精神神経学雑誌

第 111 巻 第 5 号（2009 ) 479 ‑485 頁

精神医学のフロンティア

広汎性発達障害の累積発生率⎜⎜豊田市での支援システム確立後の再評価⎜⎜
河村雄一 ，高橋 脩 ，石井 卓
Yuichi Kawamura, Osamu Takahashi, Takashi Ishii

目的：自閉性障害をはじめとする広汎性発達障害（PDD）に関する最近の疫学研究によれば，以前考えられていたより高い有病率 発生率が指摘されている．しかし増加の原因について一致した意見はない．本論文では豊田市における PDD の発生率を調査するとともに，以前に同地域で行われた研究と比検討することにより，スクリーニングから診断・支援にいたるシステムの確立が疫学研究におよぼす影響についても考察する．
方法：1994年 1月から 1996年 12月までに豊田市内で出生した児童，12,589名について，PDD の累積発生率を調査した．
結果：累積発生率は 1.81％，男女比は 2.80，診断時期は 1歳 1か月から 7歳 2か月（平均 3歳 4か月）であった．境界線以上の知能であったものは 66.4％，軽度精神遅滞は 17.5％，中度精神遅滞は 10.3％，重度精神遅滞は 5.8％であった．
結論：20年前の調査に比べ，約 11倍の数値となった．大幅な増加の主な要因として，（1）高機能群が，その症状が顕著な幼児期より把握されていたこと，（2）スクリーニングから診断にいたるシステムが構築されたこと，以上の二点が考えられる．
本論の意義：欧米での調査は研究機関で質問紙や構造化面接を用いたものが大半であるのとは対照的に，地域に根ざした通園センターでの日常臨床の結果を学術論文として発表できた意義は大きい．
PDD という発達特性のある児童が多く存在することを明らかにしたことは，スクリーニングから支援に至るシステムを再構築するうえでも重要な知見を提供した．
索引用語 : 広汎性発達障害，自閉性障害，自閉症，疫学，累積発生率

は じ め に1966年に Lotteryら

加傾向が示されている（表 1）．特に注目すべきがイギリスにおいて自ものは，2006年に発表されたイギリスの調査閉症（autistic conditions）の有病率について発である．この論文では，イギリス南部のある地域表して以来，多くの広汎性発達障害（pervasiveに住む 9歳から 10歳までの 56,946人の 中 で，developmental disorders: PDD）の疫学研究がPDD と診断されている 255例と，可能性がある行われている．1970年代は，1万人あたり 2〜51,515人について調査を行った．その結果，1万例とされていたが，1990年代以降の発表では増人あたり 116.1例の PDD の児童が存在するとい著者所属：1）豊田市こども発達センター，2）石井クリニック
Reevaluating the incidence of pervasive developmental disorders: impact of elevated rates of detection throughimplementation of an integrated system of screening in Toyota, Japan.
Kawamura Y, Takahashi O, Ishii T
Psychiatry and Clinical Neurosciences, Volume 62, Number 2, p.152‑159, 2008

精神経誌（2009 ）111 巻 5 号

480
表 1 疫学研究

Lotter石井，高橋Sugiyama & Abe
Honda, et al.
Kadesjo, et al.
Baird, et al.
Chakrabarti & Fombonne
Honda, et al.
Baird, et al.

有病率/10,000

診断基準

4.5
16.0
13.0
21.1
60.0
30.8
16.8
27.2
116.1

Autistic conditions (Kanner)
Infantile autism (DSM ‑III)
Infantile autism (DSM ‑III)Childhood autism (ICD‑10)Childhood autism (ICD‑10)Childhood autism (ICD‑10)
Autistic disorder (DSM ‑IV)
Childhood autism (ICD‑10)
PDD (ICD‑10)

