5GHz 帯小電力データ通信システムの特性試験方法
証明規則第 2 条第 1 項第 19 号の３5,150MHz を超え 5,350MHz 以下の周波数及び、5,470MHz を超え 5,730MHz 以下の周波数の電波を使用する小電力データ通信システムの無線局に使用するための無線設備の特性試験方法

この特性試験方法は、特定無線設備の技術基準適合証明等に関する規制の一部を改正する省令（平成１７年総務省令第９４号）の公布に伴い、特定無線設備の技術基準適合証明等に関する規則（平成 16 年総務省令第 2 号）別表第一号一（３）の規定に基づく特性試験の試験方法を定める告示（平成 16 年告示第 88 号）
第 2 項に規定する届出及び公表のために作成されたものである。

令和元年 10 月

第二版

株式会社認証技術支援センター

p. 1

改版情報
版数/年月日内容

初版

総務省告示第８８号（平成 16 年 1 月 26 日）の

平成 25 年 10 月

試験方法に、総務省令第 93 号（平成 17 年 5 月

備考

16 日-無線設備規則の一部を改正する省令）及び総務省令第 29 号（平成 25 年 3 月 27 日無線設備規則の一部改正する省令）で規定された技術基準を追加し制定した。
第二版

総務省告示第 279 号（平成 27 年 8 月 10 日、特令和元年 10 月

定試験の試験方法を定める件の一部改正）及802.11ax 対応

び総務省令第 27 号（令和元年 7 月 11 日無線設備規則の一部を改正する省令）で規定された技術基準を追加し制定した。

p. 2

目次
第一章 試験環境と試験条件
1． 試験環境
2． 試験条件（共通）
3． アンテナ端子付設備の試験条件
4． アンテナ一体型設備の試験条件
第二章 アンテナ端子付設備の試験方法
１． 周波数の偏差
２． 占有周波数帯幅
３． 不要発射の強度
４． 空中線電力の偏差
５． 隣接チャネル漏洩電力
６． 副次的に発する電波等の限度
７． 混信防止機能
８． 送信バースト長
９． 送信電力制御機能（TPC）
１０．

キャリアセンス機能

１１．

動的周波数選択機能（DFS）（5.3GHｚ帯の場合）

１２．

動的周波数選択機能（DFS）（5.6GHｚ帯の場合）

第三章 アンテナ一体型設備の試験方法
１． 周波数の偏差
２． 占有周波数帯幅
３． 不要発射の強度
４． 空中線電力の偏差
５． 隣接チャネル漏洩電力
６． 副次的に発する電波等の限度
７． 混信防止機能
８． 送信バースト長
９． 送信電力制御機能（TPC）
１０．

キャリアセンス機能

１１．

動的周波数選択機能（DFS）（5.3GHｚ帯の場合）

１２．

動的周波数選択機能（DFS）（5.6GHｚ帯の場合）

p. 3

１． 試験環境
1.1 試験場所の環境
室内の温湿度は、JIS Z8703 による常温及び常湿の範囲内とする。

1.2 アンテナ一体型設備の試験場所の条件
1.2.1 試験場所
床面を含む 6 面反射波を圧した電波暗室とする。
1.2.2 試験場所の条件
電界強度の変化の最大値を、±１ｄB 以下とし、±０．５ｄB 以下を目標とする。
なお、この評価方法は、IEC６０４８９－１改正第二版の A２．３Low Reflection testsites (LRTS, reduced ground reflection)のための評価方法（測定場所の電界定在波を測定する方法）によるものとする。

1.2.3 測定施設は、上図に準じるものとする。
1.2.3.1 試験機器及び置換用空中線は回転台上に乗せ地上高 1.5ｍ（底部）以上でできる限り高くする。ただし、台の材質及び試験機器などの設置条件は、昭和６３年 2 月 25 日郵政省告示第１２７号「発射する電波が著しく微弱な無線局の電界強度野測定方法」（電波法施行規則（昭和 25 年 11 月 30 日電波監理委
員会規則第 14 号（以下「施行規則」という。））大 6 条台 2 項関係）に準ずる。
なお、試験機器及び置換用空中線の取り付けは、電波伝搬に影響のないよ
うに空中線の放射角内に回転台が入らないようにする。

p. 4

1.2.3.2 測定用空中線の地上高は、対向する試験機器及び置換用空中線の地上高の±５０ｃｍの間で可変とする。
1.2.3.3 試験機器と測定用空中線の距離は原則として３ｍとする。なお、この距離は試験機器の電力及び試験機器空中線や測定用空中線の口径等によって考慮する必要がある。
1.2.3.4 測定用空中線及び置換用空中線は指向性のある型で、広帯域特性を有し、かつ、試験機器の空中線と同一偏波のものが望ましい。

２． 試験条件（共通）
2.1 電源電圧
2.1.1 技術基準適合証明における特性試験の場合
電源は、定格電圧を供給する。
2.1.2 その他の場合
外部電源から試験機器への入力電圧は、定格電圧及び定格電圧±１０％とする。ただし、次に掲げる場合は、それぞれ次のとおりとする。
2.1.2.1 外部電源から試験機器への入力電圧が±１０％変動したときにおける試験機
器の無線部（電源を除く）の回路への入力電圧の変動が±１％以下であることが確認できた場合、定格電圧のみで測定する。
2.1.2.2 電源電圧の変動幅が±１０％以内の特定の変動幅内でしか試験機器が動作しない設計となっており、その旨並びに当該特定の変動幅の上限値及び下限値
が工事設計書に記載されている場合、定格電圧並びに当該特定の変動幅の上限値及び下限値で測定する。

2.2 試験周波数と試験項目
2.2.1 試験機器が発射可能な周波数のうち、上限、中間及び下限の 3 波の周波数（試験
機器の発射可能な周波数が 3 波以下の場合は、全ての周波数）で測定する。
2.2.2 5.2GHｚ帯、5.3GHｚ帯及び 5.6GHｚ帯ごとにそれぞれ試験を行う。
2.2.3 動的周波数選択機能の試験周波数については、試験機器の発射可能な周波数の内、無作為に選択した周波数について試験を実施する。
2.2.4 160MHｚシステムにあっては、5.2GHｚ帯又は 5.3GHｚ帯の場合には 5,250MHz、
5.6GHz 帯の場合には 5,570MHz で試験を行う。ただし、2 つの周波数セグメントを同時に使用する場合には、5,210MHz 及び 5,530MHz、5,210MHz 及び 5,610MHｚ、
5,210MHz 及 び 5,690MHz、 5,290 及 び 5,530MHz 、 5,290MHz 及 び 5,610MHz 、
5,290MHz 及び 5,690MHz 又は 5,530MHz 及び 5,690MHz で試験を行う。

2.3 システム
複数のシステムを有する場合は、それぞれのシステムごとに実施する。

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2.4 拡散符号
試験機器が拡散符号の切替機能を有する場合は、符号系列、符号長、符号速度の組合せが異なる毎に適当な 1 つの拡散符号について行う。

2.5 予熱時間
工事設計書に予熱時間が必要である旨が明記されている場合は、記載された予熱時間経過後、各測定を実施する。

2.6 測定器の精度と較正等
2.6.1 測定器は、較正されたものを使用する。
2.6.2 測定用スペクトルアナライザはデジタルストレージ型とする。ただし、FFT 方式を用いるものについては、検波モード、分解能帯域幅（ガウスフィルタ）及びビデオ帯域幅等の各試験項目の「測定器の条件」が設定でき、かつ、次の条件に適合するものに限る。
2.6.2.1 解析帯域幅を超える掃引周波数幅を必要とする測定項目については、分割して掃引が可能であること。
2.6.2.2 バースト波を測定する場合は、解析対象のバースト周期以上の波形全体を安定的に取り込むことが可能であること。
2.6.2.3 不要発射の強度野測定項目において、60ｄB 以上のダイナミックレンジが確報できること。

３． アンテナ端子付設備の試験条件
3.1 本試験方法第二章の適用対象
3.1.1 本試験方法はアンテナ端子（試験用端子を含む）のある設備に適用する。アンテナ
一体型の設備の試験方法は、第三章に定める。
3.1.2 本試験方法は内蔵又は付加装置により次の機能が実現できる機器に適用する。
3.1.2.1 通信の相手方がない状態で電波を送信する機能
3.1.2.2 連続送信状態、または一定周期かつ同一バースト長の継続的バースト状態で送信する機能
3.1.2.3 試験しようとする周波数を設定して送信する機能
3.1.2.4 試験用の変調設定できる機能及び変調停止できる機能を有することが望ましい
3.1.2.5 標準符号化試験信号（ITU-T 勧告 O.150 による 9 段 PN 符号又は１５段 PN符号）による変調する機能

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3.2 その他
3.2.1 試験機器の模擬負荷は、特性インピーダンスを５０Ωとする。
3.2.2 本試験方法は標準的な方法を定めたものであるが、これに代わる他の試験方法について技術的に妥当であると証明された場合は、その方法で試験しても良い。

４． アンテナ一体型設備の試験条件
4.1 本試験方法第三章の適用対象
4.1.1 本試験方法はアンテナ一体型の設備に適用する。アンテナ端子（試験用端子を含む）のある設備の試験方法は、第二章に定める。
4.1.2 本試験方法は内蔵又は付加装置により次の機能が実現できる機器に適用する。
4.1.2.1 通信の相手方がない状態で電波を送信する機能
4.1.2.2 連続送信状態、または一定周期かつ同一バースト長の継続的バースト状態で送信する機能
4.1.2.3 試験しようとする周波数を設定して送信する機能
4.1.2.4 試験用の変調設定できる機能及び変調停止できる機能を有することが望ましい
4.1.2.5 標準符号化試験信号（ITU-T 勧告 O.150 による 9 段 PN 符号又は 15 段 PN符号）による変調する機能

4.2 その他
4.2.1 測定に必要な周波数帯域の空中線の絶対利得は提出された書面で確認する。
4.2.2 本試験方法は標準的な方法を定めたものであるが、これに代わる他の試験方法について技術的に妥当であると証明された場合は、その方法で試験しても良い。

p. 7

第二章 アンテナ端子付設備の試験方法

１．

周波数の偏差２．

占有周波数帯幅

３．

不要発射の強度４．

空中線電力の偏差

５．

隣接チャネル漏洩電力

６．

副次的に発する電波等の限度

７．

混信防止機能８．

送信バースト長

９．

送信電力制御機能（TPC）

１０． キャリアセンス機能
１１． 動的周波数選択機能（DFS）（5.3GHz 帯の場合）
１２． 動的周波数選択機能（DFS）（5.6GHz 帯の場合）

p. 8

１．

周波数の偏差1.1 測定系統図

1.2 測定器の条件
1.2.1 周波数計としては、カウンタ又はスペクトルアナライザ（局発がシンセサイザ方式のもの）を使用する。
1.2.2 周波数計の測定確度は、規定の許容偏差の 1/10 以下の確度とする。
1.2.3 被測定波の振幅変動による影響を避けるため、減衰器の減衰量は周波数計へ十分な入力レベルを与える値とする。
1.2.4 バースト波を測定する場合は、カウンタのパルス計測機能を使用して、ゲート開放時
間をなるべくバースト区間の全体が測れる値にする。

1.3 試験機器の状態
1.3.1 試験周波数に設定して、送信する。
1.3.2 変調を停止し、原則として「無変調波の連続送出」とする。これができない場合、「無変調波の継続的バースト送出」、又は、スペクトルアナライザで周波数が測定できるような特徴的な周波数スペクトル（例えば副搬送波の 1 波等）を生じさせるような変調状態とする。
1.3.3 複数の空中線を有する場合は、それぞれの空中線ごとに送信状態とする。

1.4 測定操作手順
1.4.1 無変調波（連続又は継続的バースト）の場合は、周波数計で直接測定する。
1.4.2 バースト波の場合は、十分な精度が得られる時間について測定し、その平均値を求め測定値とする。
1.4.3 特徴的な周波数スペクトルを生じさせるような試験モードの場合は、スペクトルアナラ
イザによりそのスペクトルの周波数を測定する。
1.4.4 ２つの周波数セグメントを同時に使用する無線設備の場合は、各周波数セグメント毎に送信を行い、各周波数セグメントについて測定する。
1.4.5 複数の空中線端子を有する場合は、それぞれの空中線端子において測定する。

1.5 結果の記載
1.5.1 結果は、測定値を MHｚ又は GHｚ単位で表示するとともに、測定値の割当周波数に

p. 9

対する偏差を百万分率（10-6）の単位で（+）又は（-）の符号を付けて表示する。
1.5.2 ２つの周波数セグメントを同時に使用する無線設備の場合は、割当周波数に対する各周波数セグメント毎の測定値の偏差を記載する。
1.5.3 複数の空中線端子を有する場合は、それぞれの端子での測定値のうち、最も偏差の大きなものを記載する。

1.6 補足説明
1.6.1 変調を停止することが困難な場合には、波形解析器を用いることができる。ただし、八景解析器を周波数計として使用する場合には、測定確度が十分であること。
1.6.2 複数の空中線端子を有する場合であって、空中線選択方式のダイバーシティ等の切り替え回路のみで周波数が変動する要因がない空中線端子の測定とすることができる。
1.6.3 複数の空中線端子を有する場合であって、共通の基準発振器に位相同期している時又は共通のクロック信号等を用いて、複数の空中線端子の周波数の偏差が同じになるときは、一の代表的な空中線端子の測定結果を測定値とすることができる。

p. 10

２．

占有周波数帯幅

2.1 測定系統図

2.2 測定器の条件等
2.2.1 スペクトルアナライザは以下のように設定する。
中心周波数：試験周波数

掃引周波数幅：設備規則に規定する許容値の約 2 倍から 3.5 倍まで分解能帯域幅：設備規則に規定する許容値の役３％以下

ビデオ帯域幅：分解能帯域幅と同程度

入力レベル：搬送波レベルがスペクトルアナライザ雑音レベルより十分高いこと

掃引時間：測定精度が保証される最小時間（バースト波の場合、1 サンプル当たり 1 バーストが入る時間）

掃引モード

：連続掃引

検波モード

：サンプル
ただし、バースト波の場合はポジティブピーク

平均処理回数：10 回以上

2.2.2 スペクトルアナライザの測定値は、外部又は内部のコンピュータで処理する。

2.3 試験機器の状態
2.3.1 試験周波数に設定し、標準符号化試験信号で変調する。
2.3.2 直交周波数分割多重方式でバースト波の場合は、副搬送波の数が少ない状態の時間の割合が最小となる変調状態とする。
2.3.3 2 つの周波数セグメントをどう叔父に使用する無線設備の場合は、各周波数セグメ
ントごとに送信を行う。

2.4 測定操作手順
2.4.1 スペクトルアナライザを「2.2.1」の状態に設定する。
2.4.2 表示に変化が認められなくなるまで掃引を繰り返した後、全データ点の値をコンピュータの配列変数に取り込む。
2.4.3 全データについて、ｄB 値を電力次元の真数に変換する。
2.4.4 全データの電力総和を求め、「全電力値」として記憶する。
2.4.5 最低周波数のデータから順次上に電力の加算を行い、この値が「全電力」の 0.5％にp. 11

なる限界データ点を求める。その限界点を周波数に変換して、「上限周波数」として記憶する。
2.4.7 2 つの周波数セグメントを同時に使用する無線設備の場合は、各周波数セグメント毎に送信を行い、各周波数セグメントについて占有周波数帯幅を測定する。
2.4.8 複数の空中線端子を有する場合は、それぞれの空中線端子において測定する。

2.5 結果の記載
2.5.1 占有周波数帯幅は、「上限周波数」と「下限周波数」の差として算出し、MHｚ単位で記載する。
2.5.2 2 つの周波数セグメントを同時に使用する無線設備の場合は、各周波数セグメントごとの測定値を記載する。
2.5.3 複数の空中線端子を有する場合は、それぞれの空中線端子で測定値のうち、最も大きなものを記載する。

2.6 補足説明
2.6.1「2.2.1」において、バースト波の場合は、表示モードをマックスホールドとして波形が変動しなくなるまで連続掃引する。
2.6.2 複数の空中線端子を有する場合であって、空中線選択方式のダイバーシティ等で同時に電波を発射しないときは、同時に電波を発射する空中線端子のみの測定とすることができる。ただし、空中線の選択回路に非線形素子を有する場合は、この限りでない。
2.6.3 複数の空中線端子を有する場合であって、空中線端子ごとの測定値が許容値から100ｋHz を減じた値を超えるときは、それぞれの空中線端子を合成器において接続して測定し、それぞれ空中線ごとの測定値に加えて記載すること。

p. 12

３．

不要発射の強度

3.1 測定系統図

3.2 測定器の条件等
3.2.1 不要発射の強度の探索時のスペクトルアナライザの設定は、次のとおりとする。
条件

使用する周波数

掃引周波数帯幅20MHｚシステム（占有周波5180MHｚ

5142MHｚ以下

数帯幅 18MHｚ以下）

5200MHｚ

5142MHｚから 5150MHｚまで

5220MHｚ

5250MHｚから 5251MHｚまで

5240MHｚ

5251MHｚから 5260MHｚまで
5260MHｚから 5266.7MHｚまで
5266.7MHｚ以上

5260MHｚ5233.3MHｚ以下

5280MHｚ5233.3MHｚから 2450MHｚまで

5300MHｚ

5240MHｚから 5249MHｚまで

5320MHｚ

5249MHｚから 5250MHｚまで
5350MHｚ以上

5500MHｚ、5520MHｚ

5470MHｚ以下

5540MHｚ、5560MHｚ

5730MHｚ以上

5580MHｚ、5600MHｚ
5620MHｚ、5640MHｚ
5660MHｚ、5680MHｚ
5700MHｚ、5720MHｚ
20MHｚシステム（占有周波5180MHz

