注射用の第 3 世代セファロスポリン系
5.カルバペネム系（複数回答可）6.テトラサイクリン系
7.マクロライド系
8.キノロン系②
9.ST 合剤
10.その他 （）（3）その抗菌薬を選択 1.配置薬から選択（使い慣れているから） 2.ガイドライン等を参考する理由は何ですか
3.感染臓器への移行性を考慮
4.投与回数が少ないから（複数回答可）5.薬剤感受性・有効性を考慮
6.その他（）（4）は全ての方にお伺いいたします（4）（主たる）抗菌薬の初期選 1.重症の場合
2.検査結果3.過去の薬剤感受性を考慮
択が変わる場合、その理由は
4.過去の抗菌薬治療歴を考慮 5.その他（）（複数回答可）蜂窩織炎に対する抗菌薬について（1）蜂窩織炎の治療で、主に処方する抗菌薬はありますか

1.はい

2.いいえ

3.状況による（2）～（3）は（1）で「1.はい」を選んだ方にお伺いいたします
1.ペニシリン系
2.第 1 世代または第 2 世代セファロスポリン系（2）その抗菌薬系統
3.経口の第 3 世代セファロスポリン系
は何ですか
4.注射用の第 3 世代セファロスポリン系
5.キノロン系（複数回答可）③
6.その他 （）（3）その抗菌薬を選択 1.配置薬から選択（使い慣れているから） 2.ガイドライン等を参考する理由は何ですか
3.感染臓器への移行性を考慮
4.投与回数が少ないから（複数回答可）5.薬剤感受性・有効性を考慮
6.その他（）（4）は全ての方にお伺いいたします（4）（主たる）抗菌薬の初期選 1.重症の場合
2.検査結果3.過去の薬剤感受性を考慮
択が変わる場合、その理由は
4.過去の抗菌薬治療歴を考慮 5.その他（）（複数回答可）121

問 12．高齢者の治療等に関するガイドライン等の活用状況についてお伺いいたします※各設問における（ ）は発行・公開された年
日常の診療で活用されているガイドライン等はありますか。
1．ある ⇒ どのようなガイドライン等を活用されているか、以下のそれぞれについて、該当する番号に○をつけてください。
2．ない ⇒ ⑮へお進みください。
総論編① 高齢者の医薬品適正使用の指針（2018 年）

各論編(療養環境別)（厚生労働省）(2019 年）

② 高血圧治療ガイドライン （2019 年）（日本高血圧学会）③ 動脈硬化性疾患予防ガイドライン （2017 年）（日本動脈硬化学会）④ 脳卒中治療ガイドライン 2015 年 （2019 年に追補が発行）（日本脳卒中学会）⑤ 人生の最終段階における医療の決定プロセスに関するガイドライン （2018 年） （厚生労働省）⑥ 高齢者に対する適切な医療提供の指針（2013 年）（日本老年医学会、全国老人保健施設協会、日本慢性期医療協会）

1．活用している 2．活用していない
3．知らない1．活用している 2．活用していない
3．知らない1．活用している 2．活用していない
3．知らない1．活用している 2．活用していない
3．知らない1．活用している 2．活用していない
3．知らない1．活用している 2．活用していない
3．知らない1．活用している 2．活用していない
3．知らない⑦ 脳心血管病予防に関する包括的リスク管理チャート 2019 年版（2019 年）
（編集：日本疫学会、日本高血圧学会、日本循環器学会、日本腎臓学会、日本総合健診医学会、日本体力医学会、日本痛風・核酸代謝学会、日本糖尿病学会、日本動脈硬化学会、日本内科学会、日本脳卒中学会、日本肥満学会、日本老年医学会、日本神経学会、日本医学会連合 編集協力：日本医師会）⑧ CHADS2 スコア

1．活用している 2．活用していない
3．知らない1．活用している 2．活用していない
3．知らない

（心房細動患者における脳卒中発症リスクの評価指標）⑨ かかりつけ医のための BPSD に対応する向精神薬使用
ガイドライン（第 2 版） （2016 年）

1．活用している 2．活用していない（日本老年精神医学会、日本神経学会、日本神経精神薬理学会、日本神経 3．知らない治療学会、日本認知症学会、日本認知症ケア学会）⑩ 高齢者糖尿病治療ガイド 2018 （2018 年）

