グローバルＡＩファンド
グローバルＡＩファンド（為替ヘッジあり）
グローバルＡＩファンド（予想分配⾦提⽰型）
グローバルＡＩファンド（為替ヘッジあり予想分配⾦提⽰型）

販売⽤資料
情報提供資料
2022年３⽉24⽇「モーニングスターアワード「モーニングスターアワード
ファンド オブ ザ イヤー 2018」 ファンド オブ ザ イヤー 2020」
優秀ファンド賞（国際株式型
最優秀ファンド賞（国際株式型（グローバル・含む⽇本） 部⾨）（特定地域） 部⾨）
受賞
受賞※ いずれもグローバルＡＩファンド（為替ヘッジあり）のみが対象。
詳細は最終ページをご覧ください。

⾜元の基準価額の下落について
平素より「グローバルＡＩファンドシリーズ*」（以下、当シリーズ）をご愛顧賜り厚く御礼申し上げます。本資料では当シリーズの実質的な運⽤を担当するアリアンツ・グローバル・インベスターズU.S.LLC（以下、アリアンツGI）からの情報を基に、⾜元の運⽤状況や今後の⾒通し等についてご紹介いたします。
＊「グローバルＡＩファンドシリーズ」とは、同じマザーファンドに投資を⾏う「グローバルＡＩファンド」、「グローバルＡＩファンド（為替ヘッジあり）」、「グローバルＡＩ
ファンド（予想分配⾦提⽰型）」、「グローバルＡＩファンド（為替ヘッジあり予想分配⾦提⽰型）」の4ファンドの総称です。
※ 以下、 「グローバルＡＩファンド」を（為替ヘッジなし）、「グローバルＡＩファンド（為替ヘッジあり）」を（為替ヘッジあり）、「グローバルＡＩファンド（予想
分配⾦提⽰型）」を（為替ヘッジなし予想分配⾦提⽰型）、「グローバルＡＩファンド（為替ヘッジあり予想分配⾦提⽰型）」を（為替ヘッジあり予想
分配⾦提⽰型）ということがあります。

当資料のポイント 2021年12⽉以降、インフレ懸念により⽶国利上げ観測が⾼まったことに加え、⻄側各国が経済制裁をウクライナに軍事侵攻したロシアに課したことによるエネル
ギー価格の⾼騰などから世界経済⾒通しが悪化したことなどから、AI関連銘柄
は下落傾向が継続。
 ウクライナ情勢の不透明感拡⼤は引き続き世界経済の重⽯となろうが、⽶国の低失業率、家計の健全なバランスシート、企業在庫の減少などは、⽶国経済の⼒強さを⽰すものとみられる。
 イノベーションは⻑期的な株主価値を創造する最⼤の原動⼒であり、良好な業
績やバリュエーション⾯で割⾼感が薄れつつある銘柄への投資に重点を置き、当シリーズのパフォーマンスの向上に努める⽅針。

※上記は過去の実績および当資料作成時点の⾒通しであり、当シリーズの将来の運⽤成果等を⽰唆あるいは保証するものではありません。⾒通しは今後、予告なく変更する場合があります。

※この資料の最終ページに重要な注意事項を記載しております。必ずご確認ください。

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情報提供資料

インフレ懸念による⽶国利上げ観測に加え、地政学的リスクの⾼まりなどからAI関連銘柄は下落
 2021年12⽉以降、インフレ懸念が増⼤し、⽶国の利上げ観測などからAI関連銘柄は⼤きく下落－新型コロナウイルス感染拡⼤の収束を⾒越した経済活性化への期待の⾼まりもインフレ懸念を助⻑しました。
 ロシアによるウクライナへの軍事侵攻への対応策である欧⽶の経済制裁はエネルギー価格を⼀層押し上げ－地政学的リスクの⾼まりによる世界経済⾒通し悪化は、株式市場の下押し材料となりました。
 当シリーズ（為替ヘッジなし）の基準価額は年初来で約18.4％下落（3⽉10⽇）－エネルギー関連銘柄のウエイト引上げなど機動的なポートフォリオの⾒直しを⾏いましたが、ロクやメタ・プラットフォームズなどAI関連銘柄の下落が⼤きく影響しました。
当シリーズ（為替ヘッジなし）とS&P500種指数（円ベース）の推移（2019年12⽉30⽇〜2022年3⽉10⽇、⽇次）（ポイント）※2019年12⽉30⽇を100として指数化。
250（2021年12⽉30⽇〜2022年3⽉10⽇、⽇次）（ポイント）
110（為替ヘッジなし）※2021年12⽉30⽇を100として指数化。

S&P500種指数（円ベース）

200

100

184.6
150

144.8

100

81.6

80

（為替ヘッジなし）

S&P500種指数（円ベース）
50
19/12

90.3

90

20/6

20/12

21/6

21/12
（年/⽉）

70
21/12

22/1

22/2

（年/⽉）

＜期間別パフォーマンスの⽐較（％）＞
2022年（3⽉10⽇まで）

2020年

2021年

当シリーズ（為替ヘッジなし）

86.9

21.0

▲18.4

S&P500種指数（円ベース）

10.7

45.0

▲9.7

76.2

▲24.0

▲8.6

差

（注1）当シリーズ（為替ヘッジなし）は、税引前分配⾦再投資基準価額（信託報酬控除後）。税引前分配⾦再投資基準価額は分配⾦（税引前）を分配時に再投資したものと仮定して計算しており、実際の基準価額とは異なります。騰落率は実際の投資家利回りとは異なります。
（注2）S&P500種指数（円ベース）は配当込み。当シリーズのベンチマークではありません。
（注3）当シリーズの基準価額算出時の外貨建て資産の円換算には、基準価額算出⽇前⽇（休⽇の場合はその直近の最終取引⽇）の株価と、基準価額算出⽇の為替レートを使⽤しています。そのため、上記グラフのS&P500種指数（円ベース）はこの計算⽅法に沿って、基準価額算出⽇前⽇の指数値と、基準価額算出⽇の為替レートから円換算値を算出しています。
（注4）四捨五⼊の関係上、差が合わない場合があります。
（出所）Bloomberg、アリアンツGIのデータを基に委託会社作成※上記は過去の実績であり、当シリーズの将来の運⽤成果等を⽰唆あるいは保証するものではありません。
※個別銘柄に⾔及していますが、当シリーズにおいて今後も当該銘柄の保有を継続するとは限りません。また、当該銘柄を推奨するものではありません。
※ファンド購⼊時には、購⼊時⼿数料がかかる場合があります。また、換⾦時にも費⽤・税⾦などがかかる場合があります。詳しくは12ページをご覧ください。

※この資料の最終ページに重要な注意事項を記載しております。必ずご確認ください。

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情報提供資料＊2021年12⽉30⽇現在

組⼊上位10銘柄＊の年初来騰落率（円換算ベース）（騰落率は2021年12⽉29⽇の株価の終値と30⽇の為替レート、2022年3⽉9⽇の株価の終値と10⽇の為替レートを⽤いて円換算して算出）

銘柄名組⼊⽐率（％）

騰落率（％）

銘柄名

組⼊⽐率（％）

騰落率（％）

テスラ

6.1▲ 20.2

アマゾン･ドット･コム

3.5▲ 17.0ズームインフォ・テクノロジーズ

4.1▲ 16.3ロク

3.0▲ 47.3

マーベル・テクノロジー

3.8▲ 24.2

セールスフォース・ドットコム

3.0▲ 19.5オン・セミコンダクター

3.6▲ 14.5

メタ・プラットフォームズ

2.9▲ 41.6

ブロードコム3.5▲ 10.5スナップ

2.8▲ 27.8（注1）当シリーズの基準価額算出時の外貨建て資産の円換算には、基準価額算出⽇前⽇（休⽇の場合はその直近の最終取引⽇）の株価と、基準価額算出⽇の為替レートを使⽤しています。そのため、組⼊上位銘柄についてはこの計算⽅法に沿って、基準価額算出⽇前⽇の株価と、基準価額算出⽇の為替レートから円換算値を算出しています。
（注2）各銘柄の組⼊⽐率は、マザーファンドの純資産総額を100％として算出。
（出所）Bloomberg、アリアンツGIのデータを基に委託会社作成

