3.7GHz 帯及び 4.5GHz 帯 SC-FDMA 又は OFDMA
携帯無線通信を行う陸上移動局の無線設備(時分割複信方式を用いるもの)の特性試験方法

証明規則第 2 条第 1 項第 11 号の３０
（設備規則第四十九条の六の十二１号第一項及び第三項においてその無線設備の条件が定められている陸上移動局に使用するための無線設備）

令和元年 06 月 30 日

初版

株式会社認証技術支援センター

1

この特性試験方法は、特定無線設備の技術基準適合証明等に関する規則の一部を改正する省
令（平成 17 年総務省令第 94 号）の公布に伴い、測定無線設備の技術基準適合証明等に関する規則（平成 16 年総務省令第 2 号）別表第一号一（３）の規定に基づく特性試験の試験方法を定める告示（平成 16 年告示第 88 号）第 2 項に規定する届け出及び公表のために作成されたも
のである。

改版情報
版数／年月日内容

初版

平成 31 年 1 月 24 日の省令及び告示改正に伴い、登録証明

令和元年 6 月 30 日

機関が臨時に定める暫定試験方法として定める。

備考

2

目次
第一章 試験環境と試験条件
１

試験験環境

２

試験条件（共通）

第二章 試験方法
１

振動試験

２

温湿度試験

3

周波数の偏差4占有周波数帯幅5帯域外領域における不要発射の強度（一の搬送波を発射する送信装置）

6帯域外領域における不要発射の強度（複数の搬送波を同時に発射する送信装置）

7

スプリアス領域における不要発射の強度

8

送信相互変調特性

9

隣接チャネル漏洩電力（一の搬送波を発射する送信装置）

10

隣接チャネル漏洩電力（複数の搬送波を同時に発射する送信装置）

11

空中線電力の偏差12搬送波を送信していないときの電力

13

副次的に発する電波等の限度

3

第一章 試験環境と試験条件
１、 試験環境２、 試験条件（共通）4

１ 試験環境
1.1 試験場所の環境
1.1.1 技術基準適合証明における特性試験の場合
室内の温湿度は、JIS Z8703 による常温５～３５℃の範囲、常温４５～８５％（相対湿度）の範囲内とする。
1.1.2 認証における特性試験の場合
上記に加えて周波数の偏差については、温湿度試験及び振動試験を行う。詳細について
は温湿度試験項目を参照すること。

2 試験条件（共通）
2.1 電源電圧
2.1.1 技術基準適合証明における特性試験の場合
電源は、定格電圧を供給する。
2.1.2 認証における特性試験の場合
電源は定格電圧及び定格電圧±１０％を供給する。ただし次の場合を除く。
2.1.2.1 外部電源から受験機器への入力電圧が±１０５変動した場合における受験機器の無線部（電源は除く）の回路への入力電圧の変動が±１％以下であることが確認できたときは、定格電圧のみで試験を行う。
2.1.2.2 電源電圧の変動幅が±１０％いないの特定の変動幅内でしか受験機器が動作しな
い設計となっており、その旨及び当該特定の変動幅の上限値と下限値が工事設計書に記載されているときは、定格電圧及び当該特定の変動幅の上限値及び下限値
で試験を行う。
2.2 試験周波数と試験項目
2.2.1 受験機器の発射可能な周波数が３波以下の場合は、全波で全試験項目について試験を行う。
2.2.2 受験機器の発射可能な周波数が４波以上の場合は、上中下の３波の周波数で全試験項目について試験を行う。
2.3 予熱時間
工事設計書に予熱時間が必要である旨が明記されている場合は、記載された予熱時間経過後に測定する。その他の場合は、予熱時間を取らない。
2.4 測定器の精度と較正等
2.4.1 測定器は較正されたものを使用する必要がある。
2.4.2 測定用スペクトルアナライザは掃引方式デジタルストレージ型とする。
ただし、FFT 方式を用いるものであっても、検波モード、分解能帯域幅（ガウスフィルタ）、ビデオ
帯域幅等各試験項目の「スペクトルアナライザの設定」ができるものは使用しても良い。
5

2.5 本試験方法の適用対象
2.5.1 ３．７GHｚ帯及び４．５GHｚ帯の無線設備に適用する。
2.5.2 本試験方法は空中線端子（試験用端子を含む）のある設備に適用する。
2.5.3 本試験方法は内蔵又は付加装置により次の機能が実現できることが望ましい。
2.5.3.1 通信の相手方がない状態で電波を送信する機能。
2.5.3.2 試験周波数に設定する機能。
2.5.3.3 規定のチャネルの組合せ及び数による変調がかかり最大出力状態に設定する機能（注 上記機能が実現できない機器の試験方法については別途検討する。）
2.6 補足事項
2.6.1 受験機器の擬似負荷は、特性インピーダンスを 50Ωとする。
2.6.2 外部試験装置は、受験機器と回線接続ができ、また、試験用動作モード及び空中線電力の制御等が可能な装置、又は、試験に必要な信号を受験機器に与える信号発生器とする。
2.6.3 外部試験装置を接続しなくても送信可能なものは、フリーランの状態で測定しても良い。
2.6.4 本試験方法は標準的な方法を定めたものであるが、これに代わる他の試験方法について技術的に妥当であると証明された場合は、その方法で試験しても良い。
2.6.5 受験機器は最大出力状態に設定して試験することとしているが、工事設計書にリソースブ
ロック制限が記載される場合に限り、その状態で試験しても良い。
2.7 補足説明
2.7.1 複数の空中線を使用する空間分割多重方式（アダプティブアレーアンテナ）等を用いるものにあっては、技術基準の許容値が電力の絶対値で定められるもの似ついて、各空中線端子で測定した値を加算して総和を求める。
2.7.2 複数の空中線を使用する空間多重方式（MIMO）を用いるものにあっては、各空中線端子で測定した値を求める。ただし、個々の試験項目ごとに規定する場合は、各試験項目による。
2.7.3 シングルキャリア周波数分割多元接続方式体型無線通信の通信方式は、基地局から陸上移動局へ送信を行う場合にあっては直交周波数分割多重方式と時分割多重方式を組み合わせた多重方式を、陸上移動局から基地局へ送信する場合にあってはシングルキャリア周波数分割多元接続方式を使用する時分割複信方式であること。
（設備規則 第 49 条の 6 の１２ １号）
2.7.4 キャリアアグリゲーション技術（二以上の搬送波を同時に用いて一体として行う無線通信の技術をいう。）を用いる場合には、一又は複数の基地局（陸上移動局へ送信する場合にあっては、シングルキャリア周波数分割多元接続方式携帯無線通信を行う基地局であ6

って周波数分割複信方式を用いるもの及び、時分割・直交周波数分割多元接続方式又は時分割・シングルキャリア周波数分割多元接続方式広帯域移動無線アクセスシステムの基地局を含む。）と一の陸上移動局との間の通信に限るものとする。
（設備規則 第 49 条の６の１２ 1 号）
2.7.5 キャリアアグリゲーション技術（二以上オン搬送波を同時に用いて一体として行う無線通信の技術をいう。）を用いる場合において、キャリアアグリゲーション技術を用いない場合のデータより同等以下のデータが取得されることが明確な場合は、試験を省略できる。

7

第二章 試験方法
１

振動試験

２

温湿度試験

3

周波数の偏差4占有周波数帯幅5帯域外領域における不要発射の強度（一の搬送波を発射する送信装置）

6帯域外領域における不要発射の強度（複数の搬送波を同時に発射する送信装置）

7

スプリアス領域における不要発射の強度

8

送信相互変調特性

9

隣接チャネル漏洩電力（一の搬送波を発射する送信装置）

10

隣接チャネル漏洩電力（複数の搬送波を同時に発射する送信装置）

11

空中線電力の偏差12搬送波を送信していないときの電力

13

副次的に発する電波等の限度

8１ 振動試験
1.1 測定系統図

1.2 受験機器の状態
1.2.1 振動試験機で加振中は、受験機器を非動作状態（電源オフ）とする。
12.2. 振動試験機で加振終了後、受験機器の動作確認を行う場合は、受験機器を試験周波数に設定して通常の使用状態で送信する。
1.3 測定操作手順
1.3.1 受験機器を取付治具（受験機器を通常の装着状態と等しくする器具）等により、振動試験
機の振動板に固定する。
1.3.2 振動試験機により受験機器に振動を加える。ただし、受験機器に加える振動の振幅、振動数及び方向は、「1.3.2.1」及び「1.3.2.2」の条件に従い、振動条件の設定順序は任意でよい。
1.3.2.1 全振幅３ｍｍ、最低振動数から毎分５００回までの振動を上下、左右及び前後のそれ
ぞれ 15 分間（振動数の掃引周期は１０分とし、振動数を掃引して「最低振動数→毎分５００回→最低振動数」の順序で振動数を変えるものとする。すなわち、15 分間で１．５周期の振動数の掃引を行う。）
注 最低振動数は、振動試験機の設定可能な最低振動数（ただし毎分 300 回以下）とする。
1.3.2.2 全振幅１ｍｍ、振動数毎分５００回から１８００回までの振動を上下、左右及び前後のそれぞれ 15 分間（振動数の掃引周期は 10 分とし、振動数を掃引して「毎分５００回→毎分１８００回→毎分 500 回」の順序で振動数を変えるものとする。すなわち、15 分
間で１．５周期の振動数の掃引を行う。）
1.3.3 振動条件は「1.3.2」にかかわらず、次の条件でもよい。
周波数

ASD（Acceleration Spectral Density）ランダム振動

５Hz から２０Hz

0.96ｍ2/S3

２０Hz から５００Hz

20Hz では 0.96ｍ2/S3
それ以上の周波数では-3ｄB/Octave

このランダム振動を上下、左右及び前後（設定順序は任意）にてそれぞれ 30 分間行う。
1.3.4 上記「1.3.2」、もしくは「1.3.3」の振動を加えた後、規定の電源電圧（第一章 試験環境と試9

験条件 2.1 電源電圧 参照）を加えて受験機器を作動させる。
1.3.5 試験装置を用いて受験機器の周波数を測定する。
（周波数の具体的な測定方法は、「3 周波数の偏差」の項目を参照）
1.4 補足説明
1.4.1 本試験項目は、認証の試験の場合のみに行う。
1.4.2 本試験項目は、移動せずかつ振動しない物体に固定して使用されるものであり、その旨が工事設計書に記載されている場合には、本試験項目は行わない。

10

2 温湿度試験
2.1 測定系統図

2.2 受験機器の状態
2.2.1 規定の温湿度状態に設定して、受験機器を温湿度試験槽内で放置しているときは、受験
機器を非作動状態（電源オフ）とする。
2.2.2 規定の放置時間経過後（湿度試験にあっては常温常湿の状態に戻した後）、受験機器の動作確認を行う場合は、受験機器を試験周波数に設定して通常の使用状態で送信する。
2.3 測定操作手順
2.3.1 低温試験
2.3.1.1 受験機器を非動作状態として温湿度試験槽内に設置し、この状態で温湿度試験槽
内の温度を低温（０℃、-１０℃、-２０℃のうち受験機器の使用の範囲内で最低のもの）に設定する。
2.3.1.2 この状態で１時間放置する。
2.3.1.3 上記「2.3.1.2」の時間経過後、温湿度試験槽内で規定の電源電圧（第一章 試験環
境と試験条件 2.1 電源電圧 参照）を加えて受験機器を動作させる。
2.3.1.4 試験装置を用いて受験機器の周波数を測定する。
（周波数の具体的な測定方法は、「３ 周波数の偏差」の項目を参照）
2.3.2 高温試験
2.3.2.1 受験機器を非動作状態として温湿度試験槽内に設置し、この状態で温湿度試験槽
内の温度を高温（４０℃、５０℃、６０℃のうち受験機器の使用の範囲内で最高のもの）、かつ常湿に設定する。
2.3.2.2 この状態で１時間放置する。
2.3.2.3 上記「2.3.2.2」の時間経過後、温湿度試験槽内で規定の電源電圧（第一章 試験環
境と試験条件 2.1 電源電圧 参照）を加えて受験機器を動作させる。
11

2.3.2.4 試験装置を用いて受験機器の周波数を測定する。
（周波数の具体的な測定方法は、「3 周波数の偏差」の項目を参照）
2.3.3 湿度試験
2.3.3.1 受験機器を非動作状態として温湿度試験槽内に設置し、この状態で温湿度試験槽
内の温度を３５℃に、早退湿度９５％又は受験機器の仕様の最高湿度に設定する。
2.3.3.2 この状態で４時間放置する。
2.3.3.3 上記「2.3.3.2」の時間経過後、温湿度試験層の設定を常温常湿の状態に戻し、結露
していないことを確認した後、規定の電源電圧（第一章 試験環境と試験条件 2.1
電源電圧 参照）を加えて受験機器を動作させる。
2.3.3.4 試験装置を用いて受験機器の周波数を測定する。
（周波数の具体的な測定方法は、「３ 周波数の偏差」の項目を参照）
2.4 補足説明
2.4.1 本試験項目は認証の試験の場合のみに行う。
2.4.2 常温（５℃～３５℃）、常湿（４５％～８５％（相対湿度））の範囲内の環境下のみで使用される旨が工事設計書に記載されている場合には本試験項目は行わない。
2.4.3 使用環境の温湿度範囲について、温度又は湿度のいずれか一方が常温又は常湿の範囲より狭く、かつ、他方が常温又は常湿の範囲より広い場合であって、その旨が工事設計書に記載されている場合には、当該狭い方の条件を保った状態で当該広い方の条件の試験を行う。
2.4.4 常温、常湿の範囲を超える場合であっても、「2.3.1」から「2.3.3」の範囲に該当しないもの
は温湿度試験を省略できる。

