教育学論集

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コロナ後の「総合的な学習の時間」の展望と課題―愛媛県における「総合的な学習の時間」の実態調査から―（教育臨床講座）藤原一弘

Prospects and Challenges of “Period for Integrated Studies” after COVID-19－

From a fact-finding survey of " Period for Integrated Studies " in Ehime Prefecture －Kazuhiro FUJIWARA（2023 年 8 月 25 日受理）

欲や態度を育みつつ、良質な実践を展開する学校も

１．問題の所在と目的

全国各地で増えてきた。

本研究は、日本の学校教育における総合的な学習の時間（以下、総合学習１））の実態状況を把握する

平成 29・30 年改訂の学習指導要領では、これかことを目的としている。特に、令和５年度に総合学

らの不透明で答えのない時代を生きる子どもたちに習の主任を担当する愛媛県内の小中学校教員への質

相応しい資質・能力を育み、かつ持続可能な社会の問紙調査を通して、各校の総合学習の実施状況を分創り手として成長していくために、学校教育におい析して現行学習指導要領で目指す学びのあり方とのても「探究的な学び」の重要性がより注目されるよ相違点や課題を明らかにし、アフターコロナ時代にうになった。特に高等学校では「総合的な探究の時おける令和の学校教育に相応しい総合学習の在り方

間」に名称が変更されるなど、これまでになく総合について、各校がどのように取り組み改善していけ

学習への期待が高まっている現状にある。今次改訂

ばよいのかについて検討を試みる。

の学習指導要領は令和 2（2020）年度の小学校を皮

平成 10（1998）年改訂の学習指導要領で創設され切りに、中学校、高等学校でも順次全面実施が始また総合学習は、今年度で 25 年が経過した。創設当初ったが、丁度その時期から新型コロナウイルス感染から学力低下論争の波に飲まれ、批判の矢面に晒さ症の感染拡大により、学校教育のあり方が根底かられながらも、これまでの画一的で一方通行・知識注

覆される事態が訪れた。特に体験的で対外的な学び

入型の学びのスタイルから教科の枠組みを超えた横が多い総合学習は、学習指導要領で描かれた深い学

断的・総合的な学習を学校独自の学びを構築できるびを実践することがほぼ不可能になり、各校では「コことで、日本の学校教育を質的転換させる大きなパロナ対応下の総合学習」を行うことを余儀なくされラダイムシフトをもたらしてきた。一方で、教員のた２）。

負担が大きい、教員の熱意や資質・能力によって学

GIGA スクール構想の前倒しもあって、整えられびの格差が生まれるといった、多くの課題や困難をた ICT 環境を駆使した新しい総合学習の在り方も克服しながら、学校や地域の特性を生かし、教員が模索されて進展した部分もあるが、多くの学校では

創意工夫を凝らしながら児童生徒の主体的に学ぶ意

全面実施のスタートダッシュにつまずき、そればか

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りか、各学校でコロナ以前に長年育んできた総合学と混同した実践が見られることや探究過程を適切に習の良質な実践も中断せざるを得なくなり、一から回していくために教員の意識を高める手立てを講じのスタートを切らなくてはならない状態になっていることを提言している。コロナ禍下での学校の努力ることが予想される。

や奮闘の過程を明らかにしている点では大きな意義

令和５年度になり、日本では新型コロナウイルスを持つものであるが、学校全体の計画やその運用な感染症が法律上の制限がなくなり、学校においてもど、枠組みの状況を調査・分析している側面が強く、

コロナ以前の状態を取り戻す動きが活発になってい実際に授業を行っている教員自身の意識や取組の変る。もちろん、パンデミック後の教育はそれ以前の

容自体は、十分には触れられていない

内容にすべてを戻すわけではないだろうが、教育課

大山・長岡（2023）もコロナ禍において実施され

程上、必要な学びを回復していく動きは当然のこと

た実践報告である。１つの市の小中高校計８校の児としてあるだろう。学校教育がようやく通常モード

童生徒に質問紙調査を行い、加えて大学で総合学習を取り戻そうとしている令和５年度、各学校の総合の指導法の授業を履修している大学３回生にも調査学習はいったいどのような状態にあり、今後学びをを行ったものである。特に小中学生が、総合学習を進めていく上でどのような点に課題があるのか。ま

肯定的に捉えていることなどを示しているが、子供

た、学習指導要領で求められている総合学習のありたちの印象やイメージを質問しているに留まってい方に近付くためには、どのような学びに変えていく

ることに加え、大学の授業改善をねらって調査したべきなのか、この時期に検証しておく必要があるのものであり、実際に指導している教員がどのようにではないか。そのためには、各学校の実態を適切にして実践しているかについては触れられていない。

