「自然をいかした川づくり」に関する研究報告

中小河川における水辺再生を前提とした河道計画手法に関する一考察
A study on river channel design method
aiming riverfront restoration as one of the proposes for medium and small rivers
究員

瀧長

勢田昌功

森洋

竹内義幸

研究第一部

研

研究第一部

次研究第一部

主任研究員㈱ 建 設 技 術 研 究 所健太郎

多自然型川づくりや河川での自然再生の分野では、川のシステムの健全化を目指した先進的な事例が次々と生みだされる中、一方では、川の個性を重視せず、安易な工法選定での河川整備にとどまっている事例も未だに見受けられる。特に中小河川では、直轄管理の大河川に比べ予算規模の制約が大きく、さらに治水安全度の確保が十分に達成されていないため、河川環境の保全・再生のための検討が十分できることが少ない。そのため、最新の研究事例で得られた成果について、本質を損ねることなくできるだけ使いやすい方法に変換し、現場技術者に提供することが必要となっている。
そこで本研究では、中小河川でも比較的容易に取り扱える水理諸元（平均年最大流量、掃流力、川幅水深比など）をもちいて、治水安全度の確保だけではなく、自然の営力により、瀬・淵、砂州、多様な水際など、それぞれの河川が有するべき固有の河川環境を形成・維持できる河道計画の立案手法を提案した。さらに、提案した手法を琵琶湖流入河川に適用し、河道計画の試案を作成した。
キーワード：多自然型川づくり、自然再生、治水安全度、中小河川、河道計画、琵琶湖流入河川
In the fields of nature-oriented river works and river restoration, various advanced projects aiming to restore
the soundness of rivers are being carried out, but there are also projects that try to achieve river improvement
goals by using carelessly chosen methods without paying careful attention to the personality of the river underconsideration. Medium and small rivers are usually accompanied by more stringent budgetary constraints thanlarge rivers managed directly by the Ministry of Land, Infrastructure and Transport. In addition, for medium or
small rivers, it is usually not possible to conduct a thorough study on the conservation and restoration of the riverenvironment because a sufficient level of flood safety has not been achieved. It is therefore necessary to convert
the results of the latest studies to methods that are as easy to use as possible without losing their essence andprovide those methods to field engineers.
This study proposes a river channel design method that makes it possible to create and maintain a river environment with not only the required level of flood safety but also attributes characteristic of each river, such as
shallows and pools, sandbars and diverse water edges, by using hydraulic parameters (e.g., mean maximum annual discharge, tractive force, width to depth ratio) that are relatively easy to use even for medium and small rivers.
This study also draws up a channel design by applying the proposed method to a Lake Biwa tributary.

Key words : nature-oriented river works, nature restoration, flood safety, medium and small rivers, channelplan, Lake tributary−76−リバーフロント研究所報告1.

はじめに第17号

2006年9月

指摘もなされている。この河口部での応答は、河積拡

近年では、河川環境の再生技術の進展に伴い、水辺大による新たな堆積空間で堆砂が進行し、掘削前の川再生を前提とした河道計画立案のための知見は、十分幅・河床高に戻ろうとする傾向（堆積傾向）となるこ

ではないもののある程度は蓄積されつつある。直轄管とが要因であると考えられる。さらに、このような琵

理河川では、河川環境に関する綿密な調査や検討を経琶湖への土砂供給の減少は、琵琶湖の水位管理（冬期て河川整備が実施されている。一方で、予算規模の小の高い水位管理）との相乗効果もあって、湖辺域の基さい都道府県管理の中小河川では同レベルの検討は到盤流失（浜欠け）を促進していると考えられている。

底できない。また、現場技術者の理解も十分には追従

さらに、経済的な発展の中で人々のライフスタイルしておらず、誤った理解に陥っている場面さえしばしが変化し、このような河川環境の変化とともに、川とば見受けられる。

深い関わりをもつ生活文化や人々の川への関心は急速

しかしながら、人々の生活の身近にあって、人為的に失われている。
このような現象の結果として、2次的自然状態の河行為の影響を敏感に受けてきた中小河川においてこ川環境にハビタットを持つ生物相の劣化や琵琶湖固有そ、再生が強く望まれているという現実もある。
そこで本研究では、滋賀県に流れる琵琶湖流入河川を対象として、これまでに蓄積された河川環境の再生の景観の喪失が不可逆的かつ急速に進行し続けている。