5142MHｚ以下、数帯幅 18MHｚ超え 20MHｚ

5200MHｚ

5142MHｚから 5150MHｚまで

以下）

5220MHｚ

5250MHｚから 5250.2MHｚまで

5240MHｚ5250.2MHｚから 5251MHｚまで
5251MHｚから 5260MHｚまで
5260MHｚから 5266.7MHｚまで
5266.7MHz 以上

5260Mhz

5233.3MHｚ以下

5280MHｚ5233.3MHz から 5240MHｚまで

p. 13

5300MHｚ

5240MHｚから 5249MHｚまで

5320MHｚ

5249MHｚから 5249.8MHｚまで
5249.8MHz から 5250MHｚまで
5350MHｚ以上

5500MHｚ、5520MHｚ

5460MHz 以下、5540MHz、5560MHｚ

5460MHｚから 5470MHｚまで

5580MHｚ、5600MHz

5745MHｚから 5765MHｚまで

5620MHｚ、5640MHz

5765MHｚ以上

5660MHｚ、5680MHｚ
5700MHz、5720MHz
40MHｚシステム

5190MHｚ、5230MHｚ

5141.6MHｚ以下 k5141.6MHｚから 5150MHｚまで
5250MHｚから 5251MHｚまで
5251MHｚから 5270MHｚまで
5270MHz から 5278.4MHｚまで
5278.4MHｚ以上

5270MHｚ、5310MHz

5221.6MHｚ以下
5221.6MHｚから 5230MHｚまで
5230MHｚから 5249MHz まで
5249MHｚから 5250MHｚまで
5350MHｚから 5358.4MHｚまで
5358.4MHz 以下

80MHｚシステム

5510MHｚ、5550MHz

5460MHｚ以下

5590MHｚ、5630MHｚ

5460MHｚから 5470MHｚまで

5670MHｚ、5710MHｚ

5770MHz 以上

5210MHｚ

5123.2MHz 以下
5123.2MHｚから 5150MHｚまで
5250MHｚから 5251MHz まで
5251MHｚから 5290MHｚまで
5290MHｚから 5296.7MHz まで
5296.7MHｚ以上

5290MHｚ5203.3MHｚ以下
5203.3MHｚから 5210MHｚまで
5210MHｚから 5249MHｚまで
5249MHｚから 5250MHｚまで
5350MHｚから 5376.8MHｚまで

p. 14

5376.8MHｚ以上
5530MHｚ、5610MHｚ

5460MHｚ以下

5690MHｚ

5460MHｚから 5469.5MHｚまで
5469.5MHｚから 5470MHｚまで
5770Mｈｚ以上

160MHｚシステム

5250MHｚ（W52+W53）

5099.6MHｚ以下
5099.6MHｚから 5150MHｚまで
5350MHz から 5400.4MHｚまで
5400.4MHｚ以上

5570MHｚ（W56）5419.6MHｚ以上
5419.6MHｚから 5470MHｚまで
5725MHｚ以上

80MHｚ+80MHｚシステム

5210MHｚ+（5530MHｚ、5134.8MHz 以下

5610MHｚ or 5690MHz）

5134.8MHｚから 5150MHｚまで
5250MHｚから 5251MHｚまで
5251MHｚから 5285.2MHｚまで
5285.2MHｚから 5370MHｚまで
5370MHz から 5454.8MHｚまで
5454.8MHｚから 5470MHｚまで*5730MHｚ以上（5690MHz を使用する場合は 5770MHｚ以上）

5290MHｚ+（5530MHｚ、5214.8MHｚ以下

5610MHｚ or 5690MHｚ）

5214.8MHｚから 5249MHｚまで
5249MHｚから 5250MHｚまで
5350MHｚから 5365.2MHｚまで
5365.2MHｚから 5410MHｚまで
5410MHｚから 5454.8MHｚまで
5454.8MHｚから 5470MHｚまで*5730MHｚ以上（5690MHｚを使用する場合は 5770MHｚ以上）

5530MHｚ+5690MHｚ

5419.6MHｚ以上
5419.6MHｚから 5470MHｚまで
5770MHｚ以上

分解能帯域幅：１MHｚ

ビデオ帯域幅：分解能帯域幅と同程度

Y 軸スケール：１０ｄB/Div

p. 15

入力レベル：最大のダイナミックレンジとなる値

掃引時間：測定精度が保証される最小時間（バースト波の場合は、1
サンプル当たり 1 バーストの継続時間以上）

データ点数：400 点以上

掃引モード

：単掃引

検波モード

：ポジティブピーク

3.2.2 スプリアス領域の不要発射の強度野測定時のスペクトルアナライザの設定は、次のとおりとする。
中心周波数：探索された周波数

掃引周波数幅：０Hz

分解能帯域幅：１MHｚ

ビデオ帯域幅：分解能帯域幅と同程度

Y 軸スケール：１０ｄB/Div

入力レベル：最大のダイナミックレンジとなる値

掃引時間：測定精度が保証される最小時間（バースト波の場合は、1
サンプル当たり 1 バーストの継続時間以上）

データ点数：４００点以上

掃引モード

：単掃引

検波モード

：サンプル

3.2.3 帯域外領域の不要発射の強度の測定時のスペクトルアナライザの設定は、次のとおりとする。
中心周波数：探索された周波数

掃引周波数幅：０Hz

分解能帯域幅：１MHｚ

ビデオ帯域幅：分解能帯域幅と同程度

Y 軸スケール：１０ｄB/Div

入力レベル：最大のダイナミックレンジとなる値

掃引時間：測定精度が保証される最小時間（バースト波の場合は、1
サンプル当たり 1 バーストの継続時間以上）

データ点数：４００点以上

掃引モード

：連続掃引

検波モード

：サンプル

3.3 試験機器の状態
p. 16

3.3.1 試験周波数に設定し、連続送信状態又は継続的（一定周期かつ一定バースト長）
バースト送信状態とする。
3.3.2 拡散符号を用いるものは、試験拡散符号に設定し、標準符号化試験信号で変調する。
3.3.3 2 つの周波数セグメントを同時に使用する無線設備の場合は、同時に 2 つの周波数セグメントの送信を行う。
3.3.4 複数の空中線端子を有する場合であって、空中線電力を制御する機能を有するときは、それぞれの空中線端子ごとに電力制御を最大出力となるように設定する。

3.4 測定操作手順
3.4.1 スペクトルアナライザを「3.2.1」の状態に設定し、周波数を掃引し、不要発射を探索する。探索された不要発射の最大の振幅値を次式の PA とし、等価等方輻射電力
POA（ｄBm/MHｚ）を求め、その値が設備規則に規定する許容値を満足する場合は、「3.4.2」の測定は行わず、求めた振幅値を測定値とする。
3.4.2 探索した不要発射の強度の振幅値を次式の PA とし、POA が設備規則に規定する許容値（バースト波の場合は、許容値から３ｄB を減じた値）を超えた場合は、スペクトル分析器の周波数の精度を高めるため、掃引周波数幅を 100MHｚ、10MHｚと順次狭くして、その不要発射の周波数を正確に求め、スペクトル分析器を「3.2.2」若しくは「3.2.3」のように設定し、不要発射の振幅の平均値（それらがバースト波の場合は、それぞれのバースト内の平均値）を求め、等価等方輻射電力に換算し、測定値とする。
3.4.3 複数の空中線端子を有する場合は、それぞれの空中線端子において測定する。

3.5 結果の記載
3.5.1 試験結果は、「3.4」で測定した不要発射の測定値を許容値の周波数区分ごとの最大電力値を等価等方輻射電力に換算してμW/MHz 単位で周波数とともに記載する。
3.5.2 複数の空中線端子を有する場合は、それぞれの空中線端子の測定値において各周
波数ごとにおける総和を等価等方輻射電力に換算してμW/MHz 単位で周波数とともに記載する。
3.5.3「3.5.1」及び「3.5.2」の場合において、空中線の絶対利得は、工事設計書に記載された値を用いる。

p. 17

3.6 補足説明
3.6.1「3.2.2」若しくは「3.2.3」において、振幅測定時のスペクトル分析器の検波モードは、サンプルの代わりに RMS（電力の真値という。）を用いることができる。
3.6.2「3.6.1」において、不要発射のバースト時間率（注）を不要発射周波数ごとに求めた
場合は、「3.2.2」において掃引周波数幅を１０MHｚ程度とすることができる。
注 バースト時間率＝電波を発射している時間/バースト周期
3.6.3「3.5.2」において、各周波数ごとにおける総和を記載する場合は、それぞれの空中線端子の測定値が、許容値を空中線の数（注）で除した値を超える周波数において１
MHｚ帯域内の値の総和を求める。ただし、全ての空中線端子において許容値を空中線の数で除した値を下回る場合は、それぞれの測定帯域において最大の測定値となる空中線端子の測定値に空中線の数を乗じた値を記載することができる。
注 空中線の数は、同時に電波を発射する空中線の数（ストリーム数等）であって、空中線選択方式のダイバーシティ等で切り替えるものは含まない。
3.6.4 複数の空中線端子を有する場合であって、空中線選択方式のダイバーシティ等で同時に電波を発射しないときは、同時に電波を発射する空中線端子のみの測定とすることができる。ただし、空中線の選択回路に非線形素子を有する場合又は空中線端子によって測定値が異なることが懸念される場合は、この限りでない。
3.6.5 スペクトルアナライザの分解能帯域幅を１MHｚに設定して、搬送波振幅に対する不要発射振幅の電力比を測定し、その電力比に別途測定した空中線電力の測定値を乗じて不要発射の強度の測定値を求めてもよい。

p. 18

４．

空中線電力偏差

4.1 測定系統図

注：擬似負荷（減衰器）の出力端に直接高周波電力計を接続するのは、直交周波数分割
多重方式又は直接拡散を使用するスペクトル拡散方式以外の方式を用いるものの総電力を測定する場合である。

4.2 測定器の条件等
4.2.1 スペクトルアナライザの分解能帯域幅１MHｚにおける等価雑音帯域幅を測定し、分解能帯域幅を１MHｚ等価雑音帯域幅に補正する補正値を求める。ただし、拡散帯域幅が１MHｚ以下の場合は、「拡散帯域幅（MHｚ）/等価雑音帯域幅（MHｚ）」が 1 を超える
場合にのみ補正を行うものとする。
4.2.2 擬似負荷（減衰器）の減衰量は、スペクトルアナライザに最適動作入力レベルを与えるものとする。
4.2.3 空中線電力の最大値を与える周波数探索時のスペクトルアナライザの設定は、次のとおりとする。
中心周波数：試験周波数

掃引周波数幅：占有周波数帯幅の 2 倍程度

分解能帯域幅：１MHｚ

ビデオ帯域幅：分解能帯域幅と同程度

Y 軸スケール：１０ｄB/Div

掃引時間：測定精度が保証される最小時間（バースト波の場合は、1 サンプル
当たり 1 バースト以上が入る時間）

トリガ条件：フリーラン

データ点数：４００点以上

掃引モード

：連続掃引

検波モード

：ポジティブピーク

表示モード：マックスホールド

4.2.4 空中線電力を測定する場合のスペクトルアナライザの設定は、次のとおりとする。
中心周波数：最大電力を与える周波数（探索された周波数）

掃引周波数幅：０Hz

分解能帯域幅

：１MHｚ

p. 19

ビデオ帯域幅：分解能帯域幅と同程度

掃引モード

：連続掃引

4.3 試験機器の状態
4.3.1 試験周波数に設定し、連続送信状態又は継続的バースト送信状態とする。
4.3.2 拡散符号を用いるものは、試験拡散符号に設定し、標準符号化試験信号で変調する。
4.3.3 直交周波数分割多重方式を用いるものの場合は、バースト送信状態とし、副搬送波の数が最も少ない状態の時間の割合が最大となる変調状態とする。このとき、実運
用状態で連続的に生じ得る範囲で行う。ただし、当該変調が設定できないときは、
継続的バースト送信状態又は連続送信状態で行うことができる。
4.3.4 2 つの周波数セグメントをどうじにしようする無線設備の場合は、同時に 2 つの周
波数セグメントの送信を行う。
4.3.5 複数の空中線端子を有する場合であって、空中線電力を制御する機能を有するときは、それぞれの空中線端子ごとに電力制御を最大出力となるように設定する。

4.4 測定操作手順
4.4.1 直交周波数分割多重方式又は直接拡散を使用するスペクトル拡散方式の場合
4.4.1.1 スペクトルアナライザを「4.2.3」のように設定する。
4.4.1.2 表示に変化が認められなくなるまで掃引を繰り返した後、１MHz 当たりの電力が最大値を与える周波数を測定する。
4.4.1.3 2 つの周波数セグメントを同時に使用する無線設備の場合は、各周波数セグ
メントについて、１MHｚ当たりの電力が最大値を与える周波数を測定する。
4.4.1.4 スペクトルアナライザを「4.2.4」のように設定する。
4.4.1.5 電力計をスペクトルアナライザの IF 出力に接続する。
4.4.1.6 空中線電力は、次のとおりとする。
4.4.1.6.1 連続波の場合

電力計の指示を「4.2.1」により補正した値

4.4.1.6.2 バースト波の場合

連続波の場合と同様に補正した値と送信時間率から、バースト内の平均電力を計算した値

4.4.1.7 直交周波数分割多重方式の場合で、副搬送波の変調方式が複数ある場合は、それぞれの場合の空中線電力を測定し、最も大きい値を測定値とする。
4.4.1.8 2 つの周波数セグメントを同時に使用する無線設備の場合は、各周波数セグ
メントについて、空中線電力を測定する。
4.4.1.9 複数の空中線端子を有する場合は、それぞれの空中線端子において測定す
る。

p. 20

4.4.2 その他の方式の場合
4.4.2.1 電力計を擬似負荷（減衰器）の出力に接続し、総電力（ｍW）を測定する。
4.4.2.2 空中線電力は次のとおりとする。
4.4.2.2.1 連続波の場合「4.4.2.1」の値

4.4.2.2.2 バースト波の場合「4.4.2.1」の値と送信時間率から、バースト内の平均電力を計算した値

4.4.2.3「4.4.1」の方法で、１MHｚ帯域幅当たりの電力を測定する。
4.4.2.4 複数の空中線端子を有する場合は、それぞれの空中線端子において測定する。

4.5 結果の記載
4.5.1 試験結果は、空中線電力の絶対値を、直交周波数分割多重方式又は直接拡散を使用するスペクトル拡散方式の場合はｍW/MHｚ単位で、その他の方式の場合はｍW 単位で記載するとともに、工事設計書に記載される空中線電力に対する偏差を％単位で＋又は－の符号を付けて記載する。また、等価等方輻射電力を空中線の絶対利得（給電線の損失を含む。）を用いて計算し、ｍW/MHz 単位で記載する。
この場合において、空中線の絶対利得は工事設計書記載の値を用いることとし、2つの周波数セグメントを同時に使用する無線設備の場合は、各周波数セグメントとの空中線電力測定値を記載することとする。
4.5.2 複数の空中線端子を有する場合は、それぞれの空中線端子での測定値を真数で加算して記載する。

4.6 補足説明
4.6.1 複数の空中線端子を有する場合であって、空中線選択方式のダイバーシティ等で同時に電波を発射しないときは、同時に電波を発射する空中線端子のみの測定とすることができる。ただし、空中線端子によって測定値が異なることが懸念される場
合は、この限りでない。
4.6.2 被測定信号に情報伝送しない区間があり、この区間のレベルが情報伝送する区間のレベルより低い場合はバースト波と見なし、情報伝送しない区間は測定の対象としない。
4.6.3「4.2.3」において、スペクトル分析器の検波モードは、ポジティブピークの代わりにRMS を用いることができ、検波モードを RMS として測定する場合は、高周波電力計を用いる代わりに、スペクトル分析器を用いることができる。
4.6.4「4.6.3」において、検波モードを RMS として測定する場合は、ビデオ帯域幅を分解能
帯域幅と同程度に設定又はビデオ帯域幅を非設定の状態にして、空中線電力の最大値を与える周波数探索を行うことができる。

p. 21

4.6.5 スペクトル分析器の検波モードが、RMS を表示する場合であって、かつ、分解能帯域幅１MHｚにおける等価雑音帯域幅の補正が可能であるときは、スペクトル分
析器の表示値（バースト波の場合は、バースト内平均電力換算した値。）を測定値とすることができる。

p. 22

５．

隣接チャネル漏洩電力

5.1 測定系統図

5.2 測定の条件等
5.2.1 隣接チャネル漏洩電力測定時のスペクトルアナライザの設定は次のようにする。
周波数帯

条件

5.2GH ｚ 帯 及 び

OFDM 方式以外の場合

18MHｚ

5.3GHｚ帯

占有周波数帯幅 20MHｚ以下

20MHｚ

占有周波数帯幅 20MHｚ超え 40MHｚ以下

４０MHｚ

占有周波数帯幅 40MHz 声 80MHｚ以下

８０MHｚ

OFDM 方式以外の場合

１８MHｚ

占有周波数帯幅 20MHｚ以下

２０MHｚ

占有周波数帯幅 20MHｚ超え 40MHz 以下

４０MHｚ

占有周波数帯幅 40MHz 超え 80MHz 以下

８０MHｚ

5.6GHｚ帯

掃引周波数帯幅

中心周波数：「5.4」に示す周波数

分解能帯域幅：300ｋHｚ

ビデオ帯域幅：300ｋHzY 軸スケール：１０ｄB/Div

入力レベル：最大のダイナミックレンジとなる値

データ点数：４００点以上

掃引モード

：単掃引

検波モード

：サンプル（バースト波の場合はポジティブピーク）

振幅平均処理回数：スペクトルの変動がなくなる程度の回数

5.3 試験機器の状態
5.3.1 試験周波数に設定し、標準符号化試験信号で変調する。
5.3.2 連続送信状態又は継続的（一定周期、一定バースト長）バースト送信状態とする。
5.3.3 バースト波の場合は、副搬送波の数が少ない状態（ショートプリアンブル）の時間の割合が最小となるような変調をかける。
5.3.4 複数の空中線端子を有する場合であって、空中線電力を制御する機能を有するときは、それぞれの空中線端子ごとに電力制御を最大出力となるように設定する。

p. 23

5.4 測定操作手順
5.4.1 隣接チャネル漏洩電力の測定
5.4.1.1 スペクトルアナライザの設定を「5.2.1」とする。
5.4.1.2 搬送波電力（PC）の測定
5.4.1.2.１搬送波周波数を中心周波数にして掃引する。
5.4.1.2.2 全データ点の値をコンピュータの配列変数に取り込む。
5.4.1.2.3 全データについて、ｄB 値を電力次元の真数に変換する。
5.4.1.2.4 全データの電力総和を求め、これを PC とする。
5.4.1.3 上側隣接チャネル漏洩電力（PU）の測定
5.4.1.3.1 搬送波周波数及びｆｓ（設備規則に規定する離調周波数で単位は MHｚとする。以下この表において同じ。）の和を中心周波数にして掃引する。
5.4.1.3.2 全データ点の値をコンピュータの配列変数に取り込む。
5.4.1.3.3 全データについて、ｄB 値を電力次元の真数に変換する。
5.4.1.3.4 全データの電力総和を求め、これを PU とする。
5.4.1.3.5 搬送波周波数及び 2ｆｓの和を中心周波数にして掃引し、終了後、「5.4.1.3.2」から「5.4.1.3.4」の手順を繰り返す。
5.4.1.4 下側隣接チャネル漏洩電力（PL）の測定
5.4.1.4.1 搬送波周波数から fs を減じた値を中心周波数にして掃引する。
5.4.1.4.2 全データ点の値をコンピュータの配列変数に取り込む。
5.4.1.4.3 全データについて、ｄB 値を電力次元の真数に変換する。
5.4.1.4.4 全データの電力総和を求め、これを PL とする。
5.4.1.4.5 搬送波周波数から 2fs を減じた値を中心周波数にして掃引し、終了後、「5.4.1.4.2」から「5.4.1.4.4」の手順を繰り返す。なお、ｆｓは次のとおり。
5.2GHｚ帯、5.3GHｚ帯
占有周波数帯幅 18MHｚ以下：ｆｓ=20MHｚ

