戦後日本におけるエホバの証人に関する新聞・雑誌報道の分析
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【抄録】
本稿は戦後日本におけるエホバの証人に関する報道の変遷や評価の問題を，2021 年までの紙媒体の報道を分析することにより，明らかにするものである。検討に際し依拠するのは，おもに公益財団法人国際宗教研究所

宗教情報リサーチセンターの宗教記事データベースである。検討によって明らかとなったのは，エホバの証人の報道において最も多く報じられてきたのは，格技拒否や輸血拒否に代表される訴訟であった点である。本稿では，これらの訴訟が国内外の社会的な課題や問題意識の中で読み取られることにより，教団外の人びとからも一定の支持を得た反面，同教団への評価については「カルト」として批判的に捉えてきたことも確認する。さらに，教団側からメディアへのはたらきかけが，報道の内容や件数に影響を及ぼしていた可能性を批判的に検討する。
キーワード：エホバの証人，報道，訴訟，評価，宗教記事データベース

1．問題の所在
本稿の目的は，新聞・雑誌・宗教専門紙（誌）といった紙媒体の報道において，戦後日本におけるエホバの証人の何が注目され，どのように社会に提示されてきたのか，その諸相とこの宗教運動に対する評価の一端を考察することにある。エホバの証人は 1870 年代の終盤に創設された
アメリカ合衆国発祥の宗教運動である（1）。筆者はこれまでに，戦前からこんにちまでの日本におけるエホバの証人の歴史展開を，宗教運動論や教団組織論といった宗教社会学的な視点から検討してきた（山口2022）。そこで明らかとなったのは，日本におけるエホバの証人の展開に核心的な影響を及ぼした要素が，広い意味での日本社会ではなく教団世界本部の布教戦略や指導方針であったことである。
しかし当然のことながら，他の宗教運動と同様，エホバの証人も教団外の一般社会からの評価
や反応と全く無関係に展開しうるわけではない。とりわけマスメディアを中心とする報道は，宗教運動に対する人びとの関心や評価の反映となっている場合もあれば，宗教運動に対するイメー
ジや評価自体が報道によって左右される場合もある。エホバの証人においても，社会から批判を受けやすい要素──たとえば輸血拒否の問題など──が注目を集める事態となった際，報道が運３８

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動に及ぼす影響は無視できないものとなる。
宗教と報道に関する先行研究をみると，報道を作成・編集する側のリテラシー（塚田・碧海
2011），わが国でのマスメディアによる「カルト」問題の構築（櫻井2014），報道における「仏教ブーム」や仏教に対する「葬式仏教」という揶揄的な評価への影響（碧海 2018），通称統一
教会（旧世界基督教統一神霊協会，現在の世界平和統一家庭連合）に関する 2000 年以降の批判的な報道が教団の活動にもたらした影響の有無（藤田2019）などが検討されてきた。

本稿は，日本におけるエホバの証人に対する評価形成の一側面を，日本の新聞・雑誌・宗教専
門紙（誌）にみるエホバの証人の報道から考察するものであるが，各媒体がこの宗教運動の何をどのように報道し，社会に提供してきたのか，という問いについて，教団側によるメディアへの働きかけにも注意しつつ検討してみたい。というのも，本稿で検討するように，エホバの証人のメディアへの直接的な露出は極めて少ない一方，輸血拒否や格技拒否に代表される社会的な摩擦が生じた際には，教団側によるメディアへのキャンペーンなども展開されており，報道の分析においては教団による影響の有無についてもリテラシーが求められるからである。メディア・リテ
ラシーとは，それぞれの報道が，「どのような文脈のもとで，いかなる意図や方法によって編集されたものであるのかを批判的に読み，そこから対話的なコミュニケーションを作り出していく能力」であり（吉見2012 : 257, 258），エホバの証人に関する報道を批判的に読み解く際，教団側からメディアへの働きかけは，過小評価できない要素といえる。
こうした注意点を確認した上で，本稿における分析の方法について述べる。本稿は，エホバの証人に関する各媒体の報道やこの宗教運動がどのように評価されてきたのかを検討するが，一口にエホバの証人といっても，教団組織としてのエホバの証人（集団レベル），個々の信者（個人レベル）など，記事において注目される対象には差異がある。また，宗教運動への評価の差異
は，報じる側や社会の問題意識やさまざまな利害関係によるところが大きいが，どのような当事者を想定しているかという点も，評価に差異を生じさせる。さらにいうと，報道内容に適した対象が，信仰の当事者として選定されている面もあるかもしれない。しかし，それぞれの報道がどのレベルのエホバの証人について言及しているのか，また記事においてどのような信者像が想定されているのかは，必ずしも明示されていない。教団側からメディアへの働きかけの有無という戦略的な側面を明らかにするという点でも，この確認は必要である。そのため本稿では，エホバの証人に関する報道が，教団としてのエホバの証人（教団レベル），信者個人（個人レベル）の
うち，いずれのエホバの証人について言及しているのかを，また，個人レベルのエホバの証人については，報道において想定されている信者像を確認する形で検討を進める。
本稿の調査において依拠するのは，おもに公益財団法人国際宗教研究所

宗教情報リサーチセンター（http : //www.rirc.or.jp/index.html，以下では RIRC と記す）の宗教記事データベースである。RIRC の宗教記事データベースの長所は，宗教に特化した新聞記事（地方版や地方紙を含む）や雑誌記事の検索が可能である点，記事タイトルやキーワードだけでなく本文も検索が可戦後日本におけるエホバの証人に関する新聞・雑誌報道の分析（山口瑞穂）