1966
1983
1989
1996
1999
2000
2001
2005
2006

う，従来より高い数字が示されている．この増加(1）豊田市の発達スクリーニングシステムの原因が，発生率自体が増えているのか診断方法

豊田市におけるスクリーニングシステムの概要の違いによるものかは不明とされている．しかしを図 1に示す．1歳 6か月児健診で保健師が児童

親の学歴レベルが低いほど同定率も低いとの結果の観察と保護者から問診を行う．言葉の遅れ，視から，診断に至るまでのプロセスの影響が大きい

線が合いにくい，指さしをしないなど，PDD のことが示唆されている．このように，以前考えら徴候が指摘された児童は，豊田市こども発達センれていたより多くの PDD の児童が存在すること

ター内にある早期親子支援グループ「あおぞら」が明らかになった．この増加傾向の原因として診を紹介される．
「あおぞら」では日常生活や遊び断基準や研究方法の違いなどの可能性が示唆されを通して保育士が支援を行っている．児童の行動ているや親子関係を観察することにより PDD が疑われ．

今回われわれは，豊田市における PDD の累積た児童は，こども発達センター内の「のぞみ診療発生率について調査した．今回の研究の特徴とし所」を紹介され，児童精神科医師の診断を受ける．て，以下の 2点が挙げられる．第 1に，一次スクSugiyama らも指摘しているように，1歳 6リーニングの方法として，日本特有の制度である，か月児健診で発達の遅れが軽い児童を含めてすべ全児童を対象とした 1歳 6か月および 3歳での乳て把握することは難しい．また保護者がこども発幼児健康診査が利用されている点である．健診で達センターの利用を希望しない場合もある．しかPDD の可能性を指摘された児童は当センターをし豊田市では 1歳 6か月児健診直後にこども発達紹介されるシステムが確立されている．そのためセンターへの通所に至らなかったとしても，その幼児期早期から事例の把握が可能であり，しかも後の 3歳児健診や，幼稚園・保育園との連携によ未把握の児童は少なくなると考えられる．第 2に，り，PDD を疑われる児童のほぼ全員が児童精神同地域では 1980年代に石井ら も疫学調査を行科医師による診断を受けるシステムが確立されてっており，高橋は双方の研究に関わった．これらいる．

二つの研究を比 することにより，対象や調査方法が疫学データに与える影響について深く考察す(2）対象ることが可能となる．

当 診 療 所 児 童 精 神 科 に お い て，あ ら か じ め
PDD の初診時年齢を調査したところ，2歳台後対象と方法

半から 3歳台前半に大きなピークがあり，5歳過対象地域とした愛知県豊田市は，人口 355,771

ぎに初診となるケースは少ないことがわかった．

人（2002年 1月現在）の中規模都市である．

つまり 5歳までに初診となった例を調べれば，ほ精神医学のフロンティア：広汎性発達障害の累積発生率481

図 1 豊田市のスクリーニングシステム

表 2 PDD の累積発生率
出生数
年師（著者のうちの 1名）の診察を受けた．初診時

発生率

男女比

56 15 71
50 12 62
62 33 95

1.65 %
1.52 %
2.25 %

3.73
4.17
1.88

6,387 6,202 168 60 228

1.81 %

2.80

男女1994 2,196 2,111
1995 2,063 2,002
1996 2,128 2,089
計

症例数
男女

計

は 90〜120分程度かけて，自由に遊べる診察室で児童を観察するとともに，保護者から生育歴などを聴取し，DSM ‑IV に基づき確定診断を行った．
(4）知能検査
原則として田中ビネー式知能検査を行って知能を評価した．ただし知的発達段階が低く施行が難ぼ全事例の診断が終了しており，累積発生率が把しい事例については，遠城寺式乳幼児分析的発達握できると考えた．そのため対象を，センター設検査を用いた．