占有周波数帯幅 18MHｚこえ 20MHｚ以下：fs=20MHz

占有周波数帯幅 20MHｚ超え 40MHz 以下：fs=40MHz

占有周波数帯幅 40MHz 超え 80MHz 以下：fs=80MHz

5.6GHz 帯
OFDM 方式以外の場合：fs=20MHz

OFDM 方式で占有周波数帯幅 20MHz 以下：fs=20MHz

OFDM 方式で占有周波数帯幅 20MHｚ超え 40MHｚ以下：fs=40MHz

OFDM 方式で占有周波数帯幅 40MHz 超え 80MHz 以下：fs=80MHz

p. 24

5.4.1.5 複数の空中線端子を有する場合は、それぞれの空中線端子において測定するほか、空中線端子を結合器で結合させて測定する。

5.5 結果の記載
5.5.1 結果は、隣接チャネル漏洩電力については、下記式により計算しｄB で表示する。
・上側隣接チャネル漏洩電力比：10log（PU/PC）
・下側隣接チャネル漏洩電力比：10log（PU/PC）
5.5.2 複数の空中線端子を有する場合は、それぞれの空中線端子の空中線電力に「5.5.1」で求めた比を乗じて隣接チャネル漏洩電力の絶対値を求め、真数で加算して総和を求める。
5.5.3 複数の空中線端子の総和の空中線電力を PC、上側隣接チャネル漏洩電力の総和を PU、下側隣接チャネル漏洩電力の総和を PL とし、上記「5.5.1」の式により計算しｄB で記載する。
5.5.4 隣接チャネル漏洩電力の測定において、複数の空中線を結合して測定した値は、「5.5.1」と同様に記載する。

5.6 補足説明
5.6.1「5.4.1」において、スペクトル分析器のダイナミックレンジが不足する場合は、搬送波と隣接チャネル漏洩電力の相対測定において基準レベルを変更して測定することができる。
5.6.2 複数の空中線端子を有する場合であって、空中線選択方式のダイバーシティ等で同時に電波を発射しないときは、同時に電波を発射する空中線端子のみの測定とすることができる。ただし、空中線の選択回路に非線形素子を有する場合又は空中線端子によって測定値が異なることが懸念される場合は、この限りでない。
5.6.3 複数の空中線端子を有する場合は、それぞれの空中線端子を合成器において接続して測定する。この場合において、各空中線の間の結合量減衰量は１２ｄB を標準とするが、運用状態の空中線配置における結合減衰量が書面により提出された場合は、提出された値を用いる。

p. 25

６．

副次的に発する電波等の限度

6.1 測定系統図

6.2 測定器の条件等
6.2.1 測定対象が低レベルのため、擬似負荷（減衰器）の減衰量は 20ｄB 以下とする。
6.2.2 副次的に発する電波等の限度探索時のスペクトルアナライザは以下のように設定する。
掃引周波数幅：30MHｚから２６GHｚまで

分解能帯域幅：周波数が１GHｚ未満の場合は１００ｋHz、
１GHｚ以上の場合は１MHｚ

ビデオ帯域幅：分解能帯域幅と同程度

掃引時間：測定精度が保証される最小時間

Y 軸スケール：１０ｄB/Div

データ点数：４００点以上

掃引モード

：単掃引

検波モード

：ポジティブピーク

6.2.3 副次発射測定時のスペクトルアナライザは以下のように設定する。
中心周波数：測定する副次発射周波数（探索された周波数）

掃引周波数幅：０Hz

分解能帯域幅：周波数が１GHｚ未満の場合は１００ｋHz、
１GHｚ以上の場合は１MHｚ

ビデオ帯域幅：分解能帯域幅と同程度

掃引時間：測定精度が保証される最小時間

Y 軸スケール：１０ｄB/Div

データ点数：４００点以上

掃引モード

：単掃引

検波モード

：サンプル

6.3 試験機器の状態
試験周波数を全時間にわたり連続受信できる状態に設定する。

p. 26

6.4 測定操作手順
6.4.1 スペクトルアナライザの設定を「6.2.2」の状態とし、副次発射の振幅の最大値を探索する。
6.4.2 探索した値が設備規則に規定する許容値の 1/10 以下の場合は、探索地を測定値とする。
6.4.3 探索した値が設備規則に規定する許容値の 1/10 を超えた場合は、スペクトルアナ
ライザの中心周波数の設定精度を高めるために周波数掃引幅を分解能帯域幅の１０倍程度まで順次狭くして、副次発射の周波数を求める。次に、スペクトルアナラ
イザの設定を 6.2.3 の状態とし、平均化処理を行って副次発射電力を測定する。
6.4.4 複数の空中線端子を有する場合は、それぞれの空中線端子において測定する。

6.5 結果の記載
6.5.1 設備規則に規定する許容値の 1/10 以下の場合は、最大の 1 波の副次発射について、その周波数とともに nW 又はｐW 単位で記載する。
6.5.2 設備規則に規定する許容値の 1/10 を超える場合は、全ての測定値を周波数とともにｎW 単位で表示し、かつ、電力の合計値をｎW 単位で記載する。
6.5.3 複数の空中線端子を有する場合は、それぞれの空中線端子の測定の総和を求め記載する測定値の総和が許容値を空中線の数（注）で除した値の 1/10 以下の場合
は、最大の 1 波を周波数とともにｎW 又はｐW 単位で記載する。
注 空中線の数は、同時に電波を発射する空中線の数（ストリーム数等）であって、空中線選択方式のダイバーシティ等で切り替えるものを含まない。
6.5.4 複数の空中線端子を有する場合であって、それぞれの空中線の測定値の総和が許容値を空中線の数で除した値の 1/10 を超えるときは、全ての測定値を周波数とともにｎW 単位で記載し、かつ、電力の合計値をｎW 単位で記載する。

6.6 補足説明
6.6.1 擬似負荷は、特性インピータンス 50Ωの減衰器を接続して行う。
6.6.2 スペクトルアナライザの感度が足りない場合は、ローノイズアンプ等を使用する。
6.6.3 試験機器の設定を連続受信状態にできないものについては、試験機器の間欠受信
周期を最短に設定して、測定精度が保証されるようにスペクトルアナライザの掃引
時間を少なくとも 1 サンプル当たり 1 周期以上とする必要がある。
6.6.4「6.2.3」において、スペクトル分析器の検波モードは、サンプルの代わりに RMS を用いることができる。
6.6.5「6.6.4」において、測定する副次発射のバースト時間率（注）を副次発射周波数毎に求めた場合は、「6.2.3」において、掃引周波数幅を 10MHｚ程度とすることができる。
注 バースト時間率＝電波を発射している時間/バースト周波

p. 27

6.6.6 複数の空中線端子を有する場合であって、空中線選択方式のダイバーシティなどで同時に受信回路に接続されないときは、同時に受信回路に接続される空中線端子のみの測定とすることができる。ただし、空中線端子によって測定値が異なることが懸念される場合や切り替えで受信回路に接続されない空中線端子からの発射が懸念される場合は、この限りでない。

p. 28

７．

混信防止機能7.1 測定系統図
7.1.1 識別符号を送信する場合

7.1.2 識別記号を受信する場合

7.2 測定器の条件等
7.2.1 復調器は、試験機器が送出する送信信号を復調し、識別の内容が表示可能であること。
7.2.2 対向器は、試験機器が送出する送信信号と同様な識別符号の送信が可能であること。

7.3 試験機器の状態
通常の仕様状態とする。

7.4 測定操作手順
7.4.1 試験機器が自動的に識別符号を送信する機能を有する場合
7.4.1.1 試験機器から設備規則に規定する識別符号を送信する。
7.4.1.2 復調器により送信された識別符号を確認する。
7.4.2 試験機器が自動的に識別符号を受信する機能を有する場合
7.4.2.1 対向器から設備規則に規定する識別符号を送信する。
7.4.2.2 試験機器に対して専用ジグを用いて通信が行われることを確認する。
7.4.2.3 対向器から設備規則に規定する識別符号と異なる符号を送信する。
7.4.2.4 試験機器が送信停止する又は識別符号が異なる旨の表示ができることを確
認する。

p. 29

7.5 結果の記載
7.5.1 試験機器が自動的に識別符号を送信する機能を有する場合
設備規則に規定する符号と復調された符号が同じ場合には「良」と、異なる場合には「否」と記載する。
7.5.2 試験機器が自動的に識別符号を受信する機能を有する場合
受信した符号が設備規則に規定する符号の場合に通常の受信が行われ、かつ、設
備規則に規定する符号と異なる場合に異なる旨の表示が出る場合には「良」と、それ以外の場合には「否」と記載する。

7.6 補足説明
本試験項目は、「7.4.1」又は「7.4.2」のいずれか一方だけ行う。

p. 30

８．

送信バースト長8.1 測定系統図

8.2 測定器の条件等
8.2.1 スペクトルアナライザの設定は次のとおりとする。
中心周波数：試験周波数

掃引周波数幅：０Hz

分解能帯域幅：１０MHｚ

ビデオ帯域幅：分解能帯域幅と同程度

掃引時間：測定精度が保証される時間

Y 軸スケール：１０ｄB/Div

検波モード：ポジティブピーク

トリガ条件：レベル立ち上がり

8.3 試験機器の状態
試験周波数で、受信状態から電波を発射する状態にする。

8.4 測定操作手順
8.4.1 スペクトルアナライザの設定は「8.2.1」の状態とし、トリガ条件を立ち上がりトリガに設定し、試験機器の電波発射状態にし、設備規則に規定する許容値以下であることを確認する。
8.4.2 複数の空中線端子を有する場合は、それぞれの空中線端子出力を合成し、一の空
中線が電波の発射を開始してから全ての空中線が電波の発射を終了するまでを測定する。

8.5 結果の記載
良、否で表示する。

8.6 補足事項
8.6.1 送信バースト時間の測定値が設備規則に規定する許容値に対し十分余裕があるときは、サブキャリアを確認できる範囲で分解能帯域幅を１MHｚ程度まで狭くすること

p. 31

ができる。
8.6.2「8.4.1」において、分解能帯域幅を１０MHｚ以上に設定できない場合は、広帯域検波器の出力をオシロスコープ等で測定する。
8.6.3「8.2.1」において、時間軸波形を直接表示する機能を有するスペクトル分析器を用いる場合は、解析帯域幅を１０MHｚ以上にして測定することができる。
8.6.4 複数の空中線端子を有する場合は、それぞれの空中線端子ヲ合成器において接続して測定する。

p. 32

９．

送信電力制御機能（TPC）

9.1 測定系統図

9.2 測定器の条件等
9.2.1 外部試験装置は、試験機器と回線接続が可能な装置とする。ただし、当該装置については試験機器と通信可能な対向器をもって代えることができる。
9.2.2 スペクトルアナライザの設定は次のとおりとする。
中心周波数：最大電力を与える周波数（「４空中線電力の偏差」測定時に探索された周波数）

掃引周波数幅：０Hz

分解能帯域幅：１０MHｚ

ビデオ帯域幅：分解能帯域幅と同程度

掃引時間：測定精度が保証される時間

Y 軸スケール：１０ｄB/Div

掃引モード

：単掃引

検波モード

：ポジティブピーク

9.3 試験機器の状態
9.3.1 試験周波数に設定し、試験機器と外部試験装置との間で回線接続する。
9.3.2 試験機器の変調は、空中線電力の偏差測定時に用いた状態と同様とする。

9.4 測定操作手順
9.4.1 試験機器と外部試験装置の間で通信を確立し、試験機器の送信出力が最大となる
ように外部試験装置を設定する。
9.4.2 スペクトルアナライザを「9.2.2」のように設定する。
9.4.3 スペクトルアナライザを用いて、試験機器の送信出力最大時における送信レベルを測定する。
9.4.4 空中線送信出力を低減させるように外部試験装置の設定を変更する。

p. 33

9.4.5 スペクトルアナライザを用いて、試験機器の送信出力低減時における試験機器の送信レベルを測定する。
9.4.6「9.4.3」と「9.4.5」のスペクトルアナライザの測定値から、試験機器の送信出力最大時と送信出力低減時に送信レベル差を求める。
9.4.7 複数の空中線端子を有する場合は、それぞれの空中線端子において測定する。

9.5 結果の記載
試験機器の送信出力最大時と送信出力低減時の送信レベルの差が３ｄB 以上あることを確認して「良」又は「否」で記載する。

9.6 補足説明
9.6.1 送信電力制御機能を確認する試験が困難な場合は、試験機器の送信気力制御機
能の具備を工事設計書で確認すること。
9.6.2 送信波のスペクトル分布が均一でない場合は、スペクトル分析器の掃引周波数帯域を占有周波数帯幅の許容値以上として送信出力低減の確認をする。
9.6.3 「9.2」において、FFT 方式を用いるスペクトル分析器を用いる場合は、解析帯域幅を１MHｚ以上として測定することができる。

p. 34

１０． キャリアセンス機能
10.1 測定系統図
10.1.1 試験機器のみで試験を行う場合

10.1.2 外部試験装置を用いて試験を行う場合

10.2 測定器の条件等
10.2.1 標準信号発生器の設定は次のとおりとする。
搬送波周波数：試験機器の受信周波数帯の中心周波数（2 つの周波数セグメントを同時に使用する無線設備の場合は、各周波数セグメントの重心周波数帯の中心周波数）

変調

：無変調

出力レベル

：試験機器の空中線入力部において、 電界強度が１００ｍ
V/ｍになる値と同等のレベル。

10.2.2 スペクトルアナライザの設定は次のとおりとする。
中心周波数：使用帯域の中心周波数

p. 35

掃引周波数幅：占有周波数帯幅の許容値程度

分解能帯域幅：１MHｚ程度

ビデオ帯域幅：分解能帯域幅と同程度

Y 軸スケール：１０ｄB/Div

トリガ条件：フリーラン

検波モード：ポジティブピーク

10.2.3 外部試験装置は、試験機器と回線接続が可能な装置である。これの代用として、試験機器と通信可能な対向機を使用することができる。

10.3 試験機器の状態
試験周波数及び試験拡散符号に設定して、受信状態にする。外部試験装置を用いる場
合は、外部試験装置と回線接続する。

10.4 測定操作手順
10.4.1 試験機器のみで試験を行う場合
10.4.1.1 標準信号発生器を非送信状態にし、試験機器を送信動作にし、スペクト
ルアナライザで電波を発射することを確認する。
10.4.1.2 試験機器を受信状態にする。
10.4.1.3 標準信号発生器を送信状態にし、試験機器を送信動作にし、スペクトル
アナライザで電波を発射しないことを確認する。
10.4.2 外部試験装置を用いて試験を行う場合
10.4.2.1 標準信号発生器を非送信状態にする。
10.4.2.2 試験機器と外部試験層との間で回線接続し、試験周波数の電波が発射される k 十をスペクトルアナライザで確認する。
10.4.2.3 試験機器を受信状態にする。
10.4.2.4 標準信号発生器を非送信状態にし、試験機器を送信動作にし、スペクト
ルアナライザで電波を発射しないことを確認する。

10.5 結果の記載「良」又は「否」で表示する。

10.6 補足説明
10.6.1 標準信号発生器の出力を変調波に設定してキャリアセンス機能の試験を行った
場合は、試験機器に用いている変調方式のみならず、同一周波数帯で運用する
他の無線設備に用いる変調方式の変調波についても試験機器のキャリアセンス

p. 36

機能が動作する必要がある。
10.6.2 試験機器の空中線入力部に加えるキャリアセンスレベル Pcs は、以下の式によ
る。

p. 37

１１． 動的周波数選択機能（DFS）（5.3GHｚ帯の場合）
11.1 測定系統図11.2 測定器の条件等
11.2.1 外部試験装置は、試験機器と回線接続が可能な装置とする。ただし、当該装置については試験機器と通信可能な対向器をもって代えることができる。
11.2.2 レーダー信号発生器は、下表ｎ各試験条件に基づきパルスを発生させ、標準信号発生器の外部パルス変調入力に加え、擬似レーダーパルスを発生させる。
レーダーが送信する電波
繰返し周波数