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能な点，地方紙や『しんぶん赤旗』のような機関紙のほかに，『キリスト新聞』『中外日報』などの宗教専門紙も収集されている点である（2）。「エホバの証人」で検索した際，雑誌記事索引検索で知られる大宅壮一文庫では 63 件であるのに対し，RIRC の宗教記事データベースでは 1676 件
ヒットすることも，長所である（いずれも 2022 年 7 月末までの全期間）。ただし収集期間という点で，RIRC の場合には 1991 年以降（宗教専門紙については 1999 年以降）という限定性もある
ため，必要に応じて新聞 3 社のデータベース（聞蔵Ⅱビジュアル・ヨミダス歴史館・毎索），大宅壮一文庫の検索結果も参照した。
なお，宗教運動に対する評価という点では，テレビ番組や近年ではウェブ上の報道，SNS な
どの影響も看過できない。しかし本稿の主眼は，現時点における特定の問題に関する報道──た
とえば近年において注目を集めている「宗教 2 世」問題に関する報道──ではなく，これまでの日本のエホバの証人に関する報道の変遷や評価のありようを分析することにあるため，検証可能な資料の量という点で充実している紙媒体の報道を調査対象とし，報道件数の多かった年を中心に検討する。こうした研究は，エホバの証人に関する報道の前史の整理という点でも有意義なはずである。以下の論述では，2 章から 4 章において報道件数の多かった年を中心に報道内容を確認し，これをふまえ，5 章では教団側によるメディアへの働きかけが報道に及ぼした影響について考察する。

2．新聞報道におけるエホバの証人の初出
まずここでは，検索可能な期間の長さという点で強みのある新聞 3 社の報道を中心に検討する。終戦後から 2021 年までの期間について，検索ワード「エホバの証人」「ものみの塔」で検索すると，朝日新聞は 137 件，読売新聞は 126 件，毎日新聞は 102 件ヒットした。この中には葬儀の案内やエホバの証人の大会の宣伝広告なども少数ながら含まれているが，教団名が挙がっているだけのものも除外せずに一件としてカウントしている。
エホバの証人の初出は 1958 年，カナダの 14 歳の少年の死亡を報じる記事であった（『読売新聞』1958 年 11 月 24 日，夕刊）。猟銃の誤射で動脈を損傷した少年の両親（信者）が輸血を許可しなかったため，州政府が親権を一時的に停止する手続きをしていたところ，少年は亡くなった。「 特殊宗教

海外版」「エホバ・ウィトネス教」としての掲載である。

国内のエホバの証人に関する初出は 1969 年，「正しいクリスチャン

エホバの証人に生まれ変わる」ためのバプテスマという儀式を 800 人が特設プールで受けたことを報じるものであった（『読売新聞』1969 年 11 月 2 日，朝刊）。大きな写真つきのこの記事の分類は，宗教や社会ではなく「美術」であり，「川の汚染という公害が生んだ異風景」として掲載されている。
これらを含め，戦後のエホバの証人に関する新聞 3 社の報道は，1980 年までの間に合計 12 件
（読売新聞 9 件，毎日新聞 3 件）に過ぎなかったが（3），1985 年に生じた 10 歳の児童の死亡事故

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を機に，否定的なトーンで大きく報じられることとなった。児童の両親はエホバの証人の信者であり，宗教的な理由からわが子への輸血を許可しなかった。輸血拒否の問題は前述のカナダの事
例以外にも，出産後に女性が亡くなったアメリカの事例が 2 件，日本国内におけるハイリスクな手術の成功例が 2 件報道されていたが（それぞれ成人男性と新生児），1985 年には子どもが亡くなったこともあり，事故のあった 6 月から約半年間の検索結果は 38 件の最多となった。図 1 は新聞 3 社（朝日・読売・毎日）の 1985 年から 2021 年までの検索結果の推移である。1986 年以降は多少の増減はあるものの，2000 年代以降の報道件数はかなり少ない。
なお，同じ条件でデジタル版についても検索したが，いずれもヒット件数は 0 件〜1 件程度であった。そのため 2000 年以降における検索結果の少なさは，紙媒体からオンラインに移行した
ことによるものではなく，エホバの証人に関する報道自体の少なさを表すものといえる。

図 1 日本におけるエホバの証人の新聞報道の推移（単位：件）※聞蔵Ⅱビジュアル・ヨミダス歴史館・毎索の検索結果（戦後から 2021 年まで）をもとに，筆者が作成。

次に記事の内容をみると，件数の多かった 1985 年における報道の内容は，この事故に関する事実関係や経過を伝えるもの，両親が信奉するエホバの証人についての簡便な解説，親や医師が罪に問われる可能性に関する識者の見解や意見，輸血拒否の新たな事例や掘り起こされた過去の事例など，事実関係を中心に報じるもの，そして社説や読者の投稿に大別される。
事故直後の社説や読者の投書をみると，両親のあり方を問題視するものと，両親の意思を尊重した医師の責任に言及するものがあり，両親のあり方については，子どもへの「信仰の押し付け」が問題視されている。医師の責任については，生命の危機となる際に「断固輸血に踏み切る」ための今後の対応策を指摘するもの（『朝日新聞』1985 年 6 月 11 日，朝刊，『読売新聞』同
年 6 月 12 日，朝 刊，6 月 13 日，社 説），ま た「医療拒否」や「あやし げ な 治 療」を 選 択 す る
人々が現れる背景として，医師の説明不足といった従来の医療サイド全般への不信を指摘するものがあった（『朝日新聞』1985 年 6 月 14 日，社説）。

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ただし，医師たちの戸惑いに関する報道もみられ，「《信仰》と《医師の救命義務》の板ばさみで 8 割近い病院が輸血拒否への対応を決めかねている」とするアンケート調査や，病院が直面する訴訟リスクの危惧もとりあげられた（『朝日新聞』1985 年 6 月 15 日，夕刊）。
記事におけるエホバの証人の定義をみると，「キリスト教の一宗派」（朝日新聞），「キリスト教系の宗教」（読売新聞），「キリスト教の団体」（毎日新聞）と記載されている。また，教団側の自認に従った記述と思われるが，エホバの証人が『聖書』の文言に従い輸血を拒否しているとある。そのせいか投書欄を中心に，エホバの証人の聖書解釈を問題視する牧師の意見も散見された（『朝日新聞』1985 年 6 月 7 日，朝刊，『読売新聞』同日，朝刊など）。
しかし，子どもへの信仰の「押しつけ」こそが問題である一方，異端視はファシズムにつながるとする牧師の意見も一件掲載されている（『朝日新聞』1985 年 6 月 19 日，朝刊）。また，亡くなったのが子どもだったために批判が集中したが，「宗教の立場からすれば，いちがいに否定は（4）。
できません」とする山折哲雄の意見も掲載された（『読売新聞』1986 年 1 月 21 日，夕刊）