12

.3 周波数の偏差3.1 測定系統図

3.2 測定器の条件等
3.2.1 周波数計としては、波形解析器を用いる。なお、波形解析器は理想的信号と受信信号との相関値から計算により周波数を求める装置であって、外部試験装置に内蔵されている場合がある。
3.2.2 周波数計の測定確度は、規定の許容偏差の１／１０以下の確度とする。
3.3 受験機器の状態
3.3.1 外部試験装置等により試験信号を加える。
3.3.2 試験周波数に設定し、継続的バースト送信状態とする。
3.4 測定操作手順
受験機器の周波数を測定する。
3.5 結果の表示
結果は、測定値を MHｚ単位で記載するとともに、測定値の割当周波数に対する偏差を Hz 単
位で（+）又は（-）の符号を付けて表示する。また、割当周波数に対する許容偏差を Hz 単位で表示する。
3.6 補足説明
3.6.1 外部試験装置の基準周波数が、受験機器の周波数に影響することに留意が必要である。
3.6.2 受験機器を無変調状態にできる場合は、周波数計としてカウンタを用いて測定しても良い。

13

４ 占有周波数帯幅
4.1 測定系統図

4.2 測定器の条件等
4.2.1 スペクトルアナライザの設定は、次のとおりとする。
中心周波数

搬送波周波数

掃引周波数幅

許容値の約２～３．５倍

分解能帯域幅

許容値の約１％以下

ビデオ帯域幅

分析能帯域幅の３倍程度

Y 軸スケール

１０ｄB／Div

入力レベル

搬送波レベルがスペクトルアナライザの雑音レベルより40dB 以上高いこと

データ点数

４００点以上掃引時間

1 サンプル当たり 1 バースト以上

掃引モード

連続掃引(波形が変動しなくなるまで)

検波モード

ポジティブピーク表示モード

マックスホールド

4.3 受験機器の状態
4.3.1 外部試験装置等により試験信号を加える。
4.3.2 試験周波数に設定し、継続的バースト送信状態（注１）とする。
注１ 送信バースト長を可変する場合は送信バースト時間が最も短い時間に設定する。
4.3.3 キー操作、制御器又は外部試験装置により、最大の占有周波数帯幅となる状態に設定する。
4.3.4 キャリアアグリゲーション技術を用いた送信を行う場合は、一波ごとに搬送波を発射する
他、複数の搬送波を同時に発射した状態で上記 4.3.1 から 4.3.3 のように設定する。
4.4 測定操作手順
4.4.1 掃引終了後、全データ点の値をコンピュータの配列変数に取り込む。
4.4.2 全データについて、ｄBm 値を電力次元の真数（相対値でよい）に変換する。
4.4.3 全データの総和を求め、「全電力」として記憶する。
4.4.4 最低周波数のデータから順次上に電力の加算を行い、この値が全電力の０．５％となる
14

限界データ点を求める。その限界データ点の周波数を「下限周波数」として記憶する。
4.4.5 最高周波数のデータから順次下に電力の加算を行い、この値が全電力の０．５％となる
限界データ点を求める。その限界データ点の周波数を「上限周波数」として記憶する。
4.4.6 占有周波数帯幅は、（「上限周波数」-「下限周波数」）として求める。
4.5 結果の表示上で求めた占有周波数帯幅の測定値を MHｚ単位で表示する。
4.6 補足説明
4.6.1 「4.3.3」において、最大の占有周波数帯幅となる状態とは、サブキャリア数が最大となる送信条件であり、かつその送信条件において最大出力となる状態である。
4.6.2 「4.3.3」において、占有周波数帯幅が最大となる状態とは、残サブキャリアが同時に送信する状態のみでなく、4.2.1 において波形が変動しなくなるまで連続掃引することによって、占有周波数帯幅が最大となる状態である。
4.6.3 「4.2.1」において、検波モードをポジティブピーク、表示モードをマックスホールドとしているが、受験機器の状態として、全サブキャリアが同時に送信する状態（注２）であって、バー
スト時間内にサブキャリアの送信が停止しない条件で測定する場合に限り、検波モードをサンプル、表示モードを RMS 平均としても良い。ただし、掃引時間は１サンプル当たり１バ
ーストとする。
注２：全サブキャリアが同時に送信する状態とは、運用状態において全サブキャリアが電波を発射する状態。なお、DC サブキャリアやガードサブキヤリアなど通常運用状態で電波を発射しないサブキャリアは、電波を発射することを要しない。

15

5 帯域外領域における不要発射の強度
5.1、測定系統図

5.2 測定器の条件等
5.2.1 搬送波近傍の帯域外領域における不要発射探索時のスペクトルアナライザの設定は、次のとおりとする。
掃引周波数幅（注１）

分解能帯域幅30ｋHz

ビデオ帯域幅分析機能帯域幅と同程度

掃引時間

１サンプル当たり１バースト以上 （注２）

Y 軸スケール

１０ｄB／Div

入力レベル

最大のダイナミックレンジとなる値

データ点数

４００点以上

掃引モード

単掃引

検波モード

ポジティブピーク

注１：掃引周波数幅は、次のとおりとする。
チャネル間隔１０MHｚ
搬送波周波数±（５．０MHｚ～６．０MHｚ）
チャネル間隔１５MHｚ
搬送波周波数±（７．５MHｚ～８．５MHｚ）
チャネル間隔２０MHｚ
搬送波周波数±（１０MHｚ～１１MHｚ）
チャネル間隔４０MHｚ
搬送波周波数±（２０MHｚ～２１MHｚ）
チャネル間隔５０MHｚ
搬送波周波数±（２５MHｚ～２６MHｚ）
チャネル間隔６０MHｚ
搬送波周波数±（３０MHｚ～３１MHｚ）
チャネル間隔８０MHｚ
搬送波周波数±（４０MHｚ～４１MHｚ）
チャネル間隔９０MHｚ
16

搬送波周波数±（４５MHｚ～４６MHｚ）
チャネル間隔１００MHｚ
搬送波周波数±（５０MHｚ～５１MHｚ）
注２：（（掃引周波数幅／分解能帯域幅）×バースト周期）以上とすることができる。
5.2.2 帯域外領域における不要発射探索時のスペクトルアナライザの設定、次のとおりとする。
掃引周波数幅（注３）

分解能帯域幅１MHｚ

ビデオ帯域幅

分析能帯域幅と同程度

掃引時間

１サンプル当たり１バースト以上（注２）

Y 軸スケール

１０ｄB／Div

入力レベル

最大のダイナミックレンジとなる値

データ点数

４００点以上

掃引モード

単掃引

検波モード

ポジティブピーク

注３ 掃引周波数幅は次のとおりとする。
チャネル間隔１０MHｚ
搬送波周波数±（６．０MHｚ～１０MHｚ）
搬送波周波数±（１０MHｚ～１５MHｚ）
搬送波周波数±（１５MHｚ～２０MHｚ）
チャネル間隔１５MHｚ
搬送波周波数±（８．５MHｚ～１２．５MHｚ）
搬送波周波数±（１２．５MHｚ～２２．５MHｚ）
搬送波周波数±（２２．５MHｚ～２７．５MHｚ）
チャネル間隔２０MHｚ
搬送波周波数±（１１MHｚ～１５MHｚ）
搬送波周波数±（１５MHｚ～３０MHｚ）
搬送波周波数±（３０MHｚ～３５MHｚ）
チャネル間隔４０MHｚ
搬送波周波数±（２１MHｚ～２５MHｚ）
搬送波周波数±（２５MHｚ～６０MHｚ）
搬送波周波数±（６０MHｚ～６５MHｚ）
チャネル間隔５０MHｚ
搬送波周波数±（２６MHｚ～３０MHｚ）
搬送波周波数±（３０MHｚ～７５MHｚ）
搬送波周波数±（７５MHｚ～８０MHｚ）

17

チャネル間隔６０MHｚ
搬送波周波数±（３１MHｚ～３５MHｚ）
搬送波周波数±（３５MHｚ～９０MHｚ）
搬送波周波数±（９０MHｚ～９５MHｚ）
チャネル間隔８０MHｚ
搬送波周波数±（４１MHｚ～４５MHｚ）
搬送波周波数±（４５MHｚ～１２０MHｚ）
搬送波周波数±（１２０MHｚ～１２５MHｚ）
チャネル間隔９０MHｚ
搬送波周波数±（４６MHｚ～５０MHｚ）
搬送波周波数±（５０MHｚ～１３５MHｚ）
搬送波周波数±（１３５MHｚ～１４０MHｚ）
チャネル間隔１００MHｚ
搬送波周波数±（５１MHｚ～５５MHｚ）
搬送波周波数±（５５MHｚ～１５０MHｚ）
搬送波周波数±（１５０MHｚ～１５５MHｚ）
5.2.3 帯域外領域における不要発射振幅測定時のスペクトルアナライザの設定は、次のとおり
とする。
中心周波数

（注４）

掃引周波数幅１MHz

分解能帯域幅30ｋHｚ

ビデオ帯域幅

分析能帯域幅と同程度

掃引時間

１サンプル当たり１バースト

Y 軸スケール

１０ｄB／Div

入力レベル

最大のダイナミックレンジとなる値

掃引モード

単掃引

検波モード

サンプル

注４ 中心周波数は次の周波数範囲内の許容値を超える周波数とする。
チャネル間隔１０MHｚ
搬送波周波数±（５．０MHｚ～６．０MHｚ）
チャネル間隔１５MHｚ
搬送波周波数±（７．５MHｚ～８．５MHｚ）
チャネル間隔２０MHｚ
搬送波周波数±（１０MHｚ～１１MHｚ）
チャネル間隔４０MHｚ
搬送波周波数±（２０MHｚ～２１MHｚ）
18

チャネル間隔５０MHｚ
搬送波周波数±（２５MHｚ～２６MHｚ）
チャネル間隔６０MHｚ
搬送波周波数±（３０MHｚ～３１MHｚ）
チャネル間隔８０MHｚ
搬送波周波数±（４０MHｚ～４１MHｚ）
チャネル間隔９０MHｚ
搬送波周波数±（４５MHｚ～４６MHｚ）
チャネル間隔１００MHｚ
搬送波周波数±（５０MHｚ～５１MHｚ）
5.3 受験機器の状態
5.3.1 外部試験装置等により試験信号を加える。
5.3.2 試験周波数に設定し、継続的バースト送信状態（注５）とする。
注５ 送信バースト長を可変する場合は送信バースト時間が最も短い時間に設定する。
5.3.3 キー操作、制御器又は外部試験装置により、帯域外領域における不要発射の強度が最大となる状態に設定する。
5.4 測定操作手順
9.4.1 スペクトルアナライザの設定を 5.2.1 のように設定し、各掃引周波数幅毎に不要発射を探索する。
5.4.2 探索した不要発射の振幅値が許容値以下の場合、探索値を測定値とする。
5.4.3 探索した不要発射の振幅値が許容値を超える場合、スペクトルアナライザの設定を上記
5.2.3 とし、掃引終了後、バースト内の全データ点の値（ｄBm 値）を電力の真数に変換し、バースト内平均を求める。
5.4.4 スペクトルアナライザの設定を 5.2.2 とし、各掃引周波数幅毎に不要発射を探索する。
5.4.5 探索した不要周波数の振幅値が許容値以下の場合、探索地を測定値とする。
5.4.6 探索した不要発射の振幅値が許容値を超えた場合、スペクトルアナライザの設定を上記
5.2.3 とし、掃引終了後、バースト内の全データ点の値（ｄBm 値）を電力の真数に変換し、バースト内平均を求める。
5.4.7 上記 5.4.6 において、不要発射の振幅値が許容値を超える場合であって以下の周波数範
囲内の場合、次の 5.4.8 から 5.41.11 の手順で詳細設定を行う。
チャネル間隔１０MHｚ
搬送波周波数±（５．０MHｚ～６．０MHｚ）
チャネル間隔１５MHｚ
搬送波周波数±（７．５MHｚ～８．５MHｚ）
チャネル間隔２０MHｚ
搬送波周波数±（１０MHｚ～１１MHｚ）
19