検出確率

種

パルス幅

連続するアルスの数の最小値

別

最小値

最大値

最小値

最大値

一

0.5μs

5μs

200Hz

1000Hz

10

60％以上

二

0.5μs

15μs

200Hz

1600Hz

15

60％以上

三

0.5μs

5μs

200Hz

1000Hz「繰返し周波数×0.026」（1 未

60％以上

満の端数は切り上げ）若しくは「２２」のいずれか大きい値又は「３０」のいずれか小さい値
四

0.5μs

15μs

200Hz

1600Hz「繰り返し周波数×0.026」（160％以上未満の端数は切り上げ）若しく
は「２２」のいずれか大きい値
又は「３０」のいずれか小さい
値
五

0.5μs

1.5μs

1114Hz1118Hz

30

60％以上

六

0.5μs

1.5μs

928Hz

932Hz

35

60％以上

七

0.5μs

1.5μs

886Hz

890Hz

24

60％以上

八

0.5μs

1.5μs

738Hz

742Hz

20

60％以上

注１、

検出確率は、親局の無線設備（接続方式がキャリアセンス多元接続方式のものに限る。）から子局の無線設備に対して、任意の１００ミリ秒間における合計の送信時間が

p. 38

30 ミリ秒以上の伝送を行う場合のものをいう。
注２、

この表において「A」とは P1 及び P2 の最大電力とし、「パルス幅」とはつぎの図における P1 のパルス幅 W1 とし、「繰り返し周波数」とは、次の図におけるパルス周期の逆数とする。また、パルス幅及び周波数は、最小値及び最大値の間の任意の一の値
とする。

注３、

一のパルス周期中に線形集亜 h 数変調を行うための周波数の偏移幅（以下「チャープ幅」という。）、P1 のパルス間隔 T1、P2 のパルス幅 W2 及び P1 のパルス幅 W1 とP2 のパルス幅 W2 の差並びに P1 のパルス幅 W1 に繰り返し周波数を乗じて得た値（以下「デューティ比」という。）は、次のとおりであること。なお、各パルス間隔及び各パルス幅は、電力〇・五 A を基点とする各パルスの立ち上がり時間と書くパルスの立
下り時間とする。

（１）種別三及び四の場合
チャープ幅±0.5MHｚから±1.0MHｚの範囲

P1 のパルス間隔 T1

70 マイクロ秒以上

P2 のパルス幅 W2

20 マイクロ秒以上 110 マイクロ秒以下

P1 のパルス幅と P2 のパルス幅の差として

15 マイクロ秒以上

次に掲げる式による値 │W2-W1│
デューティ比１０％未満（２）種別五から八までの場合
チャープ幅±0.5MHｚから±1.0MHｚの範囲

P1 のパルス間隔 T1

50 マイクロ秒以上

P2 のパルス幅 W228.5 マイクロ秒以上 33.6 マイクロ秒以下

11.2.3 標準信号発生器の設定は次のとおりとする。
・搬送波周波数：試験機器の送信（受信）周波数の中心周波数（試験周波数）・変調：レーダー信号発生器の出力信号によってパルス変調する。

p. 39

・出力レベル：試験機器の空中線入力部においてレーダーは送信期間中の平均電力（以下「規定入力レベル」という。）を次のとおり設定する。この場合において、受信空中線の絶対利得の値は、工事設計書に記載されたものを用いる。

*１試験機器の最大等価等方輻射電力が２００ｍW 未満の場合-62ｄBm+受信空中線の絶対利得（ｄBi）*２試験機器の最大等価等方輻射電力が２００ｍW 以上の場合-64ｄBm+受信空中線の絶対利得（ｄBi）
11.2.4 スペクトルアナライザの設定は次のとおりとする。
中心周波数：試験機器の送信（受信）周波数の中心周波数（試験周波数）

掃引周波数幅：０Hz

分解能帯域幅：１MHｚ程度

ビデオ帯域幅：分解能帯域幅と同程度

Y 軸スケール：１０ｄB/Div

掃引時間：15 秒程度

掃引モード

：連続掃引

検波モード

：ポジティブピーク

11.3 試験機器の状態
11.3.1 試験周波数及び利用可能チャネル確認（送信しようとしているチャネルの占有周
波数帯幅内におけるレーダーが送信する電波の有無について 60 秒間の確認を行っている状態をいう。）又は運用中チャネル監視状態（レーダーが送信する電波の有無について、連続的に確認している状態をいう。）に設定して送信する。
11.3.2 試験周波数は、試験機器が発射可能な周波数から無作為に選択する。
11.3..3 試験機器の通信負荷条件は、新局の無線設備（接続方式がキャリアセンス多元接続方式のものに限る。）から子局の無線設備に対して、任意の 100 ミリ秒間における合計の送信時間が 30 ミリ秒以上の伝送を行うように設定する。

11.4 測定操作手順
11.2 に示す各試験信号について、次のとおり動的周波数選択機能の動作を確認する。
11.4.1 利用可能チャネル確認
11.4.1.1 標準信号発生器を非送信状態にする。
11.4.1.2 試験機器を初期化して、利用可能チャネル確認状態とし、電波が発射されていないことをスペクトルアナライザ又は外部試験装置で確認する。
11.4.1.3 利用可能チャネル確認時間のうち、無作為に選択された時間において、

p. 40

標準信号発生器を送信状態として、「11.2.3」の規定入力レベルの擬似
レーダーパルスを試験機器に加える。
11.4.1.4 擬似レーダーパルスが試験機器に入力されたとき電波が発射されないことをスペクトルアナライザを用いて確認する。
11.4.1.5「11.4.1.1」から「11.4.1.4」までを 4 回繰り返して、電波の発射の有無を記録し、電波が発射されなかったときは擬似レーダーパルスを検出したものとして、擬似レーダーパルスの検出回数を求める。
11.4.2 運用中チャネル監視11.4.2.1 標準信号発生器を非送信状態にする。
11.4.2.2 試験機器を初期化して、運用中チャネル監視状態とし、試験周波数で送信する。
11.4.2.3 試験機器の通信負荷条件を親局の無線設備（接続方式がキャリアセン
ス多元接続方式のものに限る。）から子局の無線設備に対して、任意の100 ミリ秒間における合計の送信時間が 30 ミリ秒以上の伝送を行うように設定し、外部試験装置との通信を確立する。
11.4.2.4 標準信号発生器を送信状態として、「11.2.3」の規定入力レベルの擬似レーダーパルスを試験機器に加える。
11.4.2.5 擬似レーダーパルスが試験機器に入力されたときに電波の発射が停止することをスペクトルアナライザを用いて確認する。
11.4.2.6 「11.4.2.1」から「「11.4.2.5」までを 20 回繰り返して電波の発射の有無を記録し、電波が発射されなかったときは擬似レーダーパルスを検出したものとして、擬似レーダーパルスの検出回数を求める。この場合において、擬似レーダーパルスを 15 回検出した時点で測定を終了する。
11.4.2.7 「11.4.2.6」において、擬似レーダーパルスの検出回数が 11 回以上 14
回以下の場合は、「11.4.2.1」から「11.4.2.5」までを 20 回繰り返して、電波の発射の有無を記録し、電波が発射されなかったときは擬似レーダー
パルスを検出したものとして、「11.4.2.6」と合算した擬似レーダーパルスの検出回数を求める。

11.5 結果の記載
11.5.1 利用可能チャネル確認
11.5.1.1 「11.4.1.5」において、試験機器が擬似レーダーパルスを 4 回以上検出した場合は「良」、3 回以下の場合は「否」で記載する。
11.5.1.2 「利用可能チャネル確認によりレーダー電波が検出された場合の送信停止時間」については工事設計書で確認する。
11.5.2 運用中チャネル監視p. 41

11.5.2.1 「11.4.2.6」において、試験機器が 15 回以上擬似レーダーパルスを検出した場合は「良」、10 回以下の場合は「否」で記載する。
11.5.2.2 「11.4.2.7」を行った場合は、試験機器の擬似レーダーパルスの検出回数
が 24 回以上の場合は「良」、23 回以下の場合は「否」で記載する。
11.5.2.3 「11.5.2.1」及び「11.5.2.2」の「良」又は「否」とともに、パルス毎に検出回数と試験回数を表示する。
11.5.2.4「親局から子局への制御機能」、「運用中チャネル監視の機能及び送信停
止時間」及び「運用中チャネル監視によりレーダー電波が検出された場
合の送信停止時間」については、工事設計書で確認する。

11.6 補足説明
11.6.1 レーダー電波試験信号の送信は、レーダー信号発生器と標準信号発生器を用いる。ただし、レーダー電波試験信号を直接出力できる場合は、任意波形信号発生器を用いることができる。
11.6.2 レーダー送信期間中の平均電力とは、電波を発射しているパルス時間内の平均電力とする。この場合において、標準信号発生器等の出力信号は、オーバーシュートがないように設定できる測定器を使用する。
11.6.3 利用可能チャネル確認
11.6.3.1 試験機器の擬似レーダーパルス検出の有無の確認は、試験機器の表示を確認する等、スペクトルアナライザを用いない方法を用いることができる。
11.6.3.2 試験機器を利用可能チャネル確認状態とし、試験周波数に固定して送信する場合は、予め試験用治具等を用いて試験機器を試験可能な状態に設定しなければならない。この場合の試験機器の状態は、実際の無線設備の運用状態トレーダーパルスの検出確率が同じものでなければならない。
11.6.4 運用中チャネル監視11.6.4.1 「11.4.2.6」において、繰返し周期 15 秒の擬似レーダーパルスを連続して11 回以上検出しない場合は、試験結果を「否」とする。
11.6.4.2 通信付加を親局の無線設備（接続方式がキャリアセンス多元接続方式のものに限る。）から子局の無線設備に対して、任意の 100 ミリ秒間における合計の送信時間が 30 ミリ秒以上の伝送を行うように維持し、通信負荷条件をモニタしなければならない。
11.6.4.3 IP パケット伝送に基づく送信を行う試験機器以外の場合は、試験機器の通信負荷条件については、擬似レーダーパルスの検出確率が最小となる条件で試験を行う。

p. 42

11.6.4.4 試験機器の擬似レーダーパルス検出の有無の確認は、試験機器による表示の確認などスペクトルアナライザを用いない方法を用いることができる。
11.6.4.5 試験機器を運用中チャネル監視状態とし、試験周波数に固定して送信する場合は、あらかじめ試験用治具等を用いて試験機器を試験可能な状態に設定しなければならない。この場合の試験機器の状態は、実際の無線設備の運用状態とレーダーパルスの検出確率が同じものでなければならない。
11.6.5 試験結果に疑義がある場合は、分解能帯域幅の設定を広くして測定することができる。
11.6.6 「11.2.4」において、時間軸波形を直接表示する機能を有するスペクトル分析器を用いる場合は、分解能帯域幅を１MHｚ以上として測定することができる。

p. 43

１２ 動的周波数選択機能（DFS）（5.6GHｚ帯の場合）
12.1 測定系統図12.2 測定器の条件等
12.2.1 外部試験装置は、試験機器と回線接続が可能な装置とする。ただし、当該装置については試験機器と通信が可能な対向器をもって代えることができる。
12.2.2 レーダー信号発生器は、下表の各試験条件に基づきパルスを発生させ、標準信号発生器の外部パルス変調入力加え、擬似レーダーパルスを発生させる。
ア．固定パルスレーダー電波試験信号
試験信号

パルス幅 [μｓ]パ ル ス繰 り 返 し

連続するパルス

周波数[Hz]数

繰り返し周期[s]固定パルス１

0.5

720

18

15.0

固定パルス２

1.0

700

18

15.0

固定パルス３

2.0

250

18

15.0

パ ル ス繰 り 返 し

連続するパルス

繰り返し周期[s]周波数[Hz]数１μｓから５μｓまで4347Hzか ら

23 か ら２９までのうちで１μｓの整6667Hz までの任の任意の 1 整数

数倍を加えた幅意の 1 周波数６μｓから１０μｓま2000Hzでのうち で１μｓの5000Hz までの任

整数倍を加えた幅

意の 1 周波数

１１μｓから２０μｓ

2000Hz

ま で の うち で１ μ ｓ

5000Hz までの任の 整 数 倍 を加 えた

意の 1 周波数

イ． 可変パルスレーダー電波試験信号
試験信号
可変パルス４

可変パルス５可変パルス６パルス幅 [μｓ]

か ら

か ら

16 から 18 までの

15.0

15.0

任意の 1 整数
12 から 16 までの

15.0

任意の 1 整数幅
注 表の各項については、任意の 1 の組合せとする。

p. 44

ウ．チャープレーダー電波試験信号
試験信号
チャープ

パルス幅 [μｓ]パ ル ス繰 り 返 し

連続するパルス

周波数[Hz]数50μｓから 100μｓ 500Hz

から

までのうちで 1μｓ 1000Hz までの任の整数 倍を加 えた

1 から 3 までの任繰り返し周期[s]12.0

意の 1 整数

意の 1 周波数幅
注１ バーストは、12 秒間に発射されるものとする。
注２ チャープ幅は、５MHz から 20MHｚまでのうち、1MHz の整数倍を加えた周波数幅とする。チャ
ープ幅、バーストごとに任意とし、同一バースト内のチャープ幅は等しいものとする。
注３ バースト数は、8 から 20 までの任意の整数とし、バースト間隔は、12 秒間をバースト数で除した時間とする。
注４ 1 のバースト内で複数のパルスがある場合は、そのパルス幅は等しいものとし、その繰り返
し周波数と当該パルスの次の１のパルスの繰り返し周波数との間で関連性を有してはならないものとする。
注５ 表の各項については、任意の 1 の組合せとする。
エ．周波数ホッピングレーダー電波試験信号
試験信号
ホッピング

パルス幅 [μｓ]1.0

パ ル ス繰 り 返 し

連続するパルス

周波数[Hz]

数

3000

9

繰り返し周期[s]10.0

注１ ホッピング周波数は、5250MHｚから 5730MHｚまでの周波数のうち、１MHｚの整数倍を加えた
周波数のうち任意の周波数とする。
注２ ホッピング間隔は３ｍｓとし、全てのホッピング間隔の合計は３００ｍｓとする。
注３ バースト間隔は３ｍｓとする。
12.2.3 標準信号発生器の設定は次のとおりとする。
・搬送波周波数 ：試験機器の送信（受信）周波数の中心周波数（試験周波数）・変調：レーダー信号発生器の出力信号によってパルス変調する。

・出力レベル：試験機器の空中線入力部においてレーダー波送信期間中の平均電力を次のとおり設定する。受信空中線の絶対利得の値は、工事設計書の値を用いる。
*１ 試験機器の最大等価等方輻射電力が２００ｍW 未満の場合-62ｄBm+受信空中線の絶対利得（ｄBi）*２ 試験機器の最大等価等方輻射電力が２００ｍW 以上の場合

p. 45

-64ｄBm+受信空中線の絶対利得（ｄBi）
12.2.4 スペクトルアナライザ（２）の設定は、次のとおりとする。
12.2.4.1 レーダー信号発生器の設定が「12.2.2 ア」及び「12.2.2 イ」の場合
・中心周波数：試験機器の送信（受信）周波数の中心周波数（試験周波数）・掃引周波数幅：０Hz・分解能帯域幅：１MHｚ

・ビデオ帯域幅：分解能帯域幅と 3 倍程度

・Y 軸スケール：１０ｄB/Div

・掃引時間：15 秒程度

・掃引モード：連続掃引・検波モード：ポジティブピーク

12.2.4.2 レーダー信号発生器の設定が「12.2.2 ウ」及び「12.2.2 エ」の場合・中心周波数：試験機器の送信（受信）周波数の中心周波数（試験周波数）・掃引周波数幅：占有周波数帯幅の許容値以上

・分解能帯域幅：１MHｚ程度

・ビデオ帯域幅：分解能帯域幅と同程度

・Y 軸スケール：１０ｄB/Div・掃引時間：10ｍｓ程度

・掃引モード：連続掃引・検波モード：ポジティブピーク

12.3 試験機器の状態
12.3.1 試験周波数及び利用可能チャネル確認状態又は運用中チャネル監視状態に設定して送信する。
12.3.2 試験周波数は、試験機器が発射可能な周波数から無作為に選択する。
12.3.3 試験機器の通信負荷条件は、誤り訂正及び制御信号を含めない信号伝送速度で、親局の無線設備の最大伝送信号速度の１７％となるように設定する。