なお，極めて短いものであったが，教団側の見解も掲載されている。「（輸血拒否は）団体としての態度ではなく個人の信念の立場」と強調し，これまでに輸血なしで治療を施してきた多くの病院や医師には感謝するというものであった（『毎日新聞』1985 年 6 月 11 日，夕刊）。
当時のエホバの証人の信者数は約 9 万 7 千人であり（ものみの塔聖書冊子協会 1986 : 36），
その存在自体は事故が生じる以前から多少なりとも認知されていたと思われる。輸血拒否が大きな注目を集めた際，生命の尊重という視点や子どもへの信仰の押し付けという点で，この宗教を信奉する信者個人（親）への批判的な評価がみられた。教団レベルのエホバの証人についても，
キリスト教界から生命の尊重という視点によって，この教団の異端性が批判されている。しかし少数ながらも，異端視には慎重な意見が報じられた。また信者個人に対しても，否定的な評価を付すことには慎重な意見があったが，こうした意見は必ずしも教団擁護を意図したものではなく，あくまで信者個人の自律的な信仰とそれに対する尊重を大前提としたものであった。
1986 年になると，治療にあたった聖マリアンナ医科大学病院に生命倫理委員会が発足したことや，児童の両親が刑事責任に問われないことなど，事故から一年後の状況を報じる記事 2 件のほかに，新たな輸血拒否の事例を「《エホバの証人》また輸血拒否」と報じる記事などがあるが（『読売新聞』1986 年 2 月 6 日，朝刊），これ以降の新聞 3 社の報道件数は少ない。次に報道件数が目立つのは，1990 年代となる。

3．新聞，機関紙・スポーツ紙，雑誌の報道から
この章では，RIRC の宗教記事データベースにおける「一般紙」（1991 年から 2021 年まで）を，①新聞（全国紙・地方紙）②機関紙・スポーツ紙，③雑誌に再分類し，検討する。振り分けの基準は，次のとおりである。日本新聞協会に加盟している全国紙と地方紙は「新聞（全国紙・

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図 2 は，①〜③の検索結果の推移を図示したものである。検索結果の合計が多かったのは（5），1995 年（103 件）であり，内訳においては新聞が多かっ1996 年（145 件），1993 年（108 件）

た。またその間の新聞報道は，格技拒否と輸血拒否をめぐる訴訟に関するものが多くを占めていた。

図 2 日本におけるエホバの証人の新聞，機関紙・スポーツ紙，雑誌報道の推移（単位：件）※RIRC「宗教記事データベース」の検索結果（1991 年から 2021 年まで）をもとに，筆者が作成。

3.1．全国紙・地方紙，機関紙・スポーツ紙にみる格技拒否の訴訟
まず格技拒否の訴訟について，その概要を確認しておきたい。1990 年に神戸市立工業高等専
門学校（以下では神戸高専と記述する）に入学したエホバの証人の生徒が，宗教的な理由で体育の授業における剣道の実技を拒否し，単位不足で留年・退学となったために，校長を相手に退学処分の取り消しを求めた。1991 年に提訴された原級留置処分（留年）の執行停止の申し立ては却下と棄却を二度繰り返し，退学処分の取り消しを求める訴訟も 1993 年 2 月 22 日に棄却され，生徒側は 3 月 5 日に控訴した。その後，1994 年 12 月 22 日に大阪高等裁判所が一審判決を取り
消し，1996 年 3 月 8 日に最高裁判所が校長の上告を棄却することで退学処分が取り消され，生徒は復学することとなったというものである（最高裁，平成 7 年（行ツ）74 号）。
格技拒否に関する新聞報道は神戸高専のケースが初出ではなく，同じ神戸市内の別の高校の生
徒が柔道の実技を拒否し，退学を選んだことが 1986 年にも報じられていた（『朝日新聞』1986

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年 2 月 24 日，朝刊）。柔道の実技を拒否した生徒（信者）は 10 名おり，この記事は，「いじめ」に関連した中学生の自死に関する 2 件の記事に挟まれる形で掲載されている。神戸高専の生徒が留年の取り消しを求めた 1991 年と 1992 年の訴訟の際には，生徒が剣道の実技を正座で見学しており，リポート提出による代替措置も申し出たが，学校側が応じなかったこと，剣道の実技を拒否した体育を除くと成績優秀であったことなどが全国紙・地方紙で合計 10 件報じられた（『朝日新聞』1991 年 10 月 29 日，朝刊，1992 年 4 月 22 日，朝刊など）。こうした記事に描き出される信者像は，エスケープや授業妨害とは一線を画すものであった。
1993 年の棄却・控訴については，全国紙・地方紙で 9 件，機関紙・スポーツ紙等で 4 件の記事が掲載されている。内容をみると，朝日新聞の社説が「さまざまな少数者・異端者」の声に耳をすませることが「社会の雅量，寛容」とし，少数者に対する寛容という視点からの問題提起がなされている（『朝日新聞』1993 年 2 月 24 日，朝刊）。さらに 1994 年の二審判決の際には 44 の記事があり，やはり朝日新聞が社説にて，学校側の「管理主義の思考」を批判し，「国家がエホバの証人の口を封じることができるなら…次は，われわれの番になる」とする文章を引用している。記事によると，この文章はアメリカの最高裁判決のもので，裁判の際に原告側が準備したものであった（『朝日新聞』1994 年 12 月 31 日，朝刊）。最高裁判決が下された 1996 年には全国紙・地方紙を中心に 68 件にのぼる報道がなされている。
校長の裁量権の濫用を訴える生徒側は，教育を受ける権利のほかに，憲法 20 条の信教の自由を主張していたため注目されたが，最高裁は憲法判断には踏み込んでいない。しかしそこに至るまでの間には，高裁判決の際に，「実質上の憲法判断」とする解説が地方紙に掲載されるなど，（6）。
憲法上の権利の問題として認知される向きもあった（『神戸新聞』1994 年 12 月 23 日）