チャネル間隔４０MHｚ
搬送波周波数±（２０MHｚ～２１MHｚ）
チャネル間隔５０MHｚ
搬送波周波数±（２５MHｚ～２６MHｚ）
チャネル間隔６０MHｚ
搬送波周波数±（３０MHｚ～３１MHｚ）
チャネル間隔８０MHｚ
搬送波周波数±（４０MHｚ～４１MHｚ）
チャネル間隔９０MHｚ
搬送波周波数±（４５MHｚ～４６MHｚ）
チャネル間隔１００MHｚ
搬送波周波数±（５０MHｚ～５１MHｚ）
5.4.8 スペクトルアナライザを 5.2.4 のように設定する。スペクトルアナライザの中心周波数は、（注４）とする。
5.4.9 スペクトルアナライザを掃引して、全データ点の値をコンピュータの配列変数に取り込む。
5.4.10 全データについて、ｄB 値を電力次元の真数に変換する。
5.4.11 全データの電力総和（注７）を求めこれを Ps とする。（注６）Ps にバースト時間率（注７）の逆数を乗じた値を測定値とする。
注６ 電力総和の計算は以下の式による。

注７ バースト時間率＝（電波を発射している時間／バースト周期）
5.5 結果の表示
不要発射の強度の測定値を測定帯域ごとに離調周波数とともに、ｄBm/３０ｋHz 又はｄBm/MHz
単位で表示する。
5.6 補足説明
5.6.1 5.3.3 において、帯域外領域における不要発射の強度が最大となる状態とは、変調方式（QPSK,１６QAM 等）、サブキャリア数の組合せで決定される送信条件の中で、変調過程
及び送信部の非線形性による不要発射が最大となる状態であり、かつその送信条件のもとで最大出力となる状態である。
20

5.6.2 5.6.1 において、不要発射が最大となる状態の特定が困難な場合は、不要発射が大きくなる複数の条件を設定して測定する。
5.6.3 測定結果が許容値に対し３ｄB 以内の場合は、当該周波数におけるスペクトルアナライザの Y 軸スケールの絶対値を高周波電力計及び信号発生器を使用して確認すること。
5.6.4 スペクトルアナライザの検波モードの「サンプル」の代わりに「RMS」を用いても良い。
5.6.5 ５．２.４注４において、中心周波数は許容値を超える周波数としているが、許容値を超える値となる要因が、分解能帯域幅フィルタの選択度特性のみである場合は、中心周波数を次の通りとしても良い。
チャネル間隔１０MHｚ
搬送波周波数±（５．０MHｚ～６．０MHｚ）
チャネル間隔１５MHｚ
搬送波周波数±（７．５MHｚ～８．５MHｚ）
チャネル間隔２０MHｚ
搬送波周波数±（１０MHｚ～１１MHｚ）
チャネル間隔４０MHｚ
搬送波周波数±（２０MHｚ～２１MHｚ）
チャネル間隔５０MHｚ
搬送波周波数±（２５MHｚ～２６MHｚ）
チャネル間隔６０MHｚ
搬送波周波数±（３０MHｚ～３１MHｚ）
チャネル間隔８０MHｚ
搬送波周波数±（４０MHｚ～４１MHｚ）
チャネル間隔９０MHｚ
搬送波周波数±（４５MHｚ～４６MHｚ）
チャネル間隔１００MHｚ
搬送波周波数±（５０MHｚ～５１MHｚ）21

6 帯域外領域における不要発射の強度 （複数の搬送波を同時に発射する送信装置）
6.1 測定系統図

6.2 測定器の条件等
6.2.1 搬送波近傍の帯域外領域における不要発射探索時のスペクトルアナライザの設定は次のようにする。
掃引周波数幅（注１）

分解能帯域幅30ｋHｚ

ビデオ帯域幅

分析能帯域幅と同程度

掃引時間

１サンプル当たり１バースト以上（注２）

Y 軸スケール

１０ｄB／Div

入力レベル

最大のダイナミックレンジとなる値

データ点数

４００点以上

掃引モード

単掃引

検波モード

ポジティブピーク

注１ 掃引周波数幅は、次のとおりとする。
チャネル間隔１１０MHｚの組合せ
搬送波周波数±（５５MHｚ～５６MHｚ）
チャネル間隔１２０MHｚの組合せ
搬送波周波数±（６０MHｚ～６１０MHｚ）
チャネル間隔１３０MHｚの組合せ
搬送波周波数±（６５MHｚ～６６MHｚ）
チャネル間隔１４０MHｚの組合せ
搬送波周波数±（７０MHｚ～７１MHｚ）
チャネル間隔１５０MHｚの組合せ
搬送波周波数±（７５MHｚ～７６MHｚ）
チャネル間隔１６０MHｚの組合せ
搬送波周波数±（８０MHｚ～８１MHｚ）
チャネル間隔１８０MHｚの組合せ
搬送波周波数±（９０MHｚ～９１MHｚ）
チャネル間隔２００MHｚの組合せ
22搬送波周波数±（１００MHｚ～１０１MHｚ）
注２ （（掃引周波数幅／分解能帯域幅）×バースト周期）以上とすることができる。
6.2.2 帯域外領域における不要発射探索時のスペクトルアナライザの設定は次のようにする。
掃引周波数幅（注３）

分解能帯域幅１MHｚ

ビデオ帯域幅

分析能帯域幅と同程度

掃引時間

１サンプル当たり１バースト以上（注２）

Y 軸スケール

１０ｄB／Div

入力レベル

最大のダイナミックレンジとなる値

データ点数

４００点以上

掃引モード

単掃引

検波モード

ポジティブピーク

注３ 掃引周波数幅は次のとおりとする
チャネル間隔１１０MHｚの組合せ
搬送波周波数±（５６MHｚ～６０MHｚ）
搬送波周波数±（６０MHｚ～１６５MHｚ）
搬送波周波数±（１６５MHｚ～１７０MHｚ）
チャネル間隔１２０MHｚの組合せ
搬送波周波数±（６１MHｚ～６５MHｚ）
搬送波周波数±（６５MHｚ～１８０MHｚ）
搬送波周波数±（１８０MHｚ～１８５MHｚ）
チャネル間隔１３０MHｚの組合せ
搬送波周波数±（６６MHｚ～７０MHｚ）
搬送波周波数±（７０MHｚ～１９５MHｚ）
搬送波周波数±（１９５MHｚ～２００MHｚ）
チャネル間隔１４０MHｚの組合せ
搬送波周波数±（７１MHｚ～７５MHｚ）
搬送波周波数±（７５MHｚ～２１０MHｚ）
搬送波周波数±（２１０MHｚ～２１５MHｚ）
チャネル間隔１５０MHｚの組合せ
搬送波周波数±（７６MHｚ～８０MHｚ）
搬送波周波数±（８０MHｚ～２２５MHｚ）
搬送波周波数±（２２５MHｚ～２３０MHｚ）
チャネル間隔１６０MHｚの組合せ
搬送波周波数±（８１MHｚ～８５MHｚ）
23

搬送波周波数±（８５MHｚ～２４０MHｚ）
搬送波周波数±（２４０MHｚ～２４５MHｚ）
チャネル間隔１８０MHｚの組合せ
搬送波周波数±（９１MHｚ～９５MHｚ）
搬送波周波数±（９５MHｚ～２７０MHｚ）
搬送波周波数±（２７０MHｚ～２７５MHｚ）
チャネル間隔２００MHｚ
搬送波周波数±（１０１MHｚ～１０５MHｚ）
搬送波周波数±（１０５MHｚ～３００MHｚ）
搬送波周波数±（３００MHｚ～３０５MHｚ）
帯域外領域における不要発射振幅測定時のスペクトルアナライザの設定は次のようにする。
中心周波数

不要発射周波数

掃引周波数幅０Hz

分解能帯域幅

３０ｋHｚ（注１の周波数範囲）
１MHｚ（注３の周波数範囲）

ビデオ帯域幅

分析能帯域幅の３倍程度

掃引時間

測定精度が保証される最小時間

Y 軸スケール

１０ｄB／Div

入力レベル

最大のダイナミックレンジとなる値

掃引モード

単掃引

検波モード

サンプル

6.2.3 帯域外領域における不要発射振幅測定時のスペクトルアナライザの設定は次のよう
にする。
中心周波数

（注４）

掃引周波数幅１MHz

分解能帯域幅

３０ｋHz

ビデオ帯域幅

分析能帯域幅と同程度

掃引時間

１サンプル当たり１バースト

Y 軸スケール

１０ｄB／Div

入力レベル

最大のダイナミックレンジとなる値

掃引モード

単掃引

検波モード

サンプル

注４：中心周波数は次の周波数範囲内の許容値を超える周波数とする。
チャネル間隔１１０MHｚの組合せ
搬送波周波数±（５５MHｚ～５６MHｚ）
チャネル間隔１２０MHｚの組合せ
24搬送波周波数±（６０MHｚ～６１MHｚ）
チャネル間隔１３０MHｚの組合せ
搬送波周波数±（６５MHｚ～６６MHｚ）
チャネル間隔１４０MHｚの組合せ
搬送波周波数±（７０MHｚ～７１MHｚ）
チャネル間隔１５０MHｚの組合せ
搬送波周波数±（７５MHｚ～７６MHｚ）
チャネル間隔１６０MHｚの組合せ
搬送波周波数±（８０MHｚ～８１MHｚ）
チャネル間隔１８０MHｚの組合せ
搬送波周波数±（９０MHｚ～９１MHｚ）
チャネル間隔２００MHｚ
搬送波周波数±（１００MHｚ～１０１MHｚ）
6.3 受験機器の状態
6.3.1 外部試験装置などにより試験信号を加える。
6.3.2 試験周波数に設定し、継続的バースト送信状態（注５）とする。
注５：送信バースト長を可変する場合は送信バースト時間が最も短い時間に設定する。
6.3.3 キー操作、制御器又は外部試験装置により、帯域外領域における不要発射の強度が最大となる状態に設定する。
6.3.4 複数の搬送波を同時に発射した状態で上記 6.3.1 から 6.3.3 のように設定する。
6.4 測定操作手順
6.4.1 スペクトルアナライザを 6.2.1 のように設定し、各掃引周波数幅毎に不要発射を探索する。
6.4.2 探索した不要発射の振幅値が許容値以下の場合、探索値を測定値とする。
6.4.3 探索した不要発射の振幅値が許容値を超えた場合、スペクトルアナライザの設定を上記 6.2.3 とし、掃引終了後、バースト内の全データ点の値（ｄBm 値）を電力の真数に変換
し、バースト内平均を求める。
6.4.4 スペクトルアナライザの設定を 6.2.2 とし、各掃引周波数幅毎に不要発射を探索する。
6.4.5 探索した不要発射の振幅値が許容値以下の場合、探索地を測定値とする。
6.4.6 探索した不要発射の振幅値が許容値を超えた場合、スペクトルアナライザの設定を上記 6.2.3 とし、掃引終了後、バースト内の全データ点の値（ｄBm 値）を電力の真数に変換
し、バースト内平均を求める。
6.4.７ 6.4.6 において、不要発射の振幅値が許容値を超える場合であって以下の周波数範囲内の場合は、次の 6.4.8 から 6.4.11 の手順で詳細設定を行う。
チャネル間隔１１０MHｚの組合せ
搬送波周波数±（５５MHｚ～５６MHｚ）
チャネル間隔１２０MHｚの組合せ
25

搬送波周波数±（６０MHｚ～６１MHｚ）
チャネル間隔１３０MHｚの組合せ
搬送波周波数±（６５MHｚ～６６MHｚ）
チャネル間隔１４０MHｚの組合せ
搬送波周波数±（７０MHｚ～７１MHｚ）
チャネル間隔１５０MHｚの組合せ
搬送波周波数±（７５MHｚ～７６MHｚ）
チャネル間隔１６０MHｚの組合せ
搬送波周波数±（８０MHｚ～８１MHｚ）
チャネル間隔１８０MHｚの組合せ
搬送波周波数±（９０MHｚ～９１MHｚ）
チャネル間隔２００MHｚ
搬送波周波数±（１００MHｚ～１０１MHｚ）
6.4.8 スペクトルアナライザを 6.2.4 のように設定する。スペクトルアナライザの中心周波数は、（注４）とする。
6.4.9 スペクトルアナライザを掃引して、全データ点の値をコンピュータの配列変数に取り込む。
6.4.10 全データについて、ｄB 値を電力次元の真数に変換する。
6.4.11 全データの電力総和を求めこれを Ps とする。（注６）Ps にバースト時間率（注７）の逆数を乗じた値を測定値とする。
注６：電力総和の計算は以下の式による。

注７：バースト時間率＝（電波を発射している時間／バースト周期）
6.5 結果の表示
不要発射振幅値を、技術基準の異なる帯域ごとに離調周波数とともに、ｄBm／３０ｋHz 又はｄBm/MHｚ単位で表示する。
6.6 補足説明
6.6.1 6.3.3 において、帯域外領域における不要発射の強度が最大となる状態とは、変調方式（QPSK,１６QAM 等）、サブキャリア数の組合せで決定される送信条件の中で、変調過程
及び送信部の非線形性による不要発射が最大となる状態であり、かつその送信条件の26