12.4 測定操作手順
擬似レーダーパルスとして、「12.2」に示す各試験信号を用いて次のとおり動的周波数選択機能の動作を確認する。
12.4.1 利用可能チャネル確認12.4.1.1 標準信号発生器を非送信状態にする。
12.4.1.2 試験機器を初期化して、利用可能チャネル確認状態とし、電波が発射され

p. 46

ていないことをスペクトルアナライザ又は外部試験装置で確認する。
12.4.1.3 利用可能チャネル確認時間のうち、無作為に選択された時間において、標準信号発生器を送信状態として、規定入力レベル擬似レーダーパルスを試
験機器に加える。
12.4.1.4 擬似レーダーパルスが試験機器に入力されたとき電波が発射されないことをスペクトルアナライザを用いて確認する。
12.4.1.5 「12.4.1.1」から「「12.4.1.4」までを 4 回繰り返して、電波の発射の有無を記録
し、電波が発射されなかったときは擬似レーダーパルスを検出したものとして、擬似レーダーパルスの検出回数を求める。
12.4.2 運用中チャネル監視12.4.2.1 標準信号発生器を非送信状態にする。
12.4.2.2 試験機器を初期化して、運用中チャネル監視状態とし、試験周波数で送信する。
12.4.2.3 試験機器の通信負荷条件を誤り訂正及び制御信号を含めない信号伝送速度で無線設備の最大伝送信号速度の 17%に設定し、外部試験装置との通信を確立する。
12.4.2.4 標準信号発生器を送信状態として、「12.2.3」の規定入力レベルの擬似レーダーパルスを試験機器に加える。
12.4.2.5 擬似レーダーパルスが試験機器に入力されたときに電波の発射が停止することをスペクトルアナライザを用いて確認する。
12.4.2.6「12.2.2.ア」に規定する試験信号及び「12.2.2 イ」に規定する試験信号について、「12.4.2.6.1」から「12.4.2.6.3」までの手順で検出回数を求める。
12.4.2.6.1 「12.4.2.1」から「12.4.2.5」までを 20 回繰り返して電波の発射の有無を記録し、電波が発射されなかったときは擬似レーダーパルスを検出したものとして、擬似レーダーパルスの検出回数を求める。この場合において、擬似レーダーパルスを 18 回検出した時点で測定を終了する。
12.4.2.6.2 「122.4.2.6.1」において、擬似レーダーパルスの検出回数が 11 回以
上 14 回以下の場合は、「12.4.2.7」を行う。また擬似レーダーパルス
検出回数が 15 回以上 17 回以下の場合は「12.4.2.6.3」を行う。
12.4.2.6.3 「12.4.2.1」から「12.4.2.5」までを 20 回繰り返して電波の発射の有無を記録し、電波が発射されなかったときは擬似レーダーパルスを検出したものとして、擬似レーダーパルスの検出回数を求める。
12.4.2.7 擬似レーダーパルスの検出確率の平均値を求める。
12.4.2.7.1 「12.4.2.１」から「12.4.2.5」までを 20 回繰り返して電波の発射の有無を記録し、電波が発射されなかったときは擬似レーダーパルスを検p. 47

出したものとして、擬似レーダーパルスの検出回数を求める。
12.4.2.7.2「12.2.2 ア」及び「12.2.2 イ」の 6 種別の試験信号について検出回数の合計と試験回数の合計を求める。
12.4.2.8 「12.2.2 ウ」の試験信号について、「12.4.2.8.1」から「12.4.2.8.3」までにより検出回数を求める。
12.4.2.8.1「12.4.2.1」から「12.4.2.5」までを 20 回繰り返して電波の発射の有無を記録し、電波が発射されなかったときは擬似レーダーパルスを検出したものとして、擬似レーダーパルスの検出回数を求める。この場
合において、擬似レーダーパルスを 18 回検出した時点で測定を終了する。
12.4.2.8.2「12.4.2.8.1」において、擬似レーダーパルス検出回数が 15 回以上 17
回以下の場合は「12.4.2.8.3」を行う。
12.4.2.8.3 「12.4.2.1」から「12.4.2.5」までを 20 回繰り返して電波の発射の有無を記録し、「12.4.2.8.1」の値と合算した擬似レーダーパルスの検出回数を求める。
12.4.2.9 「12.2.2 エ」に規定する試験信号について、「12.4.2.9.1」から「12.4.2.9.3」までにより検出回数を求める。
12.4.2.9.1 「12.4.2.1」から「12.4.2.5」までを 20 回繰り返して電波の発射の有無を記録し、電波が発射されなかったときは擬似レーダーパルスを検出したものとして、擬似レーダーパルスの検出回数を求める。この場
合において、擬似レーダーパルスを 18 回検出した時点で測定を終了する。
12.4.2.9.2 「12.4.2.9.1」において、擬似レーダーパルス検出回数が 13 回以上 15
回以下の場合は「12.4.2.9.3」を行う。
12.4.2.9.3 「12.4.2.1」から「12.4.2.5」までを 20 回繰り返して電波の発射の有無を記録し、電波が発射されなったときは擬似レーダーパルスを検出したものとして、擬似レーダーパルスの検出回数を求める。

12.5 結果の記録
12.5.1 利用可能チャネル確認12.5.1.1 「12.4.1.5」において、試験機器が擬似レーダーパルスを 4 回検出した場合は「良」、3 回以下の場合は「否」で記載する。
12.5.1.2 「利用可能チャネル確認によりレーダー電波が検出された場合の送信停止時間」については工事設計書で確認する。
12.5.2 運用中チャネル監視12.5.2.1 固定パルス及び可変パルスレーダー電波試験信号の場合

p. 48

12.5.2.1.1 「12.4.2.6.1」において、「12.2.2 ア」及び「12.2.2 イ」に規定する 6 種別の試験信号について、試験機器が 18 回以上擬似レーダーパルスを検出した場合は「良」、10 回以下の場合は「否」で記載する。
121.5.2.1.2 「12.4.2.6.3」を行った場合は、擬似レーダーパルスの検出回数の合算値が 32 回以上の場合は「良」、23 回以下の場合は「否」で記載する。
12.5..2.1.3 「12.4.2.7」を行った場合、「12.2.2 ア」及び「12.2.2 イ」に規定する 6 種
別の試験信号ごとに、擬似レーダーパルスの検出回数と試験回数からそれぞれの検出確率を求める。次に検出確率の平均が 80%以上の場合は「良」、80%未満の場合は「否」で記載する。
12.5.2.1.4 「12.5.2.1.1 」 から 「 12.5.2.1.3 」 までの 「 良」又 は 「否 」 に合 わせ て、「12.2.2 ア」及び「12.2.2 イ」に規定する試験信号ごとに検出回数と試
験回数を記載する。
12.5.2.2 チャープレーダー電波試験信号の場合
12.5.2.2.1 「12.4.2.8.1」において試験機器が 18 回以上擬似レーダーパルスを検出した場合は「良」、14 回以下の場合は「否」で記載する。
12.5.2.2.2 「12.4.2.8.3」を行った場合は、擬似レーダーパルスの検出回数の合算値が 32 回以上の場合は「良」、31 回以下の場合は「否」で記載する。
12.5.2.2.3 「12.5.2.2.1」及び「12.5.2.2.2」の「良」又は「否」に合わせて、検出回数と試験回数を記載する。
12.5.2.3 周波数ホッピングレーダー電波試験信号の場合
12.5.2.3.1 「12.4.2.9.1」において試験機器が 18 回以上擬似レーダーパルスを検出した場合は「良」、14 以下の場合は「否」で記載する。
12.5.2.3.2 「12.4.2.9.3」を行った場合は、擬似レーダーパルスの検出回数の合算値が 32 回以上の場合は「良」、31 回以下の場合は「否」で記載する。
12.5.2.3.3 「12.5.2.3.1」及び「12.5.2.3.2」の「良」又は「否」に合わせて、検出改位数と試験回数を記載する。
12.5.3 運用中チャネル監視の制御「親局から子局への制御機能」、「運用中チャネル監督の機能及び送信停止時間」
及び「運用中チャネル監視によりレーダー電波が検出された場合の送信停止時
間」については工事設計書で確認する。

12.6 補足説明
12.6.1 レーダー電波試験信号の送信は、レーダー信号発生器と標準信号発生器を用い

p. 49

る。ただし、レーダー電波試験信号を直接出力できる任意波形信号発生器等を用いることができる。
12.6.2 レーダー送信期間中の平均電力とは、電波を発射しているパルス時間内の平均電力とする。この場合において、標準信号発生器等の出力信号は、オーバーシュ
ートがないように設定できる測定器を使用する。
12.6.3 利用可能チャネル確認12.6.3.1 試験機器の擬似レーダーパルス検出の有無の確認は、試験機器の表示を確認する等、スペクトルアナライザを用いない方法を用いることができる。
12.6.3.2 試験機器を利用可能チャネル確認状態とし、試験周波数に固定して送信する場合は、あらかじめ試験用治具を用いて試験機器を試験可能な状態に設定する。この場合において、試験機器の状態は、実際の無線設備の運用状態とレーダーパルスの検出確率が同じでなければならない。
12.6.3.3 「12.2.2 ア」の固定パルス 1 及び固定パルス２については、いずれか一方の試験を省略することができる。ただし、試験機器のレーダー波検出サン
プリング間隔が 0.5μｓを超える場合は、固定パルス 1 の試験を行わなければならない。
12.6.3.4 「12.2.2 イ」の可変パルス 5 及び可変パルス 6 については、いずれか一方の試験を省略することができる。
12.6.4 運用中チャネル監視12.6.4.1 試験機器の通信負荷を最大伝送信号速度の１７％程度に維持し、適切な方法を用いて通信負荷条件をモニタする。
12.6.4.2 IP パケット伝送に基づく送信を行う試験機器以外の場合は、試験機器の通信負荷条件については、擬似レーダーパルスの検出確率が最小となる条件とする。
12.6.4.3 試験機器の擬似レーダーパルス検出の有無の確認について、試験機器の表示による確認等スペクトルアナライザを用いない方法を用いることができる。
12.6.4.4 試験機器を運用中チャネル監視状態とし、試験周波数に固定して送信する場合は、あらかじめ試験用治具を用いて適切な方法で試験機器を試験可能な状態に設定する必要がある。この場合の試験機器の状態は、実際の無線設備の運用状態トレーダーパルス検出確率が同じものでなければならない。
12.6.4.5 固定パルス及び固定パルスレーダー電波試験信号の場合、「12.4.2.5」について、繰返し周期 15 秒の擬似レーダーパルスを連続して 11 回以上検出しない場合は、結果の記載を「否」とする。

p. 50

12.6.4.6 チャープレーダー電波試験信号の場合は、「12.4.2.5」において、繰り返し
周期 12 秒の擬似レーダーパルスを連続して、15 回以上検出しない場合
は、結果の記載を「否」とする。
12.6.4.7 周波数ホッピング電波試験信号の場合は、「12.4.2.5」において、繰り返し
周期 10 秒の擬似レーダーパルスを連続して 13 回以上検出しない場合
は、結果の記載を「否」とする。
12.6.4.8「12.2.2 ア」の固定パルス 1 及び固定パルス 2 については、いずれか一方の試験を省略することができる。ただし、試験機器のレーダー波サンプリ
ング間隔が 0.5μｓを超える場合は、固定パルス１の試験を行わなければならない。
12.6.4.9「12.2.2 イ」の可変パルス 5 及び可変パルス６については、いずれか一方の試験を省略することができる。
12.6.4.10 「12.4.2.7.2」の検出回数の合計及び試験回数の合計は、固定パルス 1
又は固定パルス２、固定パルス３、可変パルス４及び可変パルス５又は可変パルス６の場合の合計とすることができる。
12.6.5 試験結果に疑義がある場合は、分解能帯域幅の設定を広くして測定することができる。
12.6.6「12.2.4」」において、時間軸波形を直接表示する機能を有するスペクトル分析器を用いる場合は、解析帯域幅を１MHｚ以上として測定することができる。

p. 51

第三章 アンテナ一体型設備の試験方法

１． 周波数の偏差
２． 占有周波数帯幅
３． 不要発射の強度
４． 空中線電力の偏差
５． 隣接チャネル漏洩電力
６． 副次的に発する電波等の限度
７． 混信防止機能
８． 送信バースト長
９． 送信電力制御機能（TPC）
１０． キャリアセンス機能
１１． 動的周波数選択機能（DFS）（5.3GHz 帯の場合）
１２． 動的周波数選択機能（DFS）（5.6GHz 帯の場合）

p. 52

1.

周波数の偏差1.1 測定系統図

1.2 測定器の条件
1.2.1 周波数計としては、カウンタ又はスペクトルアナライザ（局発がシンセサイザ方式のもの）を使用する。
1.2.2 周波数計の測定確度は、規定の許容偏差の 1/10 以下の確度とする。
1.2.3 被測定波の振幅変動による影響を避けるため、減衰器の減衰量は周波数計へ十分な入力レベルを与える値とする。
1.2.4 バースト波を測定する場合は、カウンタのパルス計測機能を使用して、ゲート開放時
間をなるべくバースト区間の全体が測れる値にする。

1.3 試験機器の状態
1.3.1 試験周波数に設定して、送信する。
1.3.2 変調を停止し、原則として「無変調波の連続送出」とする。これができない場合、「無変調波の継続的バースト送出」、又は、スペクトルアナライザで周波数が測定できるような特徴的な周波数スペクトル（例えば副搬送波の 1 波等）を生じさせるような変調状態とする。
1.3.3 複数の空中線を有する場合は、それぞれの空中線ごとに送信状態とする。

1.4 測定操作手順
1.4.1 無変調波（連続又は継続的バースト）の場合は、周波数計で直接測定する。
1.4.2 バースト波の場合は、十分な精度が得られる時間について測定し、その平均値を求め測定値とする。
1.4.3 特徴的な周波数スペクトルを生じさせるような試験モードの場合は、スペクトルアナラ
イザによりそのスペクトルの周波数を測定する。
1.4.4 ２つの周波数セグメントを同時に使用する無線設備の場合は、各周波数セグメント毎に送信を行い、各周波数セグメントについて測定する。
1.4.5 複数の空中線端子を有する場合は、それぞれの空中線端子において測定する。

1.5 結果の記載
1.5.1 結果は、測定値を MHｚ又は GHｚ単位で表示するとともに、測定値の割当周波数に

p. 53

対する偏差を百万分率（10-6）の単位で（+）又は（-）の符号を付けて表示する。
1.5.2 ２つの周波数セグメントを同時に使用する無線設備の場合は、割当周波数に対する各周波数セグメント毎の測定値の偏差を記載する。
1.5.3 複数の空中線端子を有する場合は、それぞれの端子での測定値のうち、最も偏差の大きなものを記載する。

1.6 補足説明
1.6.1 変調を停止することが困難な場合には、波形解析器を用いることができる。ただし、八景解析器を周波数計として使用する場合には、測定確度が十分であること。
1.6.2 複数の空中線端子を有する場合であって、空中線選択方式のダイバーシティ等の切り替え回路のみで周波数が変動する要因がない空中線端子の測定とすることができる。
1.6.3 複数の空中線端子を有する場合であって、共通の基準発振器に位相同期している時又は共通のクロック信号等を用いて、複数の空中線端子の周波数の偏差が同じになるときは、一の代表的な空中線端子の測定結果を測定値とすることができる。

p. 54

２．占有周波数帯幅
2.1 測定系統図

2.2 測定器の条件等
2.2.1 スペクトルアナライザは以下のように設定する。
中心周波数：試験周波数

掃引周波数幅：設備規則に規定する許容値の約 2 倍から 3.5 倍まで分解能帯域幅：設備規則に規定する許容値の３％以下

ビデオ帯域幅：分解能帯域幅と同程度

入力レベル：搬送波レベルがスペクトルアナライザ雑音レベルより十分高いこと

掃引時間：測定精度が保証される最小時間（バースト波の場合、1 サンプル当たり 1 バーストが入る時間）

掃引モード

：連続掃引

検波モード

：サンプル
ただし、バースト波の場合はポジティブピーク

平均処理回数：10 回以上

2.2.2 スペクトルアナライザの測定値は、外部又は内部のコンピュータで処理する。

2.3 試験機器の状態
2.3.1 試験周波数に設定し、標準符号化試験信号で変調する。
2.3.2 直交周波数分割多重方式でバースト波の場合は、副搬送波の数が少ない状態の時間の割合が最小となる変調状態とする。
2.3.3 2 つの周波数セグメントを同時に使用する無線設備の場合は、各周波数セグメントごとに送信を行う。
2.3.4 複数の空中線を有する場合は、それぞれの空中線ごとに送信状態とする。

2.4 測定操作手順
2.4.1 スペクトルアナライザを「2.2.1」の状態に設定する。
2.4.2 試験機器及び測定用空中線を対向させ、その偏波面及び高さと方向を調整し、スペクトルアナライザの入力レベルを最大にする。ただし、占有周波数帯幅の測定に必要なダイナミックレンジが得られる入力レベルに達しない場合は、空中線間の距離を短くして測定を行う。

p. 55

2.4.3 表示に変化が認められなくなるまで掃引を繰り返した後、全データ点の値をコンピュータの配列変数に取り込む。
2.4.4 全データについて、ｄB 値を電力次元の真数に変換する。
2.4.5 全データの電力総和を求め、「全電力値」として記憶する。
2.4.6 最低周波数のデータから順次上に電力の加算を行い、この値が「全電力」の 0.5％になる限界データ点を求める。その限界点を周波数に変換して、「上限周波数」として記憶する。
2.4.7 最高周波数のデータ k ら順次下に電力の加算を行い、この値が全電力」の 0.5％になる限界データ点を求める。その限界点を周波数に変換して、「上限周波数」として記憶する。
2.4.8 2 つの周波数セグメントを同時に使用する無線設備の場合は、各周波数セグメント毎に送信を行い、各周波数セグメントについて占有周波数帯幅を測定する。
2.4.9 複数の空中線端子を有する場合は、それぞれの空中線端子において測定する。

2.5 結果の記載
2.5.1 占有周波数帯幅は、「上限周波数」と「下限周波数」の差として算出し、MHｚ単位で記載する。
2.5.2 2 つの周波数セグメントを同時に使用する無線設備の場合は、各周波数セグメントごとの測定値を記載する。
2.5.3 複数の空中線端子を有する場合は、それぞれの空中線端子で測定値のうち、最も大きなものを記載する。