把握しておく必要があると考え、本研究を着手する

田中・柏木（2021）は、学習指導要領改訂で高等ことにした。

学校が「総合的な探究の時間」と名称変更をしたことに伴い、高等学校 35 校にアンケート調査を実施

２．先行研究の検討したものである。探究の特質や主旨を実際の単元や（１） 全国的な実態調査研究・報告の傾向

授業で行っているどうかを調べ、まだ課題が多いこ本研究において実態調査を行うにあたり、まず近とを明らかにしている点や評価に関して現場の実態

年はどの程度、総合学習に関する実態調査を踏まえを確認している点では参考にできる部分もある。した研究がなされているのかということを確かめるこ

かし、「基礎的実態調査」と銘打っているように、ととし、近年刊行された論文等で総合学習の実態調

調査報告のみの印象が強く、今後どのようにしてい査を伴うものから検討を行うこととした３）。

けばよいのかという分析までは至っていないため、今後の研究の発展が待たれる。

しかし、コロナ対応に追われ本来の目的を果たしていない状況下で実態調査を伴った研究はほとんど

ここまでは、コロナ禍中に実施された実態調査を見当たらなかった。現学習指導要領が全面実施にな伴う研究や実践報告であるが、コロナ以前（＝学習っても十分な実態調査さえ行われていない状況で、指導要領改訂以前ということになる）のものまで広ここ数年は各地で実践がなされている現状にあるこげると以下のような研究や報告も挙げられる。
田中・並木（2018）は全学習指導要領で総合学習とが分かる。
その中でも、強いてあげるとすれば以下のようながどのように実施されているかについて、東京都の先行研究が見られた。米持（2022）は、令和 3 年に中学校 59 校及び神奈川県高等学校 32 校にアンケー

大分県公立小学校 252 校において実態調査を行い、トを用いた実態を調査している。主体的な課題解決

コロナ禍にあって一部時数を縮減した学校があったができていない学校が多いことを報告しているが、ことや改訂された学習指導要領の主旨は各校に伝わ最終的には自身が勤める高等学校の探究活動を改善っていることを明らかにしている。また、特別活動するための予備調査的なものであり、十分に実態を74

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目標や評価規準にも触れつつ理想的な単元構想や展調査分析しているとは言い難い。
村井（2017）は、2014 年に金沢市内の小学校 10

開を指南するように描かれており、創設当時、玉石校の教員に総合学習に対する認識や意欲について質混合状態であった実践の整理や理解が不十分なまま問紙とインタビュー調査を行って明らかにしようと実践していた教員に対してあるべき方向性を示すなしたものである。教員の総合学習に関する意識に着ど、意義ある研究の１つであったと言える。一方で、目した点では意義があり、肯定的・否定的双方で表研究大会の公開授業、言わば見せるために準備や手れる特徴や傾向についてカテゴリー化して分析を試

間暇をかけ、学校代表として練られた単元についてみており、総合学習が充実するためのポイントを洗の分析であり、当時の総合学習の実態を適切に把握い出している点は、参考になる。

していたかについては、この論文のみからは読み解

加藤（2016）は、2015 年に浜松市内の小中学校のくことができない。

総合学習の指導者（担当者）に質問紙調査を行い、その後さらに平松（2005）は、前回から３年後に特にその自由記述から総合学習に関する意識や課題

行われた愛媛県の研究大会で授業公開された 35 事について分析を行っている。総合学習が誕生して 15

例の指導案から、学習指導要領の一部見直しが行わ年経過しても課題や負担を感じる教員が多く存在す

れた時期にどのような実践がなされたかを分析してることに対して、環境整備や学校・行政のサポート、いる。ここでもテーマ設定や内容構成から教科発展「中長期的なスパンでその担当者を決定する人事的型など３つの型に類型化し、事例を挙げて検討するな配慮」（p.80）など、総合学習を継続的・発展的とともに目標や評価設定について言及し、這い回るにより良いものにしていくための提案を行っている。

経験主義から脱却できていない現状を改善するため

総合学習を担当する者（総合学習主任など）に対すに「子どもの育ちを明らかにする評価基準や評価方

る調査を行っていることは、総合学習の実態をより法の開発が急務である」（p.148）と述べている。平

明確に捉えることができると考える。加藤が指摘し松（2002）と同様、研究大会の授業実践を検討してたポイントについて、現在の学習指導要領に改訂さいることで、その当時理想としていた総合学習のあれて、また、コロナ禍を経て、教員はどのような意り方について論じることはでき、傾向はつかむこと

識で取り組めばよいか、様々な場面で検討を進めてができるかもしれないが、当時の総合の実態を把握いく必要がある。

して提案するまでには至っていない。もちろん、平松の研究の主眼がその点におかれているわけではな
いが、やはり各校の実態やそこで指導する教員の意（２）愛媛県における実態調査研究・報告