このように，格技拒否訴訟の報道において注目されたのは，教団レベルのエホバの証人ではなく信者個人であり，そこで想定されている信者像は，信仰を自ら選び取った宗教的な少数者であった。こうした信者による訴訟は，当時の社会的な関心事や課題の中で読み取られ，ゆき過ぎた
管理教育，いじめ，不登校などの問題意識をもつ人びとから支持されることとなった。

3.2．全国紙・地方紙にみる輸血拒否をめぐる訴訟
次に，輸血拒否をめぐる訴訟について，その経過をまず確認しておく。これは，1992 年に悪性腫の手術を受けた患者（信者）が手術中に出血性のショック状態に陥った際，事前の約束に反し無断で輸血が施されたとして，1993 年に医師や病院を相手に，精神的な苦痛を受けた損害賠償などを求めて東京地方裁判所に提訴したものである。1997 年 3 月 12 日の判決では，輸血をしないという約束は公序良俗に反し無効として，訴えが棄却されたが，1998 年 2 月 9 日の控訴審
判決では，患者の自己決定を侵害したとして医師には賠償責任があるとされた。2000 年 2 月 29日に最高裁判所において控訴審判決が確定する形で判決が下され，患者の意思決定は人格権の一部として尊重されるべきだと判断された（最高裁，平成 10 年（オ）1081 号）。

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この経過における報道件数をみると，1997 年に一審請求が棄却された際は 27 件，翌年，患者の自己決定権を尊重する二審判決の際には 63 件，2000 年の最高裁判決の際は 19 件であった。
いずれも全国紙・地方紙の報道が多くを占めたが，機関紙・スポーツ紙の報道もみられた。
記事の内容をみると，1998 年の二審判決は新聞 3 社の 1 面に掲載されており，朝日新聞は「患者が主役の医療にしよう」という見出しの社説において「判決を，医療のあり方を変えていく，ひとつのきっかけに」と提言している（『朝日新聞』1998 年 2 月 11 日，朝刊）。また読売新聞も社説において，「インフォームドコンセントと，患者の自己決定権のあり方に一石を投じる
逆転判決」「司法判断は…医療改革への問題提起と受け止めたい」としているように，判決に対する論調は肯定的なものであった（『読売新聞』1998 年 2 月 11 日，朝刊）。
とりわけ 2000 年の最高裁判決の際には，「押し付け医療に陥りがちなパターナリズム（家長主義）からの脱却」を指摘する京都大学名誉教授の星野一正（生命倫理学）の見解が掲載されている（『読売新聞』2000 年 3 月 7 日，朝刊）。これは，1997 年に臓器移植法案が国会で審議され，2000 年 2 月には国内初の脳死判定患者からの臓器移植がおこなわれたことを反映したものと考えられる。また，輸血時のウイルス感染リスクに言及し，「《輸血は安全なもの》という考え方から，《危険な場合もある》という考え方への変化」を指摘する毎日新聞の解説もある（『毎日新聞』2000 年 2 月 29 日，夕刊）。これは，血友病患者への非加熱製剤の投与により，多数の HIV
感染者と死亡者を出し，刑事裁判にもなった薬害エイズ事件に関連した見解であった。
その一方で，救命義務をめぐる医師の葛藤や現場の混乱という課題の指摘もあった（『毎日新聞』2000 年 2 月 29 日，夕刊，『朝日新聞』同日，夕刊など）。さらに朝日新聞には，「信者の輸血拒否が真に自己決定の名に値するか疑問」とする大野キリスト教会牧師の中澤啓介のコメントも掲載されている。その記事は，税制その他の優遇措置を受ける宗教法人には外部からの批判や公開討論に応じる必要があるとし，「どこまで開かれた教団となるか見守りたい」と結んでいる（『朝日新聞』2000 年 3 月 14 日，夕刊）。エホバの証人の「自己決定」の内実に疑問を呈する牧師の問いは，対医療における患者の自己決定権とは別に，対教団における個々の信者の自己決定権が尊重されているか否かについて，疑問の余地が残ることを示すものでもあった。
このように輸血拒否の問題は，患者の自己決定権や QOL といった社会的な関心の中で読み取られた。その際に注目されたのは信者個人であり，想定される信者像は自律的な信仰を前提とするものであった。しかし，自己決定の内実については疑問も投じられており，その際に批判的な評価が向けられたのは，信者個人ではなく教団レベルのエホバの証人のほうであった。

3.3．
「宗教情報ブーム」とエホバの証人
ところで，報道件数が多かった 1996 年（145 件）と 1993 年（108 件）についてはエホバの証
人の格技拒否や輸血拒否をめぐる訴訟が関係していたが，1995 年（103 件）については他教団の動向も影響している。この年の 3 月 20 日にオウム真理教によって引き起こされた地下鉄サリン

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事件は，多数の被害者を出し，常軌を逸した無差別テロが宗教集団によるものであったことから大きな注目を集めた。エホバの証人の報道 103 件のうち，全国紙・地方紙の報道は 64 件であり，このうち 31 件がオウム真理教に関連する記事の中での言及となっている。たとえば「宗教絡みの主な事件」として，1985 年の輸血拒否と児童の死亡がとりあげられるなど，注意の掘り起こしという観点からエホバの証人の輸血拒否が言及されている（『産経新聞』1995 年 3 月 22 日夕刊など）。
雑誌の記事件数をみると，やはり 1995 年が最も多く，30 件となっている。ただし雑誌の場合
は，事実や事件を中心に扱う新聞報道と差異もあり，マスメディアによる「宗教ブーム」の喧! !
伝，すなわ ち「宗 教 情 報 ブ ー ム」の 影 響 に も目配りをする必要がある（磯岡・井上 2016 :235）。「宗教情報ブーム」とは，宗教学者の井上順孝によって提唱された見方であり，とりわけ新宗教が，「情報レベルで話題になっている」状態をいう。宗教そのものの人気とは無関係に，
話題性やニュース性のある情報がマスメディアによって「たちまちに増幅され」（情報ラッシュ），情報価値が下がると新たな宗教運動や教団の話題が見つけられ，消費され忘れられてゆくというもので，揶揄的，批判的な内容が圧倒的に多いという。
「その運動が何を目指したものであるか，宗教的理念はどんなものであるか，などはあまり問題ではなく，情報として流された場
合に面白く感じられる点が，増幅され誇張されて幾度も報道されていく」（井上1992 : 208-210）。これが，井上のいう「宗教情報ブーム」である。
これを踏まえ，1995 年におけるエホバの証人の雑誌記事をみると，各メディアの大量の宗教関連情報に埋もれるかのように，教団名や解説が数行記載されているものが散見される。新宗教，新新宗教，終末，ハルマゲドンなど，記事のテーマに応じてそのトーンもさまざまであるが，なかには，「コーヒーなどの刺激物を一切摂取しない」など，事実とは異なる情報や興味本
位な情報が，エホバの証人の箇所に掲載されているものもある（『SAPIO』1995 年 10 月 11 日，
19 頁）。また，1990 年代の雑誌記事では 1992 年と 1993 年の報道件数が多かったが，統一教会の合同結婚式への有名タレントや元五輪選手の参加，同教団からの脱会など，他の教団の話題に付随してエホバの証人にふれられたことが，記事件数に反映されている。1990 年代前半におけるエホバの証人の報道は，他教団の話題性に併せて当時は未だ目新しかった「洗脳」「マインド・
コントロール」「カルト」といった語に関連した「宗教情報ブーム」の中で情報として消費され忘れられてゆく側面もあった。