2.6 補足説明
2.6.1「2.2.1」において、バースト波の場合は、表示モードをマックスホールドとして波形が変動しなくなるまで連続掃引する。
2.6.2 複数の空中線端子を有する場合であって、空中線選択方式のダイバーシティ等で同時に電波を発射しないときは、同時に電波を発射する空中線端子のみの測定とすることができる。ただし、空中線の選択回路に非線形素子を有する場合は、この限りでない。
2.6.3 複数の空中線を有する場合であって、個々の空中線ごとに送信状態又は非送信状
態の切替機能を有しないときは、全ての空中線を送信状態として測定する。
2.6.4 複数の空中線端子を有する場合であって、空中線端子ごとの測定値が許容値から100ｋHz を減じた値を超えるときは、それぞれの空中線端子を合成器において接続して測定し、それぞれ空中線ごとの測定値に加えて記載すること。

p. 56

３．不要発射の強度
3.1 測定系統図

3.2 測定器の条件等
3.2.1 不要発射の強度の探索時のスペクトルアナライザの設定は、次のとおりとする。
条件

使用する周波数

掃引周波数帯幅20MHｚシステム（占有周波5180MHｚ

5142MHｚ以下

数帯幅 18MHｚ以下）

5200MHｚ

5142MHｚから 5150MHｚまで

5220MHｚ

5250MHｚから 5251MHｚまで

5240MHｚ

5251MHｚから 5260MHｚまで
5260MHｚから 5266.7MHｚまで
5266.7MHｚ以上

5260MHｚ5233.3MHｚ以下

5280MHｚ5233.3MHｚから 2450MHｚまで

5300MHｚ

5240MHｚから 5249MHｚまで

5320MHｚ

5249MHｚから 5250MHｚまで
5350MHｚ以上

5500MHｚ、5520MHｚ

5470MHｚ以下

5540MHｚ、5560MHｚ

5730MHｚ以上

5580MHｚ、5600MHｚ
5620MHｚ、5640MHｚ
5660MHｚ、5680MHｚ
5700MHｚ、5720MHｚ
20MHｚシステム（占有周波5180MHz

5142MHｚ以下、数帯幅 18MHｚ超え 20MHｚ

5200MHｚ

5142MHｚから 5150MHｚまで

以下）

5220MHｚ

5250MHｚから 5250.2MHｚまで

5240MHｚ5250.2MHｚから 5251MHｚまで
5251MHｚから 5260MHｚまで

p. 57

5260MHｚから 5266.7MHｚまで
5266.7MHz 以上
5260Mhz

5233.3MHｚ以下

5280MHｚ5233.3MHz から 5240MHｚまで

5300MHｚ

5240MHｚから 5249MHｚまで

5320MHｚ

5249MHｚから 5249.8MHｚまで
5249.8MHz から 5250MHｚまで
5350MHｚ以上

5500MHｚ、5520MHｚ

5460MHz 以下、5540MHz、5560MHｚ

5460MHｚから 5470MHｚまで

5580MHｚ、5600MHz

5745MHｚから 5765MHｚまで

5620MHｚ、5640MHz

5765MHｚ以上

5660MHｚ、5680MHｚ
5700MHz、5720MHz
40MHｚシステム

5190MHｚ、5230MHｚ

5141.6MHｚ以下 k5141.6MHｚから 5150MHｚまで
5250MHｚから 5251MHｚまで
5251MHｚから 5270MHｚまで
5270MHz から 5278.4MHｚまで
5278.4MHｚ以上

5270MHｚ、5310MHz

5221.6MHｚ以下
5221.6MHｚから 5230MHｚまで
5230MHｚから 5249MHz まで
5249MHｚから 5250MHｚまで
5350MHｚから 5358.4MHｚまで
5358.4MHz 以下

80MHｚシステム

5510MHｚ、5550MHz

5460MHｚ以下

5590MHｚ、5630MHｚ

5460MHｚから 5470MHｚまで

5670MHｚ、5710MHｚ

5770MHz 以上

5210MHｚ

5123.2MHz 以下
5123.2MHｚから 5150MHｚまで
5250MHｚから 5251MHz まで
5251MHｚから 5290MHｚまで
5290MHｚから 5296.7MHz まで
5296.7MHｚ以上

5290MHｚ5203.3MHｚ以下

p. 58

5203.3MHｚから 5210MHｚまで
5210MHｚから 5249MHｚまで
5249MHｚから 5250MHｚまで
5350MHｚから 5376.8MHｚまで
5376.8MHｚ以上
5530MHｚ、5610MHｚ

5460MHｚ以下

5690MHｚ

5460MHｚから 5469.5MHｚまで
5469.5MHｚから 5470MHｚまで
5770Mｈｚ以上

160MHｚシステム

5250MHｚ（W52+W53）

5099.6MHｚ以下
5099.6MHｚから 5150MHｚまで
5350MHz から 5400.4MHｚまで
5400.4MHｚ以上

5570MHｚ（W56）5419.6MHｚ以上
5419.6MHｚから 5470MHｚまで
5725MHｚ以上

80MHｚ+80MHｚシステム

5210MHｚ+（5530MHｚ、5134.8MHz 以下

5610MHｚ or 5690MHz）

5134.8MHｚから 5150MHｚまで
5250MHｚから 5251MHｚまで
5251MHｚから 5285.2MHｚまで
5285.2MHｚから 5370MHｚまで
5370MHz から 5454.8MHｚまで
5454.8MHｚから 5470MHｚまで*5730MHｚ以上（5690MHz を使用する場合は 5770MHｚ以上）

5290MHｚ+（5530MHｚ、5214.8MHｚ以下

5610MHｚ or 5690MHｚ）

5214.8MHｚから 5249MHｚまで
5249MHｚから 5250MHｚまで
5350MHｚから 5365.2MHｚまで
5365.2MHｚから 5410MHｚまで
5410MHｚから 5454.8MHｚまで
5454.8MHｚから 5470MHｚまで*5730MHｚ以上（5690MHｚを使用する場合は 5770MHｚ以上）

5530MHｚ+5690MHｚ

5419.6MHｚ以上
5419.6MHｚから 5470MHｚまで

p. 59

5770MHｚ以上
分解能帯域幅：１MHｚ

ビデオ帯域幅：分解能帯域幅と同程度

Y 軸スケール：１０ｄB/Div

入力レベル：最大のダイナミックレンジとなる値

掃引時間：測定精度が保証される最小時間（バースト波の場合は、1
サンプル当たり 1 バーストの継続時間以上）

データ点数：400 点以上

掃引モード

：単掃引

検波モード

：ポジティブピーク

3.2.2 スプリアス領域の不要発射の強度野測定時のスペクトルアナライザの設定は、次のとおりとする。
中心周波数：探索された周波数

掃引周波数幅：０Hz

分解能帯域幅：１MHｚ

ビデオ帯域幅：分解能帯域幅と同程度

Y 軸スケール：１０ｄB/Div

入力レベル：最大のダイナミックレンジとなる値

掃引時間：測定精度が保証される最小時間（バースト波の場合は、1
サンプル当たり 1 バーストの継続時間以上）

データ点数：４００点以上

掃引モード

：単掃引

検波モード

：サンプル

3.2.3 帯域外領域の不要発射の強度の測定時のスペクトルアナライザの設定は、次のとおりとする。
中心周波数：探索された周波数

掃引周波数幅：０Hz

分解能帯域幅：１MHｚ

ビデオ帯域幅：分解能帯域幅と同程度

Y 軸スケール：１０ｄB/Div

入力レベル：最大のダイナミックレンジとなる値

掃引時間：測定精度が保証される最小時間（バースト波の場合は、1
サンプル当たり 1 バーストの継続時間以上）

データ点数：４００点以上

p. 60

掃引モード

：連続掃引

検波モード

：サンプル

3.3 試験機器の状態
3.3.1 試験周波数に設定し、連続送信状態又は継続的（一定周期かつ一定バースト長）
バースト送信状態とする。
3.3.2 拡散符号を用いるものは、試験拡散符号に設定し、標準符号化試験信号で変調する。
3.3.3 2 つの周波数セグメントを同時に使用する無線設備の場合は、同時に 2 つの周波数セグメントの送信を行う。
3.3.4 バースト波の場合は、副搬送波の数が少ない状態の時間の割合が最小となる条件で変調する。
3.3.5 送信の偏波面は、試験機器の仕様状態と同様とする。
3.3.6 複数の空中線端子を有する場合であって、空中線電力を制御する機能を有するときは、それぞれの空中線端子ごとに電力制御を最大出力となるように設定する。

3.4 測定操作手順
3.4.1 試験機器及び測定用空中線の高さと方向を対向させる。スペクトルアナライザを「3.2.1」のように設定し、掃引及び不要発射の探索を行う。
3.4.2 探索された不要発射の強度野測定
3.4.2.1「3.2.1」で探索した不要発射の強度の周波数について（複数ある場合はその各々について）、次の示す「3.4.2.2」から「3.4.2.6」までの操作により不要発射の振幅値を測定する。
3.4.2.2 スペクトルアナライザの設定を「3.2.2」もしくは「3.2.3」とし、試験機器を回転させて不要発射の受信電力が最大となる角度に調整する。
3.4.2.3 測定用空中線の地上高を試験機器の空中線を中心として±50ｃｍ程度の間変化させ、また、測定用空中線の向きを調整して、不要発射の受信電力の最大となる位置を探し、この点のスペクトルアナライザの読みを「E」とする。なお、不要発射
がバースト波の場合は、バースト内の平均値を「E」とする。
3.4.2.4 試験機器を台上から外し、置換用空中線の開口面を試験機器の開口面と同一一に設定して、置換用の標準信号発生器から同一周波数の電波を送信しながら、置換用の標準信号発生器を回転させて受信電力が最大となる角度に調整する。
3.4.2.5 測定用空中線の地上高は、対向する試験機器及び置換用空中線を中心として±50ｃｍ程度の間変化させ、また、測定用空中線の向きを調整して、受信電力が最大となる位置を探し、この点の測定値が「E」と等しくなるよう電力を調整する。
3.4.2.6「3.4.2.5」の電力を用いて、次式のように換算して不要発射の電力を求める。

p. 61

3.4.3 複数の空中線端子を有する場合は、それぞれの空中線端子において測定する。

3.5 結果の記載
3.5.1 試験結果は、「3.4」で測定した不要発射の測定値を許容値の周波数区分ごとの最大電力値を等価等方輻射電力に換算してμW/MHz 単位で周波数とともに記載する。
3.5.2 複数の空中線端子を有する場合は、それぞれの空中線端子の測定値において各周
波数ごとにおける総和を等価等方輻射電力に換算してμW/MHz 単位で周波数とともに記載する。
3.5.3 複数の空中線を同時に送信状態として測定した値は、「3.5.1」と同様に記載する。
3.5.4 上記の場合において、空中線の絶対利得は、工事設計書に記載された値を用いる。

3.6 補足説明
3.6.1「3.2.2」若しくは「3.2.3」において、振幅測定時のスペクトル分析器の検波モードは、サンプルの代わりに RMS（電力の真値という。）を用いることができる。
3.6.2「3.6.1」において、不要発射のバースト時間率（注）を不要発射周波数ごとに求めた
場合は、「3.2.2」において掃引周波数幅を１０MHｚ程度とすることができる。
注 バースト時間率＝電波を発射している時間/バースト周期
3.6.3 試験機器の空中線が円偏波の場合において、直線偏波の空中線で測定をしたときは、水平及び垂直成分の測定値の電力和とする。
3.6.4 試験機器の回路構成から判断して不要発射が発生しないことが明らかな特定の周波数帯がある場合又は試験機器の構成等による周波数特性により不要発射が技術基準を十分に満足することが明らかな特定の周波数帯がある場合は、その周波数帯の測定を省略することができる。
3.6.5「3.5.2」において、各周波数ごとにおける総和を記載する場合は、それぞれの空中線端子の測定値が、許容値を空中線の数（注）で除した値を超える周波数において１
MHｚ帯域内の値の総和を求める。ただし、全ての空中線端子において許容値を空中線の数で除した値を下回る場合は、それぞれの測定帯域において最大の測定値となる空中線端子の測定値に空中線の数を乗じた値を記載することができる。
注 空中線の数は、同時に電波を発射する空中線の数（ストリーム数等）であって、空中線選択方式のダイバーシティ等で切り替えるものは含まない。
3.6.6 不要発射の強度を搬送波の近傍で測定する場合であって、搬送波電力が不要発射の強度の測定値に影響を与える可能性があるときは、スペクトル分析器の分解能

p. 62

帯域幅を搬送波電力が不要発射の強度の測定値に影響を与えなくなる程度まで狭め、１MHｚごとの電力総和を計算する。
3.6.7 不要発射の強度の設備規則に規定する許容値が周波数に応じて変化する帯域では、各周波数毎の測定値（等価等方輻射電力似換算した値をいう。）が設備規則に規定する許容値を満たさなければならない。
3.6.8 複数の空中線端子を有する場合であって、空中線選択方式のダイバーシティ等で同時に電波を発射しないときは、同時に電波を発射する空中線端子のみの測定とすることができる。ただし、空中線の選択回路に非線形素子を有する場合又は空中線端子によって測定値が異なることが懸念される場合は、この限りでない。
3.6.9 複数の空中線を有する場合であって、個々の空中線ごとに送信状態又は非送信状
態の切替機能を有しないときは、全ての空中線を送信状態として測定する。この場
合の置換用空中線の設置位置は、試験機器空中線の中心位置とする。

p. 63

４． 空中線電力偏差
4.1 測定系統図
4.1.1 １MHｚ当たりの電力測定の場合

4.1.2 総電力測定の場合

4.2 測定器の条件等
4.2.1 スペクトルアナライザの分解能帯域幅１MHｚにおける等価雑音帯域幅を測定し、分解能帯域幅を１MHｚ等価雑音帯域幅に補正する補正値を求める。ただし、拡散帯域幅が１MHｚ以下の場合は、測定した等価雑音帯域幅を用いて補正を行う必要はない。
4.2.2 スペクトルアナライザの IF 出力にスペクトルアナライザの IF 利得を調整した高周波数電力計を接続する。
4.2.3１MHｚ当たりの空中線電力の最大値をあたる周波数探索時のスペクトルアナライザの設定は、次のとおりとする。
中心周波数：試験周波数

掃引周波数幅：占有周波数帯幅の 2 倍程度

分解能帯域幅：１MHｚ

ビデオ帯域幅：分解能帯域幅と同程度

Y 軸スケール：１０ｄB/Div

掃引時間：測定精度が保証される最小時間（バースト波の場合は、1
サンプル当たり 1 バースト以上が入る時間）

トリガ条件：フリーラン

掃引モード

：連続掃引

検波モード

：ポジティブピーク

p. 64

表示モード：マックスホールド

4.2.4 探索された周波数での１MHｚ当たりの空中線電力測定する時のスペクトルアナライ
ザの設定は、次のとおりとする。
中心周波数：最大電力を与える周波数（探索された周波数）

掃引周波数幅：０Hz

分解能帯域幅

：１MHｚ

掃引モード

：連続掃引

4.3 試験機器の状態
4.3.1 試験周波数に設定し、連続送信状態又は継続的バースト送信状態とする。
4.3.2 拡散符号を用いるものは、試験拡散符号に設定し、標準符号化試験信号で変調する。
4.3.3 直交周波数分割多重方式を用いるものの場合は、バースト送信状態とし、副搬送波の数が最も少ない状態の時間の割合が最大となる変調状態とする。このとき、実運
用状態で連続的に生じ得る範囲で行う。ただし、当該変調が設定できないときは、
継続的バースト送信状態又は連続送信状態で行うことができる。
4.3.4 2 つの周波数セグメントをどうじにしようする無線設備の場合は、同時に 2 つの周
波数セグメントの送信を行う。
4.3.5 複数の空中線端子を有する場合であって、空中線電力を制御する機能を有するときは、それぞれの空中線端子ごとに電力制御を最大出力となるように設定する。

4.4 測定操作手順
4.4.1 直交周波数分割多重方式又は直接拡散を使用するスペクトル拡散方式の場合、１MHｚ当たりの空中線電力を、以下の手順で測定する。
4.4.1.1 測定系統図「4.1.1」に従い、試験機器及び測定用空中線の高さと方向を対向させる。
4.4.1.2 スペクトルアナライザの設定をを「4.2.3」として受信する。
4.4.1.3 試験機器を回転させて受信電力最大方向に調整する。
4.4.1.4 掃引を繰り返し、電力が最大になる周波数をマーカで測定する。この場合において、周波数掃引幅を順次狭くして電力が最大となる周波数を求める。
4.4.1.5 2 つの周波数セグメントを同時に使用する無線設備の場合は、各周波数セグ
メントについて、１MHｚ当たりの電力が最大値を与える周波数を測定する。
4.4.1.6 測定用空中線の地上高を試験機器の空中線を中心として±50ｃｍ程度の間変化させ、また、測定用空中線の向きを調整して、電力が最大となる位置を探し、この点でのスペクトルアナライザの IF 出力に接続された電力計の読みを「E」とする。

p. 65

4.4.1.7 試験機器を回転台から外し、置換用空中線の開口面を試験機器の開口面と同一一に設定して、置換用の標準信号発生器から同一周波数の電波を出し、測定用空中線で受信する。
4.4.1.8 置換用空中線を回転し、電力細大方向に調整する。
4.4.1.9 スペクトルアナライザ乗せ一定を「4.2.4」とする。
4.4.1.10 測定用空中線の地上高を置換用空中線を中心として±50ｃｍ程度の間変化させ、また、測定用空中線の向きを調整して、受信電力が最大となる位置にする。
4.4.1.11 標準信号発生器の出力を調整して「E」と等しい値となる電力 Ps を記録し、又は「E」に近い値（±１ｄB 以内）として、「E」との差から換算して Ps を記録する。
4.4.1.12.等価雑音帯域幅補正前の空中線電力を次式により求める。

4.4.1.13 空中線電力は、次のとおりとする。
4.4.1.6.1 連続波の場合「4.4.1.11」の結果を「4.2.1」により補正した値

4.4.1.6.2 バースト波の場合

連続波の場合と同様に補正した値と送信時間率から、バースト内の平均電力を計算した値

4.4.1.14 直交周波数分割多重方式の場合で、副搬送波の変調方式が複数ある場合
は、それぞれの場合の空中線電力を測定し、その最大値を測定値とする。
4.4.1.15 2 つの周波数セグメントを同時に使用する無線設備の場合は、各周波数セグメントについて、空中線電力を測定する。
4.4.1.16 複数の空中線端子を有する場合は、それぞれの空中線端子において測定する。
4.4.2 その他の方式の場合
総電力及び１MHｚ当たりの等価等方輻射電力を、以下の手順で測定する。
4.4.2.1 測定系統図「4.1.2」に従い、試験機器及び測定用空中線の高さと方向を対向させる。
4.4.2.2 試験機器を回転させて受信電力細大方向に調整する。

p. 66

4.4.2.3 測定用空中線の地上高を試験機器の空中線を中心として±50ｃｍ程度の間変化っせ、また、測定用空中線の向きを調整して、電力が最大となる位置を探し、この点での電力計の読みを「E」とする。
4.4.2.4 試験機器を回転台から外し、置換用空中線の開口面を試験機器の開後面と同一一に設定して、置換用の標準信号発生器から試験周波数と同一周波数の電波を出し、受信する。
4.4.2.5 置換用空中線を回転し、電力最大方向に調整する。
4.4.2.6 測定用空中線の地上高を置換用空中線を中心として±50ｃｍ程度の間変化させ、また測定用空中線の向きを調整して、電力が最大となる位置を探す。
4.4.2.7 標準信号発生器の出力を調整して「E」と等しい値となる電力 Ps を記録する
か、若しくは「E」に近い値（±１ｄB 以内）として、「E」との差から逆算して Ps を記録する。
4.4.2.8 空中線電力を、下の式により求める。