今後の市場⾒通し、運⽤⽅針
 ロシアによるウクライナへの軍事侵攻による不透明感の拡⼤は、引き続き世界経済の重⽯－⻑期的には、エネルギー、商品価格の持続的な上昇は今後の世界経済に悪影響を与える可能性が⾼いとみられます。
－⾜元では、需要サイドで、エネルギー関連価格の上昇による購買⼒の低下により、消費低迷が懸念されます。また、供給サイドでは、特に欧州においてエネルギー供給に⽀障をきたし、⽣産活動の低下につながる可能性があります。
－その結果、⾦融市場ではこれまで注⽬されてきた⾦利上昇圧⼒が弱まる可能性があります。
 地政学的要因以外では、低失業率、家計の健全なバランスシート、企業在庫の減少など、⽶経済の⼒強さに注⽬－サプライチェーンのボトルネックが改善し、新型コロナウイルスによる影響の⼤きかった産業で労働参加率が⾼まると予想しています。こうした労働とサプライチェーンのボトルネックが解消されれば、各国・地域の中央銀⾏が想定以上の⾦融引締めをする緊急性は低下すると⾒込まれます。
－景気循環の次の段階では、経済活動の拡⼤と業績の上⽅修正が予想され、株式市場を後押しすると⾒込まれます。
 イノベーションが⻑期的な株主価値を創造する最⼤の原動⼒－年初からインフレ、⾦融政策、地政学的な問題に市場の懸念が集中し、株式市場は下落しました。しかし、過去25年
以上にわたる世界的な⼤企業の躍進を⾒ると、その成功の最⼤の要因は、ITバブル、紛争、世界⾦融危機、パンデミックなどを乗り越えてきたイノベーションの⼒であったとみられています。
－技術⾰新のペースがAIによって加速度的に進歩し続けることが期待されます。
●良好な業績やバリュエーション⾯で割⾼感が薄れつつある銘柄への投資に重点を置き、当シリーズのパフォーマンス
の向上に努める⽅針－機動的なポートフォリオの⾒直しにより、パフォーマンスの向上に努めます。

※上記は過去の実績および将来の予想、当資料作成時点の⾒通しおよび運⽤⽅針であり当シリーズの将来の運⽤成果等を⽰唆あるいは保証するものではありません。
今後、予告なく変更する場合があります。

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情報提供資料

2022年に⼊り、基準価額にプラスの影響を与えた銘柄例（2022年3⽉9⽇現在）
シュルンベルジェ
国・地域

⽶国

業種

エネルギー

組⼊⽐率

2.0％*

<株価の推移>（ポイント）
200（2019年12⽉末〜2022年3⽉9⽇、⽇次）

2022年

シュルンベルジェ
S&P500種指数*2021年12⽉末現在。

＜騰落率（現地通貨ベース、％）＞
2020年

2021年

2022年
（3⽉9⽇まで）

▲43.8

39.6

42.6

100

※2019年12⽉末を100として指数化。
0
19/12
20/6
20/12
21/6

21/12
（年/⽉）

＜銘柄を組み⼊れている主な理由など＞
 油⽥関連サービス提供企業。原油価格上昇により、エネルギー事業者向けサービスへの恩恵を期待。

フリーポート・マクモラン<株価の推移>

国・地域

⽶国

業種

素材

組⼊⽐率

2.5％*

（ポイント）
400
300*2021年12⽉末現在。

＜騰落率（現地通貨ベース、％）＞
2020年

2021年

2022年
（3⽉9⽇まで）

99.1

61.4

13.0

（2019年12⽉末〜2022年3⽉9⽇、⽇次）

2022年

フリーポート・マクモラン
S&P500種指数200
100※2019年12⽉末を100として指数化。
0
19/12
20/6
20/12
21/6

21/12
（年/⽉）

＜銘柄を組み⼊れている主な理由など＞
 国際的な天然資源会社。銅価格上昇により、収益拡⼤を期待。AIを導⼊して様々な探鉱・採掘事業における業務効率を⾼めていることから、前向きな⾒⽅を継続。
（注1）S&P500種指数は配当込み、⽶ドルベース。
（注2）業種はGICS（世界産業分類基準）セクター分類。
（注3）組⼊⽐率はマザーファンドの純資産総額を100％として算出。
（出所）Bloomberg、アリアンツGIのデータを基に委託会社作成※上記は2022年3⽉9⽇現在におけるマザーファンドの保有銘柄であり、当該銘柄を今後も保有するとは限りません。また、当該銘柄を推奨するものではありません。
※上記は過去の実績であり、当シリーズの運⽤成果および当該銘柄の投資成果等を⽰唆あるいは保証するものではありません。

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2022年に⼊り、基準価額にプラスの影響を与えた銘柄例（2022年3⽉9⽇現在）
マンディアント<株価の推移>

国・地域

⽶国

業種

情報技術

組⼊⽐率

0.8％*

（ポイント）
200（2019年12⽉末〜2022年3⽉9⽇、⽇次）

2022年

マンディアント
S&P500種指数*2021年12⽉末現在。

＜騰落率（現地通貨ベース、％）＞
2020年

2021年

2022年
（3⽉9⽇まで）

39.5

▲23.9

24.8

100

※2019年12⽉末を100として指数化。
0
19/12
20/6
20/12
21/6

21/12（年/⽉）＜銘柄を組み⼊れている主な理由など＞
 セキュリティソフトウェア。ロシア、ウクライナ情勢の悪化によるサイバーセキュリティ需要の拡⼤期待、またアルファベット傘下のグーグルによる買収発表を受けて⾜元では株価が上昇した。

2022年に⼊り、基準価額にマイナスの影響を与えた銘柄例（2022年3⽉9⽇現在）
ロク（ポイント）
400

国・地域

⽶国

業種

情報技術

組⼊⽐率

3.0％*

300

<株価の推移>（2019年12⽉末〜2022年3⽉9⽇、⽇次）

2022年

ロク
S&P500種指数*2021年12⽉末現在。

＜騰落率（現地通貨ベース、％）＞
2020年

2021年

2022年
（3⽉9⽇まで）

148.0

▲31.3

▲48.5

200
100
※2019年12⽉末を100として指数化。
0
19/12
20/6
20/12
21/6

21/12（年/⽉）＜銘柄を組み⼊れている主な理由など＞
 動画ストリーミング・デバイスを⼿がける。2021年第4四半期決算発表を受けて株価には売り圧⼒が強まった。ストリーミング（インターネット上の動画データをダウンロードしながら同時再⽣すること）動画配信の普及という⼒強いトレンドや広告収⼊源となるフォーマットを増やしたことによる今後の恩恵を期待。
（注1）S&P500種指数は配当込み、⽶ドルベース。
（注2）業種はGICS（世界産業分類基準）セクター分類。
（注3）組⼊⽐率はマザーファンドの純資産総額を100％として算出。
（出所）Bloomberg、アリアンツGIのデータを基に委託会社作成※上記は2022年3⽉9⽇現在におけるマザーファンドの保有銘柄であり、当該銘柄を今後も保有するとは限りません。また、当該銘柄を推奨するものではありません。
※上記は過去の実績であり、当シリーズの運⽤成果および当該銘柄の投資成果等を⽰唆あるいは保証するものではありません。

