令和 3 年 3 月 31 日

用語解説
【教育ビジョン】
・IR
Institutional Research の略。教育、研究、財務等に関する大学の活動についてのデータを収集・分析し、大学の意思決定を支援するための調査研究。
・アントレプレナーシップ
起業家精神（起業に限らず、新事業創出や社会課題解決に向け、新たな価値創造に取り組む姿勢や発想・能力等）。
・STEAM 教育
科学（Science）、技術（Technology）、工学（Engineering）、芸術（Art）、数学（Mathematics）の５つの英単語の頭文字を組み合わせた造語。理数系教育の充実を図る STEM 教育に芸術の「A」を加えたもの。AI やロボット、IoT などテクノロジーの発展した時代において、さまざまな課題を解決するための方策を作り上げていくにあたり、理数系４領域の知識、技術に加え、自由に創造し表現する芸術の能力を養うための教育。
・へるん入試島根大学型育成入試（令和 3 年度入試から実施）のこと。知識に偏重した選抜ではな
く、受験生が高校までに育んだ探究心や将来の学びの可能性を重視し、学力の 3 要素（「知識・技能」「思考力・判断力・表現力等」「主体的に学習に取り組む態度」）を総合的に評価する入試。
・クロス教育学生が主専攻として学ぶ学部専門教育を軸として、そこに他の専門の要素を取り込んだ教育（例；文学×ＡＩ、知能情報×観光、農業×データサイエンス等）。
・ダブルメジャー
２つの異なる専攻分野を同時に主専攻（メジャー）として履修する教育プログラム。
・メジャー・マイナー
主専攻（メジャー）分野以外の分野の授業科目を副専攻（マイナー）として体系的に履修する教育プログラム。

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・リカレント教育
生涯にわたり、教育と仕事のサイクルを繰り返す教育制度のこと。急速な技術革新や市場の変化、雇用の流動化の加速、「人生 100 年時代」など、社会が変化する中で、高校や大学等を卒業後もスキルを身に付ける、あるいはアップデートするための学び直し教育。
・３つのポリシー
ディプロマ・ポリシー（学位授与の方針）、カリキュラム・ポリシー（教育課程編成・実施の方針）及びアドミッション・ポリシー（入学者受入方針）の３つの方針のこと。
ディプロマ・ポリシー：卒業（修了）生に身に付けさせるべき能力に関する大学の基本的な考え方をまとめたもの。
カリキュラム・ポリシー（教育課程編成・実施の方針）：ディプロマ・ポリシーと一貫性のある教育課程の編成及び実施方法に関する基本的考え方をまとめたもの。
アドミッション・ポリシー（入学者受入方針）：教育理念や特色などを踏まえ、教育活動の特徴や求める学生像、入学者の選抜方法などの方針をまとめたもの。
・ダブルディグリー
複数（主に２大学）の連携する大学間において、各大学が開設した同じ学位レベルの教育プログラムを学生が修了し、各大学の卒業要件を満たした際に、両大学がそれぞれ当該学生に対し学位を授与する制度。
・ジョイントディグリー
連携する大学間で開設された単一の共同の教育プログラムを学生が履修し修了した際に、当該連携する複数の大学が共同で単一連名の学位を授与する制度。
・COIL
Collaborative Online International Learning の略。オンラインによる海外大学との交流を行う教育手法であり、新たな国際交流の形として、また、既存の授業科目や留学プログラムをより充実させる手段として活用が期待されているもの。
・リベラルアーツ
必要と思われる知識を広く取り入れて応用できる知恵を育てること、また、基礎力や教養を身につけながら個別の学問分野の壁を越え、多様な知識に触れることで自ら課題を見つけ出し、広い視野で物事を判断できる力を養うことを目標にする教育。

令和 3 年 3 月 31 日

・PBL 型授業
Problem Based Learning（問題解決型学習）の略。実世界で直面する問題やシナリオの解決を通して、基礎と実世界とを繋ぐ知識の習得、問題解決に関する能力や態度等を身につける学習。
Project Based Learning（プロジェクト型学習）の略。実世界に関する解決すべき複雑な問題や問い、仮説を、プロジェクトとして解決・検証していく学習。