ための知見を最大限活用しつつ、「治水」と「河川環境の保全・再生」の区別のない適用しやすく、かつ具

3. 河道計画手法の提案 〜横断形状に着目して〜

体的な河道計画の手法の開発を試みた。以下に、研究3−1 めざすべき姿の設定の概要を述べる。

これまでに述べた状況を踏まえて、河道計画の際に目指すべき姿として、 流域の特性に適切な治水安全2．
「淡海の川」の現状 〜河川環境を中心に〜度を確保すること

昭和30〜40年代、滋賀県下に流れる川の多くは、周とあわせてかつての2次的自然状態の河川環境が有していた機能を確保することと辺地盤に対して河床高が高い天井川の様相を呈し、堤した。これをより具体的に言い換えれば、 計画高水外は砂礫河原が広がり、水際は多様で流れには瀬・淵

流量をより安全に流下させる河積が見られた。これは、川と人との関わりの中で連綿と力により、それぞれの川が本来有するべき河原、瀬・築かれてきた2次的自然（里川的自然）であり、この中淵、多様な水際などの河相が持続的に形成・維持で琵琶湖集水域に特有の生物相と生活文化が育まれてきる河道を形成することとなる。

きた。

をもち自然の営で特に、河口部で河床掘削や低水路拡幅を実施して背しかしながら、近年、急速に進む流域開発やそれに水区間を新たに生じさせた場合は、その後のレスポン伴う水資源開発や河川改修、治山事業の進展等により、 スとして想定される土砂堆積・河床上昇（河口砂州の各河川の流況や土砂動態が変わり、河川環境が大きく成長）や湖辺域の基盤流失を抑制するため、河口テラ変化してきた。特に、これまでの河川整備は、社会的ス部に堆積する土砂を掘削し、周辺湖辺で養浜するなニーズに応えようと治水安全度を向上させ、洪水災害どの対策を恒久的に実施し続けなければならない。しの頻度を減少させた一方で、河道内の物理環境を直接たがって、このような状況をできるだけ回避するため、的に改変し、川に関わる生物相の劣化を招く一因とな

琵琶湖水位の影響を受ける背水区間では、 琵琶湖へっていることが認識されるようになった。の土砂供給が維持される河道 をめざすべき姿とした。

河道の掘削や拡幅は、流況の変化や土砂供給量の減少とあいまって、川の営力を低下させ、砂礫河原や瀬3−2 自己流区間の河道計画と淵を減少させた。また均一な護岸整備は、多様な水 （1）目標値の設定際を減少させ、河岸から緩やかな水陸移行帯を奪わざるを得なかった。

先に述べたように、背水区間以外の部分、すなわち琵琶湖背水の影響を受けない自己流区間では、 自然

琵琶湖河口付近では、破堤時に壊滅的な被害をもたの営力により、それぞれの川が本来有するべき河原、らす天井川を解消することを目的とした河床掘削が優

瀬・淵、多様な水際が持続的に形成・維持される河道先的に進められた。これにより、琵琶湖水位の影響ををあるべき姿とした。

受ける背水区間が拡大し、河口部での堆積傾向が強まることで、琵琶湖への土砂供給量が減少しているとのこの河川環境を実現するためには、以下の条件を満足する必要があると考えられる。

−77−

「自然をいかした川づくり」に関する研究報告【条件 ①】植物の進入を防ぐ程度に、砂州が定期的に攪乱されること

Ｂ理論値6）砂州の発生・非発生領域については、二次元浅水流と流砂モデルを用いた弱非線形解析によっ【条件 ②】自然の営力で砂州が形成されること（瀬・ても議論され、その結果は図−3 のように与えられ、淵、多様な水際が自然に形成されること）
河道計画の検討手順に適用することを念頭に、条件

縦軸を無次元掃流力τ* 、横軸を川幅水深比のB/HLではなく、河床勾配Ibと組み合わせ、BIb0.2/HLをとって区①及び②を満足する具体的な水理条件について整理し分線を示している。
τ* >0.1では簡略化することができ、
図−3からIb=0.010のときBIb0.2/HL=8で、この式にIb値た。その内容を以下に詳述する。
①