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基準価額の推移と最近の分配実績①（為替ヘッジなし）（2016年9⽉9⽇（設定⽇）〜2022年3⽉10⽇）
2022年3⽉10⽇現在

（円）
8,000

基準価額
31,091円

7,000

税引前分配⾦再投資基準価額
32,170円

35,000

6,000（億円）

最近の分配実績（税引前）（円）

30,0005,000

25,00045,000

純資産総額（右軸）基準価額(左軸）
税引前分配⾦再投資基準価額（左軸）40,000

期

決算⽇

分配⾦

4,000

第1期

2017/9/25

100

20,0003,000

第2期

2018/9/25

150

15,0002,000

第3期

2019/9/25

0

10,0001,000

第4期

2020/9/25

200

5,000

0
（年/⽉）

第5期

2021/9/27

350

16/9

17/9

18/9

19/9

20/9

21/9

設定来
累計

800

（為替ヘッジあり）（2017年2⽉10⽇（設定⽇）〜2022年3⽉10⽇）
2022年3⽉10⽇現在（円）
45,000

純資産総額（右軸）基準価額(左軸）
税引前分配⾦再投資基準価額（左軸）40,0002,000

基準価額
24,627円

1,750

税引前分配⾦再投資基準価額
25,500円

35,0001,500

30,0001,250

25,000

1,000（億円）

20,000750

15,000

最近の分配実績（税引前）（円）
期

決算⽇

分配⾦

第1期

2017/9/25

100

第2期

2018/9/25

100

500

第3期

2019/9/25

0

10,000250

第4期

2020/9/25

200

5,000

0
22/2 （年/⽉）

第5期

2021/9/27

300

17/2

18/2

19/2

20/2

21/2

設定来
累計

700

（注1）基準価額、税引前分配⾦再投資基準価額は1万⼝当たり、信託報酬控除後。分配⾦は1万⼝当たり、税引前。
（注2）税引前分配⾦再投資基準価額は、分配⾦（税引前）を分配時に再投資したものと仮定して計算しており、実際の基準価額とは異なります。
※上記は過去の実績であり、将来の運⽤成果および分配を保証するものではありません。分配⾦額は委託会社が分配⽅針に基づき基準価額⽔準や市況動向等を勘案して決定します。ただし、委託会社の判断により分配を⾏わない場合もあります。
※ファンド購⼊時には、購⼊時⼿数料がかかる場合があります。また、換⾦時にも費⽤・税⾦などがかかる場合があります。詳しくは12ページをご覧ください。

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基準価額の推移と最近の分配実績➁（為替ヘッジなし予想分配⾦提⽰型）（2019年10⽉7⽇（設定⽇）〜2022年3⽉10⽇）
2022年3⽉10⽇現在
基準価額
10,068円（円）
30,00025,0005,000

純資産総額（右軸）基準価額（左軸）
税引前分配⾦再投資基準価額（左軸）（億円）

税引前分配⾦再投資基準価額
20,210円

4,000
最近の分配実績（税引前）（円）

20,0003,000

15,0002,000

10,000

5,000
19/10

1,000

0
20/4

20/10

21/4

21/10

（年/⽉）

期

決算⽇

分配⾦

第24期 2021/10/25

500

第25期 2021/11/25

400

第26期 2021/12/27

300

第27期

2022/1/25

100

第28期

2022/2/25

50

設定来
累計

9,700

（為替ヘッジあり予想分配⾦提⽰型）（2019年10⽉7⽇（設定⽇）〜2022年3⽉10⽇）
2022年3⽉10⽇現在
基準価額
9,748円（円）
30,00025,0002,500

純資産総額（右軸）基準価額（左軸）
税引前分配⾦再投資基準価額（左軸）

税引前分配⾦再投資基準価額
19,057円

2,000
最近の分配実績（税引前）（円）

20,0001,500

15,00010,000

5,000
19/10

21/4

21/10

分配⾦

第24期 2021/10/25

400

1,000

第25期 2021/11/25

300

第26期 2021/12/27

300

第27期

2022/1/25

50

第28期

2022/2/25

0

0
20/10

決算⽇

（億円）

500

20/4

期

（年/⽉）

設定来
累計

9,450

（注1）基準価額、税引前分配⾦再投資基準価額は1万⼝当たり、信託報酬控除後。分配⾦は1万⼝当たり、税引前。
（注2）税引前分配⾦再投資基準価額は、分配⾦（税引前）を分配時に再投資したものと仮定して計算しており、実際の基準価額とは異なります。
※上記は過去の実績であり、将来の運⽤成果および分配を保証するものではありません。分配⾦額は委託会社が分配⽅針に基づき基準価額⽔準や市況動向等を勘案して決定します。ただし、委託会社の判断により分配を⾏わない場合もあります。
※ファンド購⼊時には、購⼊時⼿数料がかかる場合があります。また、換⾦時にも費⽤・税⾦などがかかる場合があります。詳しくは12ページをご覧ください。

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情報提供資料ファンドの特⾊※ 各ファンドの略称として、それぞれ以下のようにいうことがあります。
グローバルAIファンド
︓（為替ヘッジなし）
グローバルAIファンド（為替ヘッジあり）
グローバルAIファンド（予想分配⾦提⽰型）

︓（為替ヘッジあり）
︓（為替ヘッジなし予想分配⾦提⽰型）

グローバルAIファンド（為替ヘッジあり予想分配⾦提⽰型） ︓（為替ヘッジあり予想分配⾦提⽰型）
1. グローバルAIエクイティ・マザーファンド（以下「マザーファンド」といいます。）への投資を通じて、世界の上場株式＊の中から、AI（⼈⼯知能）の進化、応⽤により⾼い成⻑が期待される企業の株式に投資を⾏います。
●AIテクノロジーの開発のほか、AIの開発に必要なコンピューティング技術、AIを活⽤したサービス、ソフトウェア・アプリケーションの提供を⾏う
企業や、AIを活⽤したサービスを駆使して⾃社ビジネスを成⻑させる企業等に投資を⾏います。
●AI（⼈⼯知能）とは、Artiﬁcial Intelligenceの略です。⼈間のように⾃ら学び発達していくコンピューター・プログラムをさします。
＊上場株式には、不動産投資信託（REIT）も含みます。
2. AIに関連する企業の投資戦略に強みをもつ、アリアンツ・グローバル・インベスターズU.S.LLCが実質的な運⽤を⾏います。
●マザーファンドの運⽤にあたっては、アリアンツ・グローバル・インベスターズU.S.LLC（本社︓⽶国カリフォルニア州サンフランシスコ）に運⽤の指図に関する権限の⼀部を委託します。同社は、ドイツのアリアンツ・グループ傘下の運⽤会社です。
3. 対円での為替ヘッジの有無により、（為替ヘッジなし）/（為替ヘッジなし予想分配⾦提⽰型）/（為替ヘッジあり）/（為替ヘッジあり予想
分配⾦提⽰型）の4つのファンドからご選択いただけます。
●（為替ヘッジなし）、（為替ヘッジなし予想分配⾦提⽰型）
実質組⼊外貨建資産については、原則として対円での為替ヘッジを⾏いません。
●（為替ヘッジあり）、（為替ヘッジあり予想分配⾦提⽰型）
実質組⼊外貨建資産については、原則として対円での為替ヘッジを活⽤し、為替変動リスクの低減を図ります。ただし、完全に為替変動リスクを回避することはできません。
※⼀部の通貨については、他の通貨を⽤いた為替ヘッジを⾏う場合があります。直物為替先渡取引（NDF）を利⽤することもあります。
※販売会社によってはいずれか⼀⽅のみの取扱いとなる場合があります。詳しくは販売会社にお問い合わせください。
4. （為替ヘッジなし予想分配⾦提⽰型）、（為替ヘッジあり予想分配⾦提⽰型）は、毎⽉の決算時に分配⽅針に基づき分配を⾏います。
●原則として、毎⽉25⽇（休業⽇の場合は翌営業⽇）に決算を⾏い、分配⽅針に基づき分配を⾏います。
●各計算期末の前営業⽇の基準価額（⽀払済み分配⾦（1万⼝当たり、税引前）累計額は加算しません。）に応じて、原則として、以下の⾦額の分配を⽬指します。
各計算期末の前営業⽇の基準価額
11,000円未満
11,000円以上12,000円未満