立時に 2歳未満であり，調査時点（2002年 4月）
で 5歳を越えている児童，すなわち 1994年 1月

結果生まれより 1996年 12月生まれとした．また転居

DSM ‑IV による PDD の診断基準を満たしたにより事例数は変化するため，対象を出生時に豊事例は表 2に示したとおりである．3年間の合計

田市に在住していた児童，12,589人（男児 6,387で事例数は 228例，発生率は 1.81％，男女比は人，女児 6,202人）に限定して累積発生率を調査

2.8：1であった．診断確定時年齢は 1歳 1か月した．

〜7歳 2か月（平均 3歳 4か月）であった．
検査が行われていなかった 5例を除き，223例(3）診断の知能指数・発達指数の分布を表 3に示した．検上記の方法で紹介された児童は，児童精神科医

査時の年齢は 2歳 9か月〜7歳 9か月（平均 5歳精神経誌（2009 ）111 巻 5 号482
表 3 IQ/DQ の分布
IQ/DQ

は，症状が明確に存在する事例のみ把握され，発＜3435〜4950〜6970〜84＞85

達経過が良い場合は指摘されにくかったと考える．

IQ093128118

次にスクリーニングシステムの確立について述DQ1314820べる．前回調査の対象児が幼児期であった 1970

合計13233930118

年から 78年ごろは，精神発達障害の発見を主目

5.8%

10.3%

17.5%

13.5%

52.9%的とした 1歳 6か月児健診はまだ開始されていなかった．3歳児健診は行われていたものの，例えば 75年度の豊田保健所管内での受診率は 61.4％7か月）であった．実施した検査は，85％で田中と低いものであった．73年ごろより言葉の遅れ

ビネー知能検査，15％で遠城寺式乳幼児分析的や社会性の乏しさもチェックされるようになった発達検査であった．IQ または DQ 85以上の児童が，当初は技術的に未熟な状態であり，障害の指は 52.9％であり，境界線級知能を含めると 66.4

摘や追跡が十分にされなかったものと思われる．

％であった．軽度精神遅滞は 17.5％，中度精神

その後 20年間の健診現場における経験の集積に遅滞は 10.3％，重度精神遅滞は 5.8％であった．

より保健師のスクリーニング技術は飛躍的に向上
し，視線の合いにくさや表情の少なさなどを的確

考察

従来の諸研究に比べ高い発生率となった要因について考察する．に把握できるようになった．このようなシステムの充実が，前回と今回の結果の差に反映されたものと考える．
さらに早期支援システムが確立し，乳幼児健診(1）前回の調査との比で指摘された児童が速やかに支援グループへ参加

前回の調査 は，1981年 5月に豊田市に在住できるようになったことも重要である．豊田市にしていた小学生，すなわち 1969年 4月から 1975

おける幼児期前期からの支援グループは 1981年

年 3月生まれの児童が対象であった．教員に対すに開設され，1996年には当センター内に統合さるアンケートにより一次スクリーニングを行った

れた．設立当初は 39名に過ぎなかったグループ

上，DSM ‑III をもとにした診断基準を利用した．

参加者は，調査時点では 350名以上に増加してい小児自閉症（infantile autism）の児童は 56例，る．

有病率は 0.16％，男女比は 6：1であった．その診断機関の充実も大きな要因である．当センタ

うち重度精神遅滞は 31名，中度または軽度精神ー設立前は医師の診断を受けるために遠方の医療遅滞は 16名であり，境界線級知能以上は 9名の機関を訪れる必要があった．1996年に当センタみであった．この境界線級以上の知能であった 9ーが設立され，児童精神科医が勤務するようにな例について，調査時の基礎資料から症状を検討しった．また前記の支援グループと診療所とが同じた．そのうち 6例は小学生年代でも子どもの集団建物内に配置され，連携がスムーズに取れるように入りにくいといった対人関係障害や，反響言語，になった．そのため比 的症状が軽い児童でも早横目など自閉症の基本症状がはっきり残っているい段階から診療を受けやすい体制が整った．