植物の侵入を防ぐ程度に、砂州が定期的に撹乱さ （ = 0 . 0 1 0 ） を 代 入 す れ ば 、れる条件

裸地域が維持されるためには、2、3年に1回程度は裸地部分が攪乱される状況にある必要がある、と既往調査1）2）で報告されている。
また、平均的な河床材料が動く無次元掃流力τ* を0.06と考えると、平均年最大流量 Qm（年超過確率1/2〜1/3）に対応する無次元掃流力τ* が0.06を上回るか否かで、裸地が維持されるかどうかを評価することができ

B/H L =28と簡略化できる。
また、Ib=0.001のときは、同様 に B I b0.2/ H L= 7 と な り 、B/H L=20である。砂州発生領域の閾値は、B/HLで20〜28程度となる。また、0.06<
τ*<0.1の範囲では、B/HLの閾値は小さくなる。

る。さらに、無次元掃流力τ* が0.10を上回ると河床材料の最大粒径程度まで動く。この場合、一年草程度の植生が侵入しても、ほとんどの土砂が動き植生も同時に撹乱されることから、砂州の樹林化の拡大を防ぐことができると考えられる1）2）3）4）。ただし、一旦樹林化が進んだ場合は、τ* が0.10を上回っている場合でも破壊される可能性は少ないと考えられ、その場合は人為的な関与が必要となる。
したがって、本研
図−2 中規模河床形態の領域区分5）7）（上段）
図−3 交互砂州の形成領域区分5）7）（下段）

究では、植物の侵入を防ぐ程度に河床が撹乱される条件を平Ｃ実河川の統計値8） 図− 4 は、主に直轄管理河川での均年最大流量 Q mに対応する無次元掃流力

図ー1 砂地の陸地化・樹林化1）2）

τ* >0.1とした。
② 自然の営力で砂州が形成される条件

平均年最大流量時（ほぼ低水路満杯流量）の水理量を使い、中規模河床波での砂州形態を区分している。これより、川幅水深比B/HLが20≦B/HL≦70で交互砂州、既往研究成果（Ａ水理実験値、Ｂ理論値、Ｃ実河川の統計値）とあわせて、平均年最大流量Qmに対応する

70≦B/HL≦140で交互或いは複列砂州、140≦B/HLで多列砂州が形成されることが分かる。

川幅水深比B/HLが30を越えれば砂州が形成されるものとした。既往研究成果を整理すると、砂州形成の閾値は川幅水深比B/HLが10〜30程度と幅を持った値となっているが、確実に砂州を形成するため、本研究では砂州形成条件をB/HL>30とした。
Ａ水理実験値5） 図−2は、水路実験結果と実河川を川幅水深比B/HL、水深粒径比HL/dRで整理した結果から得られたものであり、勾配の違いによる影響は小さいとされている。無次元掃流力τ * <0.6の条件下では、砂州の形成限界をB/HL=10としている。
−78−

図ー4 砂州の形成区分8）

リバーフロント研究所報告（2）低水路横断形状の設定

第17号

2006年9月

来の完全掘り込みを理想とする河道計画と比べると、自己流区間での要求条件である「無次元掃流力τ *河床掘削をできるだけ避ける方針であるため、相対的>0.10、かつ川幅水深比 B/H L>30」を満たす低水路横に出水時の水位が高くなり破堤リスクが残るというこ断形状の設定方法を以下に述べる。とを理解しておく必要がある。

0）step.0 現況の確認

また、用地の制約がある場合は、以下を条件に横断現況断面で、無次元掃流力τ*及び川幅水深比B/HLを確認する。「τ*>0.1かつB/HL>30」が成立していれ形状を修正する。
①現況河道の最高水位（堤防満杯水位）より計画高水