分配⾦額（1万⼝当たり、税引前）基準価額の⽔準等を勘案して決定
200円

12,000円以上13,000円未満
13,000円以上14,000円未満

300円
400円

14,000円以上

500円※分配対象額が少額な場合、各計算期末の前営業⽇から当該計算期末までに基準価額が急激に変動した場合等には、上記の分配を⾏わないことがあります。

＜ご留意いただきたい事項＞●基準価額に応じて、毎⽉の分配⾦額は変動します。
●基準価額があらかじめ決められた⽔準に⼀度でも到達すれば、その⽔準に応じた分配を継続するというものではありません。
●分配を⾏うことにより基準価額は下落します。このため、基準価額に影響を与え、次期決算以降の分配⾦額は変動する場合があります。
●あらかじめ⼀定の分配⾦額を保証するものではありません。
※ 資⾦動向、市況動向等によっては、上記のような運⽤ができない場合があります。

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販売⽤資料
情報提供資料
投資リスク
基準価額の変動要因●当ファンドは、値動きのある有価証券等に投資しますので、基準価額は変動します。したがって、投資者の投資元本は保証されているもの
ではなく、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込むことがあります。
●運⽤の結果として信託財産に⽣じた利益および損失は、すべて投資者に帰属します。
●投資信託は預貯⾦と異なります。また、⼀定の投資成果を保証するものではありません。
●当ファンドの主要なリスクは以下の通りです。
■ 株式市場リスク
内外の政治、経済、社会情勢等の影響により株式相場が下落した場合、ファンドの基準価額が下落する要因となります。また、個々の株式の価格はその発⾏企業の事業活動や財務状況、これらに対する外部的評価の変化等によって変動し、ファンドの基準価額が下落する要因となります。特に、企業が倒産や⼤幅な業績悪化に陥った場合、当該企業の株式の価値が⼤きく下落し、基準価額が⼤きく下落する要因となります。
■ 信⽤リスクファンドが投資している有価証券や⾦融商品に債務不履⾏が発⽣あるいは懸念される場合に、当該有価証券や⾦融商品の価格が下がった
り、投資資⾦を回収できなくなったりすることがあります。これらはファンドの基準価額が下落する要因となります。
■ 為替変動リスク（為替ヘッジなし）（為替ヘッジなし予想分配⾦提⽰型）（為替ヘッジあり）（為替ヘッジあり予想分配⾦提⽰型）
外貨建資産への投資は、円建資産に投資する場合の通常のリスクのほかに、為替変動による影響を受けます。ファンドが保有する外貨建資産の価格が現地通貨ベースで上昇する場合であっても、当該現地通貨が対円で下落（円⾼）する場合、円ベースでの評価額は下落することがあります。為替の変動（円⾼）は、ファンドの基準価額が下落する要因となります。
（為替ヘッジあり）（為替ヘッジあり予想分配⾦提⽰型）については、実質外貨建資産に対し原則として対円での為替ヘッジを⾏うため、為替の変動による影響は限定的と考えられます（ただし、完全に為替変動リスクを回避することはできません。）。
なお、⼀部の実質外貨建資産の通貨に対し他の通貨による為替ヘッジを⾏う場合があります。その際、通貨間の値動きが異なる場合には⼗分な為替ヘッジの効果が得られないことや円と他の通貨との為替変動の影響を受けることがあります。
■ カントリーリスク
海外に投資を⾏う場合には、投資する有価証券の発⾏者に起因するリスクのほか、投資先の国の政治・経済・社会状況の不安定化や混乱などによって投資した資⾦の回収が困難になることや、その影響により投資する有価証券の価格が⼤きく変動することがあり、基準価額が下落する要因となります。
■ 市場流動性リスクファンドの資⾦流出⼊に伴い、有価証券等を⼤量に売買しなければならない場合、あるいは市場を取り巻く外部環境に急激な変化があり、市場規模の縮⼩や市場の混乱が⽣じた場合等には、必要な取引ができなかったり、通常よりも不利な価格での取引を余儀なくされることがあります。これらはファンドの基準価額が下落する要因となります。

その他の留意点● ファンドは、特定の業種・テーマに絞った銘柄選定を⾏いますので、株式市場全体の動きとファンドの基準価額の動きが⼤きく異なることがあります。また、市場環境、⾦利および経済・法制度・⾦融⾯の諸情勢が、特定の業種・テーマに対して著しい影響を及ぼすことがあります。当該業
種・テーマに属する銘柄は、これらの情勢等に対して同様の反応を⽰すことがあります。
● （為替ヘッジあり）（為替ヘッジあり予想分配⾦提⽰型）為替取引を⾏う場合、直物為替先渡取引（NDF）を利⽤する場合があります。
NDFの取引価格は、需給や当該通貨に対する期待等の影響により、⾦利差から理論上期待される⽔準とは⼤きく異なる場合があります。
したがって、実際の為替市場や⾦利市場の動向から想定される動きとファンドの基準価額の動きが⼤きく異なることがあります。
また、当該取引において、取引先リスク（取引の相⼿⽅の倒産等により取引が実⾏されないこと）が⽣じる可能性があります。
● （為替ヘッジあり）（為替ヘッジあり予想分配⾦提⽰型）ファンドが活⽤する店頭デリバティブ取引（NDF）を⾏うために担保または証拠⾦として現⾦等の差⼊れがさらに必要となる場合があります。その場合、ファンドは追加的に現⾦等を保有するため、ファンドが実質的な投資対象とする資産等の組⼊⽐率が低下することがあります。その結果として、⾼位に組み⼊れた場合に⽐べて期待される投資効果が得られず、運⽤
成果が劣後する可能性があります。
● 投資資産の市場流動性が低下することにより投資資産の取引等が困難となった場合は、ファンドの換⾦申込みの受付けを中⽌すること、および既に受け付けた換⾦申込みを取り消すことがあります。

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販売⽤資料
情報提供資料※この資料の最終ページに重要な注意事項を記載しております。必ずご確認ください。

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販売⽤資料
情報提供資料
お申込みメモ
購⼊単位
お申込みの販売会社にお問い合わせください。
購⼊価額
購⼊申込受付⽇の翌営業⽇の基準価額
購⼊代⾦
販売会社の定める期⽇までにお⽀払いください。
換⾦単位お申込みの販売会社にお問い合わせください。
換⾦価額
換⾦申込受付⽇の翌営業⽇の基準価額
換⾦代⾦
原則として、換⾦申込受付⽇から起算して5営業⽇⽬からお⽀払いします。
信託期間（為替ヘッジなし）
2026年9⽉25⽇まで（2016年9⽉9⽇設定）（為替ヘッジあり）
2026年9⽉25⽇まで（2017年2⽉10⽇設定）（為替ヘッジなし予想分配⾦提⽰型）/（為替ヘッジあり予想分配⾦提⽰型）
2026年9⽉25⽇まで（2019年10⽉7⽇設定）
決算⽇（為替ヘッジなし）/（為替ヘッジあり）
毎年9⽉25⽇（休業⽇の場合は翌営業⽇）（為替ヘッジなし予想分配⾦提⽰型）/（為替ヘッジあり予想分配⾦提⽰型）
毎⽉25⽇（休業⽇の場合は翌営業⽇）
収益分配
決算⽇に、分配⽅針に基づき分配を⾏います。委託会社の判断により分配を⾏わない場合もあります。
分配⾦受取りコース︓原則として、分配⾦は税⾦を差し引いた後、決算⽇から起算して5営業⽇⽬までにお⽀払いいたします。
分配⾦⾃動再投資コース︓原則として、分配⾦は税⾦を差し引いた後、無⼿数料で再投資いたします。
※販売会社によってはいずれか⼀⽅のみの取扱いとなる場合があります。
課税関係●課税上は株式投資信託として取り扱われます。
●配当控除および益⾦不算⼊制度の適⽤はありません。
お申込不可⽇以下のいずれかに当たる場合には、購⼊・換⾦のお申込みを受け付けません。
●ニューヨークの取引所の休業⽇●ニューヨークの銀⾏の休業⽇
スイッチング販売会社によっては、以下のファンドの間でスイッチングを取り扱う場合があります。
●（為替ヘッジなし）●（為替ヘッジあり）●（予想分配⾦提⽰型）●（為替ヘッジあり予想分配⾦提⽰型）※ 販売会社によっては⼀部のファンドのみの取扱いとなる場合があります。詳しくは販売会社にお問い合わせください。