事例であった．残りの 3例は，調査時点で集団行動の問題は改善していたものの，場面に関係ない(2）他地域との比独り言や，自動車・駅名への興味限局といった自類似の方法を用いた研究としては，横浜市でも閉症に特徴的な症状は残っていた．しかも 3例の1歳 6か月児健診を一次スクリーニングとして利うち 2例はすでに幼児期に発表者らにより診断さ用した累積発生率調査が行われているれていた事例であった．つまり前回の調査方法で結果は 0.211〜0.272％と，われわれの調査より．その精神医学のフロンティア：広汎性発達障害の累積発生率低い結果となっている．

483

いる．この変化については，3〜4歳では自閉性われわれの研究との違いとして，第一に診断基障害（autistic disorder）がまだ同定されていな準が挙げられる．横浜市の調査では，5歳時点でいためと思われる．また 1990年代に自閉性障害ICD‑10による小児自閉症（childhood autism）の子どもへのサービスが充実したため，それ以前が 基 準 と さ れ て い る．わ れ わ れ は 初 診 時 点 での世代である「9〜10歳」は，診断される機会がDSM ‑IV による PDD 全体を基準としたため，少なかったものと考えられる．このように発見か高い数字になっているものと思われる．

ら支援へのシステムが疫学調査の結果に影響してまた横浜市でも早期親子支援グループが行われているが，これは児童精神科の診察後に開始されいるという点が，今回のわれわれの調査と共通している．

るものであり，期間は短く，参加者人数も少ない．
つまり二次スクリーニングの役割を果たすもので本研究で苦労・工夫したことはない．豊田市の支援グループは早期から大規模本論文を執筆しようと考えたきっかけは，従来に行われており，参加期間も長い．そのため日常言われていた有病率と，日常臨床での印象との乖生活での小さな徴候も見逃されにくく，診断へと離 を 感 じ た こ と で あ る．毎 日 の よ う に 初 診 のつながりやすいものと考える．

PDD の児童が訪れるにもかかわらず，児童精神次に，最近のコホート研究で高い数字を提示しているイギリスの Baird らの研究 と比科の初診予約は増えるばかりであった．そこで統する．

計をとってみたところ，予想通り高い累積発生率

Baird らによる 1.161％という有病率は，従来のが明らかになった．つまり数字を算出すること自研究結果よりは高いものの，われわれの出した結体は比 的容易な作業であった．

果である 1.81％よりは低い．この原因として，ところが投稿する段階になると，診断基準につ先に述べた 81年の豊田市の調査に似て，対象年いて明快に論述することが非常に難しかった．最齢と一次スクリーニング方法の違いが考えられる．

近の欧米における疫学研究では，Autism Diag-Baird らは対象地域の 9〜10歳 56,946人のうち，nostic Interview‑Revised (ADI‑R）をはじめとすでに PDD と診断されている 255人と，診断はする標準化された面接を用いて診断を行ったもの

されていないものの特別な教育的支援が必要なが学術論文として多く採用されている．しかし

1,515人に対し，より詳しい診断を検討した．

ADI‑R の日本語版を使用するには契約上の制限

我々の研究方法は全員を対象とした 1歳 6か月健が多い上，実施には長時間を要する．そのため，診を用いて早期に診断しているため，学齢期に達当センターのように地域に密着した通園センターした時点で特別な教育的支援を必ずしも必要とし内の診療所では，このような半構造化面接は不可ない事例が含まれていることが，数字が高くなっ能である．

た要因のひとつと考える．
さらに，アメリカのアトランタでの調査

DSM ‑IV や ICD‑10の PDD の下位分類にも問と題がある．例えば DSM ‑IV のアスペルガー障害

も比 検討する．これはアトランタ市の中心地域

をみると，臨床的に明白な言語の全般的な遅れはにおいて 3〜10歳の有病率を年齢別に調査していない根拠として，「単語が 2歳までに使用され，る．全体の有病率は 0.34％と，われわれの調査コミュニケーションに有用な句が 3歳までに使用よりはるかに低い数字になっている．これには高される」と記されている．しかし 2歳までに単語機能（IQ 70以上）の児童が含まれていない点なが使用できたとしても，話し言葉の遅れがある可どが影響しているものと思われる．年齢別に見る能性もある．つまりアスペルガー障害と自閉性障と ， 3〜 4歳 の 有 病 率 が 低 く ， 5〜 8 歳 で害双方の診断基準を満たす事例を日常臨床ではし0.41〜0.45％と高くなり，9〜10歳は低くなってばしば経験しており，研究上どちらに分類するべ