もとで最大出力となる状態である。
6.6.2 6.6.1 において、不要発射が最大となる状態の特定が困難な場合は、不要発射が大きくなる複数の条件を設定して測定する。
6.6.3 測定結果が許容値に対し３ｄB 以内の場合は、当該周波数におけるスペクトルアナライ
ザの Y 軸スケールの絶対値を高周波電力計及び信号発生器を使用して確認すること。
6.6.4 スペクトルアナライザの検波モードの「サンプル」のかわりに「RMS」を用いても良い。
6.6.5 6.2.4（注４）において、中心周波数は許容値を超える周波数としているが、許容値を超える値となる要因が、分解能帯域幅フィルタの選択度特性のみである場合は、中心周波数を次の通りとしても良い。
チャネル間隔１１０MHｚの組合せ
搬送波周波数±（５５MHｚ～５６MHｚ）
チャネル間隔１２０MHｚの組合せ
搬送波周波数±（６０MHｚ～６１MHｚ）
チャネル間隔１３０MHｚの組合せ
搬送波周波数±（６５MHｚ～６６MHｚ）
チャネル間隔１４０MHｚの組合せ
搬送波周波数±（７０MHｚ～７１MHｚ）
チャネル間隔１５０MHｚの組合せ
搬送波周波数±（７５MHｚ～７６MHｚ）
チャネル間隔１６０MHｚの組合せ
搬送波周波数±（８０MHｚ～８１MHｚ）
チャネル間隔１８０MHｚの組合せ
搬送波周波数±（９０MHｚ～９１MHｚ）
チャネル間隔２００MHｚ
搬送波周波数±（１００MHｚ～１０１MHｚ）27

7 スプリアス領域における不要発射の強度
7.1 測定系統図

7.2 測定器の条件等
7.2.1 搬送波抑圧フィルタは、必要に応じて使用する。
7.2.2 不要発射探索時のスペクトルアナライザの設定は次のようにする。
掃引周波数幅（注１）

分解能帯域幅（注 1）

ビデオ帯域幅

分析能帯域幅と同程度

掃引時間

1 サンプル当たり 1 バースト以上（注２）

Y 軸スケール

１０ｄB／Div

入力レベル

最大のダイナミックレンジとなる値

データ点数

400 点以上

掃引モード

単掃引

検波モード

ポジティブピーク

注１：不要発射探索時の掃引周波数幅と分解能帯域幅の設定は以下のとおりとする。
掃引周波数幅：９ｋHz～１５０ｋHz
分解能帯域幅：１ｋHz
掃引周波数幅：１５０ｋHz～３０MHｚ
分解能帯域幅：１０ｋHz
掃引周波数幅：３０MHｚ～１０００MHｚ（注３）分解能帯域幅：１００ｋHz
掃引周波数幅：７７３MHｚ～８０３MHｚ
分解能帯域幅：１MHｚ
掃引周波数幅：８６０MHｚ～８９０MHｚ
分解能帯域幅：１MHｚ
掃引周波数幅：９４５MHｚ～９６０MHｚ
分解能帯域幅：１MHｚ
28

掃引周波数幅：１０００ＭＨｚ～１２．７５ＧＨｚ
分解能帯域幅：１MHｚ
掃引周波数幅：１４７５．９ＭＨｚ～１５１０．９ＭＨｚ
分解能帯域幅：１ＭＨｚ
掃引周波数幅：１８０５．０ＭＨｚ～１８８０．０ＭＨｚ
分解能帯域幅：１ＭＨｚ
掃引周波数幅：１８８４．５ＭＨｚ～１９１５．７ＭＨｚ
分解能帯域幅：１ＭＨｚ
掃引周波数幅： ２０１０．０ＭＨｚ～２０２５．０ＭＨｚ
分解能帯域幅：１ＭＨｚ
掃引周波数幅：２１１０．０ＭＨｚ～２１７０．０ＭＨｚ
分解能帯域幅：１ＭＨｚ
掃引周波数幅：１２７５GHｚ～上端の周波数の５倍波
分解能帯域幅：１ＭＨｚ
注２：（（掃引周波数幅／分解能帯域幅）×バースト周期）以上とすることができる。ただし、検出される信号のレベルが最大３ｄＢ小さく測定される場合があるので注意すること。
注３： ７７３ＭＨｚ 以上 ８０３ＭＨｚ 以下、
８６０ＭＨｚ 以上 ８９０ＭＨｚ 以下、
９４５ＭＨｚ 以上 ９６０ＭＨｚ 以下を除く。
注４： １４７５．９ＭＨｚ 以上 １８０５．０ＭＨｚ 以下、
１８０５．０ＭＨｚ 以上 ８９０ＭＨｚ 以下、
１８８４．５ＭＨｚ 以上 １９１５．７ＭＨｚ 以下、
２０１０．０ＭＨｚ 以上 ２０２５．０ＭＨｚ 以下、
２１１０．０MHz 以上 ２１７０．０ＭＨｚ 以下を除く。
7.2.3 不要発射振幅測定時のスペクトルアナライザの設定は次のようにする。
中心周波数

探索した不要発射周波数

掃引周波数幅０Ｈｚ

分解能帯域幅（注５）

ビデオ帯域幅

分析能帯域幅の３倍程度

掃引時間

測定精度が保証される最小時間

Y 軸スケール

１０ｄB／Div

入力レベル

最大のダイナミックレンジとなる値

掃引モード

単掃引

検波モード

サンプル

注５：不要発射測定時の分解能帯域幅は、測定する不要発射周波数について以下の中心周波数で示したフン戒能帯域幅に設定する。
29

中心周波数：９ｋHz 以上 １５０ｋHz 未満
分解能帯域幅：１ｋHz
中心周波数：１５０ｋHz 以上 ３０MHｚ未満
分解能帯域幅：１０ｋHz
中心周波数：３０MHｚ以上 １０００MHｚ未満（注６）分解能帯域幅：１００ｋHz
中心周波数：７７３MHｚ以上 ８０３MHｚ未満
分解能帯域幅：１MHｚ
中心周波数：８６０MHｚ以上 ８９０MHｚ未満
分解能帯域幅：１MHｚ
中心周波数：９４５MHｚ以上 ９６０MHｚ未満
分解能帯域幅：１MHｚ
中心周波数：１０００ＭＨｚ以上 上端の周波数の５倍波（注７）分解能帯域幅：１MHｚ
注６： ７７３ＭＨｚ 以上 ８０３ＭＨｚ 以下、
８６０ＭＨｚ 以上 ８９０ＭＨｚ 以下、
９４５ＭＨｚ 以上 ９６０ＭＨｚ 以下を除く。
注７：ただし、中心周波数が１８８４．５ＭＨｚ以上、１９１５．７ＭＨｚ未満にある場合は、分解能帯
域幅は３００ｋＨｚを採用します。
7.3 受験機器の状態
7.3.1 外部試験装置より試験信号を加える。
7.3.2 試験周波数に設定し、継続的バースト送信状態（注８）とする。
注８：送信バースト長を可変する場合は送信バースト時間が最も長い時間に設定する。
7.3.3 キー操作、制御器又は外部試験装置により、スプリアス領域における不要発射の強度が最大となる状態に設定する。
7.3.4 キャリアアグリゲーション技術を用いた送信を行う場合は、一波ごとに搬送波を発射す
る他、複数の搬送波を同時に発射した状態で上記 7.3.1 から 7.3.3 のように設定する。
7.4 測定操作手順
7.4.1 スペクトルアナライザ設定を 7.2.2 とし、各掃引周波数幅毎に不要発射を探索する。送信
帯域を探索する場合、搬送波周波数±２０ＭＨｚ、±２７．５ＭＨｚ、±３５ＭＨｚ、±６５Ｍ
Ｈｚ、±８０ＭＨｚ、±９５ＭＨｚ、±１１０ＭＨｚ、±１２５ＭＨｚ、±１４０ＭＨｚ、±１５５ＭＨｚ未満の範囲（注９）を探索から除外する。
7.4.2 探索した不要発射の振幅値が許容値以下の場合、探索地を測定とする。
7.4.3 探索した不要発射の振幅値が許容値を超えた場合は、スペクトルアナライザの中心周波数の設定精度を高めるため、周波数掃引幅を１００ＭＨｚ、１０ＭＨｚ及び１ＭＨｚのように分解能帯域幅の１０倍程度まで順次狭くして、不要発射周波数を求める。次に、スペクト30

ルアナライザの設定を上記 7.2.3 とし、掃引終了後、バースト内の全データ点の値をコンピュータに取り込む。バースト内の全データ（ｄＢｍ値）を電力の真数に変換し、バースト
内平均を求めて（すなわちバースト内の全データの総和をバースト内のデータ数で除し）それをｄＢｍ値に変換し、不要発射の振幅値とする。また、必要があれば搬送波抑圧フ
ィルタを使用する。
7.4.4 複数の空中線端子を有する場合は、それぞれの空中線端子において測定する。
注９ チャネル間隔により、以下の周波数範囲を除く。
チャネル間隔：１０ＭＨｚ

搬送波周波数±２０ＭＨｚ未満

チャネル間隔：１５ＭＨｚ

搬送波周波数±２７．５ＭＨｚ未満

チャネル間隔：２０ＭＨｚ

搬送波周波数±３５ＭＨｚ未満

チャネル間隔：４０ＭＨｚ

搬送波周波数±６５ＭＨｚ未満

チャネル間隔：５０ＭＨｚ

搬送波周波数±８０ＭＨｚ未満

チャネル間隔：６０ＭＨｚ

搬送波周波数±９５ＭＨｚ未満

チャネル間隔：７０ＭＨｚ

搬送波周波数±１１０ＭＨｚ未満

チャネル間隔：８０ＭＨｚ

搬送波周波数±１２５ＭＨｚ未満

チャネル間隔：９０ＭＨｚ

搬送波周波数±１４０ＭＨｚ未満

チャネル間隔：１００ＭＨｚ

搬送波周波数±１５５ＭＨｚ未満

7.4.5 キャリアアグリゲーション技術を用いた送信を行う場合は、一波ごとに測定する他、複数の搬送波を同時に発射した状態で上記 7.4.1 から 7.4.4 の手順で測定を行う。ただし、送信帯域を探索する場合、搬送波周波数±１７０ＭＨｚ、±１８５ＭＨｚ、±２００ＭＨｚ、±２１
５ＭＨｚ、±２３０ＭＨｚ、±２４５ＭＨｚ、±２７５ＭＨｚ、±３０５ＭＨｚ未満の範囲（注１０）を探索から除外する。
注１0：チャネル間隔により、以下の周波数範囲を除く。
チャネル間隔：１１０ＭＨｚ

搬送波周波数±１７０ＭＨｚ未満

チャネル間隔：１２０ＭＨｚ

搬送波周波数±１８５ＭＨｚ未満

チャネル間隔：１３０ＭＨｚ

搬送波周波数±２００ＭＨｚ未満

チャネル間隔：１４０ＭＨｚ

搬送波周波数±２１５ＭＨｚ未満

チャネル間隔：１５０ＭＨｚ

搬送波周波数±２３０ＭＨｚ未満

チャネル間隔：１６０ＭＨｚ

搬送波周波数±２４５ＭＨｚ未満

チャネル間隔：１８０ＭＨｚ

搬送波周波数±２７５ＭＨｚ未満

チャネル間隔：２００ＭＨｚ

搬送波周波数±３０５ＭＨｚ未満

7.5 結果の表示
7.5.1 結果は、上記で測定した不要発射の振幅値を下記に基づいて、各帯域幅当たりの絶対値で表示する。
９ｋＨｚ以上 １５０ｋＨｚ未満：ｄＢｍ／１ｋＨｚ