3.4．雑誌報道にみるエホバの証人
2000 年代に入ると，全体的な報道件数が減少傾向となる中，2000 年と 2001 年における雑誌の報道件数はやや増えているが（図 2 を参照）
，この動きには，国内外における二つの動向が関係している。
（7）をめぐる問題である。エホ
一つめの動向は国内のもので，家族の脱会を促すための〈説得〉

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バの証人については，家族の入信を端緒とする家庭不和も長らく指摘されてきた（林 2000）。
日本におけるエホバの証人の脱会過程を研究した猪瀬優理の調査によると，公開されている判例の範囲では，宗教に起因する離婚の申し出が裁判に発展するケースがエホバの証人は他教団に比べて多く（非信者の夫による離婚請求），その事例は遅くとも 1970 年代にはあった（猪瀬（8）。
2009 : 136, 137）

さて，問題となった〈説得〉をめぐる訴訟は，非信者の夫が妻（信者）による子どもへの信仰教育などを問題視し，1995 年 7 月に西舞子バプテスト教会牧師の草刈定雄に救済を求めたことに端を発する。牧師の所有する山荘で夫・親族・牧師が 17 日間にわたり妻の脱会を促すための〈説得〉をおこなったが，妻は応じず，監禁され脱会を強要されたとして，1999 年 1 月に牧師を相手取り慰謝料を求め，提訴した。当時の〈説得〉は，信者が教団関係者に指示を求めるなどの連絡をとることがないよう，（この山荘でのケースのように）隔離した環境でなされていた。
この訴訟は，当時の統一教会の信者に対する〈説得〉の事例などと併せ，月刊『創』2000 年 3月号から 8 月号の「知られざる《強制改宗》めぐる攻防」と題する連載において取りあげられた。執筆者の室生忠（ジャーナリスト）は，宗教団体としてのエホバの証人を問題視しつつも，〈説得〉のあり方や方法を批判し，「マイノリティ教団」や当事者への人権侵害を指摘する記事を展開した。4 月号では室生のいう「強制改宗」のさまざまな事例，5 月号では宗教社会学者のア
イリーン・バーカー（ロンドン大学，当時）による解説が掲載され，6 月号で室生は「《拉致監禁》か《救出保護》か」と問い，8 月号では「反カルトのカルト性」として批判している。
5 月号に掲載されたバーカーの解説によると，欧米においては拉致や監禁などの
制

物理的な強

が行使されているものは「ディプログラミング」と称され，本人の同意の上でおこなわれる「脱会カウンセリング」とは区別されている。ディプログラミングと脱会カウンセリングの効果に大差はないこと，ディプログラマーに支払われる報酬の問題や，ディプログラミングが失敗した際の訴訟の問題のほかに，脱会後の当事者のアイデンティティに深刻な影響（後遺症）が及ぶ
ケースなどのデメリットが大きかったことから，1990 年代にはおこなわれなくなった。その後
は，脱会カウンセリングが主流となっているという（『創』2000 年 5 月号，140-151 頁）。欧米の事例が前提となるが，記事におけるバーカーの解説自体は妥当な内容となっている。
しかし，室生が連載の 4 月号において，エホバの証人の「強制説得」に関わりのある人物として東北学院大学名誉教授の浅見定雄を挙げ，「《強制説得》請負人」と批判したことが問題となった（『創』2000 年 4 月号，140-151 頁）。浅見は〈説得〉に関与しておらず，また「《強制説得》
請負人」とする記事は名誉毀損であるとして，室生と『創』誌編集者を提訴した。東京地方裁判所が 2001 年 12 月 17 日に原告の訴えを認め，2003 年 6 月 27 日に最高裁判所が上告を棄却し，『創』2003 年 9 月号の誌上に謝罪文が掲載される形で終結したが，この経過を報じる他誌の記事もあり，エホバの証人に関する 2000 年と 2001 年の雑誌記事の件数は増加傾向となった。
なお，〈説得〉の問題で牧師が提訴された件については，2001 年 3 月 30 日に牧師側に損害賠

戦後日本におけるエホバの証人に関する新聞・雑誌報道の分析（山口瑞穂）

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償を命じる判決が神戸地方裁判所によって下され，双方が控訴したが，2002 年 8 月 7 日に大阪高等裁判所が一審判決を支持し，双方が上告しなかったため，この判決は確定した（大阪高裁，
平成 14 年（ネ）1752 号）。これについては「宗教専門紙」の掲載が多いため，4 章で述べる。
これらは国内の動向であるが，2000 年と 2001 年における報道のもうひとつの動向は，2001 年
5 月 30 日にフランスで成立した「人権および基本的自由を侵害するセクト的運動の防止および取り締まりを強化する 2001 年 6 月 12 日の法律」，いわゆる反セクト法に関するものである。フ
ランスの国民議会に提出された調査報告にはエホバの証人も挙がっていたことから，日本においては「カルト」に関連した記事の中でエホバの証人が言及されている。しかし「カルト」という語の使用については慎重な記事もあった。たとえば日本弁護士連合会発行の『自由と正義』の特集「宗教による人権侵害，消費者被害の実態と対策」には，エホバの証人の輸血拒否問題など，「宗教集団をめぐるトラブル」を問題視するのとは別に，「カルト」という語を使用することの問
題点や難しさについての島薗進の解説が掲載されている（『自由と正義』2001 年 2 月号）。2001
年には，「カルト」とされる宗教等の子ども達を取材したジャーナリストの米本和広によるルポ
ルタージュ（米本2000）についての記事も 5 件あった。