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販売⽤資料
情報提供資料ファンドの費⽤
投資者が直接的に負担する費⽤〇 購⼊時⼿数料
購⼊価額に3.30％（税抜き3.00％）を上限として、販売会社毎に定める⼿数料率を乗じた額です。詳しくは販売会社にお問い合わ
せください。
〇 信託財産留保額ありません。
投資者が信託財産で間接的に負担する費⽤〇 運⽤管理費⽤（信託報酬）ファンドの純資産総額に年1.925％（税抜き1.75％）の率を乗じた額です。
〇 その他の費⽤・⼿数料
以下のその他の費⽤・⼿数料について信託財産からご負担いただきます。
●監査法⼈等に⽀払われるファンドの監査費⽤●有価証券の売買時に発⽣する売買委託⼿数料●資産を外国で保管する場合の費⽤

等※上記の費⽤等については、運⽤状況等により変動するため、事前に料率、上限額等を⽰すことができません。
※監査費⽤の料率等につきましては請求⽬論⾒書をご参照ください。
※ 上記の⼿数料等の合計額については、保有期間等に応じて異なりますので、表⽰することができません。
税⾦分配時
所得税及び地⽅税 配当所得として課税 普通分配⾦に対して20.315％
換⾦（解約）及び償還時
所得税及び地⽅税 譲渡所得として課税 換⾦（解約）時及び償還時の差益（譲渡益）に対して20.315％※ 個⼈投資者の源泉徴収時の税率であり、課税⽅法等により異なる場合があります。法⼈の場合は上記とは異なります。
※ 外国税額控除の適⽤となった場合には、分配時の税⾦が上記と異なる場合があります。
※ 税法が改正された場合等には、税率等が変更される場合があります。税⾦の取扱いの詳細については、税務専⾨家等にご確認されることをお勧めします。
委託会社・その他の関係法⼈等
委託会社

ファンドの運⽤の指図等を⾏います。
三井住友DSアセットマネジメント株式会社
加⼊協会

⾦融商品取引業者 関東財務局⻑（⾦商）第399号

︓ ⼀般社団法⼈投資信託協会、⼀般社団法⼈⽇本投資顧問業協会、

⼀般社団法⼈第⼆種⾦融商品取引業協会
ホームページ ︓ https://www.smd-am.co.jp
受託会社

コールセンター ︓ 0120－88－2976 ［受付時間］午前9時〜午後5時（⼟、⽇、祝・休⽇を除く）
ファンドの財産の保管および管理等を⾏います。

販売会社
投資顧問会社

ファンドの募集の取扱い及び解約お申込の受付等を⾏います。
マザーファンドの運⽤指図に関する権限の⼀部の委託を受け、投資信託財産の運⽤を⾏います。

株式会社りそな銀⾏

アリアンツ・グローバル・インベスターズU.S.LLC※この資料の最終ページに重要な注意事項を記載しております。必ずご確認ください。

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販売⽤資料
情報提供資料グローバルＡＩファンド ／ グローバルＡＩファンド（為替ヘッジあり）
販売会社①
⽇
本
証

販売会社名

登録番号

券
業
協
会

アイザワ証券株式会社

⾦融商品取引業者

関東財務局⻑（⾦商）第3283号○

今村証券株式会社

⾦融商品取引業者

北陸財務局⻑（⾦商）第3号

○

⼀
⾦
般
融
社
商
団
品
法
取
⼈
引
第
業
⼆
協
種
会

⽇
本⼀
投般
資社
顧団
問法
業⼈
協
会

⾦融商品取引業者

近畿財務局⻑（⾦商）第15号○

ａｕカブコム証券株式会社

⾦融商品取引業者

関東財務局⻑（⾦商）第61号

○

○

○

ＳＭＢＣ⽇興証券株式会社

⾦融商品取引業者

関東財務局⻑（⾦商）第2251号

○

○

○

株式会社ＳＢＩ証券

⾦融商品取引業者

関東財務局⻑（⾦商）第44号○○

岡三証券株式会社

⾦融商品取引業者

関東財務局⻑（⾦商）第53号○○

⾹川証券株式会社

⾦融商品取引業者

四国財務局⻑（⾦商）第3号○

ぐんぎん証券株式会社

⾦融商品取引業者

関東財務局⻑（⾦商）第2938号○

ＧＭＯクリック証券株式会社

⾦融商品取引業者

関東財務局⻑（⾦商）第77号○

静銀ティーエム証券株式会社

⾦融商品取引業者

東海財務局⻑（⾦商）第10号○

七⼗七証券株式会社

⾦融商品取引業者

東北財務局⻑（⾦商）第37号○

スターツ証券株式会社

⾦融商品取引業者

関東財務局⻑（⾦商）第99号○

⼤熊本証券株式会社

⾦融商品取引業者

九州財務局⻑（⾦商）第1号○

第四北越証券株式会社

⾦融商品取引業者

関東財務局⻑（⾦商）第128号○

⼤和証券株式会社

⾦融商品取引業者

関東財務局⻑（⾦商）第108号○

中銀証券株式会社

⾦融商品取引業者

中国財務局⻑（⾦商）第6号○

東海東京証券株式会社

⾦融商品取引業者

東海財務局⻑（⾦商）第140号○○

東北財務局⻑（⾦商）第36号○

関東財務局⻑（⾦商）第121号○○

内藤証券株式会社

⾦融商品取引業者

近畿財務局⻑（⾦商）第24号○○

⻄⽇本シティＴＴ証券株式会社

⾦融商品取引業者

福岡財務⽀局⻑（⾦商）第75号○

野村證券株式会社

⾦融商品取引業者

関東財務局⻑（⾦商）第142号○

⼋⼗⼆証券株式会社

⾦融商品取引業者

関東財務局⻑（⾦商）第21号○

関東財務局⻑（⾦商）第1977号○○

ひろぎん証券株式会社

⾦融商品取引業者

中国財務局⻑（⾦商）第20号○

フィデリティ証券株式会社

⾦融商品取引業者

関東財務局⻑（⾦商）第152号○

北洋証券株式会社

⾦融商品取引業者

北海道財務局⻑（⾦商）第1号○○

松井証券株式会社

⾦融商品取引業者

関東財務局⻑（⾦商）第164号

マネックス証券株式会社

⾦融商品取引業者

関東財務局⻑（⾦商）第165号○

⽔⼾証券株式会社

⾦融商品取引業者

関東財務局⻑（⾦商）第181号○

むさし証券株式会社

⾦融商品取引業者

関東財務局⻑（⾦商）第105号

○

○

○

※1

○

○

○

⾦融商品取引業者

東海財務局⻑（⾦商）第134号○※2

⾦融商品取引業者

⾦融商品取引業者○○○

とうほう証券株式会社

⾦融商品取引業者

備考○

東洋証券株式会社

百五証券株式会社

⼀
投
般
資
社
信
団
託
法
協
⼈
会

○

岩井コスモ証券株式会社

浜銀ＴＴ証券株式会社

⾦
融⼀
先般
物社
取団
引法
業⼈
協
会

○

○

○

○

○

○

○

○
○

○

○

○
○

備考欄について※1︓「グローバルＡＩファンド（為替ヘッジあり）」のみネット専⽤※2︓「グローバルAIファンド」のみのお取扱いとなります。

※この資料の最終ページに重要な注意事項を記載しております。必ずご確認ください。

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販売⽤資料
情報提供資料グローバルＡＩファンド ／ グローバルＡＩファンド（為替ヘッジあり）
販売会社②