１５０ｋＨｚ以上 ３０ＭＨｚ未満：ｄＢｍ・１０ｋＨｚ
31

３０ＭＨｚ以上 １０００ＭＨｚ未満（注１１）：ｄＢｍ／１００ｋＨｚ

７７３ＭＨｚ以上 ８０３ＭＨｚ以下：ｄＢｍ／１ＭＨｚ

８６０ＭＨｚ以上 ８９０ＭＨｚ以下：ｄＢｍ／１ＭＨｚ

９４５ＭＨｚ以上 ９６０ＭＨｚ以下：ｄＢｍ／１ＭＨｚ

１０００ＭＨｚ以上 １２７５０ＧＨｚ未満（注１２）：ｄＢｍ／１ＭＨｚ

１４７５．９ＭＨｚ以上 １５１０．９ＭＨｚ以下：ｄＢｍ／１ＭＨｚ

１８０５．０ＭＨｚ以上 １８８０．０ＭＨｚ以下：ｄＢｍ／１ＭＨｚ

１８８４．５ＭＨｚ以上 １９１５．７ＭＨｚ以下：ｄＢｍ／３００ｋＭＨｚ

２０１０．０ＭＨｚ以上 ２０２５．０ＭＨｚ以下：ｄＢｍ／１ＭＨｚ

２１１０．０ＭＨｚ以上 ２１７０．０ＭＨｚ以下：ｄＢｍ／１ＭＨｚ

１２７５ＭＨｚ以上 上端の周波数の５倍波以下：ｄＢｍ／１ＭＨｚ

注１１：７７３ＭＨｚ 以上 ８０３ＭＨｚ 以下、
８６０ＭＨｚ 以上 ８９０ＭＨｚ 以下、
９４５ＭＨｚ 以上 ９６０ＭＨｚ 以下を除く。
注１２：１４７５．９ＭＨｚ以上 １８０５．０ＭＨｚ以下、
１８０５．０ＭＨｚ以上 １８８０．０ＭＨｚ以下、
１８８４．５ＭＨｚ以上 １９１５．７ＭＨｚ以下、
２０１０．０ＭＨｚ以上 ２０２５．０ＭＨｚ以下、
２１１０．０ＭＨｚ以上２１７０．０ＭＨｚ以下を除く。
7.5.2 多数点を表示する場合は、許容値の帯域毎にレベルの降順に並べ周波数とともに表示する。
7.5.3 キャリアアグリゲーション技術を用いた送信を行う場合は、一波ごとの測定結果を表示
する他、複数の搬送波を同時に発射した状態の測定結果についても上記 7.5.1 から 7.5.2のように表示する。
7.6 補足説明
7.6.1 7.3.3 において、スプリアス領域における不要発射の強度が最大となる状態とは、変調方式（ＱＰＳＫ，１６ＷＡＭ等）、サブキャリア数の組合せで決定される送信条件の中で、高調波発射、送信相互変調積及び周波数変換による不要発射が最大となる状態であり、かつその送信条件のもとで最大出力となる状態である。
7.6.2 7.6.1 にいて、不要発射が最大となる状態の特定が困難な場合は、不要発射が大きくなる
複数の条件を設定して測定する。
7.6.3 7.4.3 で測定した場合は、スペクトルアナライザのＹ軸スケールの絶対値を高周波電力計
及び信号発生器を使用して確認すること。
7.6.4. スペクトルアナライザの検波モードの「サンプル」の代わりに「ＲＭＳ」を用いても良い。
7.6.5 搬送波抑圧フィルタを使用する場合、フィルタの減衰領域内の不要発射を正確に測定で32

きないことがある。この場合は、測定値を補正する必要がある。

33

8 送信相互変調特性
8.1 測定系統図

8.2 測定器の条件等
スペクトルアナライザの設定は、次のとおりとする。
中心周波数

測定操作手順に示す周波数

掃引周波数幅（注１）

分解能帯域幅

３０ｋHｚ

ビデオ帯域幅

１００ｋＨｚ掃引時間

１サンプル当たり１バースト以上（注２）

Y 軸スケール

１０ｄB／Div

入力レベル

最大のダイナミックレンジとなる値

データ点数

４００点以上

掃引モード

連続掃引

検波モード

ポジティブピーク表示モード

マックスホールド

掃引回数

スペクトラムの変動がなくなる程度の回数

注１ チャネル間隔と離調周波数により、以下のとおりとする。
チャネル間隔：１０ＭＨｚ
中心周波数

掃引周波数幅搬送波周波数±１０ＭＨｚ

９．３７５ＭＨｚ

搬送波周波数±２０ＭＨｚ

９．３７５ＭＨｚ

チャネル間隔：１５Ｈｚ
中心周波数

掃引周波数幅搬送波周波数±１５ＭＨｚ

１４．２３５ＭＨｚ

搬送波周波数±３０ＭＨｚ

１４．２３５ＭＨｚ

チャネル間隔：２０ＭＨｚ34中心周波数

掃引周波数幅搬送波周波数±２０ＭＨｚ

１９．０９５ＭＨｚ

搬送波周波数±４０ＭＨｚ

１９．０９５ＭＨｚ

チャネル間隔：４０ＭＨｚ
中心周波数

掃引周波数幅搬送波周波数±４０ＭＨｚ

３８．８９５ＭＨｚ

搬送波周波数±８０ＭＨｚ

３８．８９５ＭＨｚ

チャネル間隔：５０ＭＨｚ
中心周波数

掃引周波数幅搬送波周波数±５０ＭＨｚ

４８．６１５ＭＨｚ

搬送波周波数±１００ＭＨｚ

４８．６１５ＭＨｚ

チャネル間隔：６０ＭＨｚ
中心周波数

掃引周波数幅搬送波周波数±６０ＭＨｚ

５８．３５ＭＨｚ

搬送波周波数±１２０ＭＨｚ５８．３５ＭＨｚ

チャネル間隔：８０ＭＨｚ
中心周波数

掃引周波数幅搬送波周波数±８０ＭＨｚ

７８．１５ＭＨｚ

搬送波周波数±１６０ＭＨｚ

７８．１５ＭＨｚ

チャネル間隔：９０ＭＨｚ
中心周波数

掃引周波数幅搬送波周波数±９０ＭＨｚ

８８．２３ＭＨｚ

搬送波周波数±１８０ＭＨｚ

８８．２３ＭＨｚ

チャネル間隔：１００ＭＨｚ
中心周波数

掃引周波数幅搬送波周波数±１００ＭＨｚ

９８．３１ＭＨｚ

搬送波周波数±２００ＭＨｚ

９８．３１ＭＨｚ

注２（（掃引周波数幅／分解能帯域幅）×バースト周期）以上とすることができる。
8.3 受験機器の状態
8.3.1 外部試験装置より試験信号を加える。
8.3.2 試験周波数に設定し、継続的バースト送信状態（注３）とする。
注３ 送信バースト長を可変する場合は送信バースト時間が最も短い時間に設定する。
8.3.3 キー操作、制御器又は外部試験装置により、スプリアス領域における不要発射の強度が最大となる状態に設定する。中線の指向性方向を固定する。
8.4 測定操作手順
8.4.1 スペクトルアナライザを 8.2 のように設定する。
35

8.4.2 搬送波電力（Ｐｃ）の測定
8.4.2.1 搬送波周波数を中心周波数とし、掃引周波数幅をチャネル間隔として掃引する。
8.4.2.2 全データ点の値をコンピュータの配列変数に取り込む。
8.4.2.3 全データについて、ｄＢ値を電力次元の真数（相対値でよい）に変換する。
8.4.2.4 全データの電力総和を求め、これをＰｃとする。（注４）
注４ 電力総和の計算は以下の式による。ただし、参照お帯域幅内のＲＭＳ値が直接求められるスペクトルアナライザの場合は、測定値としても良い。この場合、掃引時間は１サ
ンプル当たり１バーストとする。

8.4.3 信号発生器から送信はより４０ｄＢ低いレベルの無変調信号を発生する。
8.4.4 信号発生器の周波数を搬送波周波数-１０ＭＨｚ、-１５ＭＨｚ、-２０ＭＨｚ、-３０ＭＨｚ、-４０
ＭＨｚ、-５０ＭＨｚ、-６０ＭＨｚ、-８０ＭＨｚ、-９０ＭＨｚ、-１００ＭＨｚ、-１２０ＭＨｚ、-１６０Ｍ
Ｈｚ、-１８０ＭＨｚ又は-２００ＭＨｚ（注５）に設定する。
8.4.5 上側送信相互変調積（Ｐｕ）の測定
8.4.5.1 搬送波周波数+１０ＭＨｚ、+１５ＭＨｚ、+２０ＭＨｚ、+３０ＭＨｚ、+４０ＭＨｚ、+５０ＭＨｚ、+６０ＭＨｚ、+８０ＭＨｚ、+９０ＭＨｚ、+１００ＭＨｚ、+１２０ＭＨｚ、+１６０ＭＨｚ、＋１８０MHz 又は+２００ＭＨｚ（注５）の離調周波数を中心周波数にして掃引周波数幅内を掃引する。
8.4.5.2 全データ点の値をコンピュータの配列変数に取り込む。
8.4.5.3 全データについて、ｄＢ値を電力次元の真数に変換する。
8.4.5.4 全データの電力総和を求め、これをＰｕとする。（注４）8.4.6 信号発生器の周波数を搬送波周波数+１０ＭＨｚ、+１５ＭＨｚ、+２０ＭＨｚ、+３０ＭＨｚ、+４０
ＭＨｚ、+５０ＭＨｚ、+６０ＭＨｚ、+８０ＭＨｚ、+９０ＭＨｚ、+１００ＭＨｚ、+１２０ＭＨｚ、+１６０Ｍ
Ｈｚ、＋１８０MHz 又は+２００ＭＨｚ（注５）に設定する。
8.4.7 下側送信相互変調積（ＰＬ）の測定
8.4.7.1 搬送波周波数+１０ＭＨｚ、+１５ＭＨｚ、+２０ＭＨｚ、+３０ＭＨｚ、+４０ＭＨｚ、+５０ＭＨｚ、+６０ＭＨｚ、+８０ＭＨｚ、+９０ＭＨｚ、+１００ＭＨｚ、+１２０ＭＨｚ、+１６０ＭＨｚ、＋１８０MHz 又は+２００ＭＨｚ（注５）の離調周波数を中心周波数にして掃引周波数幅内を掃引する。
8.4.7.2 全データ点の値をコンピュータの配列変数に取り込む。
8.4.7.3 全データについて、ｄＢ値を電力次元の真数に変換する。
36

8.4.7.4 全データの電力総和を求め、これをＰＬとする。（注４）
注５：信号発生器の周波数ごとに、スペクトルアナライザの中心周波数と掃引周波数幅を以下のとおりとする。
チャネル間隔：１０ＭＨｚ
信号発生器の周波数