識を把握した上で、求められている学びのあり方と筆者が勤務する愛媛大学教育学部がある愛媛県でのギャップを理解する必要があると考える。

は、どの程度調査が行われているのだろうか。調べてみたところ、散見する限りでは、平松（2002）、とはいえ、平松が愛媛県で実際に行われた実践を平松（2005）以外に見当たらない。つまり、総合学

調査分析したこと自体は意義が大きく、その後の愛習における本格的な実態調査は、総合学習が創設さ

媛県内の総合学習に一定の影響を与えたのも事実でれた後、全面実施後に行われてから 20 年近く行わある。ただその後、約 20 年の月日が経つが、愛媛県

れていないということになる４）。

をフィールドにした同様の調査研究はほぼ見られな

平松（2002）は、1998 年に創設された総合学習にい。この 20 年の間に、学習指導要領が２度改訂さついて、愛媛県の研究大会会場校が授業公開した 55

れ、コロナ禍という総合学習にとって大きな打撃を事例を類型化し分析している。テーマや単元名、学与える状況があった。アフターコロナの総合学習の習内容から、方法知・内容知など４つのタイプ別にあり方を模索するためにも、学校や教員が総合学習

分類しつつ、特徴的な実践を挙げて、這い回る経験にどのように向き合っているのかについて実態を確主義に陥らないよう、手立てや方策を論じている。

認しておく必要があると考えている。

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４．調査結果と考察

３．調査の目的と方法
これまで述べてきたように、現学習指導要領で実締め切りまでに回収した 183 校の回答を整理、グ施されている総合学習が、コロナ禍による制限が無

ラ フ 化 す る た め に 、 統 計 解 析 ソ フ ト IBM SPSS

くなった直後、各学校ではどのような課題を抱き、

Statistics 27.0.0 を使用した。以下、その結果にどのように進めようとしているのかについて教員のついて、内容ごとに６つに分け、考察を加えて示す。

意識を確認すべく、実態調査を行うことにした。

（１）回答者の属性などに関する質問

調査は、愛媛県内の公立小中学校に勤務し、令和５年度に総合的な学習の時間主任（以下、総合学習主任）を担当している教員を対象に、Google form を用いた Web アンケート形式で、無記名、選択肢と自由記述を組み合わせた計 21 問の質問項目に回答する形で行った。調査期間は令和５年６月１日～７月
25 日で、質問内容は、各学校が実施している総合学【図１】回答者の勤務する学校の所在地

習の現状や課題などについて、総合学習主任の視点で回答できるように、筆者が作成した。
調査を依頼するにあたり、愛媛県教育研究協議会
総合的な学習の時間委員会及び松山市総合的な学習の時間主任会の協力を得て、依頼文書と Google form
をメール等で各学校及び各校総合学習主任に送付していただき、協力していただける総合学習主任からの自由回答という形で実施した。

【図２】回答者（総合学習主任）の年代

その結果、愛媛県にある国公立小中学校 407 校（小学校 279 校、中学校 128 校）を対象にして調査を依頼することができ、うち 183 校（小学校 131 校、中学校 52 校）の総合学習主任から回答を得た。回収率は 44.96%（小学校 46.95%、中学校 40.63%）であった。なお、調査を実施するにあたり、調査対象者には依頼文書において、①研究の主旨、②回答は自由【図３】回答者（総合学習主任）の勤務年数

意志に基づくものであり強制ではないこと、③個人情報の取扱いは万全を期し、個人が特定されるもの
ではないこと、④得られた情報は研究以外の目的では用いないことなどを説明した。また、本調査は国立大学法人愛媛大学教育学部研究倫理委員会の承認（受付番号 R5-10、承認年月日：令和５年５月 16 日）を得て実施した。

【図４】総合学習主任の経験年数（回数）76教育学論集

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回答者である総合学習主任の属性に関して、図１ある。今後、大量退職時代が到来し、これまでの総～図４から、まず、愛媛県内全20市町のうち、伊方

合学習の流れを知っているベテラン教員が少なくな町と西予市を除く18市町の学校から回答を得ること

る中、経験やノウハウをどのように引き継いでいくができている。人口が多い松山市の学校が多く回答

かが課題となる。

しているように見えるが、学校数が82と他の市町に今後も、経験の浅い若手教員が総合学習主任を担比べて突出して多いためであり、割合としては東中当する傾向が一層強くなることが予想される。そう

南予、凡そ満遍なく回答があった。総合学習は地域であれば、若年層への総合学習に関する適切な研修の特色が反映される面も大きいため、バランスよくの機会を設けることも大切になる。さらに、大学で回答が得られたのではないかと考える。

の総合学習の学びも充実させなければならないこと

次に、総合学習主任の年齢や勤務年数、主任としがよく分かる。教員として採用され、数年以内に総ての経験年数である。年齢層としては30代、40代の合学習主任を担当する可能性が多いことは前述した層が20代、50代の層に比べて少ないばかりか、60代が、自分自身の学級や学年で取り組む総合学習の指の再任用教員を総合学習主任として配置している学