ば現況の低水路形状を踏襲する。不成立の場合ややむを得ず低水路形状を改変する場合はstep.1に進む。

位が下回ること②（自然の営力により本来有すべき河相を形成・維持

1）step.1 低水路水位HLの算定できる）低水路横断形状を保持すること

τ* の目標値を定めれば、次式から低水路水位HLの （4）横断形状の工夫例
値を一意的に決めることができる。

以下に用地制約等に応じた横断形状の工夫例を列挙

τ* = u* /（s・g・dR）= g・HL・Ie /（s・g・dR） する。
= HL・Ie /1.65dR
なお、図中の低水路は、施工後数年経ち、自然に砂⇔ HL = 1.65・τ*・（dR /Ie）（dR及び Ie（≒Ib ）は既知） 州が形成された状態を想定して作図している。
ここに、u ：摩擦速度（m/s）、s：河床材料の水*中比重（=1.65）、g：重力加速度（9.8m/s2）、dR：河床 [1] 第一次案
材料の代表粒径（m）、Ie：エネルギー勾配、Ib：河床勾配。
2）step.2 低水路水面幅Bの算定
平均年最大流量Qm及び低水路水位HLが決まるため、低水路の法勾配を与えると、不等流計算（または等流計算）により一意的に低水路水面幅Bを定めることが [1] 基本形（第一次案）の設定できる。 低水路の法勾配は河川環境上緩い方が望ま ・引堤で流下能力を確保することとし、堤防防護ラインを確保しつつ、高水敷高は平均年最大洪水位付近しい場合が多いが、補助河川の事業認可時には法勾配に設定する。
1:2.0と指導されることが多い。
3）step.3 川幅水深比の確認
1）及び 2）で得られた H Lと B との比が砂州形成条件であるB/HL>30を満たしているかどうか確認する。満 [2] 工夫例1
たしていない場合は、τ*を0.06から0.10の範囲内で小さく設定し、step.1に戻り砂州形成条件が満たされるまで繰り返す。
最終的に、必要条件を満せなかった場合は、自然の営力によって砂州や瀬・淵を再生することが難しく、人為的に湾曲を造ったり構造物を設置したりなどし [2] 第一次案の横断形状を保持しつつ、全体を掘削て、砂州や瀬・淵に造りだす工夫が必要となる。
・高水敷幅を狭めずに、河道全体を掘り下げる。
・高水敷幅は、堤防防御ライン（1 洪水による高水敷（3）横断形状の設定被災幅）を確保する。
次に、目標とする流下能力を満足する横断形状（堤・低水路部は、現況のみお筋幅を参考に低々水路を設防高、高水敷幅等）を設定する。
置する等の工夫をする。
洪水防御および河川環境、周辺地下水を含む水循環系の保全の観点から、第一次案として河床掘削をせず現状のみお筋を保全しつつ、引堤のみで目標流量を流下させる方法を検討する。その際、破堤による壊滅的被害のリスクを低減するため、計画高水位が現況河道の可能最高水位（堤防満杯水位）を超えないように設定する必要がある。とはいうものの、第一次案は、従2−79−

「自然をいかした川づくり」に関する研究報告[3] 工夫例23−3 背水区間の河道計画（1）目標値の設定
背水区間を生じさせる場合には、維持管理のための恒久的な河床掘削・浚渫をできるだけ少なくするため、「平均年最大流量程度で主要な河床材料を流下できる状態」を最低限確保すべき目標とした。水理量を用いてこの状態を表現すると、「限界掃流力 u*c2 < 掃流
[3] 高水敷幅を狭め（単断面化）、築堤力 u 2」となる。
*・高水敷幅を狭めつつ、築堤により流下能力を確保する。
（2）低水路横断形状の設定
・低水路形状を保持しつつ、計画高水位が現況堤防満背水区間での必要条件「限界掃流力 u*c2<掃流力 u*2」
杯水位以下になるまで、全体を最低限下げる。
・堤防防護ラインを侵して高水敷を掘削する場合、強 を満たす低水路横断形状の設定方法を述べる。
固な護岸を設置する。
0）step.0 現況の確認
現況断面で、u*及びu*cを確認する。u*c<u*が成立していれば現況の低水路形状を踏襲する。不成立の場合[4] 工夫例4ややむを得ず低水路形状を改変する場合はstep.1に進む。
1）step.1 低水路水位HLの算定
河床材料の代表粒径dRから岩垣公式を適用し、限界掃流力 u * c2を算定すれば、次式から低水路水位H Lの値を一意的に決めることができる。
[4] 全体を掘削しつつ、単断面化
u*2 = g・HL・Ie
・[2]〜[3]の場合よりさらに用地制約がある場合、⇔ HL = u*2 / g・Ie
[2][3]を組み合わせて、流下能力を確保する。(最終22（u* にu* c の算定値を、IeにIbの値を代入）
的には、完全堀込単断面となる。)
ここに、 u * 2 ：摩擦速度（m/s）、 g ：重力加速度
・堤防防護ラインを侵して高水敷を掘削する場合、強（9.8m/s2）、dR：河床材料の代表粒径（m）、Ie：エネル
固な護岸を設置する。
・低水路部は、現況のみお筋幅を参考に低水々路を設 ギー勾配、Ib：河床勾配）。
置する等の工夫をする。
2）step.2 低水路水面幅Bの算定
平均年最大流量Qm及び低水路水位HLが決まるため、[5] 工夫例5