中心周波数

掃引周波数幅搬送波周波数-１０ＭＨｚ

搬送波周波数+１０ＭＨｚ

９．３７５ＭＨｚ

搬送波周波数-２０ＭＨｚ

搬送波周波数+２０ＭＨｚ

９．３７５ＭＨｚ

搬送波周波数+１０ＭＨｚ

搬送波周波数-１０ＭＨｚ

９．３７５ＭＨｚ

搬送波周波数+２０ＭＨｚ

搬送波周波数-２０ＭＨｚ

９．３７５ＭＨｚ

信号発生器の周波数

中心周波数

掃引周波数幅搬送波周波数-１５ＭＨｚ

搬送波周波数+１５ＭＨｚ

１４．２３５ＭＨｚ

搬送波周波数-３０ＭＨｚ

搬送波周波数+３０ＭＨｚ

１４．２３５ＭＨｚ

搬送波周波数+１５ＭＨｚ

搬送波周波数-１５ＭＨｚ

１４．２３５ＭＨｚ

搬送波周波数+３０ＭＨｚ

搬送波周波数-３０ＭＨｚ

１４．２３５ＭＨｚ

信号発生器の周波数

中心周波数

掃引周波数幅搬送波周波数-２０ＭＨｚ

搬送波周波数+２０ＭＨｚ

１９．０９５ＭＨｚ

搬送波周波数-４０ＭＨｚ

搬送波周波数+４０ＭＨｚ

１９．０９５ＭＨｚ

搬送波周波数+２０ＭＨｚ

搬送波周波数-２０ＭＨｚ

１９．０９５ＭＨｚ

搬送波周波数+４０ＭＨｚ

搬送波周波数-４０ＭＨｚ

１９．０９５ＭＨｚ

信号発生器の周波数

中心周波数

掃引周波数幅搬送波周波数-４０ＭＨｚ

搬送波周波数+４０ＭＨｚ

３８．８９５ＭＨｚ

搬送波周波数-８０ＭＨｚ

搬送波周波数+８０ＭＨｚ

３８．８９５ＭＨｚ

搬送波周波数+４０ＭＨｚ

搬送波周波数-４０ＭＨｚ

３８．８９５ＭＨｚ

搬送波周波数+８０ＭＨｚ

搬送波周波数-８０ＭＨｚ

３８．８９５ＭＨｚ

信号発生器の周波数

中心周波数

掃引周波数幅搬送波周波数-５０ＭＨｚ

搬送波周波数+５０ＭＨｚ

４８．６１５ＭＨｚ

搬送波周波数-１００ＭＨｚ

搬送波周波数+１００ＭＨｚ

４８．６１５ＭＨｚ

搬送波周波数+５０ＭＨｚ

搬送波周波数-５０ＭＨｚ

４８．６１５ＭＨｚ

搬送波周波数+１００ＭＨｚ

搬送波周波数-１００ＭＨｚ

４８．６１５ＭＨｚ

信号発生器の周波数

中心周波数

掃引周波数幅搬送波周波数-６０ＭＨｚ

搬送波周波数+６０ＭＨｚ

５８．３５ＭＨｚ

チャネル間隔：１５ＭＨｚ

チャネル間隔：２０ＭＨｚ

チャネル間隔：４０ＭＨｚ

チャネル間隔：５０ＭＨｚ

チャネル間隔：６０ＭＨｚ

37

搬送波周波数-１２０ＭＨｚ

搬送波周波数+１２０ＭＨｚ５８．３５ＭＨｚ

搬送波周波数+６０ＭＨｚ

搬送波周波数-６０ＭＨｚ

５８．３５ＭＨｚ

搬送波周波数+１２０ＭＨｚ

搬送波周波数-１２０ＭＨｚ５８．３５ＭＨｚ

信号発生器の周波数

中心周波数

掃引周波数幅搬送波周波数-８０ＭＨｚ

搬送波周波数+８０ＭＨｚ

７８．１５ＭＨｚ

搬送波周波数-１６０ＭＨｚ

搬送波周波数+１６０ＭＨｚ

７８．１５ＭＨｚ

搬送波周波数+８０ＭＨｚ

搬送波周波数-８０ＭＨｚ

７８．１５ＭＨｚ

搬送波周波数+１６０ＭＨｚ

搬送波周波数-１６０ＭＨｚ

７８．１５ＭＨｚ

信号発生器の周波数

中心周波数

掃引周波数幅搬送波周波数-８０ＭＨｚ

搬送波周波数+８０ＭＨｚ

７８．１５ＭＨｚ

搬送波周波数-１６０ＭＨｚ

搬送波周波数+１６０ＭＨｚ

７８．１５ＭＨｚ

搬送波周波数+８０ＭＨｚ

搬送波周波数-８０ＭＨｚ

７８．１５ＭＨｚ

搬送波周波数+１６０ＭＨｚ

搬送波周波数-１６０ＭＨｚ

７８．１５ＭＨｚ

信号発生器の周波数

中心周波数

掃引周波数幅搬送波周波数-９０ＭＨｚ

搬送波周波数+９０ＭＨｚ

８８．２３ＭＨｚ

搬送波周波数-１８０ＭＨｚ

搬送波周波数+１８０ＭＨｚ

８８．２３ＭＨｚ

搬送波周波数+９０ＭＨｚ

搬送波周波数-９０ＭＨｚ

８８．２３ＭＨｚ

搬送波周波数+１８０ＭＨｚ

搬送波周波数-１８０ＭＨｚ

８８．２３ＭＨｚ

信号発生器の周波数

中心周波数

掃引周波数幅搬送波周波数-１００ＭＨｚ

搬送波周波数+１００ＭＨｚ

９８．３１ＭＨｚ

搬送波周波数-２００ＭＨｚ

搬送波周波数+２００ＭＨｚ

９８．３１ＭＨｚ

搬送波周波数+１００ＭＨｚ

搬送波周波数-１００ＭＨｚ

９８．３１ＭＨｚ

搬送波周波数+２００ＭＨｚ

搬送波周波数-２００ＭＨｚ

９８．３１ＭＨｚ

チャネル間隔：８０ＭＨｚ

チャネル間隔：８０ＭＨｚ

チャネル間隔：９０ＭＨｚ

チャネル間隔：１００ＭＨｚ

8.5 結果の表示
8.4 で求めたけっかは、下記の式により計算する。
①上側送信相互変調積比：１０log(Ｐｕ／Ｐｃ)②下側送信相互変調積比：１０log(ＰＬ／Ｐｃ)
相対値で表示する場合は、①、②で算出した値をｄＢｃ単位で表示する。絶対値で表示する場
合は、予め測定した空中線電力の測定値に上記の比を用いて算出しｄＢｍ単位で表示する。
8.6 補足説明
8.6.1 8.2 及び 8.4 の搬送波周波数は、割当周波数とする。
38

8.6.2 妨害信号を付加する場合、信号発生器の相互変調状況及び信号レベル確保のため必要であればアイソレータ、増幅器等を使用する。
8.6.3 スペクトルアナライザのダイナミックレンジが不足する場合、搬送波と送信相互変調積比の相対測定において基準レベルを変更して測定する方法がある。ただしスペクトルアナ
ライザに過大な信号が入力されないよう注意が必要である。
8.6.4 スペクトルアナライザのアベレージ機能として、対数の平均を標準とする機種が多いため、ＲＭＳ平均であることを確認し、対数の平均（ビデオアベレージ）は使用しないこと。
8.6.5 8.2 において、検波モードをポジティブピーク、表示モードをマックスホールドとしているが、受験機器の状態として、全サブキャリアが同時に送信する状態（注６）であって、バース
ト時間内にサブキャリアの送信が停止しない条件で測定する場合に限り、検波モードをサンプル、表示モードをＲＭＳ平均としても良い。ただし、掃引時間は１サンプル当たり
１バーストとする。
注６：全サブキャリアが同時に送信する状態とは、運用状態において全サブキャリアが電波を発射する状態。なお、ＤＣサブキャリアやガードサブキャリアなど通常運用状態で電波を発射しないサブキャリアは、電波を発射することを要しない。
8.6.6 スペクトルアナライザの検波モードの「サンプル」の代わりに「ＲＭＳ」を用いても良い。
8.6.7 送信信号を直接サンプリングして取り込み、ＦＦＴ処理により周波数領域に変換して書く
送信相互変調積比を求める方法もある。

39

9 隣接チャネル漏洩電（一の搬送波を発射する送信装置）
9.1 測定系統図

9.2 測定器の条件等
9.2.1 スペクトルアナライザの設定は、次のとおりとする。
中心周波数

測定操作手順に示す周波数

掃引周波数幅（注１）

分解能帯域幅

３０ｋHｚ

ビデオ帯域幅

１００ｋＨｚ掃引時間

１サンプル当たり１バースト以上（注２）

Y 軸スケール

１０ｄB／Div

入力レベル

最大のダイナミックレンジとなる値

データ点数

４００点以上

掃引モード

連続掃引

検波モード

ポジティブピーク表示モード

マックスホールド

掃引回数

スペクトルの変動がなくなる程度の回数

注１ チャネル間隔と離調周波数により、以下のとおりとする。
チャネル間隔：１０ＭＨｚ
中心周波数：搬送波周波数±１０MHｚ

掃引周波数幅：９．３７５MHｚ

チャネル間隔：１５ＭＨｚ
中心周波数：搬送波周波数±１５MHｚ

掃引周波数幅：１４．２３５MHｚ

チャネル間隔：２０ＭＨｚ
離調周波数：搬送波周波数±２０MHｚ

掃引周波数幅：１９．０９５MHｚ

チャネル間隔：４０ＭＨｚ
離調周波数：搬送波周波数±４０MHｚ

掃引周波数幅：３８．８９５MHｚ

40

チャネル間隔：５０ＭＨｚ
離調周波数：搬送波周波数±５０MHｚ

掃引周波数幅：４８．６１５MHｚ

チャネル間隔：６０ＭＨｚ
離調周波数：搬送波周波数±６０MHｚ

掃引周波数幅：５８．３５MHｚ

チャネル間隔：８０ＭＨｚ
離調周波数：搬送波周波数±８０MHｚ

掃引周波数幅：７８．１５MHｚ

チャネル間隔：９０ＭＨｚ
離調周波数：搬送波周波数±９０MHｚ

掃引周波数幅：８８．２３MHｚ

チャネル間隔：１００ＭＨｚ
離調周波数：搬送波周波数±１００MHｚ

掃引周波数幅：９８．３１MHｚ

注２ （（掃引周波数幅／分解能帯域幅）×バースト周期）以上とすることができる。
9.3 受験機器の状態
9.3.1 外部試験装置等により試験信号を加える。
９.3.2 試験周波数に設定し、継続的バースト送信状態（注３）とする。
注３ 送信バースト長を可変する場合は送信バースト時間が最も短い時間に設定する。
９.3.3 キー操作、制御器又は外部試験装置により、隣接チャネル漏洩電力が最大となる状態に設定する。
9.4 測定操作手順
9.4.1 スペクトルアナライザを 9.2.1 のように設定する。
9.4.2 搬送波電力（Ｐｃ）の測定
9.4.2.1 搬送波周波数を中心周波数とし、掃引周波数幅をチャネル間隔として掃引する。
9.4.2.2 全データ点の値をコンピュータの配列変数に取り込む。
9.4.2.3 全データについて、ｄＢ値を電力次元の真数（相対値でよい）に変換する。
9.4.2.4 全データの電力総和を求め、これをＰｃとする。（注４）
注４ 電力総和の計算は以下の式による。ただし、参照帯域幅内のＲＭＳ値が直接求められるスペクトルアナライザの場合は、測定値としても良い。この場合、掃引時
間は１サンプル当たり１バーストとする。

41

9.4.3 上側隣接チャネル漏洩電力（Pu）の測定
9.4.3.1 搬送波周波数+１０ＭＨｚ、+１５ＭＨｚ、+２０ＭＨｚ、+３０ＭＨｚ、+４０ＭＨｚ、+５０Ｍ
Ｈｚ、+６０ＭＨｚ、+８０ＭＨｚ、+９０ＭＨｚ、+１００ＭＨｚ（注５）の離調周波数を中心周波数にして掃引周波数幅内を掃引する。
9.4.3.2 全データ点の値をコンピュータの配列変数に取り込む。
9.4.3.3 全データについて、ｄB 値を電力次元の真数に変換する。
9.4.3.4 全データの電力総和を求め、これを Pu とする。（注４）9.4.4 下側隣接チャネル漏洩電力（PL）の測定
9.4.4.1 搬送波周波数-１０ＭＨｚ、-１５ＭＨｚ、-２０ＭＨｚ、-３０ＭＨｚ、-４０ＭＨｚ、-５０Ｍ
Ｈｚ、-６０ＭＨｚ、-８０ＭＨｚ、-９０ＭＨｚ、-１００ＭＨｚ（注５）の離調周波数を中心周波数にして掃引周波数幅内を掃引する。
9.4.4.2 全データ点の値をコンピュータの配列変数に取り込む。
9.4.4.3 全データについて、ｄB 値を電力次元の真数に変換する。
9.4.4.4 全データの電力総和を求め、これを PL とする。（注４）
注５：チャネル間隔と離調周波数により、以下のとおりとする。
チャネル間隔：１０ＭＨｚ
離調周波数 ５MHｚ

掃引周波数幅：９．３７５MHｚ

掃引周波数幅：１４．２３５MHｚ

掃引周波数幅：１９．０９５MHｚ

掃引周波数幅：３８．８９５MHｚ

掃引周波数幅：４８．６１５MHｚ

掃引周波数幅：５８．３５MHｚ

掃引周波数幅：７８．１５MHｚ

チャネル間隔：１５ＭＨｚ
離調周波数 １５MHｚ
チャネル間隔：２０ＭＨｚ
離調周波数 ２０MHｚ
チャネル間隔：４０ＭＨｚ
離調周波数 ４０MHｚ
チャネル間隔：５０ＭＨｚ
離調周波数 ５０MHｚ
チャネル間隔：６０ＭＨｚ
離調周波数 ６０MHｚ
チャネル間隔：８０ＭＨｚ
離調周波数 ８０MHｚ
チャネル間隔：９０ＭＨｚ42離調周波数 ９０MHｚ

掃引周波数幅：８８．２３MHｚ

掃引周波数幅：９８．３１MHｚ

チャネル間隔：１００ＭＨｚ
離調周波数 １００MHｚ
9.5 結果の表示
9.4 で求めた結果は、下記の式により計算する。
①上側隣接チャネル漏洩電力比：１０log（Pu／Pc）②下側隣接チャネル漏洩電力比：１０log（PL/Pｃ）
相対値で表示する場合は、①、②で算出した値をｄBｃ単位で表示する。絶対値で表示する場合
は、予め測定した空中線電力の測定値に上記の比を用いて算出しｄBm 単位で表示する。
9.6 補足説明
9.6.1 9.3.3 において、隣接チャネル漏洩電力が最大となる状態とは、変調方式（QPSK,１６
QMA 等）、サブキャリア数の組合せで決定される送信条件の中で、変調過程及び送信部の非線形性による不要発射が最大となる状態であり、かつその送信条件の下で最大出力となる状態である。
9.6.2 9.6.1 において、隣接チャネル漏洩電力が最大となる状態の特定が困難な場合は、隣接チャネル漏洩電力が大きくなる複数の条件を設定して測定する。
9.6.3 9.2 及び 9.4 の搬送波周波数は、割当周波数とする。
9.6.4 スペクトルアナライザのダイナミックレンジが不足する場合、搬送波と隣接チャネル漏洩
電力の相対測定において基準レベルを変更して測定する方法がある。ただしスペクト
ルアナライザに過大な信号が入力されないよう注意が必要である。
9.6.5 スペクトルアナライザのアベレージ機能として、対数の平均を標準とする機種が多いた
め、RMS 平均であることを確認し、対数の平均（ビデオアベレージ）は使用しないこと。
9.6.6 9.2 において、検波モードをポジティブピーク、憑依モードをマックスホールドとしているが、受験機器の状態として、全サブキャリアが同時に送信する状態（注６）であって、バースト時間内にサブキャリアの送信が停止しない条件で測定する場合に限り、検波モ
ードをサンプル、表示モードを RMS 平均としても良い。ただし、掃引時間は 1 サンプル
当たり 1 バーストとする。
注６ 全サブキャリアが同時に送信する状態とは、運用状態において全サブキャリアが電波を発射する状態。なお、DC サブキャリアやガードサブキャリア等通常運用状態で電波を発射しないサブキャリアは、電波を発射することを要しない。
9.6.7 スペクトルアナライザの検波モードの「サンプル」の代わりに「RMS」を用いても良い。
9.6.8 送信信号を直接サンプリングして取り込み、FFT 処理により周波数領域に変換して各隣接チャネル漏洩電力を求める方法もある。