導のあり方を学ぶだけでなく、地域を巻き込んだ学校が一定数あることが分かった。

校全体の総合学習の運営方法を身に付けたり、良質

また、10年目までの所謂若手教員と21年目以降のな学びを行っている学校の事例を参考にする機会

ベテラン教員の割合に比べ、11年目から20年目の中を、大学での学びに設けたりしておくことも重要に

堅教員の割合が極端に少ない。学校の中で中核とななる。コロナ禍で、ここ数年は各学校では十分な学る中堅教員は、学校全体に関わる主任職や主事職を習活動ができなかった分、仕切り直しをして総合学担当することが多いと思われるが、この結果を見る

習を以前よりも充実した領域にしていく必要があと、総合学習自体が学校の中で、学校の特色を反映

り、そのためには、上述したような取組を加速させし、教科横断的な学びの核として機能させる領域でることが急務である。

あるという認識にやや欠けている学校が多い印象を受ける。もちろん、50代以上のベテラン教員がこれ（２）カリキュラムの運用や実施に関する質問までの経験を生かしつつ、学校全体の総合学習を上手に運用している学校もあると推察されるが、経験の浅い20代や勤務年数５年以内の教員がかなりの数で総合学習主任をしていることからも、学校全体を俯瞰しながら各学年の学習活動の連携や調整を図れる教員を配置し、総合学習をカリキュラム・マネジ
メントの中核に据えて進めるという学習指導要領解説でも求められている総合学習のあり方や位置付けを行う余裕がある学校が少ない現状が浮かび上がっ【図５】

特色を示す学習内容・テーマの有無た。
このことは図４からも明らかである。今年度初め
図５は、学校の特色を意識した学習活動を総合学て主任を担当すると回答した教員が４割以上を占め習で行っているかを聞いたものである。62.8％の学るなど、総合学習主任が単年あるいは数年単位で変わっている学校が多いということが分かった。変わ校が、どこの学校でも行っているようなものである

ることの良さもあるだろうが、一方で、あまりに変と回答している。「取り組んでいるものがある」とわり過ぎると学校として深い学びを実現する系統性回答した学校に具体例を追質問すると、「カヤックの構築や地域との深い連携が築きにくくなる恐れもに乗ったりシュノーケリングをしてサンゴの調査を77

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したりしている。」、「準絶滅危惧種「クロツバメ

り入れた。ＳＤＧｓを取り入れた。」、「地域で開シジミ」の保護活動、「アサギマダラ学習」、「島催されなくなった夏祭りを中学生の手で復活させ、

四国八十八か所」、「カブトガニの飼育」、「トキ地域の方、保護者、卒業生を呼んで地域を盛り上げ

ワバイカツツジの栽培」、「ニホンイシガメの保全た。」といった回答が得られた。防災やSＤＧｓなに関する調査や講演会」、「川狩り」などの回答がど、現代的で必然性を伴うような内容に変更する学得られた。その地域にしか生息しない生き物や資源校も少数ではあるが確認できた。

があれば、それを学校の特色であると認識して取りまた、「縦割りで行い、学年での取り組みをやめ組んでいるものが多い印象である。また、「テーマた。個人のやりたいことを第一に考えた。」、「各はどこもしている『防災』だが、地域の自主防災訓

学年で取り組んでいたのを、縦割りで班を作り、そ練に、中学生が参加している。以前は３年生のみでれぞれのテーマを立てて取り組んでいる。」、「統あったが、コロナ明けの今年は、全校で参加するこ廃合が迫っている関係で、地域の魅力や歴史に関すとになり計画中」、「３年生から６年生までのテーる内容が新たに加わった。」、「３年以上の学年がマを笑顔という言葉を入れて貫く」など、素材はど合同で行うことができる単元構成とした。」、「少の学校でも扱いそうなものであっても、扱い方や取人数になったため３〜６年生の合同授業とし、４年り上げ方を工夫することで学校の特色を出しているサイクルで４つの課題に取り組むよう変更した。」

として、取り組んでいる学校も少しであるが見られといった回答もあった。人口減少に伴う児童生徒数た。

の減少から必然的にせざるを得ない面もあるが、異学年合同で多様な意見や考えを反映させながら取り組んでいくことで、新たな視点を取り入れようとする学校も存在することが分かった。
さらに、「ⅹ市で実施している計画だが、１年生で市の良いところや課題を発見する学習。２年生では、市の課題などを解決する提案書を市長へ向けて、プレゼンを行う予定である。」という回答もあった。自分たちが調べ探究したことを首長へプレゼ【図６】