低水路の法勾配を与えると、不等流計算により一意的に低水路水面幅Bを定めることができる。その際の出発水位は、琵琶湖平均水位B.S.L.+0m（=T.P.+ 84.371m）とする。
3）step.3 掃流力u*2の算定
次式から掃流力を算定し、「u* c2 < u* 2 」を満たすか[5] 高水敷掘削（中水敷の設置）・もともと幅広い高水敷を有する区間で、平均年最大流量時の水位よりも高い位置に高水敷がある河道で適用を考える。
・平均年最大流量時の水位を目安に中水敷高を設定
し、高水敷掘削で流下能力を確保する。
・中水敷では、2〜3年に1 回程度の冠水環境は維持され、できるだけ樹林化の進行を抑制する。

確認する。掃流力算定の際には、Ie値はstep.2の不等流計算で得られた値を採用する。満たさない場合step.1に戻る。

u* 2 = g・HL・Ie（3）横断形状の設定
琵琶湖への土砂供給を維持できる低水路横断形を設定したうえで、目標とする流下能力を満足する横断形状（堤防高、高水敷幅等）を設定する。
洪水防御および河川環境、周辺地下水を含む水循環系の保全の観点から、第一次案（河道計画として最も望ましい案）は自己流区間と同様に引堤を基本とする。
また、用地の制約がある場合は、以下を条件に横断−80−

リバーフロント研究所報告第17号

2006年9月

形状を修正する。

ヨシの成育状況と冠水頻度には密接な関係があるこ①現況河道の最高水位（堤防満杯水位）より計画高水とが知られている。また、琵琶湖流入河川の河口部位が下回ること

背水区間と湖辺域では、概ね基盤高別の冠水頻度は②（琵琶湖への土砂供給を維持できる）低水路横断形類似した傾向がある。そのため、本研究では、河口状を保持すること

部背水区間におけるヨシ帯の生育基盤の条件につい（4）横断形状の工夫例て、琵琶湖湖辺域の調査結果に基づいた数値を適用

背水区間にあっても、基本的には自己流区間の河道している。しかし厳密には、湖沼と河川では流水に形状の工夫例（［2］［3］［4］）に準じて、必要な低水よる影響の差があるため、冠水頻度ごとに群落構造路形状を保持しつつ、河積を確保できる横断形を設定

を河川ごとに整理するなどして、河道特性に応じたする。

基盤条件を検討する方が望ましい。

ただし背水区間においては、河床高を下げると、琵

表−1 ヨシ帯の生育基盤の条件

琶湖水位が河川水に与える影響が大きくなる（相対的に出発水位が高くなる）ため、河床が高い河道に比べ基盤高

B.S.L.−0.8 〜 ＋0.2m 程度て土砂の掃流力が小さくなる。したがって、河床高の勾配平均1/50（最大1/20）変更を伴う修正をする場合は、掘削深に応じて低水路底質砂質土（初期条件はd50粒径で1.0m）横断形を再設定する必要がある。
ヨシ帯の倒伏条件 河川の中下流部の高水敷、河岸、（5）ヨシ帯を活かした低水路形状の再設定
琵琶湖湖辺域や流入河川の河口部には、ヨシ群落が中州に見られるヨシ群落、オギ群落（平均草丈1.5m

多く見られ、琵琶湖流域の固有の生態系を育むととも以上、平均茎径0.5cm以上）は、平均年最大流量時に、特徴的な景観を織り成している。ヨシは流れに対に倒伏しないと粗度係数は n =0.109）、倒伏するとして比較的強い高茎草本であり、直立状態ではほぼ死n=0.05〜0.069）となるとの実験データがある。すな
わち、平均年最大流量時にヨシ帯が倒伏しなければ大きな抵抗力が働き、流水が低水路部に集中し、流路の掃流力を高める効果が期待できる。一方、計画高水流量時にヨシ帯が倒伏すれば、流水の支障にならない。既往の研究成果では、ヨシ帯の倒伏条件の閾値は表−2のように提案されており、本研究でもこの数値を採用する。