43

10 隣接チャネル漏洩電力（複数の搬送波を同時に発射する送信装置）
10.1 測定系統図10.2 測定器の条件等
10.2.1 スペクトルアナライザの設定は、次のとおりとする。
中心周波数

測定操作手順に示す周波数

掃引周波数幅（注１）

分解能帯域幅

３０ｋHｚ

ビデオ帯域幅

１００ｋHz

掃引時間

1 サンプル当たり 1 バースト以上（注２）

Y 軸スケール

１０ｄB／Div

入力レベル

最大のダイナミックレンジとなる値

データ点数

４００点以上

掃引モード

連続掃引

検波モード

ポジティブピーク表示モード

マックスホールド

掃引回数

スペクトルの変動がなくなる程度の回数

注１ チャネル間隔と離調周波数により、以下のとおりとする。
チャネル間隔：１１０ＭＨｚ
中心周波数： 搬送波周波数±１１０MHｚ

掃引周波数幅：１０９．３７５MHｚ

チャネル間隔：１２０ＭＨｚ
中心周波数： 搬送周波数±１２０MHｚ

掃引周波数幅：１１９．０９５MHｚ

チャネル間隔：１３０ＭＨｚ
中心周波数： 搬送周波数±１３０MHｚ

掃引周波数幅：１２８．８１５MHｚ

チャネル間隔：１４０ＭＨｚ
中心周波数： 搬送周波数±１４０MHｚ

掃引周波数幅：１３８．８９５MHｚ

チャネル間隔：１５０ＭＨｚ
中心周波数：搬送周波数±１５０MHｚ

掃引周波数幅：１４８．６１５MHｚ

チャネル間隔：１６０ＭＨｚ
中心周波数：搬送周波数±１６０MHｚ

掃引周波数幅：１５８．３５MHｚ

チャネル間隔：１８０ＭＨｚ
44中心周波数：搬送周波数±１８０MHｚ

掃引周波数幅：１７８．１５MHｚ

チャネル間隔：２００ＭＨｚ
離調周波数：搬送周波数±２００MHｚ

掃引周波数幅：１９８．３１MHｚ

注２ （（掃引周波数幅／分解能帯域幅）×バースト周期）以上とすることができる。
10.3 受験機器の状態
10.3.1 外部試験装置等により試験信号を加える。
10.3.2 試験周波数に設定し、継続的バースト送信状態（注２）とする。
注３ 送信バースト長を可変する場合は送信バースト時間が最も短い時間に設定する。
10.3.3 キー操作、制御器又は外部支援装置により、隣接チャネル漏洩電力が最大となる状態に設定する。
103.4 部九数の搬送波を同時に発射した状態で上記 10.3.1 から 10.3.3 のように設定する。
10.4 測定操作手順
10.4.1 スペクトルアナライザを 10.2.1 のように設定する。
10.4.2 搬送波電力（Pc）の測定
10.4.2.1 搬送波周波数を中心周波数とし、掃引周波数幅を１０９．３７５MHｚ、１１９．０９５MHｚ、
１２８．８１５MHｚ、１３８．８９５MHｚ、１４８．６１５MHｚ、１５８．３５MHz,１７８．１５MHｚ又は１９８．３１MHｚ（注４）として掃引する。
10.4.2.2 全データ点の値をコンピュータの配列変数に取り込む。
10.4.2.3 全データについて、ｄB 値を電力次元の真数（相対値でよい）に変換する。
10.4.2.4 全データの電力総和を求め、これを Pc とする。（注５）
注４

チャネル間隔：１１０ＭＨｚ
掃引周波数幅：１０９．３７５MHｚ
チャネル間隔：１２０ＭＨｚ
掃引周波数幅：１１９．０９５MHｚ
チャネル間隔：１３０ＭＨｚ
掃引周波数幅：１２８．８１５MHｚ
チャネル間隔：１４０ＭＨｚ
掃引周波数幅：１３８．８９５MHｚ
チャネル間隔：１５０ＭＨｚ
掃引周波数幅：１４８．６１５MHｚ
チャネル間隔：１６０ＭＨｚ
掃引周波数幅：１５８．３５MHｚ
チャネル間隔：１８０ＭＨｚ
掃引周波数幅：１７８．１５MHｚ
チャネル間隔：２００ＭＨｚ
掃引周波数幅：１９８．３１MHｚ
45

注５ 電力総和の計算は以下の式による。ただし、参照帯域幅内の RMS 値が直接求められるスペ
クトルアナライザの場合は、測定値としても良い。この場合、掃引時間は 1 サンプル当たり 1 バース
トとする。

10.4.3 上側隣接チャネル漏洩電力（Pu）の測定
10.4.3.1 搬送波周波数+１０９．３７５ＭＨｚ、+１１９．０９５ＭＨｚ、+１２８．８１５ＭＨｚ、+１３８．８
９５ＭＨｚ、+１４８．６１５ＭＨｚ、+１５８．３５ＭＨｚ、+１７８．１５ＭＨｚ又は+１９８．３１ＭＨｚ（注６）の離調周波数を中心周波数にして掃引周波数幅内を掃引する。
10.4.3.2 全データ点の値をコンピュータの配列変数に取り込む。
10.4.3.3 全データについて、ｄB 値を電力次元の真数に変換する。
10.4.3.4 全データの電力総和を求め、これを Pu とする。（注５）10.4.4 下側隣接チャネル漏洩電力(PL)の測定
10.4.4.1 搬送波周波数-１０９．３７５ＭＨｚ、-１１９．０９５ＭＨｚ、-１２８．８１５ＭＨｚ、-１３８．８
９５ＭＨｚ、-１４８．６１５ＭＨｚ、-１５８．３５ＭＨｚ、-１７８．１５ＭＨｚ又は-１９８．３１ＭＨｚ（注６）の離調周波数を中心周波数にして掃引周波数幅内を掃引する。
10.4.4.2 全データ点の値をコンピュータの配列変数に取り込む。
10.4.4.3 全データについて、ｄB 値を電力次元の真数に変換する。
10.4.4.4 全データの電力総和を求め、これを PL とする。（注５）
注６ チャネル間隔と離調周波数により、以下のとおりとする。
チャネル間隔：１１０ＭＨｚ
離調周波数： １１０MHｚ

掃引周波数幅：１０９．３７５MHｚ

チャネル間隔：１２０ＭＨｚ
離調周波数： １２０MHｚ

掃引周波数幅：１１９．０９５MHｚ

チャネル間隔：１３０ＭＨｚ
離調周波数： １３０MHｚ

掃引周波数幅：１２８．８１５MHｚ

チャネル間隔：１４０ＭＨｚ
離調周波数： １４０MHｚ

掃引周波数幅：１３８．８９５MHｚ

チャネル間隔：１５０ＭＨｚ
離調周波数：１５０MHｚ

掃引周波数幅：１４８．６１５MHｚ

チャネル間隔：１６０ＭＨｚ
46離調周波数： １６０MHｚ

掃引周波数幅：１５８．３５MHｚ

チャネル間隔：１８０ＭＨｚ
離調周波数： １８０MHｚ

掃引周波数幅：１７８．１５MHｚ

チャネル間隔：２００ＭＨｚ
離調周波数： ２００MHｚ

掃引周波数幅：１９８．３１MHｚ

10.5 結果の表示
10.4 で求めた結果は、下記の式により計算する。
①上側隣接チャネル漏洩電力比：１０log（Pu／Pc）②下側隣接チャネル漏洩電力比：１０log（PL/Pｃ）
相対値で表示する場合は、①、②で算出した値をｄBｃ単位で表示する。絶対値で表示する
場合は、予め測定した空中線電力の測定値に上記の比を用いて算出しｄBm 単位で表示する。
10.6 補足説明
10.6.1 10.3.3 において、隣接チャネル漏洩電力が最大となる状態とは、変調方式（QPSK,１６
QMA 等）、サブキャリア数の組合せで決定される送信条件の中で、変調過程及び送信部の非線形性による不要発射が最大となる状態であり、かつその送信条件の下で最大出力となる状態である。
10.6.2 10.6.1 において、隣接チャネル漏洩電力が最大となる状態の特定が困難な場合は、隣接チャネル漏洩電力が大きくなる複数の条件を設定して測定する。
10.6.3 9.2 及び 9.4 の搬送波周波数は、割当周波数とする。
10.6.4 スペクトルアナライザのダイナミックレンジが不足する場合、搬送波と隣接チャネル漏
洩電力の相対測定において基準レベルを変更して測定する方法がある。ただしスペク
トルアナライザに過大な信号が入力されないよう注意が必要である。
10.6.5 スペクトルアナライザのアベレージ機能として、対数の平均を標準とする機種が多い
ため、RMS 平均であることを確認し、対数の平均（ビデオアベレージ）は使用しないこと。
10.6.6 10.2 において、検波モードをポジティブピーク、憑依モードをマックスホールドとしているが、受験機器の状態として、全サブキャリアが同時に送信する状態（注７）であって、バースト時間内にサブキャリアの送信が停止しない条件で測定する場合に限り、検波モードをサンプル、表示モードを RMS 平均としても良い。ただし、掃引時間は 1 サンプ
ル当たり 1 バーストとする。
注７ 全サブキャリアが同時に送信する状態とは、運用状態において全サブキャリアが電波を発射する状態。なお、DC サブキャリアやガードサブキャリア等通常運用状態で電波を発射しないサブキャリアは、電波を発射することを要しない。
10.6.7 スペクトルアナライザの検波モードの「サンプル」の代わりに「RMS」を用いても良い。
10.6.8 送信信号を直接サンプリングして取り込み、FFT 処理により周波数領域に変換して各
47

隣接チャネル漏洩電力を求める方法もある。

48

11 空中線電力の偏差
11.1 測定系統図11.2 測定器の条件等
11.2.1 高周波電力計の型式は、通常、熱電体若しくはサーミスタ等による熱電変換型又はこれらと同等の性能を有するものとする。
11.2.2 減衰器の減衰量は、電力計に最適動作入力レベルを与えるものとする。
11.3 受験機器の状態
11.3.1 外部試験装置などにより試験信号を加える。
11.3.2 試験周波数に設定し、継続的バースト送信状態（注１）とする。
注１：送信バースト長を可変する場合は送信バースト時間が最も長い時間に設定する。
11.3.3 キー操作、制御器又は外部試験装置により最大電力に設定する。
11.3.4 複数の空中線端子を有する場合は、それぞれの空中線端子ごとに電力制御を最大出力となるように設定する。
11.3.5 キャリアアグリゲーション技術を用いた送信を行う場合は、一波ごとに搬送波を発射す
る他、複数の搬送波を同時に発射した状態で上記 11.3.1 から 11.3.4 のように設定する。
11.4 測定操作手順
11.4.1 高周波電力計の零調を行う。
11.4.2 送信する。
11.4.3 繰返しバースト波電力（PB）を十分長い時間にわたり、電力計で測定する。
11.4.4 バースト区間内の平均電力（P）を、次式により算出する。
P= PB×（T/B）
ここで、T=バースト繰返し周期
B=バースト長（送信バースト等の測定値）
11.4.5 複数の空中線端子を有する場合は、それぞれの空中線端子において測定する。
11.5 結果の表示
11.5.1 結果は、空中線電力の絶対値を W 単位で、定格（工事設計書に記載される）の空中線
電力に対する偏差を％単位で（+）または（-）の符号を付けて表示する。
11.5.2 複数の空中線端子を有する場合は、それぞれの空中線端子での測定値を真数で加算して表示する他、参考としてそれぞれの空中線端子の測定値も表示する。
49