精神経誌（2009 ）111 巻 5 号

484

きか明確な基準はない．

であることが第一に挙げられる．そのため，地域

さらに DSM ‑IV や ICD‑10では，何歳の時点で発達臨床に携わる児童精神科医師たちからは，で確定診断を行うかも触れられていない．今回の日常臨床の印象に近い数字であるとの感想が聞か研究で PDD の基準を満たした 228例の初診時のれる．これを学術論文として発表できた意義は大

下位分類は，自閉性障害 217例，アスペルガー障きい．

害 7例，PDD‑NOS 4例であった．そのため当初

今回の調査により，PDD の累積発生率は少な

は「自閉性障害の累積発生率は 1.72％である」

くとも 1.81％であることが明らかになった．しという趣旨での論文発表を考えていた．この結果

かし地域の保育園や幼稚園を訪れると，診断や援は，従来の欧米の研究に比べて自閉性障害の割合助を受けていない PDD と思われる児童に出会うが非常に高く，PDD‑NOS の割合が低い．筆者ことがある．また，小学生・中学生年代になってとしては，3歳前後の初診時には自閉性障害の明はじめて診察に訪れる児童も少数ながら存在する．

確な特徴があるものの，その後の経過を観察する

つまり実際の発生率はさらに高いものと推測されうちに診断基準を満たさなくなる事例を数多く経る．

験している．そこで自閉性障害の割合が高いこと

仮 に 累 積 発 生 率 を 1.81％ と す れ ば，日 本 でについて，対象児の年齢が低かったことを理由に200万人以上，世界では 1億人以上の PDD の児説明を試みたが，うまく論述することができなか童や成人が生活していることになる．これら全員った．そのため，論文発表時は下位分類を強調せに生活上の困難があるとは考えにくい．日常の診ず，PDD 全体の累積発生率の数字を用いた．

察場面で PDD に関する説明を聞いて，「それな上記のような診断基準の混乱は，自閉性障害ら自分も子どもの頃 PDD であった」と言う保護（あるいは PDD）の増減に関する議論にも影響し者に出会うことも稀ではない．かつては，自閉症た．仮に PDD の増減を正確に研究するためには，が稀な病態と考えられていた時代の古典的な自閉同一のスクリーニングシステムと同一の診断基準症観を背景として，「自閉症の人が結婚して子育で，長期的に複数回にわたり調査することが必要てをすることは極めて難しい」「自閉症の人は他となる．しかし地域におけるスクリーニングから人と関わる仕事には向かず，工場などで単純な作支援に至るシステムはこの 20年間で見直しと拡業をこつこつ行う方が適性に合っている」といっ充を重ねており，20年前と現在とを同じ条件でた理解が，多くの専門家の基本的なコンセンサス

比 検討することは不可能であった．

であったように思われる．しかし臨床・研究は日筆者としては PDD の下位分類は不確定であり，進月歩である．PDD ことに高機能群に関する知臨 床 的 な 意 義 は 少 な い と 感 じ て い る．つ ま り

見が豊かになり，支援体制も格段に整備されてき1981年の調査と今回を比するにあたり，診断た．われわれの周囲を見渡すと，PDD と思われ基準の違いを重要視する必要はないと考える．するような特徴がありながら，会社員として，主婦

なわち考察でも述べたとおり，スクリーニングシとして，あるいは様々な専門職として社会生活をステムが充実し，いわゆる高機能群が幼児期から送っている人々が何人も思い浮かぶ．あるいはマ見つかりやすくなったことが，今回の高い累積発スコミなどで紹介される発明家や芸術家の中に，生率の数字につながった最大の要因であると判断それらしき特徴を見いだすこともある．つまりしている．