水域として働き、倒伏状態では河積を侵さない。この特徴を利用して低水路横断形状を再設定することができる。例えば、ヨシ帯が倒伏状態となる水位が平均年最大流量相当水位と計画高水位との間にある場合、ヨシ帯部は平均年最大流量時には倒伏せずにほぼ死水域として働き、計画高水流量時には倒伏状態となりほとんど河積を侵さない。
このような条件を満足した場合、ヨシ帯が生育可能

表−2 ヨシ帯の倒伏条件9）10）

な基盤高の範囲で低水路を拡幅しても平均年最大流量

たわみ状態
倒伏状態

で以下の条件を満たす必要がある。
①ヨシ帯の生育条件（基盤高・勾配・底質条件）を満たしていること＜u* ≦12cm/s

直立状態時の摩擦速度u を維持することができる。そのような*河道計画を実現するためには、低水路を拡幅した部分

12cm/s＜u* ≦22cm/s

22cm/s＜u*以下に、背水区間でのヨシ帯を用いた横断形状の工夫例を列挙する。

②ヨシ帯が、平均年最大流量相当水位では直立状態を保ち、計画高水位では倒伏すること[1] 第一次案（6）ヨシ帯を活かした低水路形状の再設定例
条件①〜②を満たした低水路拡幅を行えば、河床掘削を伴わずに河積を拡大でき、用地幅を小さくすることができる。また、ヨシ帯はコイ科魚類等のハビタットとしての機能を有することから、背水区間化した河道を水陸移行帯として活かすことができる。

[1] 第一次案の設定・河積は引堤で確保することとし堤防防護ラインを確すように、滋賀県河港課が琵琶湖湖辺域でヨシ帯を保しつつ、高水敷高は平均年最大高水位付近に設定再生する際に設定する基盤条件を採用する。一般に、する。
ヨシ帯の生育条件 ヨシ帯の生育条件は、表−1に示−81−

「自然をいかした川づくり」に関する研究報告

図−5 Ａ川（5.4k付近）計画河道（第一次案）

図−6 Ａ川（5.4k付近）計画河道（工夫例［4］）表−3 計算に用いた計画河道の低水路諸元[Ⅱ] ヨシ植栽と低水路の拡幅
・ヨシ帯が生育できる基盤高以浅で低水路を拡幅する。
さらに拡幅した箇所にヨシ帯を整備して、平均年最大流量時の低水路部での掃流力u*2 が第一次案と比較して低下しないようにする。
・ヨシ帯が倒伏状態となる水位が、平均年最大流量相当水位と計画高水位との間にある場合、ヨシ帯部は、平 4−2 背水区間の河道計画
均年最大流量時は倒伏せずにほぼ死水域として働き、琵琶湖流入河川であるＢ川（0.1k付近）をモデルに洪水流をヨシ前面の低水路部に集中させる。計画高水流量時には、倒伏状態となることで、ヨシ帯部での流 背水区間での河道計画の試案を示す。暫定的な値として、仮に計画高水流量を1,400m3/s、平均年最大流量を水断面を確保する。

486m3/sとした。
（現在Ｂ川の高水計画は検討中であり、4. モデル河川での適用

本研究で用いた値は正値ではない。）

4−1 自己流区間の河道計画

本稿では紙面の都合上、第一次案と工夫例［Ⅱ−3］琵琶湖流入河川であるＡ川（5.4k付近）をモデルに、 のみ試案を紹介する。平均年最大流量時に発生する掃自己流区間の試案を示す。試案を検討するための暫定流力u*2（m2/s2）については、第一次案では0.030m2/s2、的な値として、計画高水流量を1,900m3/s、平均年最大工夫例［Ⅱ−3］では0.021m 2/s 2となっており、ともに流量207m3/sとして計画断面を設定した。（現在Ａ川の限界掃流力0.016m2/s2（dR=20mmの条件で岩垣公式か高水計画は検討中であり、本研究で用いた値は正値でら算定）を越えている。

はない。）

工夫例［Ⅱ−3］では、ヨシ帯部の平均基盤高を表−

本稿では紙面の都合上、第一次案と工夫例［4］の1で示したヨシ帯の生育条件（B.S.L.−0.8〜+0.2m）の上みを紹介する。第一次案、工夫例［4］ともに、平均限であるB.S.L.+0.2mと設定した。この状態でヨシ帯