会

⼀
⾦
般
融
社
商
団
品
法
取
⼈
引
第
業
⼆
協
種
会

⽇
本⼀
投般
資社
顧団
問法
業⼈
協
会

⾦
融⼀
先般
物社
取団
引法
業⼈
協
会

○

○

○

⽇
本
証

販売会社名

登録番号

券
業
協

楽天証券株式会社

⾦融商品取引業者

関東財務局⻑（⾦商）第195号○

リテラ・クレア証券株式会社

⾦融商品取引業者

関東財務局⻑（⾦商）第199号○

ワイエム証券株式会社

⾦融商品取引業者

中国財務局⻑（⾦商）第8号○

株式会社愛知銀⾏

登録⾦融機関東海財務局⻑（登⾦）第12号○

株式会社⾜利銀⾏

登録⾦融機関関東財務局⻑（登⾦）第43号○

株式会社イオン銀⾏

登録⾦融機関関東財務局⻑（登⾦）第633号○

株式会社北九州銀⾏

登録⾦融機関福岡財務⽀局⻑（登⾦）第117号○

株式会社紀陽銀⾏

登録⾦融機関

近畿財務局⻑（登⾦）第8号○

株式会社群⾺銀⾏

登録⾦融機関関東財務局⻑（登⾦）第46号○

株式会社京葉銀⾏

登録⾦融機関関東財務局⻑（登⾦）第56号○

株式会社三⼗三銀⾏

登録⾦融機関東海財務局⻑（登⾦）第16号

○

⼀
投
般
資
社
信
団
託
法
協
⼈
会

備考

○

○

○

※2
※2

株式会社⼗六銀⾏

登録⾦融機関東海財務局⻑（登⾦）第7号

○

○

※2

株式会社新⽣銀⾏（仲介）

登録⾦融機関関東財務局⻑（登⾦）第10号

○

○

※3 ※4

ソニー銀⾏株式会社

登録⾦融機関関東財務局⻑（登⾦）第578号

○

○

※2

株式会社⼤光銀⾏

登録⾦融機関関東財務局⻑（登⾦）第61号○

株式会社中京銀⾏

登録⾦融機関東海財務局⻑（登⾦）第17号○

株式会社中国銀⾏

登録⾦融機関中国財務局⻑（登⾦）第2号

○

○

○

株式会社筑波銀⾏

登録⾦融機関関東財務局⻑（登⾦）第44号○

株式会社東京スター銀⾏

登録⾦融機関関東財務局⻑（登⾦）第579号○

株式会社東邦銀⾏

登録⾦融機関

東北財務局⻑（登⾦）第7号○※2

株式会社東和銀⾏

登録⾦融機関関東財務局⻑（登⾦）第60号○※2

株式会社トマト銀⾏

登録⾦融機関中国財務局⻑（登⾦）第11号○

株式会社富⼭銀⾏

登録⾦融機関

北陸財務局⻑（登⾦）第1号○○○

株式会社富⼭第⼀銀⾏

登録⾦融機関

北陸財務局⻑（登⾦）第7号

株式会社名古屋銀⾏

登録⾦融機関東海財務局⻑（登⾦）第19号○

株式会社南都銀⾏

登録⾦融機関

近畿財務局⻑（登⾦）第15号○

株式会社⻄⽇本シティ銀⾏

登録⾦融機関福岡財務⽀局⻑（登⾦）第6号○

株式会社東⽇本銀⾏

登録⾦融機関関東財務局⻑（登⾦）第52号○

株式会社百五銀⾏

登録⾦融機関東海財務局⻑（登⾦）第10号○○

株式会社百⼗四銀⾏

登録⾦融機関

四国財務局⻑（登⾦）第5号○○

株式会社広島銀⾏

登録⾦融機関中国財務局⻑（登⾦）第5号○○

株式会社福岡中央銀⾏

登録⾦融機関福岡財務⽀局⻑（登⾦）第14号

○

※2

○

※3
※2

備考欄について※2︓「グローバルAIファンド」のみのお取扱いとなります。※3︓ネット専⽤※4︓委託⾦融商品取引業者 マネックス証券株式会社※この資料の最終ページに重要な注意事項を記載しております。必ずご確認ください。

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販売⽤資料
情報提供資料グローバルＡＩファンド ／ グローバルＡＩファンド（為替ヘッジあり）
販売会社③