1．活用している 2．活用していない
3．知らない（日本糖尿病学会、日本老年医学会）⑪ 成人肺炎診療ガイドライン 2017 （2017 年）

1．活用している 2．活用していない
3．知らない（日本呼吸器学会）⑫ 抗微生物薬適正使用の手引き 第二版 （2019 年）

1．活用している 2．活用していない
3．知らない（厚生労働省）⑬ 高齢者の安全な薬物療法ガイドライン 2015 （2015 年）（日本老年医学会）

1．活用している 2．活用していない
3．知らない⑬について「1.活用している」を選択した場合、以下の⑬-2、⑬-3 にもご回答ください。
2．あまり出来ていない⑬ -2 高 齢 者 の 安 全 な 薬 物 療 法 ガ イ ド ラ イ ン 1．出来ている
3．全く出来ていない
2015 は減薬に活用出来ていますか⑬-3 高齢者の安全な薬物療法ガイドライン 2015 を 1．既に取り組んでいる 2．今後取り組んでいきたい
3．予定はない
参考にして減薬に取り組む予定はありますか⑭ 上記の①～⑬以外で活用しているガイドライン等があれば具体名をご記入ください。
⑮ 今後の診療のために､どのような（自由記入）

ガイドラインが必要でしょうか122

問 13．薬剤師との連携についてお伺いいたします
最も連携をしている薬剤師は貴施設（老健施1．常勤 2．非常勤 3．その他①
設）の常勤薬剤師ですか以降は①の薬剤師に対して求めること・連携状況等についてお伺いいたします
薬剤師との連携・求めること
1．強く求めている
2．求めている
同効品またはジェネリック
求めていますか
3．あまり求めていない
4．全く求めていない② への切り替えに際しての連携等
その他、薬剤の見直しに関③する連携等

実際の連携状況

1．必ずする2．ほぼする

求めていますか1．強く求めている
3．あまり求めていない

2．求めている4．全く求めていない

実際の連携状況

1．必ずする3．あまりしない

2．ほぼする3．あまりしない

4．全くしない

4．全くしない

定期処方薬の変更があった場合（1）薬剤師に伝えていますか④（2）薬剤師から老健管求めていますか理医師に対しての確認・
疑義照会
実際の状況

1．必ずする3．あまりしない
1．強く求めている
3．あまり求めていない
1．必ずある2．ほぼある2．ほぼする
4．全くしない
2．求めている4．全く求めていない
3．あまりない

4．全くない

老健退所時、かかりつけ医への薬剤情報提供に際しての連携⑤（1）入所時から薬剤の変更があった場合

求めていますか1．強く求めている
3．あまり求めていない

2．求めている4．全く求めていない

実際の連携状況

1．必ずする3．あまりしない（2）入所時から薬剤の変 求めていますか
更がなかった場合
実際の連携状況

2．ほぼする

4．全くしない

1．強く求めている
3．あまり求めていない

2．求めている4．全く求めていない

1．必ずする3．あまりしない

2．ほぼする

4．全くしない

服薬管理・リスク評価について薬剤師に求めること・薬剤師がしていることについてお伺いいたします
1．強く求めている
2．求めている
求めていますか老健入所時、残薬（持参3．あまり求めていない
4．全く求めていない⑥
薬）の管理
実際に薬剤師が 1．必ずする 2．ほぼする 3．あまりしない 4．全くしない
持参薬について、処方経求めていますか
緯を把握し、現病態と照ら⑦し合わせて、その継続の適実際に薬剤師が切性の評価

1．強く求めている
3．あまり求めていない

2．求めている4．全く求めていない

1．必ずする3．あまりしない

2．ほぼする

4．全くしない

入所中、服薬に伴うリスク⑧
評価（転倒・転落・誤嚥等）

求めていますか1．強く求めている
3．あまり求めていない

2．求めている4．全く求めていない

実際に薬剤師が1．必ずする3．あまりしない

入所中、副作用の発現の⑨有無の確認求めていますか1．強く求めている
3．あまり求めていない

2．求めている4．全く求めていない

実際に薬剤師が1．必ずする3．あまりしない

入所中ハイリスク薬剤（※） 求めていますか⑩の薬学的管理実際に薬剤師が2．ほぼする2．ほぼする

4．全くしない

4．全くしない

1．強く求めている
3．あまり求めていない

2．求めている4．全く求めていない

1．必ずする3．あまりしない

2．ほぼする

4．全くしない※ハイリスク薬は、「ハイリスク薬に関する業務ガイドライン Ver．2.2」（日本病院薬剤師会 平成 28
年 6 月 4 日）の定義に準ずる（URL http://www.jshp.or.jp/cont/16/0609-1.pdf）

ご協力ありがとうございました。
123公益社団法人全国老人保健施設協会〒105-0011
東京都港区芝公園 2-6-15 黒龍芝公園ビル 6 階TEL.03-3432-4165 FAX.03-3432-4172