テーマや内容を大きく変更して、新たなンして提案するという活動は、児童生徒にとって貴取組にチャレンジする学年があるか（コロナの影響

重な経験になるため、自治体が管理下の学校におけによる変更は除く）

る総合学習のカリキュラム作成や運営に対して手厚い支援を行っているとも取れるが、一方で、全ての図６は、毎年同じテーマや学習内容で実施してい学校の学習活動が、似たようなものとなってしまわる学校が多い中、新しい探究課題に取り組んだ学年

ないか、画一化された学びが展開され、首長にプレがあるかについて質問したものである。結果15.3％

ゼンすること自体が目的化してしまい、見栄えや形の学校が「ある」と回答した。「ある」と回答したにこだわらせるような指導をすることに教員の意識

学校に、どのような変更があったのか、追質問したが向かってしまわないか、つまり探究的な学びが形ところ、「５年野菜を育てようから、防災へ」、

骸化してしまいかという不安も抱かせる。チャレン「SＤＧｓに内容を変更した。」、「防災学習を取ジングな変更であり、うまく行けば主体的で質の高78

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い学びが展開できる可能性もあり、今後の展開を注

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必要がある。

視する必要がある。トップダウンの学びではなく、
ボトムアップの実践が生まれてくることを期待した（４）SDGs、ESD に関する質問

い。

（３）カリキュラムの見直しに関する質問

【図９】

【図７】

総合学習で SDGs を扱っているか

カリキュラムの見直しを行う研修や話合いの機会の有無【図 10】

総合学習に ESD を取り入れているか

図９、10 を見ると、SDGs については 30％程度、ESD については 20％程度の学校で、全校体制で取り【図８】

単元配列表や ESD カレンダーの有無

入れているという結果となった。「扱っている学年
や学級もある」という回答を加えると、SDGs は 90％

図７、８を見ると、50％を少し上回る割合で、話近く、ESD は 70％近くの学校が何かしらの活動や取合いや研修による見直しや可視化できる表を作成し組をしていることになる。SDGs については、日本国てカリキュラム・マネジメントを実施しようとして内での認知度も高まり、自治体や企業でも積極的にいることが分かった。単元配列表や ESD カレンダー

SDGs に貢献しようという動きが見られることもあなどは、必ずしも作成しなければならないものではり、また、総合学習では取り扱っているテーマや内ないが、教科等横断的な学び、総合的な学びを行う

容、探究課題が必然的に SDGs と関連しているため、上で、教員の共通理解を図れるツールでもあるので、扱う学校が増えていると推察される。ESD について作成していない学校は、代わりにどのように見直し

も SDGs を扱っている学びを ESD と捉えれば、このを行っているかを検証する必要がある。また、年間結果は自然なのかもしれない。しかし、ESD に関す指導計画の朱書きや修正のみで引き継いでいる学校

る研修を行っている筆者自身の印象としては、まだが半数近くあることも分かった。朱書きに表せられまだ真に ESD を実践していると言える学校は多くな

ない細かい部分をどのように引き継いで、充実したい。前述したように SDGs のことを扱っている学び＝学習を実現していくかについても調査を進めていく

ESD といった捉え方が、教員の中にあるのかもしれ79教育学論集

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ない。ある面において間違いではないが、ESD で大教員のカリキュラム・マネジメントや教育課程の編事なのは、その学習で目指すゴールの設定や探究過成の仕方の工夫で解決できることもあろうが、教員の働き方改革が注目を集め、行事や業務の効率化が程で持続可能性についての本質的な問いが展開され叫ばれる中、すべてを教員だけで改善できるものでているか、行動変容が見られるような学習活動が展もない。地域や保護者の理解を得ながら活用できる

開されているか、など質的な部分である。そういっ

人材や物的資源の発掘を行うとともに、限られた時た学習が展開されている学校は、結果ほど多くない

間数の中で、いかに探究サイクルを回しつつ、児童のではないかと推察される。ESD に関してあまりハ

生徒の探究意欲を掻き立てるような単元を構成するードルを上げ過ぎると、教員の中に忌避感情や嫌悪ことができるかが問われている。活動のマンネリ化感が生まれてしまうので慎重に検討する必要はある

は、総合学習が創設されてから続く課題であり、教が、真の意味で ESD が実践されているか、今後の総員が魅力的な単元を開発、構成していく力が今後さ

合学習の学びのあり方にも関わってくるものである

らに求められていくであろう。
一方で、「研修・学びの機会の少なさ」、「教員ため、引き続き調査及び分析を重ねていかなければの資質・能力不足」という項目にも、少ないながらならない。