販売会社名

登録番号

⽇
本
証
券
業
協
会

⾦
融

⼀
般

社
商
団
品
法
取
⼈
引
第
業
⼆
協
種
会

⽇

⾦

本 ⼀
投 般

融 ⼀
先 般

資 社

物 社

顧 団
問 法

取 団
引 法

業 ⼈

業 ⼈

協
会

協
会

⼀
投
般
資
社
信
団
託
法
協
⼈
会

備考

ＰａｙＰａｙ銀⾏株式会社

登録⾦融機関関東財務局⻑（登⾦）第624号○○

株式会社北洋銀⾏

登録⾦融機関北海道財務局⻑（登⾦）第3号○○

株式会社北洋銀⾏（仲介）

登録⾦融機関北海道財務局⻑（登⾦）第3号

○

○

※5

株式会社北陸銀⾏

登録⾦融機関

北陸財務局⻑（登⾦）第3号

○

○

※2

株式会社三井住友銀⾏

登録⾦融機関関東財務局⻑（登⾦）第54号○

株式会社みなと銀⾏

登録⾦融機関

近畿財務局⻑（登⾦）第22号○

株式会社武蔵野銀⾏

登録⾦融機関関東財務局⻑（登⾦）第38号○

株式会社もみじ銀⾏

登録⾦融機関中国財務局⻑（登⾦）第12号○

株式会社⼭形銀⾏

登録⾦融機関

東北財務局⻑（登⾦）第12号○

株式会社⼭⼝銀⾏

登録⾦融機関中国財務局⻑（登⾦）第6号○

朝⽇信⽤⾦庫

登録⾦融機関関東財務局⻑（登⾦）第143号○

⾜⽴成和信⽤⾦庫

登録⾦融機関関東財務局⻑（登⾦）第144号※2

遠州信⽤⾦庫

登録⾦融機関東海財務局⻑（登⾦）第28号※2⻘梅信⽤⾦庫

登録⾦融機関関東財務局⻑（登⾦）第148号

⼤垣⻄濃信⽤⾦庫

登録⾦融機関東海財務局⻑（登⾦）第29号※2

⼤川信⽤⾦庫

登録⾦融機関福岡財務⽀局⻑（登⾦）第19号※2

⼤⽥原信⽤⾦庫

登録⾦融機関関東財務局⻑（登⾦）第219号※2⼤牟⽥柳川信⽤⾦庫

登録⾦融機関福岡財務⽀局⻑（登⾦）第20号※2

帯広信⽤⾦庫

登録⾦融機関北海道財務局⻑（登⾦）第15号

川崎信⽤⾦庫

登録⾦融機関関東財務局⻑（登⾦）第190号

北伊勢上野信⽤⾦庫

登録⾦融機関東海財務局⻑（登⾦）第34号

北群⾺信⽤⾦庫

登録⾦融機関関東財務局⻑（登⾦）第233号

京都中央信⽤⾦庫

登録⾦融機関

近畿財務局⻑（登⾦）第53号

京都北都信⽤⾦庫

登録⾦融機関

近畿財務局⻑（登⾦）第54号

※2

○

○

○
○

※2

○
※2
○
※2

※2

※2
○

※2
※2
※2

○

※2

呉信⽤⾦庫

登録⾦融機関中国財務局⻑（登⾦）第25号※2

甲府信⽤⾦庫

登録⾦融機関関東財務局⻑（登⾦）第215号※2

佐賀信⽤⾦庫

登録⾦融機関福岡財務⽀局⻑（登⾦）第25号

さわやか信⽤⾦庫

登録⾦融機関関東財務局⻑（登⾦）第173号

しののめ信⽤⾦庫

登録⾦融機関関東財務局⻑（登⾦）第232号

芝信⽤⾦庫

登録⾦融機関関東財務局⻑（登⾦）第158号

城北信⽤⾦庫

登録⾦融機関関東財務局⻑（登⾦）第147号

新庄信⽤⾦庫

登録⾦融機関

東北財務局⻑（登⾦）第37号

※2
○

※2
※2
※2

○

※2
※2

備考欄について※2︓「グローバルAIファンド」のみのお取扱いとなります。※5︓委託⾦融商品取引業者 北洋証券株式会社※この資料の最終ページに重要な注意事項を記載しております。必ずご確認ください。

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販売⽤資料
情報提供資料グローバルＡＩファンド ／ グローバルＡＩファンド（為替ヘッジあり）
販売会社④
⽇
本
証

販売会社名

登録番号

券
業
協
会

⼀
⾦
般
融
社
商
団
品
法
取
⼈
引
第
業
⼆
協
種
会

⽇
本⼀
投般
資社
顧団
問法
業⼈
協
会

⾦
融⼀
先般
物社
取団
引法
業⼈
協
会

⼀
投
般
資
社
信
団
託
法
協
⼈
会

備考

静清信⽤⾦庫

登録⾦融機関東海財務局⻑（登⾦）第43号○※2

瀬⼾信⽤⾦庫

登録⾦融機関東海財務局⻑（登⾦）第46号○※2

但⾺信⽤⾦庫

登録⾦融機関

近畿財務局⻑（登⾦）第67号※2

⽟島信⽤⾦庫

登録⾦融機関中国財務局⻑（登⾦）第30号※2

多摩信⽤⾦庫

登録⾦融機関関東財務局⻑（登⾦）第169号

知多信⽤⾦庫

登録⾦融機関東海財務局⻑（登⾦）第48号

東濃信⽤⾦庫

登録⾦融機関東海財務局⻑（登⾦）第53号

栃⽊信⽤⾦庫

登録⾦融機関関東財務局⻑（登⾦）第224号

⿃取信⽤⾦庫

登録⾦融機関中国財務局⻑（登⾦）第35号

豊⽥信⽤⾦庫

登録⾦融機関東海財務局⻑（登⾦）第55号○

奈良信⽤⾦庫

登録⾦融機関

近畿財務局⻑（登⾦）第71号○※2⻄尾信⽤⾦庫

登録⾦融機関東海財務局⻑（登⾦）第58号○※2

⻄中国信⽤⾦庫

登録⾦融機関中国財務局⻑（登⾦）第29号

浜松磐⽥信⽤⾦庫

登録⾦融機関東海財務局⻑（登⾦）第61号※2

半⽥信⽤⾦庫

登録⾦融機関東海財務局⻑（登⾦）第62号※2

飯能信⽤⾦庫

登録⾦融機関関東財務局⻑（登⾦）第203号

姫路信⽤⾦庫

登録⾦融機関

近畿財務局⻑（登⾦）第80号○※2

兵庫信⽤⾦庫

登録⾦融機関

近畿財務局⻑（登⾦）第81号○※2

平塚信⽤⾦庫

登録⾦融機関関東財務局⻑（登⾦）第196号※2

福井信⽤⾦庫

登録⾦融機関

北陸財務局⻑（登⾦）第32号※2

福岡ひびき信⽤⾦庫

登録⾦融機関福岡財務⽀局⻑（登⾦）第24号○※2

碧海信⽤⾦庫

登録⾦融機関東海財務局⻑（登⾦）第66号

○

※2

○

※2
※2

○

※2
※2
※2
※2

※2

※2

備考欄について※2︓「グローバルAIファンド」のみのお取扱いとなります。

※この資料の最終ページに重要な注意事項を記載しております。必ずご確認ください。

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販売⽤資料
情報提供資料グローバルＡＩファンド（予想分配⾦提⽰型）/（為替ヘッジあり予想分配⾦提⽰型）
販売会社①
⽇
本
証