【研究ビジョン】
・サバティカル制度
教員の研究能力及び資質の向上を図るため、教員が行う教育、診療及び管理運営等の業務を一定期間免除することにより、教員自らが主体的に研究に専念する制度。
・URA
University Research Administrator の略。 研究に関する各種データの集積及び分析、本学の研究力強化のための支援、本学の研究戦略に係る施策の企画立案等を行う専門人
材。
・プロジェクトセンター
本学独自の制度であり、部局を超えた特色ある教育研究プロジェクトに参加する研究グループ（令和 2 年度時点では、11 のプロジェクトセンターを設置）。
・「先端金属素材グローバル拠点の創出－Next Generation TATARA Project－」
内閣府「地方大学・地域産業創生交付金事業」に島根県が申請し、2018 年 11 月に採択された事業。たたら製鉄の伝統が息づく島根の地で、島根県内の特殊鋼企業と島根大学が、それぞれが蓄積した知見を相乗的に発展させて、新材料の研究開発を行う。これら
研究開発を通して若者に魅力ある就学・就業の場を作り、地方創生を推進する。
・ポスドク
ポスト・ドクターの略。主に博士課程修了後、研究者としての能力を更に向上させるため、研究機関などで引き続き研究業務に従事する者。
・テクノロジー・プルの研究産業界等のニーズの観点から進められる学術的研究。

令和 3 年 3 月 31 日

・論文
Web of Science の査読付き論文（Article、Review、Proceedings Paper 等）。
・Q1 論文Q1 ジャーナル（Web of Science の分野別にインパクトファクター（雑誌の影響度を計るための指標で、論文の引用数で計算）により比較したときのトップ 25％以内のジャーナル）掲載論文
・TOP10％論文
被引用数が Web of Science の当該分野において上位 10％の論文。
・AMED
国立研究開発法人日本医療研究開発機構【地域・社会連携ビジョン】
・しまね産学官人材育成コンソーシアム
ＣＯＣ+事業の後継事業として、地域で支え、地域で活躍する若者の人材育成と県内定着を目的とした取り組みを継続的に実施するために設立した島根大学や島根県、県内経済団体等の 12 団体が参画する組織（令和 2 年 3 月設立）
・島大・地域ジョイント事業「じげおこしプロジェクト」
市町村が真に必要としている地域貢献を組織対組織で実施する仕組みとして導入した本学の地域貢献プロジェクト（平成 30 年度本格稼働）。本学との間で包括連携協定を締結している県内各市町村に対して、本学の管理職（理事・副学長・学部長等）を一人ずつ大学を代表する担当として定め、その担当者が首長と実質的な協議を行うことにより、その地域の抱える要望・課題を自治体と共有したうえで整理し、その課題解決に通じた教員と自治体をつなぐ取組み。
「じげ」とは、『地域』や『地元』を意味している。

【経営戦略ビジョン】
・島根大学 SDGs 行動指針
SDGs の達成に向けて策定した本学の行動指針（令和元年 11 月 14 日策定）。
・エンゲージメント
組織が社会に対して主体的に深い対話や共創などを通じた強い関与を持つことで、多令和 3 年 3 月 31 日

面的にそれぞれのステークホルダーに対して責任を果たし、相互理解を得、互恵的に協働していくこと。
・クロスアポイントメント制
研究者等が複数の大学や公的研究機関、民間企業等の間で、それぞれと雇用契約を結び、業務を行うことを可能とする制度。本制度が活用されることにより、研究者等の人材が組織の壁を越えて活躍することが可能となり、研究機関間における技術の橋渡し機能が強化されることが期待される。
・国立大学法人ガバナンス・コード
政府の『統合イノベーション戦略（平成 30 年 6 月 15 日閣議決定）』において、「内閣府（科技）及び文部科学省の協力の下、国立大学等の関係者は、大学ガバナンス・コー
ドを 2019 年度中に策定」することとされたことを受け、大学の特性に鑑み、国立大学協会が、様々なステークホルダーの声を反映し、広く社会に受け入れられるものとするため、文部科学省、内閣府の協力を得て策定した（令和 2 年 3 月 30 日策定）
。国立大学法人は、本ガバナンス・コードを基本原則としてそれぞれの特性等を踏まえた取り組みを実施し、教育・研究・社会貢献機能を最大限発揮するための経営機能を高め、自ら強靭なガバナンス体制を構築する。
・CAR-T 細胞療法
遺伝子改変Ｔ細胞療法（難治性のがんに対する治療法）
・ダ・ヴィンチ手術
手術支援ロボット「ダ・ヴィンチ」を用いて行う手術
・島大会員制度
島根大学支援基金を通じて本学を応援してくださる皆様と絆を深めていくことを目的として、平成 29 年 10 月に発足した制度。島根大学支援基金に寄附頂いた方を対象に、本学から会員証を発行し、本学の活動等に係る情報発信、会員相互及び本学と会員とのよりよい関係を築くための交流企画の他、寄附金額に応じた特典がある。