このように，2000 年代に入ると，フランスにおける「反セクト法」の成立やそこに至るまでの議論の高まりといった世界的な動向からも影響を受けつつ，教団レベルでのエホバの証人をどのように評価するかが「カルト」という問題構成の中で語られた。ただし「カルト」という評価に立ちながらも，信者個人への〈説得〉のありようについては，個人の意思への強制とみなすかどうかという点で齟齬や対立が生じうることも明らかとなった。

4．宗教専門紙（誌）の報道にみるエホバの証人
最後に，宗教専門紙（誌）の報道を検討する。この章では，RIRC の宗教記事データベースで検索された 309 件の宗教専門紙を，キリスト教系，仏教神道系，その他に振り分けた上で検討する。振り分け方については，『キリスト新聞』『クリスチャン新聞』『カトリック新聞』『Ministry』などの宗教専門紙（誌）を「キリスト教系」とし，『中外日報』『仏教タイムス』『神社新報』『寺門興隆』などの宗教専門紙（誌）を「仏教系神道系」とした。そして，『新宗教新聞』『第三文明』『フォーラム 21』『宗教問題』などの宗教専門紙（誌）は「その他」に振り分けた（図 3）。
比較可能な情報が 1999 年以降という限定性が前提となるが，宗教専門紙の報道件数が最も多いのは 2000 年（40 件），次いで 1999 年（32 件），2001 年・2002 年（いずれも 29 件）となっている。また，これらの年においてはキリスト教系のメディアによる報道が多くを占めていた。キ
リスト教系の宗教専門紙（誌）の内容としては，3.4 でもふれた〈説得〉に関連するもの，書物の紹介，体験談，エホバの証人の動向に関連するものなどがある。それぞれの内容は重なり合う４８

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図 3 日本におけるエホバの証人の「宗教専門紙（誌）」による報道の推移（単位：件）※RIRC「宗教記事データベース」の検索結果（1999 年から 2021 年まで）をもとに，筆者が作成。

部分もあり，厳密に分類できるわけではないが，2000 年前後に目立つのは，〈説得〉に関連したものである。たとえば 1999 年のキリスト教系の宗教専門紙（誌）に該当するものは 25 件であり，このうち 14 件は〈説得〉に関連した記事であった。
なお，〈説得〉をめぐる訴訟に関する 1999 年から 2001 年までの雑誌，宗教専門紙以外の報道件数をみると，全国紙の地方版も含め，わずか 9 件であった。この問題は，とりわけ宗教専門紙（キリスト教系）において，無視できない問題であったといえる。
訴訟の過程においては，裁判の支援グループの結成を報じ，支援や祈りを求める記事のほかに，「保護説得されてよかった」として「心の監禁からの解放」を語る元信者の経験（『クリスチ
ャン新聞』2001 年 4 月 29 日），信者の親族の立場からの体験談なども掲載されている（『クリスチャン新聞』2002 年 4 月 28 日）。その一方で，「強制説得」ではなく「対話」を重視すべきという意見があることも報じられており（『クリスチャン新聞』1999 年 5 月 9 日，6 月 27 日），〈説得〉のあり方については議論がなされていたことがわかる（9）。
エホバの証人に対する評価や距離のとり方という点では，キリスト教系とそれ以外の専門紙との間には，差異があった。仏教系の宗教専門紙『中外日報』はフランスの反セクト法の動向に関連し，エホバの証人について，「マイノリティの教団」に対する「宗教的不寛容」が懸念されていることを報じている（『中外日報』2000 年 8 月 29 日）。また，エホバの証人を異端視する伝統的教派に対し，否定的な論調の記事もみられた（『中外日報』1999 年 6 月 5 日）。〈説得〉をめぐる訴訟の判決については，「信教の自由を侵された」とする原告（信者）の主張と神戸地裁による一審判決の内容を解説した上で，原告（信者）・ものみの塔聖書冊子協会日本支部の広報室・
被告（牧師）それぞれのコメントを掲載するなど，慎重な内容となっている（『中外日報』2001（10）。エホバの証人を，不寛容と対峙するマイノリティ教団とするこうした評価は，
年 4 月 3 日）

戦後日本におけるエホバの証人に関する新聞・雑誌報道の分析（山口瑞穂）

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あくまで教団内の個々の信者における信仰の主体性を前提としたものであった。
他方，キリスト教系のメディアにおけるエホバの証人との向き合い方は，踏み込んだものとなっている。外部からの批判に対し，「開かれた教団となる」ことをこの教団に求めるとする指摘（『朝日新聞』2000 年 3 月 14 日，夕刊）があったことを 3.2 でみた。つまり，教団組織としてのエホバの証人の開放性の低さが指摘されていたわけだが，2001 年に『キリスト新聞』はものみの塔聖書冊子協会（日本支部）に取材をおこない，インタビューの回答も含めた特集記事に約 1頁を割いている（『キリスト新聞』2001 年 4 月 7 日）。1997 年にエホバの証人の日本支部に「広報室」が設置されていることから，同紙は「今後の対話の第一歩とすべく」この取材をおこなったという。数少ない事例ともなるこの記事は，宗教団体としてのエホバの証人にどの程度の開放性があるのか（ないのか），また，対話が成立するものなのか否かについて，個々の読者が判断する際の情報を提供するものとなっている。
さらに後年の状況をみると，異端視される宗教運動への対応姿勢に変化もみられる。
『キリス
ト新聞』には，「当教会はエホバの証人，統一教会，モルモン教とは一切関係ありません」というコピーに，違和感を覚えるとする読者からの質問が掲載されている（『キリスト新聞』2012 年
5 月 5 日）。こうしたコピーが教会のホームページなどに記される一因は，『聖書』を根拠に輸血を拒否するエホバの証人と，既成教派が混同されることへの危惧にもあった。しかし上記の読者の「違和感」に対する牧師の回答は，「…とは一切関係ありません」とする文言にみられるキリスト教側の「防衛反応」を省み，「…でお悩みの方は，わたしたちの教会にご相談ください」という文章に変更したというものであった。むろん，これは回答者の一見解であるが，こうした回答の掲載は，批判の対象（異端とされる教団組織／悩んでいる個人）を区別し，悩んでいる当事者との向き合い方への問い直しがおこなわれていることの反映とも考えられる。
宗教専門紙（誌）にみるエホバの証人への評価の差異は，教団レベルのエホバの証人に対する距離のとり方（関与の度合い），さらには，日本社会やキリスト教界との関係におけるマイノリ
ティ集団としてのエホバの証人が想定されていたのか，それとも，教団組織との関係における信者個人が想定されていたのか，想定される当事者の差異を反映したものでもあった。