販売会社名

登録番号

券
業
協
会

アイザワ証券株式会社

⾦融商品取引業者

関東財務局⻑（⾦商）第3283号○

今村証券株式会社

⾦融商品取引業者

北陸財務局⻑（⾦商）第3号

○

⼀
⾦
般
融
社
商
団
品
法
取
⼈
引
第
業
⼆
協
種
会

⽇
本⼀
投般
資社
顧団
問法
業⼈
協
会

⾦
融⼀
先般
物社
取団
引法
業⼈
協
会

⾦融商品取引業者

近畿財務局⻑（⾦商）第15号○

ａｕカブコム証券株式会社

⾦融商品取引業者

関東財務局⻑（⾦商）第61号

○

○

○

ＳＭＢＣ⽇興証券株式会社

⾦融商品取引業者

関東財務局⻑（⾦商）第2251号

○

○

○

株式会社ＳＢＩ証券

⾦融商品取引業者

関東財務局⻑（⾦商）第44号

○

○
○

○

○

○

○

○

岡三証券株式会社

⾦融商品取引業者

関東財務局⻑（⾦商）第53号○

⾦融商品取引業者

四国財務局⻑（⾦商）第3号

○

備考

○

岩井コスモ証券株式会社

⾹川証券株式会社

⼀
投
般
資
社
信
団
託
法
協
⼈
会

○

静銀ティーエム証券株式会社

⾦融商品取引業者

東海財務局⻑（⾦商）第10号○

スターツ証券株式会社

⾦融商品取引業者

関東財務局⻑（⾦商）第99号○

⼤熊本証券株式会社

⾦融商品取引業者

九州財務局⻑（⾦商）第1号○

⼤和証券株式会社

⾦融商品取引業者

関東財務局⻑（⾦商）第108号○

中銀証券株式会社

⾦融商品取引業者

中国財務局⻑（⾦商）第6号○

東海東京証券株式会社

⾦融商品取引業者

東海財務局⻑（⾦商）第140号○○

東洋証券株式会社

⾦融商品取引業者

関東財務局⻑（⾦商）第121号○○とちぎんＴＴ証券株式会社

⾦融商品取引業者

関東財務局⻑（⾦商）第32号○

内藤証券株式会社

⾦融商品取引業者

近畿財務局⻑（⾦商）第24号○

⻄⽇本シティＴＴ証券株式会社

⾦融商品取引業者

福岡財務⽀局⻑（⾦商）第75号○

⼋⼗⼆証券株式会社

⾦融商品取引業者

関東財務局⻑（⾦商）第21号○

ＰＷＭ⽇本証券株式会社

⾦融商品取引業者

関東財務局⻑（⾦商）第50号

○

○
○
○
※1

○
※2

○

○
○

百五証券株式会社

⾦融商品取引業者

東海財務局⻑（⾦商）第134号○

ひろぎん証券株式会社

⾦融商品取引業者

中国財務局⻑（⾦商）第20号○

フィデリティ証券株式会社

⾦融商品取引業者

関東財務局⻑（⾦商）第152号○

松井証券株式会社

⾦融商品取引業者

関東財務局⻑（⾦商）第164号○

マネックス証券株式会社

⾦融商品取引業者

関東財務局⻑（⾦商）第165号○

⽔⼾証券株式会社

⾦融商品取引業者

関東財務局⻑（⾦商）第181号○

むさし証券株式会社

⾦融商品取引業者

関東財務局⻑（⾦商）第105号○○

楽天証券株式会社

⾦融商品取引業者

関東財務局⻑（⾦商）第195号○○

ワイエム証券株式会社

⾦融商品取引業者

中国財務局⻑（⾦商）第8号○

株式会社愛知銀⾏

登録⾦融機関東海財務局⻑（登⾦）第12号○

株式会社北九州銀⾏

登録⾦融機関福岡財務⽀局⻑（登⾦）第117号○

株式会社三⼗三銀⾏

登録⾦融機関東海財務局⻑（登⾦）第16号

○

○
○
○

○

○

○

○

○

○
※2

備考欄について※1︓ネット専⽤※2︓「グローバルAIファンド（予想分配⾦提⽰型）」のみのお取扱いとなります。

※この資料の最終ページに重要な注意事項を記載しております。必ずご確認ください。

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販売⽤資料
情報提供資料グローバルＡＩファンド（予想分配⾦提⽰型）/（為替ヘッジあり予想分配⾦提⽰型）
販売会社②
⽇
本
証

販売会社名

登録番号

券
業
協
会

⼀
⾦
般
融
社
商
団
品
法
取
⼈
引
第
業
⼆
協
種
会

⽇
本⼀
投般
資社
顧団
問法
業⼈
協
会

⾦
融⼀
先般
物社
取団
引法
業⼈
協
会

⼀
投
般
資
社
信
団
託
法
協
⼈
会

備考

株式会社⼗六銀⾏

登録⾦融機関東海財務局⻑（登⾦）第7号

○

○

※2

株式会社新⽣銀⾏（仲介）

登録⾦融機関関東財務局⻑（登⾦）第10号

○

○

※1 ※3

株式会社中国銀⾏

登録⾦融機関中国財務局⻑（登⾦）第2号○○

株式会社筑波銀⾏

登録⾦融機関関東財務局⻑（登⾦）第44号○

株式会社東京スター銀⾏

登録⾦融機関関東財務局⻑（登⾦）第579号○

株式会社富⼭銀⾏

登録⾦融機関

北陸財務局⻑（登⾦）第1号○

株式会社南都銀⾏

登録⾦融機関

近畿財務局⻑（登⾦）第15号○

株式会社百五銀⾏

登録⾦融機関東海財務局⻑（登⾦）第10号○

ＰａｙＰａｙ銀⾏株式会社

登録⾦融機関関東財務局⻑（登⾦）第624号○

株式会社三井住友銀⾏

登録⾦融機関関東財務局⻑（登⾦）第54号○

株式会社もみじ銀⾏

登録⾦融機関中国財務局⻑（登⾦）第12号○

株式会社⼭形銀⾏

登録⾦融機関

東北財務局⻑（登⾦）第12号○

株式会社⼭⼝銀⾏

登録⾦融機関中国財務局⻑（登⾦）第6号

○

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※2
○

備考欄について※1︓ネット専⽤※2︓「グローバルAIファンド（予想分配⾦提⽰型）」のみのお取扱いとなります。※3︓委託⾦融商品取引業者 マネックス証券株式会社※この資料の最終ページに重要な注意事項を記載しております。必ずご確認ください。

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販売⽤資料
情報提供資料「モーニングスターアワード・ファンド オブ ザ イヤー 2018」について「グローバルＡＩファンド（為替ヘッジあり）」 は、2019年2⽉1⽇に発表された「モーニングスターアワード・ファンド オブ ザ イヤー 2018」において、優秀ファンド賞（国際株式型（グローバル・含む⽇本） 部⾨）を受賞いたしました。当賞は国内追加型株式投資信託を選考対象と して独⾃の定量分析、定性分析に基づき、2018年において各部⾨別に総合的に優秀であるとモーニングスターが 判断したもの です。国際株式型（グローバル・含む⽇本） 部⾨は、2018年12⽉末において当該部⾨に属するファンド340本の中から選考されました。
Morningstar Award“ Fund of the Year 2018”は過去の情報に基づくものであり、将来のパフォーマンスを保証するもので はあ りません 。また、モーニングスターが信頼できると判断したデータにより評価しましたが、その正確性、完全性等について保証するものではあり ません。著作権等の知的所有権その他⼀切の権利はモーニングスター株式会社並びにMorningstar，Inc．に帰属し、許可なく複製、転載、引⽤すること を禁じます。
「モーニングスターアワード・ファンド オブ ザ イヤー 2020」について「グローバルＡＩファンド（為替ヘッジあり）」 は、2021年2⽉1⽇に発表された「モーニングスターアワード・ファンド オブ ザ イヤー 2020」において、最優秀ファンド賞（国際株式型（特定地域） 部⾨）を受賞いたしました。当賞は国内追加型株式投資信託を選考対象として独⾃の定
量分析、定性分析に基づき、2020年において各部⾨別に総合的に優秀であるとモーニングスターが判断したものです。国際株式型（特定地域） 部⾨は、2020年12⽉末において当該部⾨に属するファンド718本の中から選考されました。
Morningstar Award“ Fund of the Year 2020”は過去の情報に基づくものであり、将来のパフォーマンスを保証するものではありません。また、モーニングスターが信頼できると判断したデータにより評価しましたが、その正確性、完全性等について保証するものではありません。著作権等の知的所有権その他⼀切の権利はモーニングスター株式会社並びにMorningstar，Inc．に帰属し、許可なく複製、転載、引⽤することを禁じます。

重要な注意事項● 当資料は、三井住友DSアセットマネジメントが作成した販売⽤資料であり、⾦融商品取引法に基づく開⽰書類ではありません。
● 当資料の内容は作成基準⽇現在のものであり、将来予告なく変更されることがあります。また、将来に関し述べられた運⽤⽅針・市場⾒通しも変更されることがあります。当資料は三井住友DSアセットマネジメントが信頼性が⾼いと判断した情報等に基づき作成しておりますが、その正確性・完全性を保証するものではありません。
● 当資料にインデックス･統計資料等が記載される場合、それらの知的所有権その他の⼀切の権利は、その発⾏者および許諾者に帰属します。
● 投資信託は、値動きのある証券（外国証券には為替変動リスクもあります。）に投資しますので、リスクを含む商品であり、運⽤実績は市場環境等により変動します。したがって元本や利回りが保証されているものではありません。
● 投資信託は、預貯⾦や保険契約と異なり、預⾦保険・貯⾦保険・保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。また登録⾦融機関でご購⼊の場合、投資者保護基⾦の⽀払対象とはなりません。
● 当シリーズの取得のお申込みにあたっては、販売会社よりお渡しする最新の投資信託説明書（交付⽬論⾒書）および契約締結前交付書⾯
等の内容をご確認の上、ご⾃⾝でご判断ください。投資信託説明書（交付⽬論⾒書）、契約締結前交付書⾯等は販売会社にご請求ください。また、当資料に投資信託説明書（交付⽬論⾒書）と異なる内容が存在した場合は、最新の投資信託説明書（交付⽬論⾒書）が優先します。
● 当資料に評価機関等の評価が掲載される場合、当該評価は過去の⼀定期間の実績を分析したものであり、将来の運⽤成果等を⽰唆ある
いは保証するものではありません。

作成基準⽇︓2022年3⽉10⽇※この資料の最終ページに重要な注意事項を記載しております。必ずご確認ください。

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