一定の学校数が回答していることに注目したい。学
校独自の取組が多い総合学習では、これまで研修も（５）総合学習の「課題」に関する質問

事例紹介的なものが多く、汎用的な技術を習得する
ような研修はあまり存在しなかった。しかし、児童生徒に必要な資質・能力を身に付けたり、質の高い探究的な学びを創ったりするためには、それに適した研修を増やしていく必要がある。今後、研修を実施する機関において、教員が求める内容の研修を充実させていくことが必要である。
続いて図12を見ると、総合学習に入試の面接練習【図 11】 総合学習を実施する上での課題や入試説明会などを充てている学校が多い存在することも分かった。入試に関連する項目であるため、中学校の総合学習主任が回答したものであるが、果たして総合学習として位置づけることが相応しいのか疑念を抱かざるを得ない。キャリア教育の一環として捉えてのことであると想像されるが、その内容
や学びのプロセスが総合学習の特質を踏まえた学びが認められるか、探究サイクルを意識した単元での活動となっているのか、さらに詳しく検証が必要である。これは、他の選択項目にも同様なことが言え【図12】 総合学習の時数として計上している活動

る。修学旅行や学習発表会などの行事や取組も総合
図11を見ると、「他の行事や活動の多さによる影学習として実施している学校も多くあるが、特別活

響」、「活動のマンネリ化」、「活用できる人的・動との関連や学習指導要領で認められている一部代

物的資源の乏しさ」の順となっている。充実した探替をはき違えた実践が行われたり、単にどの教科に究的な学びを実施する上で、必要な時間と活用資源もカウントできないから総合学習として計上するとに課題があることは早急に改善されるべきである。

いった安易な時数合わせが日常化したりすることは80教育学論集

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あってはならない。各校においてチェック機能が働地への提案など、学校外との関わりや学校外におけいているか、普段からより良いカリキュラム編成にるまとめ・表現の活動が少ないことも分かった。各

ついて見直しや検討がなされているか確認と改善を校で取り扱う学習内容やテーマによっても扱い方は重ねることで、一つ一つの行事や活動の本来の実施違うだろうが、児童生徒の学びが、学校内で終結す目的や意義が明確化になり、真に必要な時数としてる「内に閉じた探究」になっていることも一因だと

総合学習として位置づけられるようにしていかなけ

考える。学習したことが学校の外で価値を持つもの

ればならない。

になってこそ、児童生徒は探究する意義を感じ、総合学習に主体的に取り組める。コロナ禍で教員自身（６）総合学習の研修や学びのあり方に関する質問が内向きの取組のみで良しとしていた状況があるのであれば、その意識を変えていく必要がある。
続いて図14を見ると、SDGs やESD、探究など単元をどのように創り出していくか、に関連した研修を期待している総合学習主任が多くいることが分かった。これは４－（１）とも関連するが、若手教員や経験の少ない教員が総合学習主任を務めていることから生まれている悩みや不安であると推察される。

【図 13】 学年や単元で取り入れている活動

より良い学びとはどのようなものか、どんな学びを創っていけば質の高い総合学習が展開できるのか、
まずは教員自身が知り、気づき、学び合える研修を構築し、提供していかなければならない。

５

まとめ：展望と残された課題
ここまで、愛媛県内の小中学校に勤務する総合学【図 14】

総合学習の研修で必要なもの

習主任を対象としたアンケート調査を元に、コロナ
禍が落ち着いて制限が緩和された時期を迎え、どの図13を見ると、デジタルポートフォリオやオンラような実態で、今後どのように進めていこうとしてイン交流、SNSを生かした発信など、コロナ禍で前いるのかを調査結果に対する考察という形で確認し倒して児童生徒に配付された一人一台端末を活用すてきた。そこから見えてきた課題と、それを踏まえる学びが展開されていることが分かる。コロナ禍のてアフターコロナの総合学習の展望をまとめると以総合学習は、学校内外で対面の交流や協働的な活動

下の点が挙げられる。

が大きく制限されていたため、その影響を大きく受

一つは県内の多くの学校で、中堅教員の不足も一けていたが、その中からICTを活用した学びの形が因となって経験年数の少ない教員が総合学習主任を開発・実践されてきた成果とも言える。今後、さら担当している現状があり、この傾向は今後しばらくにICTを活用した効果の高い学びを充実させていく

続くことが予想される。大学では、総合学習に関すことが求められる。

る科目が教員免許状を取得するために必須科目とし一方で、学校以外の場での成果発表や地域・自治て設定されたのは、ここ数年のことである。つま81

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り、現在の20代は、大学時代に総合学習に関するこで実施していた単元も、異学年、縦割り班合同で行とを学ばずに学校現場で働いている（もちろん、30うという学校が増えており、今後さらに増加するこ代以上も同じ）。教科書がなく学校裁量の大きい領とが予想される。発達段階の異なる児童生徒が交わ域であるために、これまでは研修自体が曖昧で抽象ることで多様なものの見方や考え方、多角的な視点的なものになりがちで、教員が「学びたい」と思えで探究を進められる良さもある。一方で、これまでる研修は多くない現状も読み取れた。