11.6 補足説明
11.6.1 測定点は、送受信装置の出力端からアンテナ給電線の入力端の間のうち定格の空中線電力の規定しているところとする。定格の空中線電力を規定しているところで測定できない場合は、適当な測定端子で測定して換算する。
11.6.2 バースト時間率（バースト長／バースト繰返し周期）のうち、バースト長は送信バースト長の試験項目で測定した値、バースト繰返し周期は工事設計書に記載される値を用いることとするが、疑義が生じた場合はスペクトルアナライザ等により確認する。
11.6.3 11.2.1 において、スペクトルアナライザの検波モードを「RMS」として測定する場合においては高周波電力計に代えてスペクトルアナライザを用いても良い。
11.6.4 11.3 において、スペクトルアナライザの検波モードを「RMS」とした場合、電力の真値を表示することを確認するとともに、掃引時間は１０ｍｓ（1 フレーム時間）×データ点数に設定することとし、表示モードを RMS 平均（掃引毎の電力の真値を平均化する処理）として 10 回以上の値を繰り返しバースト波電力（PB）とする。11.4.4 の式によりバースト内
平均電力を算出する。
11.6.5 11.3 において、スペクトルアナライザの測定結果を用いる場合は、高周波電力計を用いた測定結果と同等となることを確認した測定系を用いること。
11.6.6 11.3 における測定結果に疑義を生じた場合は、高周波電力計で測定する。
11.6.7 11.3.3 において、最大電力となる状態とは、変調方式（QPSK,16QAM 等）、サブキャリア
数の組合せで決定される中で、最大送信電力となる状態である。
11.6.8 複数の空中線端子の場合であっても、ダイバーシティ等で同時に電波を発射しない空中線選択方式の場合は、選択された空中線端子を測定することとし、同時に電波を発射する空中線端子のみの測定でよい。ただし、空中線端子によって測定値が異なることが懸念される場合は省略してはならない。
11.6.9 11.3.4 において、アダプティブアレーアンテナ（個々の空中線の電力及び位相を制御することによって空中線の指向特性を制御するものであって、一の空中線電力を増加させた場合、他の空中線の空中線電力を低下させることによって、複数の空中線電力の総電力を一定に制御する機能を有するもの。）の場合は、一の空中線電力を最大とした状態で測定するほか、他の空中線の電力を合算した空中線電力の総和が最大になる状態に設定し、他の空中線端子を測定する。

50

12 搬送波を送信していないときの電力
12.1 測定系統図12.2 測定器の条件等
12.2.1 測定対象が低レベルのため擬似負荷（減衰器）の減衰量はなるべく低い値とする。ただし、スペクトルアナライザの最大許容入力レベルに注意する。
12.2.2 漏洩電力測定時のスペクトルアナライザは以下のように設定する。
掃引周波数幅陸上移動局送信帯域：３．６GHｚ～４．１GHｚ又は４．５GHｚ～４．９GHｚ

分解能帯域幅１MHｚ

ビデオ帯域幅

分解能帯域幅の 3 倍程度

掃引時間

測定精度が保証される最小時間

Y 軸スケール

１０ｄB／Div

掃引モード

単掃引

検波モード

ポジティブピーク

12.2.3 漏洩電力測定時のスペクトルアナライザは以下のように設定する。
中心周波数

測定する区間の周波数

掃引周波数幅（注１）

分解能帯域幅

３０ｋHz

ビデオ帯域幅

分解能帯域幅の 3 倍程度

掃引時間

測定精度が保証される最小時間

Y 軸スケール

１０ｄB／Div

データ点数

400 点以上

掃引モード

単掃引

検波モード

サンプル

注１：掃引周波数幅は次のとおりとする。
チャネル間隔 １０MHｚ

掃引周波数幅 ９．３７５MHｚ

チャネル間隔 １５MHｚ

掃引周波数幅 １４．２３５MHｚ

チャネル間隔 ２０MHｚ

掃引周波数幅 １９．０９５MHｚ

チャネル間隔 ４０MHｚ

掃引周波数幅 ３８．８９５MHｚ
51

チャネル間隔 ５０MHｚ

掃引周波数幅 ４８．６１５MHｚ

チャネル間隔 ６０MHｚ

掃引周波数幅 ５８．３５MHｚ

チャネル間隔 ８０MHｚ

掃引周波数幅 ７８．１５MHｚ

チャネル間隔 ９０MHｚ

掃引周波数幅 ８８．２３MHｚ

チャネル間隔 １００MHｚ

掃引周波数幅 ９８．３１MHｚ

12.2.4 漏洩電力測定時のスペクトルアナライザは以下のように設定する。
中心周波数

搬送波周波数

掃引周波数幅０MHｚ

分解能帯域幅占有周波数帯幅の許容値以上

ビデオ帯域幅

分解能帯域幅の 3 倍程度

掃引時間

測定精度が保証される最小時間

Y 軸スケール

１０ｄB／Div

データ点数

400 点以上

掃引モード

単掃引

検波モード

サンプル

12.3 受験機器の状態
12.3.1 外部試験装置等により試験信号を加える。
12.3.2 試験周波数に設定し、継続的バースト送信状態（注２）とする。
注２ 送信バースト長を可変する場合は送信バースト時間が最も長い時間に設定する。
１2.4 測定操作手順
１2.4.1 広帯域検波器等によりスペクトルアナライザに外部トリガをかけ搬送波を送信していな
い時間を測定できるようにトリガ条件を設定し、スペクトルアナライザを２（２）のように設定し移動局送信帯域を掃引して漏洩電力の振幅の最大値を探索する。最大値が次の値以下であれば、その値に次の換算値を加算した値を測定値とする。
チャネル間隔１０MHｚ－５７．９ｄBm/MHz

換算値 ９．７２ｄB

チャネル間隔１５MHz－５９．７ｄBm/MHz

換算値 １１．５３ｄB

チャネル間隔２０MHz－６１．０１ｄBm/MHz

換算値 １２．８１ｄB

チャネル間隔４０MHｚ－６４．１ｄBm/MHz

換算値 １５．９０ｄB

チャネル間隔５０MHｚ－６５．０７ｄBm/MHｚ

換算値 １６．８７ｄB

チャネル間隔６０MHｚ－６５．８６ｄBm/MHｚ

換算値 １７．６６ｄB

チャネル間隔８０MHｚ－６７．１３ｄBm/MHｚ

換算値 １８．９３ｄB

チャネル間隔９０MHｚ－６７．６６ｄBm/MHｚ

換算値 １９．４６ｄB

チャネル間隔１００MHｚ －６８．１３ｄBm/MHz

換算値 １９．９３ｄB

１2.4.2 12.4.1 において許容値を超えた場合、広帯域検波器等によりスペクトルアナライザに外部ト
リガをかけ搬送波を送信していない時間を測定できるようにトリガ条件を設定し、スペク
トルアナライザを 12.2.3 のように設定し、規定の帯域幅当たりの電力値を以下のように
52

求める。
12.4.2.1 掃引が終了したとき、全データ点の値をコンピュータの配列変数に取り込む。
12.4.2.2 全データについて、ｄBm 値を電力次元の真数に変換する。
12.4.2.3 12.4.2.2 で変換された電力次元の真数データを、全データ点数について加算する。それをその区間のデータ点数で除し平均電力を求める。これを測定分解能帯域幅（等価雑音電力帯域幅）で除して平均電力密度（W/Hz）を求め、これに規定の帯域幅（注１）を乗じる。
１2.5 結果の表示
結果は、規定の帯域幅当たりの電力をｄBm/規定の帯域幅単位で表示する。
１2.6 補足説明
12.6.1 複数の空中線端子を有する場合であっても、空中線選択方式のダイバーシティ等で同時に電波を発射しない場合は、同時に電波を発射する空中線端子のみの測定でよい。ただし、空中線端子によって漏洩電力が懸念される場合は省略してはならない。
12.6.2 12.4 によらず、搬送波を送信しないときの電力が占有周波数帯幅内のお漏洩電力の最大レベルに対し、他の送信帯域内の最大レベルが２０ｄB 以上低い場合又は、許容値から２０ｄB 以上低い場合であって、分解能帯域幅を占有周波数帯幅の許容値以上に設定できるス
ペクトルアナライザを用いる場合は、12.2.4 のように設定し、搬送波オンのレベルと搬送波オフ
時間において最大となるレベルの比を空中線電力に乗じて搬送波オフ時の漏洩電力を求めて
も良い。

53

13 副次的に発する電波等の限度
13.1 測定系統図13.2 測定器の条件等
13.2.1 測定対象が低レベルのため擬似負荷（減衰器）の減衰量はなるべく低い値とする。ただし、連続受信状態にできない受験機器の場合は、スペクトルアナライザの最大許容入力レベルに注意する。
13.2.2 副次発射探索時のスペクトルアナライザの設定は、次のとおりとする。
掃引周波数幅（注１）

分解能帯域幅（注１）

ビデオ帯域幅

分解能帯域幅と同程度

掃引時間

測定精度が保証される最小時間

Y 軸スケール

１０ｄB／Div

データ点数

４００点以上

掃引モード

単掃引

検波モード

ポジティブピーク

注１ 掃引周波数幅

分解能帯域幅

３０MHｚ～１０００MHｚ

１００ｋHz

１０００MHｚ～上端の周波数の 5 倍波

１MHｚ

13.2.2 副次発射測定時のスペクトルアナライザの設定は、次のとおりとする。
中心周波数測定する副次発射周波数（探索された周波数）

掃引周波数幅０Ｈｚ

分解能帯域幅

周波数が１GHｚ未満のとき、１００ｋHz
１GHｚ以上のとき、１MHｚ

ビデオ帯域幅

分解能帯域幅と同程度

掃引時間

測定精度が保証される最小時間

Y 軸スケール

１０ｄB／Div

データ点数

４００点以上

掃引モード

単掃引
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検波モードサンプル

13.3 受験機器の状態
13.3.1 制御器などを用いて受験機器の送信を停止し試験周波数を連続受信する状態とする。
13.3.2 連続受信状態にできない場合は、外部試験装置等より試験信号を加え、試験周波数に設定して、バースト時間率（注２）を一定として継続的送受状態とする。
注２ バースト時間率は（電波を発射している時間/バースト繰返し周期）とする。
13.4 測定操作手順
13.4.1 スペクトルアナライザの設定を 13.2.2 とし、技術基準の異なる帯域ごとに副次発射の振幅の最大値を探索する。ただし、外部試験装置を使用している場合はその信号の周波数帯を除く。
13.4.2 探索した結果が許容値以下の場合、探索値を測定値とする。
13.4.3 探索した結果が許容値を超えた場合スペクトルアナライザの中心周波数の設定精度を高めるため、周波数掃引幅を１００MHz,１０MHｚ及び１MHｚのように分解能帯域幅の 10倍程度まで順次狭くして、副次発射の周波数を求める。次に、スペクトルアナライザの設定を上記 13.2.3 とし、掃引終了後、全データ点の値をコンピュータに取り込む。全データ（バースト波の場合はバースト内のデータ）を真数に変換し、平均電力（バースト波の場合はバースト内平均電力）を求め、ｄBm 値に変換して副次発射電力とする。
13.4.4 複数の空中線端子を有する場合は、それぞれの空中線端子において測定する。
13.5 結果の表示
13.5.1 結果は、技術基準が異なる各帯域ごとに副次発射の最大値の 1 波を技術基準で定められる単位で周波数とともに表示する。
13.5.2 複数の空中線端子を有する場合は、それぞれの空中線端子の測定値において各周波数ごと（参照帯域幅内）における総和を技術基準で定められる単位で周波数とともに表示する他、参考としてそれぞれの空中線端子ごとに最大の 1 波を技術基準で定められる単位で周波数とともに表示する。
13.5.3 13.5.2 において、空間多重方式を用いるものにあっては、総和ではなく各空中線端子で測定した値を空中線ごとに表示する。
13.6 補足説明
13.6.1 擬似負荷は、特性インピーダンス５０Ωの減衰器を接続して行うこととする。
13.6.2 スペクトルアナライザの感度が足りない場合は、低雑音増幅器等を使用する。
13.6.3 スペクトルアナライザの Y 軸スケールの絶対値を電力計及び信号発生器を使用して確認すること。
13.6.4 スペクトルアナライザの検波モードの「サンプル」の代わりに「RMS」を用いても良い。
13.6.5 13.4.3 におけるバースト内平均電力とは、受信状態において副次発射がバースト状に発射される場合の、副次発射のバースト内平均電力である。
13.6.6 13.3.2 のように受験機器の設定を連続受信状態にできないものについては、受験機器
55

の間欠受信周期を最短に設定して、測定精度が保証されるようにスペクトルアナライザの掃引時間を、少なくとも 1 サンプル当たり 1 周期以上とする必要がある。
13.6.7 13.5.2 において、各周波数毎における総和を表示することとしているが、それぞれの空
中線端子の測定値が、許容値を空中線本数（注３）で除した値を超える周波数において１MHｚ帯域内の値の総和を求める。なお、全ての空中線端子において許容値を空中線本数で除した値を下回る場合は、それぞれの測定帯域において最大の測定値となる空中線端子の測定値に空中線本数を乗じた値を表示しても良い。
注３ 空中線本数は、同時に電波を発射する空中線の本数であって、同時に電波を発射しない
空中線本数を含まない。
13.6.8 複数の空中線端子を有する場合であっても、空中線選択方式のダイバーシティ等で同時に受信回路に接続されない場合は、同時に受信回路に接続される空中線端子のみの測定でよい。ただし、空中線端子によって測定値が異なることが懸念される場合や切り替えで受信回路に接続されない空中線端子からの発射が懸念される場合は省略してはならない。

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