PDD の人々は，以前考えられていたよりずっと幅広い分野で活躍しているに違いない．
本論文の意義と今後の展望

筆者らは，PDD を「障害」としてとらえるの本研究の特徴として，大学などの研究機関ではではなく，発達の個性，特徴，発達的マイノリテなく，地域に根ざした総合通園センターでの調査

ィーと考える視点も重要であると考える．いPowered by TCPDF (www.tcpdf.org)

精神医学のフロンティア：広汎性発達障害の累積発生率

485

や，マイノリティーと言うほど少数でないのかもA 6 year follow up study. J Am Acad Child Adolescしれない．

Psychiatry, 39 ; 694‑702, 2000

そうは言っても，世の中の習慣やシステムの大半は「健常」と呼ばれる発達的マジョリティーの人々に合わせて作られているのが現実である．
PDD などの発達的マイノリティーにとっ て，

4）Baird, G., Simonoﬀ, E., Pickles, A., et al.:Prevalence of disorders of the autism spectrum in a
population cohort of children in South Thames: theSpecial Needs Autism Project (SNAP). Lancet, 368(9531); 179 ‑181, 2006

個々の発達特徴と，周囲の環境や期待とがずれた

5）Chakrabarti, S., Fombonne, E.: Pervasive

とき，生活上の困難や情緒的なこじれが起きやす

developmental disorder in preschool children. J Amい．

M ed Assoc, 285; 3093‑3099, 2001

PDD の診断説明も，従来の「障害を告知し保6）Honda,H.,Shimizu,Y.,Imai,M .,et al.: Cumu-護者の受容を促す」といった観点から，「発達のlative incidence of childhood autism : A total popula-特性を知り，生活の工夫を考えていく」ことへと

tion study of better accuracy and precision. Dev M ed

変化してきている．

Child Neurol, 47; 10‑18, 2005

PDD の児童を支援する際の目標は，必ずしも
定 型 発 達 に 近 づ け る こ と で は な い．む し ろ，
PDD の子どもたちが自分らしさを活かしつつ，

7）Honda, H., Shimizu, Y., M isumi, K., et al.:Cumulative incidence and prevalence of childhood
autism in children in Japan.Br J Psychiatry,169 ; 228‑235, 1996

周囲に認められながら自尊心を損なうことなく，

8） 石井高明，高橋 脩：豊田市調査による自閉症

充実した思春期・青年期，そして成人期を迎えらの疫学，1．有病率．児童青年精神医学とその近接領域，れることを目指すことであると筆者らは考える．

24; 311‑321, 1983

われわれ専門家にいま最も求められていることは，

9）Kadesjo, B., Gillberg, C., Hangberg, B.:

周囲に理解を促す啓発活動をはじめとする環境調

Autism and Asperger syndrome in seven‑year‑old chil-節であろう．これは，一昔前の「障害を克服してdren. J Autism Dev Disord, 29 ; 327‑332, 1999

社会に適応させる」といった同化の思想からは大きなパラダイムの転換である．PDD という個性あふれる児童が多く存在することを知らしめたと

10）Lotter,V.: Epidemiology of autistic conditions
in young children, 1. Prevalence. Soc Psychiatry, 1;
124‑137, 1966
11）Sugiyama, T., Abe T.: The prevalence ofいう点で，本論文は発達支援の在り方に一石を投

autism in Nagoya, Japan : A total population study. Jじたものと考える．

Autism Dev Disord, 19 ; 87‑96, 1989
12）高橋文献1）American Psychiatric Association : Diagnostic

脩：アスペルガー症候群・高機能自閉症：思春期以降における問題行動と対応．精神科治療学，19（9 ); 1077‑1083, 2004

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13）Wing, L.: The deﬁnition and prevalence ofAmerican Psychiatric Association, Washington, D.C.,

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American Psychiatric Association, Washington, D.C.,

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