当たり前に考えてきた指導観、単元観では通用しな視点を変えて考えると、求められる資質・能力をい状況も出てくるであろう。単年度ごとに考えてい育成するための総合学習の単元づくりや指導のポイ

た総合学習の単元も、例えば複数年度にまたがるロ

ントはどのようなものかを明確にした質の高い研修

ングプランの単元として実施していく必要性を考えを、新たに開発していく余地があるとも言える。そなければいけない。これまでより、じっくりと時間

れを積み重ねていけば、若手教員、経験が少ない教をかけて探究サイクルを回していき、必要な資質・員の間から、従来の「知識伝達注入型」の授業スタ

能力を学び合える機会を構築していく必要がある。

イルではなく、「児童生徒とともに新たな価値を追こういった学びのあり方は、これまで全くなかっ究する楽しさを感じながら、学びを支援・サポート

たわけではなく、例えば伊那市立伊那小学校のようしていくボトムアップ型」の授業スタイルが広がっに、既存の公教育の形にとらわれず伝統的に子どもていく可能性もある。そのような意識で取り組めたちの探究心を軸に、複数年・長期間のカリキュラ

ば、各学校は活動のマンネリ化も感じることなく、ムを組んで実践したり、異学年混合の良さを生かし探究的な学びを核とした豊かな学びのカリキュラム

たりしながら、これまでの学びの概念にとらわれずを構築・編成できる学校が増えてくるであろう。木探究を軸したカリキュラムを構築し、岩瀬（2023）

村・藤井・三河内（2023）は、高等学校の探究型カの言う「学びのコントローラーを学習者自身に渡リキュラムの実践の協働生成的アクションリサーチ

し」ていくために、子どもたちの探究意欲に寄り添を試みることで、学校組織の同僚性や学校外のネッ

い、そこに関わる大人もともに成長につなげている

トワークを含めた社会関係資本が構築・強化されて

軽井沢風越学園のような例もある。そういった好事

いくだけでなく、教員や集団の意思決定資本を喚起

例を参考に、各校の状況や実態に合わせながら、よしたり、協働的な文化を生み出したりしていくこと

りよい総合学習や万尾のあり方を追究し、創り出しを明らかにしているが、まさに総合学習の実践を基ていけるかが焦点になってくる。人口減少の波は今に、互いに学び合い、創り上げていくような研修や後、ますます激しくなってくることは自明である。

研究を通して、教員自身のカリキュラム開発力や構中長期的な視野を持って、意識を改革していく必要

成力、単元づくりの力量を上げていくことで、教員がある。

自身が総合学習をより質の高い学びにしたいと感

さらに本調査では、従来からある総合学習の課題

じ、それが結果的に児童生徒の学びの質を高めていを現在も同じように抱えている学校が一定数存在す

くことにつながっていくと考えられる。

ることが改めて示された一方、これまで取り組んだ

また本調査から、県内の人口減少に伴う学校の統ことのない新たなテーマや学習内容にチャレンジし廃合、児童生徒数の減少による学校の小規模化が進ている県内の学校も少なからずあることを明らかにんでいる現在、学びのあり方の模索が続いているこすることができた。SDGsなど現代的な課題を取り扱とも明らかになった。これまで学級単位、学年単位

うことも意識化されてきていることも重要なポイン

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トである。教員自身がカリキュラムを創り出すことることとする。

の楽しさと喜びを感じられるような環境をさらに強２）多くの学校では、既存の年間計画を変更し、校内で活動する内容に留めたり、GIGA スクール構想

固にし、浸透させていくことで、どの学校でも教員の前倒しで配付されたタブレット端末などを活用しの専門性が発揮され、ICTなどより探究を深く掘りた調べ学習的な内容に切り替えたりして交流や話合下げられる手立てを活用しながら、豊かな探究が展

い、協働的な学びをできる限り取り除いた内容で実開されることが期待される。コロナ禍の期間、総合

践したとされている。しかし実際には、上記のよう学習は改めてその存在意義が問い直された。学習指な活動では質が低下するばかりか、本来あってはな

導要領の全面実施が始まってすぐに、コロナ禍とならないことであるが、年間標準授業時数である 70 時ったため、まさに令和５年度が、学習指導要領で目間を実施することができず、他郷の学習に振り替え指された総合学習が本格的に実施されるスタートのたりしていたことも容易に想像される。（文部科学年とも言える。次期改訂までに、どれだけ充実した省も柔軟に対応するように通知を出したため、その取組がなされるか、注視していく必要がある。