4.4.2.9 空中線電力は次のとおりとする。
4.4.2.9.1 連続波の場合

Po の値

4.4.2.9.2 バースト波の場合

Po の値と送信時間率から、バースト内の平均電力を計算した値

4.4.2.10 測定系統図「4.4.1」に従って、１MHｚ当たりの等価等方輻射電力を、「4.4.1」の１MHz 当たりの空中線電力の測定と同じ方法で測定する。ただし、「4.4.1.11」の式は、等価等方輻射電力の計算式 Po=Px+Gx-LF とする。
4.4.2.11 複数の空中線端子を有する場合は、それぞれの空中線端子において測定する。

4.5 結果の記載
4.5.1 試験結果は、空中線電力の絶対値を、直交周波数分割多重方式又は直接拡散を使用するスペクトル拡散方式の場合はｍW/MHｚ単位で、その他の方式の場合はｍW 単位で記載するとともに、工事設計書に記載される空中線電力に対する偏差を％単位で＋又は－の符号を付けて記載する。また、等価等方輻射電力を空中線の絶対利得（給電線の損失を含む。）を用いて計算し、ｍW/MHz 単位で記載する。
この場合において、空中線の絶対利得は工事設計書記載の値を用いることとし、2p. 67

つの周波数セグメントを同時に使用する無線設備の場合は、各周波数セグメントとの空中線電力測定値を記載することとする。
4.5.2 複数の空中線端子を有する場合は、それぞれの空中線端子での測定値を真数で加算して記載する。

4.6 補足説明
4.6.1 試験機器の空中線が円偏波の場合、直線偏波の空中線で測定したときは、V 及びH 成分の電力和とする。
4.6.2 複数の空中線端子を有する場合であって、空中線選択方式のダイバーシティ等で同時に電波を発射しないときは、同時に電波を発射する空中線端子のみの測定とすることができる。ただし、空中線端子によって測定値が異なることが懸念される場
合は、この限りでない。
4.6.3「4.2.3」において、スペクトル分析器の検波モードは、ポジティブピークの代わりにRMS を用いることができ、検波モードを RMS として測定する場合は、高周波電力計を用いる代わりに、スペクトル分析器を用いることができる。
4.6.4「4.6.4」において、検波モードを RMS として測定する場合は、ビデオ帯域幅を分解能
帯域幅と同程度に設定又はビデオ帯域幅を非設定の状態にして、空中線電力の最大値を与える周波数探索を行うことができる。
4.6.5 スペクトル分析器の検波モードが、RMS を表示する場合であって、かつ、分解能帯
域幅１MHｚにおける等価雑音帯域幅の補正が可能であるときは、スペクトル分析器の表示値（バースト波の場合は、バースト内平均電力換算した値。）を測定値とする
ことができる。
4.6.6 複数の空中線を有する場合であって、個々の空中線ごとに送信状態又は非送信状
態の切替機能を有しないときは、全ての空中線を送信状態として測定する。この場
合において置換用空中線の設置位置は、試験機器の空中線の中心位置とする。

p. 68

５． 隣接チャネル漏洩電力
5.1 測定系統図

5.2 測定の条件等
5.2.1 隣接チャネル漏洩電力測定時のスペクトルアナライザの設定は次のようにする。
周波数帯

条件

5.2GH ｚ 帯 及 び

OFDM 方式以外の場合

18MHｚ

5.3GHｚ帯

占有周波数帯幅 20MHｚ以下

20MHｚ

占有周波数帯幅 20MHｚ超え 40MHｚ以下

４０MHｚ

占有周波数帯幅 40MHz 声 80MHｚ以下

８０MHｚ

OFDM 方式以外の場合

１８MHｚ

占有周波数帯幅 20MHｚ以下

２０MHｚ

占有周波数帯幅 20MHｚ超え 40MHz 以下

４０MHｚ

占有周波数帯幅 40MHz 超え 80MHz 以下

８０MHｚ

5.6GHｚ帯

掃引周波数帯幅

中心周波数：「5.4」に示す周波数

分解能帯域幅：300ｋHｚ

ビデオ帯域幅：300ｋHzY 軸スケール：１０ｄB/Div

入力レベル：最大のダイナミックレンジとなる値

データ点数：４００点以上

掃引モード

：単掃引

検波モード

：サンプル（バースト波の場合はポジティブピーク）

振幅平均処理回数：スペクトルの変動がなくなる程度の回数

5.3 試験機器の状態
5.3.1 試験周波数に設定し、標準符号化試験信号で変調する。
5.3.2 連続送信状態又は継続的（一定周期、一定バースト長）バースト送信状態とする。
5.3.3 バースト波の場合は、副搬送波の数が少ない状態（ショートプリアンブル）の時間の割合が最小となるような変調をかける。

p. 69

5.3.4 複数の空中線端子を有する場合であって、空中線電力を制御する機能を有するときは、それぞれの空中線端子ごとに電力制御を最大出力となるように設定する。
5.3.5 複数の空中線有する場合は、実運用状態で同時に送信状態となる全ての空中線を送信状態にする。
5.4 測定操作手順
5.4.1 隣接チャネル漏洩電力の測定
5.4.1.1 スペクトルアナライザの設定を「5.2.1」とする。
5.4.1.2 試験機器及び測定用空中線を対向させ、その偏波面、高さ、方向を調整し、スペクトルアナライザの入力レベルを最大にする。隣接チャネル漏洩電力の測定に必要なダイナミックレンジが得られる入力レベルに達しない場合
は、空中線間の距離を短くするなどの調整を行う。
5.4.1.3 搬送波電力（PC）の測定
5.4.1.3.１搬送波周波数を中心周波数にして掃引する。
5.4.1.3.2 全データ点の値をコンピュータの配列変数に取り込む。
5.4.1.3.3 全データについて、ｄB 値を電力次元の真数に変換する。
5.4.1.3.4 全データの電力総和を求め、これを PC とする。
5.4.1.4 上側隣接チャネル漏洩電力（PU）の測定
5.4.1.4.1 搬送波周波数及びｆｓ（設備規則に規定する離調周波数で単位は MHｚとする。以下この表において同じ。）の和を中心周波数にして掃引する。
5.4.1.4.2 全データ点の値をコンピュータの配列変数に取り込む。
5.4.1.4.3 全データについて、ｄB 値を電力次元の真数に変換する。
5.4.1.4.4 全データの電力総和を求め、これを PU とする。
5.4.1.4.5 搬送波周波数及び２ｆｓの和を中心周波数にして掃引し、終了後、「5.4.1.4.2」から「5.4.1.4.4」の手順を繰り返す。
5.4.1.5 下側隣接チャネル漏洩電力（PL）の測定
5.4.1.5.1 搬送波周波数から fs を減じた値を中心周波数にして掃引する。
5.4.1.5.2 全データ点の値をコンピュータの配列変数に取り込む。
5.4.1.5.3 全データについて、ｄB 値を電力次元の真数に変換する。
5.4.1.5.4 全データの電力総和を求め、これを PL とする。
5.4.1.5.5 搬送波周波数から 2fs を減じた値を中心周波数にして掃引し、終了後、「5.4.1.4.2」から「5.4.1.4.4」の手順を繰り返す。なお、ｆｓは次のとおり。
5.2GHｚ帯、5.3GHｚ帯
占有周波数帯幅 18MHｚ以下：ｆｓ=20MHｚ

占有周波数帯幅 18MHｚこえ 20MHｚ以下：fs=20MHz

p. 70

占有周波数帯幅 20MHｚ超え 40MHz 以下：fs=40MHz

占有周波数帯幅 40MHz 超え 80MHz 以下：fs=80MHz

5.6GHz 帯
OFDM 方式以外の場合：fs=20MHz

OFDM 方式で占有周波数帯幅 20MHz 以下：fs=20MHz

OFDM 方式で占有周波数帯幅 20MHｚ超え 40MHｚ以下：fs=40MHz

OFDM 方式で占有周波数帯幅 40MHz 超え 80MHz 以下：fs=80MHz

5.4.1.6 複数の空中線端子を有する場合は、それぞれの空中線端子において測定するほか、空中線端子を結合器で結合させて測定する。

5.5 結果の記載
5.5.1 結果は、隣接チャネル漏洩電力については、下記式により計算しｄB で表示する。
・上側隣接チャネル漏洩電力比：10log（PU/PC）
・下側隣接チャネル漏洩電力比：10log（PU/PC）
5.5.2 複数の空中線端子を有する場合は、それぞれの空中線端子の空中線電力に「5.5.1」で求めた比を乗じて隣接チャネル漏洩電力の絶対値を求め、真数で加算して総和を求める。
5.5.3 複数の空中線端子の総和の空中線電力を PC、上側隣接チャネル漏洩電力の総和を PU、下側隣接チャネル漏洩電力の総和を PL とし、上記「5.5.1」の式により計算しｄB で記載する。
5.5.4 隣接チャネル漏洩電力の測定において、複数の空中線を結合して測定した値は、「5.5.1」と同様に記載する。

5.6 補足説明
5.6.1「5.4.1」において、スペクトル分析器のダイナミックレンジが不足する場合は、搬送波と隣接チャネル漏洩電力の相対測定において基準レベルを変更して測定することができる。
5.6.2 試験機器の空中線が円偏波の場合において、直線偏波の空中線で測定をしたときは、水平及び垂直成分の測定値の電力和とする。
5.6.3 複数の空中線端子を有する場合であって、空中線選択方式のダイバーシティ等で同時に電波を発射しないときは、同時に電波を発射する空中線端子のみの測定とすることができる。ただし、空中線の選択回路に非線形素子を有する場合又は空中線端子によって測定値が異なることが懸念される場合は、この限りでない。
5.6.4 複数の空中線端子を有する場合は、それぞれの空中線端子を合成器において接続

p. 71

して測定する。この場合において、各空中線の間の結合量減衰量は１２ｄB を標準とするが、運用状態の空中線配置における結合減衰量が書面により提出された場合は、提出された値を用いる。

p. 72

６． 副次的に発する電波等の限度
6.1 測定系統図

6.2 測定器の条件等
6.2.1 副次発射探索時のスペクトルアナライザは以下のように設定する。
掃引周波数幅：30MHｚから２６GHｚまで

分解能帯域幅：周波数が１GHｚ未満の場合は１００ｋHz、
１GHｚ以上の場合は１MHｚ

ビデオ帯域幅：分解能帯域幅と同程度

掃引時間：測定精度が保証される最小時間

Y 軸スケール：１０ｄB/Div

データ点数：４００点以上

掃引モード

：単掃引

検波モード

：ポジティブピーク

6.2.2 副次発射測定時のスペクトルアナライザは以下のように設定する。
中心周波数：副次発射周波数

掃引周波数幅：０Hz

分解能帯域幅：周波数が１GHｚ未満の場合は１００ｋHz、
１GHｚ以上の場合は１MHｚ

ビデオ帯域幅：分解能帯域幅と同程度

掃引時間：測定精度が保証される最小時間

Y 軸スケール：１０ｄB/Div

データ点数：４００点以上

掃引モード

：単掃引

検波モード

：サンプル

6.3 試験機器の状態
p. 73

6.3.1 試験周波数を全時間にわたり、連続受信できる状態に設定する。
6.3.2 測定用空中線の偏波面は、試験機器の使用状態と同様にする。
6.3.3 複数の空中線を有する場合は、他の空中線の送信を停止して、それぞれの空中線ごとに受信状態とする。空中線ごとに受信状態に設定できない場合は、全ての空中線を受信状態にする。

6.4 測定操作手順
6.4.1 副次発射の探索
6.4.1.1 試験機器及び測定用空中線の高さと方向をおおよそ対向させる。
6.4.1.2 スペクトルアナライザの設定を「6.2.1」の状態とし、副次発射を探索する。
6.4.2 副次発射のレベル測定
6.4.2.1「6.4.1」で探索した副次発射の周波数について（複数ある場合はその各々について）、次に示す「6.4.2.1.1」から「6.4.2.1.3」の操作により最大値を記録した
後、それぞれの副次発射の周波数に相当する周波数について、「6.4.2.1.4」から「6.4.2.1.8」の置換測定により副次発射のレベルを測定する。
ただし、一度に多くの試験機器を測定する場合は、標準信号発生器から一定の信号を出力し、「6.4.2.1.4」から「6.2.1.4.6」までの操作を測定精度を損なわない範囲の周波数間隔で繰り返し、「6.4.2.1.8」に示した式の Gｓと LF を算出し、試験機器ごとに「6.4.2.1.1」から「6.4.2.1.3」までの操作を行い測定することができる。
6.4.2.1.1 スペクトルアナライザを 6.2.2 のように設定する。
6.4.2.1.2 試験機器を回転させて、副次発射の受信電力最大方向に調整する。
6.4.2.1.3 測定用空中線の地上高を試験機器の空中線を中心として±50cm 程
度の間変化させ、また、測定用空中線の向きを調整して、副次発射の受信電力の最大となる位置を探し、この点のスペクトルアナライザの読みを「E」とする。
6.4.2.1.4 試験機器を台上から外し、置換用空中線の開口面を試験機器の開後面と同一位置に設定して、置換用の標準信号発生器から同一周波数の電波を出し、受信する。
6.4.2.1.5 置換用空中線を回転し、電力細大方向に調整する。
6.4.2.1.6 測定用空中線の地上高を置換用空中線を中心として±５０ｃｍ程度の間変化させ、また、測定用空中線の向きを調整して、受信電力の最大となる位置を探す。
6.4.2.1.7 標準信号発生器の出力を調整して「E」と等しい値となる電力 Ps を記
録するか、あるいは「E」に近い値（±１ｄB 以内）として、「E」との差か
ら逆算して Ps を記録する。

p. 74

6.4.2.1.8 副次発射の電力を、下の式により求める。
6.4.2.1.9 複数の空中線端子を有する場合であって、他の空中線の送信を停止
して、それぞれの空中線ごとに受信状態とすることができるときは、空中線ごとに測定する。

6.5 結果の記載
6.5.1 設備規則に規定する許容値の 1/10 以下の場合は、最大の 1 波の副次発射について、その周波数とともに nW 又はｐW 単位で記載する。
6.5.2 設備規則に規定する許容値の 1/10 を超える場合は、全ての測定値を周波数とともにｎW 単位で表示し、かつ、電力の合計値をｎW 単位で記載する。
6.5.3 複数の空中線端子を有する場合は、それぞれの空中線端子の測定の総和を求め記載する測定値の総和が許容値を空中線の数（注）で除した値の 1/10 以下の場合
は、最大の 1 波を周波数とともにｎW 又はｐW 単位で記載する。
注 空中線の数は、同時に電波を発射する空中線の数（ストリーム数等）であって、空中線選択方式のダイバーシティ等で切り替えるものを含まない。
6.5.4 複数の空中線端子を有する場合であって、それぞれの空中線の測定値の総和が許容値を空中線の数で除した値の 1/10 を超えるときは、全ての測定値を周波数とともにｎW 単位で記載し、かつ、電力の合計値をｎW 単位で記載する。
6.5.5 複数の空中線を有する場合であって、それぞれの空中線ごとに受信状態とすることができないときは、「6.5.1」及び「6.5.2」と同様に記載する。

6.6 補足説明
6.6.1 試験機器空中線が円偏波の場合において、直線偏波の空中線で測定したときは、
垂直及び水平成分の電力和とする。
6.6.2「6.2.2」において、スペクトル分析器の検波モードは、サンプルの代わりに RMS を用いることができる。
6.6.3「6.6.2」において、測定する副次発射のバースト時間率（注）を副次発射周波数毎に求めた場合は、掃引周波数幅を 10MHｚ程度とすることができる。
注 バースト時間率＝電波を発射している時間/バースト周波6.6.4 試験機器の設定を連続受信状態にできないものについては、試験機器の間欠受信
周期を最短に設定して、測定精度が保証されるようにスペクトルアナライザの掃引
時間を、少なくとも 1 サンプル当たり 1 周期以上とする。
6.6.5 スペクトルアナライザのノイズレベルが測定値に影響を与える場合は、空中線間の距離を短くする。
6.6.6 複数の空中線端子を有する場合であって、空中線選択方式のダイバーシティなどで同時に受信回路に接続されないときは、同時に受信回路に接続される空中線端子

p. 75

のみの測定とすることができる。ただし、空中線端子によって測定値が異なることが懸念される場合や切り替えで受信回路に接続されない空中線からの発射が懸念される場合は、この限りでない。
6.6.7「6.5.3」及び「6.5.4」において、それぞれの空中線ごとの測定において周波数毎に測定した値が、許容値を空中線の数で除した値の 1/10 を超えるすべての値を記載し、加算することとする。

p. 76

７． 混信防止機能
7.1 測定系統図
7.1.1 識別符号を送信する場合

7.1.2 識別記号を受信する場合

7.2 測定器の条件等
7.2.1 復調器は、試験機器が送出する送信信号を復調し、識別の内容が表示可能であること。
7.2.2 対向器は、試験機器が送出する送信信号と同様な識別符号の送信が可能であること。