年最大流量時の無次元掃流力τ* と川幅水深比B/HLは、 基盤で生じる摩擦速度u*（m/s）は、平均年最大流量時
τ* =0.12及びB/HL=32となり、砂州及び瀬・淵が形成 に12m/s、計画高水流量時に22m/sとなり、表−2で示される条件（τ* >0.1、B/HL>30）を満足している。さらに用地幅については、第一次案と比較して、工夫例したヨシ帯の倒伏条件を満足している。さらに用地幅［4］では約45.5m狭く設定することができた。

ができた。

では、第一次案と比較して、約20m狭く設定すること−82−

リバーフロント研究所報告第17号

2006年9月

川づくり等に関する提言や任意の手引書という形ではなく、設計の基礎となる「設計便覧」に記載することで、実質的に現場を変えたいとの考えに基づいている。
本研究成果が、試験運用の結果を踏まえて改善され、中小河川でのより本質的な多自然型川づくりや自然再生の推進に寄与することを願ってやまない。

7．謝辞
図−7 Ｂ川（0.1k付近）河道計画（第一次案）

淡海の川づくり検討委員会の江頭進治委員長（立命館大学理工学部教授）、遊磨正秀委員（龍谷大学理工学部教授）には、それぞれのご専門の立場から労を惜しまず温かなご指導を頂きました。また、滋賀県土木交通部河港課の植田河港課長、辻主査をはじめスタッ
フの方々には、このような研究の機会を与えてくださり、あらゆる場面で陰に陽にと支えて頂きました。この場をお借りして、皆さまに心からの感謝の意を捧げます。

図−8 Ｂ川（0.1ｋ）河道計画（工夫例［Ⅱ−3］）<参考文献>
1）瀬崎，服部，近藤，徳田，藤田，吉田:礫州上草本
植生の流出機構に関する現地観測と考察，水工学

表−4 ヨシ帯部分の水理諸元（工夫例［Ⅱ−3］）

論文集，第44巻，pp.825−830，2000．
2）服部，瀬崎，伊藤，末次:河床変動の観点で捉えた河原を支える仕組みの復元−多摩川永田地区を事例として−，河川技術論文集，第9巻，pp.85−90，2003．
3）鎌田，小島，岡部:河川砂州上に侵入したシナダレ

5．今後の課題

スズメガヤを除去するに必要な洪水営力，応用生

本研究で示した河道計画の手法は、滋賀県内の河川に適用することを念頭におきながら、全国の事例や既態工学論文集，Vol.8.pp.97−98，2004．
4）福田，鎌田:洪水によるシナダレスズメガヤの除去

往研究の成果等を踏まえて提案したものである。

効果及びそれに対するヤナギ群落の阻害効果，応しかしながら、この中に示されている判断基準とな

用生態工学論文集，Vol.8−2.pp.187−190，2005．

る各数値は、琵琶湖流入河川の河道データに基づいて

5）村本嘉雄・藤田裕一郎:中規模河床形態の分類と形設定・キャリブレーションされたものではない。すな成条件，第22回水理講演会論文集

わち、本稿で示す手法を用いて河道計画を行なったと

1978．

pp.375−382，

しても、想定通りの結果にならない場合もあると考え

6）黒木幹男・岸力:中規模河川形態の領域区分に関すられる。したがって今後は、平常時の水位・流量や、る理論的研究，土木学会論文報告集，第342号，

施工前後での河道内の物理特性、動植物の分布の応答（レスポンス）を各河川で十分モニタリングして、そのpp.87−96，1984．
7）土木学会:水理公式集 平成11年版，丸善（株），結果を順応的にフィードバックしつつ、事業実施段階においても河道計画を逐次見直すことが必要となる。

pp.184−185，1999．
8）山本晃一:沖積河川学，山海堂，pp.453−458，1994．
9）福岡捷二:洪水の水理と河道の設計法，森北出版

6． おわりに（株），pp.333−340，2005.11．

本稿で紹介した手法は、具体的な留意事項等も加え10）財団法人国土技術研究センター編:河道計画検討のて、「河道計画・設計の手引き（案）」として取りまと手引き，山海堂，pp.116−118，2002.2．

められた。試験運用の後、滋賀県設計便覧（河川編） 11）高茎草本の洪水時の挙動に記載していく予定である。これは、従来の多自然型−83−

狩野，森：リバーフロント研究所報告第15号，2004.9