5．結論
以上のように，全国紙，地方紙，機関紙・スポーツ紙，雑誌，宗教専門紙（誌）におけるエホバの証人に関する報道をみた。報道件数が多かった年に焦点を絞り，さらにその中で多く報道された内容を中心とする検討にとどめたが，それにより，エホバの証人の何が注目され，報道においてどのように描き出されてきたのかを素描することができた。こうした報道記事は，エホバの証人に関する情報だけでなく，この教団への評価や評価の材料を人々に提供するものでもあった。これをふまえ，教団レベルでのエホバの証人がメディアにどのように働きかけていたかにつ

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いても考察する。
報道の中心を占めていたのは，格技拒否，輸血拒否，そして牧師による〈説得〉をめぐる訴訟であった。戦後日本におけるエホバの証人は，輸血拒否と子どもの死を機に，強い否定的な印象を伴い認知されることとなったが，批判的な意見や見解が報道された際，その対象となっていた
エホバの証人とは，教団レベルのエホバの証人と，子どもに信仰を押し付けたとされる信者個人であった。しかし格技拒否や輸血拒否の訴訟においては，教団レベルのエホバの証人ではなく，信者個人のほうに注目が集まり，その際，想定されていた信者像は，自らの意思で信仰を選び取った自律的な信者であった。そのような信者像とエホバの証人の訴訟事例は，ゆき過ぎた管理教
育への批判や，患者の権利といった社会的な課題のなかで読み取られることにより，利害を共有する教団外の人々からの支持も得ることとなった。
訴訟の経過の報道において，教団レベルでのエホバの証人が前面に出てくることは少なかった。しかし，訴訟による問題解決というアイディア自体は，この教団の世界本部が海外で長年講じてきた方針でもあり，たとえば格技拒否については，どのような信者を原告とするかも含め，
1980 年代には世界本部の指導者からアドバイスが与えられていた（ものみの塔聖書冊子協会
1998 a : 137, 138）
。日本の宗教運動の中には，社会的な批判に直面した際に名誉毀損訴訟を濫発し，功を奏さない宗教団体も散見されるが（山口ほか 2015 : 268-271），語弊を恐れずにいうと，エホバの証人における司法制度の活用は，他教団と比べて洗練されていたともいえる。
こうしたエホバの証人の訴訟の経過や結果は，中立性や客観性を志向する全国紙や地方紙の新聞報道において多く報じられた。いうまでもなく，信仰の自由，患者・生徒の権利，少数者の権利の尊重自体は，社会全体においても望ましいものである。そこに焦点を合わせた訴えに対し，
司法もメディアも応答せねばならず，日本社会で一定程度共有されている望ましさや理想，少数者全般に対するあるべき態度や反応を，教団レベルのエホバの証人は期待し，見越していたともいえる。とりわけ輸血拒否をめぐる訴訟の際，日本支部は，1990 年 9 月から「全国版あるいは地方版の新聞に医療関係の記事を書いている記者と会合を開くキャンペーンを展開し」，それは「大成功を収め」たという（ものみの塔聖書冊子協会 1998 a : 140）。記事化される件数の多寡という点でみると，この時期の報道件数には教団側によるメディアへの働きかけがあり，働きかけへの応答が，報道件数の多さに反映されていたと推測できる。しかしエホバの証人は，社会改良を志す宗教運動ではないことにも注意が必要である。
教団発行の刊行物では，「良いたよりを法的に守る」と題する記事において，エホバの証人にとって有利な判決が「法的な防御壁」と位置付けられており（ものみの塔聖書冊子協会 1998b : 19, 20），蓄積された判例は，信者個人の権利を社会の圧力や差別から守るという点で，確かに「防御壁」となっている。ただし本稿でみたように，教団レベルのエホバの証人には，「カルト」と評価され議論されるような問題の指摘もなされてきた。信者たちを原告として蓄積された判例が，こうした問題の指摘や社会的責任についての問いかけに対し，教団組織を守るための５１

戦後日本におけるエホバの証人に関する新聞・雑誌報道の分析（山口瑞穂）「防御壁」となっていないかどうかについては，批判的に読み解く必要もある。とりわけ近年において「宗教 2 世」の問題が指摘される際，エホバの証人の名前があがることも多い。本稿では，エホバの証人が「宗教情報ブーム」という動向の中で言及されてきた側面についても確認した。この宗教運動の「宗教 2 世」をめぐる報道のありようが「宗教情報ブーム」的な消費となっていないか，また，報道を読み解く際にはどのような当事者が想定されているのか（想定されていないのか）にも，評価の是非とは別問題として目配りが必要である。個々の当事者の体験，自己意識，それぞれの当事者が望む報道のあり方も，多様であると考えられるからである。こうした検討も含め，今後の課題である。

注⑴ 「エホバの証人」は教団名ではなく，宗教法人「ものみの塔聖書冊子協会」から提示される教説を信奉する個々の信者を指す語であるが，本稿では宗教集団を指すものとして使用する。
⑵

RIRC の宗教情報データベースを利用した成果の一つとして，反社会的・破壊的宗教集団を指す語としての「カルト」の用例が日本に普及したのが 1995 年（オウム真理教による地下鉄サリン事件のあった年）であることを明らかにした櫻井義秀の研究がある（櫻井