流れに拍車がかかった感も否めない。）
そのような中、コロナ下を敢えてチャンスととら

以上、本論では、愛媛県の小中学校の総合学習主

え、総合学習の質を落とさず、実施した学校もある。

任へのアンケート調査結果から見えてきたことを踏

例えば高知市立城東中学校では、配付された１人１

まえながら、今後の総合学習のあり方について考察

台のタブレット端末などを活かした学びとして、全を行った。しかしながら、今回は調査項目に従って学年がテーマを決めて探究過程を通して「動画作成

考察を加えて概観したに過ぎず課題が多く残されてと動画コンテスト」を行っていた。当時の校長であいる。一度のアンケート調査では回答数が少ないこる大谷俊彦氏（現・高知学園短期大学准教授）は「コともあるが、詳細に分析を加えるには十分といえずロナだからできないという校長が多い中、コロナ下限界もある。今後は、今回集まった回答をさらに詳だからこそできることに挑戦していくことが大切な

細に分析するだけでなく、各校の実態について経年ので実行した。」（令和４年 10 月取材時）と述べての変化を確認したり、総合学習主任へのインタビュ

いる。

ー調査や実践の観察を行ったりすることで重層的に

高知市立城東中学校 HP（令和 5 年 8 月 25 日閲覧）（https://www.joto-j.school.kochi.jp/index.html）

分析し、総合学習における深い学びのあり方を継続

３）もちろん、例えば公立学校であれば、設置自治して追究し、明らかにしていきたい。

体の市町村教育委員会や都道府県教育委員会が「実施状況調査」という形で毎年、調査をしているもの

謝辞

等はあるが、そこで集計されているのは実施した時

本研究は JSPS 科研費 22K02576 の助成を受けたも数や扱ったテーマなど、学習指導要領で示された内のである。また、愛媛県教育研究協議会総合的な学容を適切に履行しているかどうかが分かるものに過習の時間委員会、松山市総合的な学習の時間主任会

ぎない。それだけではなく、教員の意識や意欲も含

及び松山市立道後小学校・佐藤郁子校長先生にはア

めた実状を知ることで、今後の総合学習の在り方を

ンケート調査の検討・配付・回収に多大なご協力を探っていくことを目的としていたため、今回は筆者いただいた。心から感謝申し上げる。

が行う調査分析では取り扱わないこととした。なお、
文部科学省においても総合的な学習の時間が新設さ

註れ た前 々 回 の 学 習指 導 要 領 が全 面 実 施 を され た

１）総合的な学習（探究）の時間の略称については、

2002 年前後の調査を最後に本格的な調査は実施し様々な考え方があるが、本論では総合学習と表現すているのは散見する限り確認できなかった。

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４）前述した自治体の実態状況調査等は愛媛県でも校教師を対象とした調査を手がかりに－」『日本行われていたであろうが、公開されデータベース化

教科教育学会誌』第 40 巻第 2 号,pp.31－42

されている文献検索ではヒットしなかった（令和５米持広美（2022）,「小学校「総合的な学習の時間」

年８月２５日最終確認）こともあり、本文のようににおける指導の現状と問題点：R2 コロナ禍におけ示した。

る指導要領全面実施の現状からの考察」『別府大学短期大学紀要』第 41 巻,pp.79－86

引用・参考文献
岩瀬直樹（2023）「学びのコントローラーをもつ子どもの姿とは」『プロジェクトの学びで私をつくる』,軽井沢風越学園,pp.98－101
大山光晴・長岡和（2023）「児童生徒の実態調査を踏まえた『総合的な学習の時間の指導法』に関する考察」『秀明大学紀要』第 20 号,pp.1－8
加藤智（2016）「「総合的な学習の時間」のカリキュラム・マネジメントを担う教員の養成に関する研究：総合的学習の担当者の実態・意識調査を通じて」『愛知淑徳大学論集.文学部・文学研究科編』
第 41 巻,pp.67－82
木村優・藤井佑介・三河内彰子（2023）「高校における探究型カリキュラムの実践による教師・学校の成長発展メカニズム」『カリキュラム研究』第32 号,pp.29－42
田中均・柏木信一郎（2021）「「総合的な探究の時間」実施に係る基礎的実態調査」『東京理科大学
教職教育研究』第 6 巻,pp.93－102
田中均・並木正（2018）「総合的な学習の時間」～
指導上の課題、及び指導方法～」『東京理科大学
教職教育研究』第 3 巻,pp.205－215
平松義樹（2002）「「総合的な学習の時間」に関する実証的研究（１）～愛媛県における「総合的な学習の時間」の現状と課題～」『愛媛大学教育実践総合センター紀要』第 20 巻,pp.163－186
平松義樹（2005）「「総合的な学習の時間」に関する実証的研究（２）～愛媛県における「総合的な学習の時間」の現状と課題～」『愛媛大学教育実践総合センター紀要』第 23 巻,pp.131－150
藤原さと（2023）,『協働する探究のデザイン

社会をよりよくする学びをつくる』,平凡社
村井万寿夫（2017）,「総合的な学習の時間の指導にあたる教師の意識に関する研究－金沢市の小学84