⑶

2014）
。

このうち毎日新聞の 3 件は，「シリーズ《宗教》キャンパスの神々」と題する連載となっており，アルバイト生活をしながら布教活動に専念する若い信者や有名大学を退学した信者が取材されている（『毎日新聞』1978 年 6 月 26 日，27 日，28 日，いずれも朝刊）。

⑷

大宅壮一文庫では，芹沢俊介とひろさちやによる山折と類似した論評記事が検索される。ひろは，両親を批判する「日本人の宗教オンチぶり」を指摘し，児童が信者であったことを前提とした上で「わが子の生命の危機にも動じなかった両親の確固たる信仰」を評価した（『大法輪』1985 年 9 月号，62-71 頁）。

⑸

なお，1993 年の報道の内訳は，新聞 35 件，機関紙・スポーツ紙 54 件，雑誌 19 件であり，機関紙・ス
ポーツ紙の報道が多いが，『しんぶん赤旗』の「現代《こころ》模様」と題する連載が 36 件含まれており，多数のメディアの注目を示すものではない。この連載のサブタイトルは「 楽園

への道」
「主婦と

《宗教》
」というもので，「終末思想」に囚われ布教活動に傾倒する信者（妻）たちや入信による「家庭崩壊」などを問題視する内容となっている。
⑹

ただし，輸血拒否に関連し，「自主性が確立せず批判力も不十分な子ども」における「信仰」の告白については，将来的に信仰を放棄したり，宗教自体を否定したりする可能性も認められるべきとする法学者の見解も掲載されており，件数自体は少ないものの，子どもの自認する「信仰」を慎重に捉える報道もな
されている（『朝日新聞』1996 年 11 月 19 日，夕刊）。

⑺

個々の報道記事では，「救出カウンセリング」「強制説得」「話し合い」「保護説得」「脱会カウンセリン
グ」などさまざまな表記がなされているが，それぞれの背景や立場性を反映したこれらの呼称は，それ自体に対立的な評価が含まれている。そのため本稿では，報道記事で使用されている呼称とは別に，〈説得〉と表記した。

⑻

ただし猪瀬は，エホバの証人（教団レベルの）には非難されるに値する問題があることを指摘した上で，家族が高圧的に対応しようとすると悲劇が生まれやすく，判例においては信仰に反対するあまりに夫が妻に暴力を振るうケースも散見されるとし，いわゆる「カルト」として指摘される問題は，信者と家族，教団と一般社会の関係など，相互的なものであることにも注意を促している（猪瀬2009 : 138,

139）
。
⑼

報道によると，牧師たちからなる脱会カウンセラーは，本人の同意なしに脱会カウンセリングをしないことを 2001 年 11 月に書面で確認し，家族が聖書などを学び，自分で家族（信者）を説得できるよう相談者（夫や親たち）を支援する方針をとったという（『クリスチャン新聞』2002 年 10 月 13 日，『キリスト新

５２

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聞』同年 12 月 7 日）。「脱会カウンセリング」をめぐる訴訟については，当事者への聞き取りもおこなっている櫻井義秀の論考（櫻井2006）も参照されたい。近年における脱会カウンセリングは，①入信した信者を抱える家族の精神的サポート，②家族の話し合いの支援，③脱会後の信者の心理的なサポートをおこなう長期的なカウンセリングを指し，①と③の重要性とその難しさや課題が指摘されている（櫻井前掲書：115, 116）。
⑽ 『中外日報』への言及が多い理由としては，そもそも仏教系に分類される記事の内訳において，『中外日報』の記事が 6 件中 4 件（1999 年），9 件中 7 件（2000 年），12 件中 5 件（2001 年）と多く，『中外日報』
以外ではこの訴訟への言及が極めて少なかったことが挙げられる。
文献
磯岡哲也・井上順孝「宗教情報リテラシー」（井上順孝編『宗教社会学を学ぶ人のために』，世界思想社，2016 年）234-260 頁。
井上順孝『新宗教の解読』筑摩書房，1992 年。
猪瀬優理「脱会過程の諸相──エホバの証人と脱会カウンセリング」（櫻井義秀編『カルトとスピリチュア
リティ──現代日本における「救い」と「癒し」のゆくえ』，ミネルヴァ書房，2009 年）113-143 頁。
碧海寿広「震災後の仏教に対する評価──メディア報道から読み解く」（『佛教大学総合研究所共同研究成果
報告論文集』6 号，2018 年）123-137 頁。
櫻井義秀「宗教をやめない自由 VS. やめさせる自由──脱会カウンセリングへの告発」（『「カルト」を問い直す──信教の自由というリスク』，中央公論新社，2006 年）78-117 頁。
────「マスメディアによるカルト，マインド・コントロール概念の構築」（『カルト問題と公共性──裁判・メディア・宗教研究はどう論じたか』，北海道大学出版会，2014 年）97-137 頁。
塚田穂高・碧海寿広「現代日本「宗教」情報の氾濫──新宗教・パワースポット・葬儀・仏像に関する情報ブームに注目して」（国際宗教研究所編『現代宗教林2011』，2011 年）284-307 頁。

俊宏『エホバの証人──引き裂かれた家族』，わらび書房，2000 年。

藤田庄市「日本における統一教会の活動とその問題点──活字メディアで報道された批判を中心に」（宗教
情報リサーチセンター編『日本における外来宗教の広がり──21 世紀の展開を中心に』，2019 年）124154 頁。
ものみの塔聖書冊子協会『1986────『1998

エホバの証人の年鑑』，1986 年。

エホバの証人の年鑑』，1998 年，a。

────『ものみの塔』，12 月 1 日号，1998 年，b。
山口広・滝本太郎・紀藤正樹『Q & A 宗教トラブル 110 番〔第 3 版〕』，民事法研究会，2015 年。
山口瑞穂『近現代日本とエホバの証人──その歴史的展開』，法藏館，2022 年。
吉見俊哉『メディア文化論〔改訂版〕』，有斐閣，2012 年。
米本和広『カルトの子──心を盗まれた家族』，文藝春秋，2000 年。

（やまぐち

みずほ

佛教大学総合研究所特別研究員）