7.3 試験機器の状態
通常の仕様状態とする。

7.4 測定操作手順
7.4.1 試験機器が自動的に識別符号を送信する機能を有する場合
7.4.1.1 試験機器から設備規則に規定する識別符号を送信する。
7.4.1.2 復調器により送信された識別符号を確認する。
7.4.2 試験機器が自動的に識別符号を受信する機能を有する場合
7.4.2.1 対向器から設備規則に規定する識別符号を送信する。
7.4.2.2 試験機器に対して専用ジグを用いて通信が行われることを確認する。
7.4.2.3 対向器から設備規則に規定する識別符号と異なる符号を送信する。
7.4.2.4 試験機器が送信停止する又は識別符号が異なる旨の表示ができることを確認する。

7.5 結果の記載
7.5.1 試験機器が自動的に識別符号を送信する機能を有する場合

p. 77

設備規則に規定する符号と復調された符号が同じ場合には「良」と、異なる場合には「否」と記載する。
7.5.2 試験機器が自動的に識別符号を受信する機能を有する場合
受信した符号が設備規則に規定する符号の場合に通常の受信が行われ、かつ、設
備規則に規定する符号と異なる場合に異なる旨の表示が出る場合には「良」と、それ以外の場合には「否」と記載する。

7.6 補足説明
ホン試験項目は、「7.4.1」又は「7.4.2」のいずれか一方だけ行う。

p. 78

８． 送信バースト長
8.1 測定系統図

8.2 測定器の条件等
8.2.1 スペクトルアナライザの設定は次のとおりとする。
中心周波数：試験周波数

掃引周波数幅：０Hz

分解能帯域幅：１０MHｚ

ビデオ帯域幅：分解能帯域幅と同程度

掃引時間：測定精度が保証される時間

Y 軸スケール：１０ｄB/Div

検波モード：ポジティブピーク

トリガ条件：レベル立ち上がり

8.3 試験機器の状態
試験周波数で、受信状態から電波を発射する状態にする。

8.4 測定操作手順
8.4.1 スペクトルアナライザの設定は「8.2.1」の状態とし、トリガ条件を立ち上がりトリガに設定し、試験機器の電波発射状態にし、設備規則に規定する許容値以下であることを確認する。
8.4.2 複数の空中線端子を有する場合は、それぞれの空中線端子出力を合成し、一の空
中線が電波の発射を開始してから全ての空中線が電波の発射を終了するまでを測定する。

8.5 結果の記載
良、否で表示する。

8.6 補足事項
8.6.1 送信バースト時間の測定値が設備規則に規定する許容値に対し十分余裕があるときは、サブキャリアを確認できる範囲で分解能帯域幅を１MHｚ程度まで狭くすること

p. 79

ができる。
8.6.2「8.4.1」において、分解能帯域幅を１０MHｚ以上に設定できない場合は、広帯域検波器の出力をオシロスコープ等で測定する。
8.6.3「8.2.1」において、時間軸波形を直接表示する機能を有するスペクトル分析器を用いる場合は、解析帯域幅を１０MHｚ以上にして測定することができる。
8.6.4 複数の空中線端子を有する場合は、それぞれの空中線端子ヲ合成器において接続して測定する。

p. 80

９． 送信電力制御機能（TPC）
9.1 測定系統図

9.2 測定器の条件等
9.2.1 外部試験装置は、試験機器と回線接続が可能な装置とする。ただし、当該装置については試験機器と通信可能な対向器をもって代えることができる。
9.2.2 スペクトルアナライザの設定は次のとおりとする。
中心周波数：最大電力を与える周波数（「４空中線電力の偏差」測定時に探索された周波数）

掃引周波数幅：０Hz

分解能帯域幅：１０MHｚ

ビデオ帯域幅：分解能帯域幅と同程度

掃引時間：測定精度が保証される時間

Y 軸スケール：１０ｄB/Div

掃引モード

：単掃引

検波モード

：ポジティブピーク

9.3 試験機器の状態
9.3.1 試験周波数に設定し、試験機器と外部試験装置との間で回線接続する。
9.3.2 試験機器の変調は、空中線電力の偏差測定時に用いた状態と同様とする。

9.4 測定操作手順
9.4.1 試験機器及び外部試験の空中線の高さと方向を対向させる。
9.4.2 試験機器と外部試験装置の間で通信を確立し、試験機器の送信出力が最大となる
ように外部試験装置を設定する。
9.4.3 スペクトルアナライザを「9.2.2」のように設定して、試験機器及びスペクトルアナライ

p. 81

ザに接続された空中線の高さと方向をおおよそ対向させる。
9.4.4 スペクトルアナライザを用いて、試験機器の送信出力最大時における送信レベルを測定する。
9.4.5 空中線送信出力を低減させるように外部試験装置の設定を変更する。
9.4.6 スペクトルアナライザを用いて、試験機器の送信出力低減時における試験機器の送信レベルを測定する。
9.4.7「9.4.4」と「9.4.6」のスペクトルアナライザの測定値から、試験機器の送信出力最大時と送信出力低減時に送信レベル差を求める。

9.5 結果の記載
試験機器の送信出力最大時と送信出力低減時の送信レベルの差が３ｄB 以上あることを確認して「良」又は「否」で記載する。

9.6 補足説明
9.6.1 送信電力制御機能を確認する試験が困難な場合は、試験機器の送信気力制御機
能の具備を工事設計書で確認すること。
9.6.2 送信波のスペクトル分布が均一でない場合は、スペクトル分析器の掃引周波数帯域を占有周波数帯幅の許容値以上として送信出力低減の確認をする。
9.6.3 「9.2」において、FFT 方式を用いるスペクトル分析器を用いる場合は、解析帯域幅を１MHｚ以上として測定することができる。

p. 82

１０． キャリアセンス機能
10.1 測定系統図
10.1.1 試験機器のみで試験を行う場合

10.1.2 外部試験装置を用いて試験を行う場合

10.2 測定器の条件等
10.2.1 標準信号発生器の設定は次のとおりとする。
搬送波周波数：試験機器の受信周波数帯の中心周波数（2 つの周波数セグメントを同時に使用する無線設備の場合は、各周波数セグメントの重心周波数帯の中心周波数）

変調

：無変調

出力レベル

：試験機器の空中線入力部において、 電界強度が１００ｍ
V/ｍになる値と同等のレベル。

10.2.2 スペクトルアナライザの設定は次のとおりとする。
中心周波数：使用帯域の中心周波数

掃引周波数幅：占有周波数帯幅の許容値程度

分解能帯域幅：１MHｚ程度

ビデオ帯域幅：分解能帯域幅と同程度

p. 83

Y 軸スケール：１０ｄB/Div

トリガ条件：フリーラン

検波モード：ポジティブピーク

10.2.3 外部試験装置は、試験機器と回線接続が可能な装置である。これの代用として、試験機器と通信可能な対向機を使用することができる。

10.3 試験機器の状態
試験周波数及び試験拡散符号に設定して、受信状態にする。外部試験装置を用いる場
合は、外部試験装置と回線接続する。

10.4 測定操作手順
10.4.1 試験機器のみで試験を行う場合
10.4.1.1 試験機器とスペクトルアナライザを対向させる
10.4.1.2 試験機器を送信動作にし、スペクトルアナライザで電波を発射することを確認する。
10.4.1.3 試験機器を受信状態にする。
10.4.1.4 標準信号発生器とスペクトルアナライザを対向させる。
10.4.1.5 標準信号発生器の出力レベルが、キャリアセンスの動作レベル以上であることをスペクトルアナライザで確認する。
10.4.1.6 スペクトルアナライザを回転台から外し、同じ位置に試験機器を設置して標準信号発生器と対向させる。又試験機器からの信号が受信できる位
置にスペクトルアナライザを設定する。
10.4.1.7 標準信号発生器を送信状態にし、試験機器を送信動作にし、スペクトル
アナライザで電波を発射しないことを確認する。
10.4.2 外部試験装置を用いて試験を行う場合
10.4.2.1 標準信号発生器を非送信状態にする。
10.4.2.2 試験機器と外部試験装置との間で回線接続し、試験周波数の電波が発射されることをスペクトルアナライザで確認する。
10.4.2.3 試験機器を受信状態にする。
10.4.2.4 標準信号発生器とスペクトルアナライザを対向させる。
10.4.2.5 標準信号発生器の出力レベルが、キャリアセンスの動作レベル以上であることをスペクトルアナライザで確認する。
10.4.2.6 スペクトルアナライザを回転台から外し、同じ位置に試験機器を設置し標準信号発生器と対向する。又試験機器からの信号が受信できる位置にスペクトルアナライザを設置する。

p. 84

10.4.2.7 標準信号発生器を送信状態で、試験機器を送信動作にし、スペクトルア
ナライザで電波を発射しないことを確認する。

10.5 結果の記載「良」又は「否」で表示する。

10.6 補足説明
10.6.1 標準信号発生器の出力を変調波に設定してキャリアセンス機能の試験を行った
場合は、試験機器に用いている変調方式のみならず、同一周波数帯で運用する
他の無線設備に用いる変調方式の変調波についても試験機器のキャリアセンス
機能が動作する必要がある。
10.6.2 試験機器の空中線入力部に加えるキャリアセンスレベル Pcs は、以下の式によ
る。

p. 85

１１． 動的周波数選択機能（DFS）（5.3GHｚ帯の場合）
11.1 測定系統図11.2 測定器の条件等
11.2.1 外部試験装置は、試験機器と回線接続が可能な装置とする。ただし、当該装置については試験機器と通信可能な対向器をもって代えることができる。
11.2.2 レーダー信号発生器は、下表の各試験条件に基づきパルスを発生させ、標準信号発生器の外部パルス変調入力に加え、擬似レーダーパルスを発生させる。
レーダーが送信する電波
繰返し周波数

検出確率

種

パルス幅

連続するアルスの数の最小値

別

最小値

最大値

最小値

最大値

一

0.5μs

5μs

200Hz

1000Hz

10

60％以上

二

0.5μs

15μs

200Hz

1600Hz

15

60％以上

三

0.5μs

5μs

200Hz

1000Hz「繰返し周波数×0.026」（1 未

60％以上

満の端数は切り上げ）若しくは「２２」のいずれか大きい値又は「３０」のいずれか小さい値
四

0.5μs

15μs

200Hz

1600Hz「繰り返し周波数×0.026」（160％以上未満の端数は切り上げ）若しく
は「２２」のいずれか大きい値
又は「３０」のいずれか小さい
値
五

0.5μs

1.5μs

1114Hz1118Hz

30

60％以上

六

0.5μs

1.5μs

928Hz

932Hz

35

60％以上

七

0.5μs

1.5μs

886Hz

890Hz

24

60％以上

八

0.5μs

1.5μs

738Hz

742Hz

20

60％以上

p. 86

注１、 検出確率は、親局の無線設備（接続方式がキャリアセンス多元接続方式のものに限る。）から子局の無線設備に対して、任意の１００ミリ秒間における合計の送信時間
が 30 ミリ秒以上の伝送を行う場合のものをいう。
注２、 この表において「A」とは P1 及び P2 の最大電力とし、「パルス幅」とは次の図における P1 のパルス幅 W1 とし、「繰り返し周波数」とは、次の図におけるパルス周期の逆数とする。また、パルス幅及び周波数は、最小値及び最大値の間の任意の一の値と
する。

注３．

一のパルス周期中に線形周波数変調を行うための周波数の偏移幅（以下「チャープ幅」という。）、P1 のパルス間隔 T1、P2 のパルス幅 W2 及び P1 のパルス幅 W1 と P2のパルス幅 W2 の差並びに P1 のパルス幅 W1 に繰り返し周波数を乗じて得た値（以下「デューティ比」という。）は、次のとおりであること。なお、各パルス間隔及び各パルス幅は、電力〇・五 A を基点とする各パルスの立ち上がり時間と書くパルスの立
下り時間とする。

（３）種別三及び四の場合
チャープ幅±0.5MHｚから±1.0MHｚの範囲

P1 のパルス間隔 T1

70 マイクロ秒以上

P2 のパルス幅 W2

20 マイクロ秒以上 110 マイクロ秒以下

P1 のパルス幅と P2 のパルス幅の差として

15 マイクロ秒以上

次に掲げる式による値 │W2-W1│
デューティ比１０％未満（４）種別五から八までの場合
チャープ幅±0.5MHｚから±1.0MHｚの範囲

P1 のパルス間隔 T1

50 マイクロ秒以上

P2 のパルス幅 W228.5 マイクロ秒以上 33.6 マイクロ秒以下

11.2.3 標準信号発生器の設定は次のとおりとする。

p. 87

・搬送波周波数：試験機器の送信（受信）周波数の中心周波数（試験周波数）・変調：レーダー信号発生器の出力信号によってパルス変調する。

・出力レベル：試験機器の空中線入力部においてレーダーは送信期間中の平均電力（以下「規定入力レベル」という。）を次のとおり設定する。この場合において、受信空中線の絶対利得の値は、工事設計書に記載されたものを用いる。
*１試験機器の最大等価等方輻射電力が２００ｍW 未満の場合-62ｄBm+受信空中線の絶対利得（ｄBi）*２試験機器の最大等価等方輻射電力が２００ｍW 以上の場合-64ｄBm+受信空中線の絶対利得（ｄBi）

11.2.4 擬似レーダーパルス信号の等価等方輻射電力すく定時のスペクトルアナライザ（２）の設定は次のとおりとする。
中心周波数：試験機器の送信（受信）周波数の中心周波数（試験周波数）

掃引周波数幅：０Hz

分解能帯域幅：１MHｚ程度

ビデオ帯域幅：分解能帯域幅と同程度

掃引時間：測定精度が保証される最小時間

掃引モード

：連続掃引

検波モード

：ポジティブピーク（注）パルス減感率（スペクトルアナライザで測定した擬似パルスレーダーパルスの信号レベルを真のレベルに換算する場合の補正値）は 0.5ｄB とする。
11.2.5 試験機器送信停止確認時のスペクトルアナライザ（１）の設定は次のとおりとする。
中心周波数：試験機器の送信（受信）周波数の中心周波数（試験周波数）

掃引周波数幅：０Hz

分解能帯域幅：１MHｚ程度

ビデオ帯域幅：分解能帯域幅と同程度

Y 軸スケール：10ｄB/Div

掃引時間：15 秒程度

掃引モード

：連続掃引

検波モード

：ポジティブピーク

11.3 試験機器の状態
11.3.1 試験周波数及び利用可能チャネル確認（送信しようとしているチャネルの占有周
波数帯幅内におけるレーダーが送信する電波の有無について 60 秒間の確認を行っている状態をいう。）又は運用中チャネル監視状態（レーダーが送信する電波の有無について、連続的に確認している状態をいう。）に設定して送信する。

p. 88

11.3.2 試験周波数は、試験機器が発射可能な周波数から無作為に選択する。
11.3..3 試験機器の通信負荷条件は、新局の無線設備（接続方式がキャリアセンス多元接続方式のものに限る。）から子局の無線設備に対して、任意の 100 ミリ秒間における合計の送信時間が 30 ミリ秒以上の伝送を行うように設定する。

11.4 測定操作手順
擬似レーダーパルスとして、「11.2」に示す各試験信号について、次のとおり動的周波数選択機能の動作を確認する。
11.4.1 利用可能チャネル確認
11.4.1.1 標準信号発生器の空中線と等価等方輻射電力の測定に用いる空中線の高さ及び方向を対向させる。
11.4.1.2 レーダー信号発生器を標準信号発生器の外部パルス変調入力に接続して変調状態とし、スペクトルアナライザ（２）で測定が可能な出力に標準信号発生器を設定して、擬似レーダーパルス信号を空中線より送信する。
11.4.1.3 スペクトルアナライザ（２）の設定を「11.2.4」とし、標準空中線とスペクト
ルアナライザ（２）を用いて擬似レーダーパルス信号を受信し、パルス減感率（スペクトルアナライザで測定した擬似レーダーパルス信号のレベルを真のレベルに換算する場合の補正値）等の値を補正して擬似レーダーパルス信号の等価等方輻射電力の値を算出する。分解能
帯域幅が１MHｚの場合のパルス減感率は、0.5ｄB とする。
11.4.1.4「11.4.1.3」で算出した試験機器の受信空中線で受信する等価等方輻射
電力が「11.2.3」の規定入力レベルとなるように標準信号発生器の出力を調整する。
11.4.1.5 標準信号発生器を非送信状態にする。
11.4.1.6 標準信号発生器の空中線と等価等方輻射電力の測定に用いる空中線の間の距離と同一な離隔距離（以下「離隔距離」という。）で、試験機器及び外部試験装置の高さ及び方向を対向させて、親局の無線設
備（接続方式がキャリアセンス多元接続方式のものに限る。）から子局の無線設備に対して、任意の 100 ミリ秒間における合計の送信時
間が 30 ミリ秒以上の伝送を行う設定し、外部試験装置との通信を確立する。
11.4.1.7 試験機器を初期化して、利用可能チャネル確認状態とし、電波が発射されていないことをスペクトルアナライザ（１）又は外部試験装置で確認する。
11.4.1.8 利用可能チャネル確認時間のうち、無作為に選択された時間において、

p. 89

標準信号発生器を送信状態として、「11.2.3」の規定入力レベルの擬似
レーダーパルスを試験機器に加える。
11.4.1.9 擬似レーダーパルスが試験機器に入力されたとき電波が発射されないことをスペクトルアナライザ（１）を用いて確認する。
11.4.1.10「11.4.1.5」から「11.4.1.9」までを 4 回繰り返して、電波の発射の有無を記録し、電波が発射されなかったときは擬似レーダーパルスを検出したものとして、擬似レーダーパルスの検出回数を求める。
11.4.2 運用中チャネル監視11.4.2.1 標準信号発生器の出力を「11.4.1.4」と同様に調整する。
11.4.2.2 標準信号発生器を非送信状態にする。
11.4.2.3 試験機器を初期化して、運用中チャネル監視状態とし、試験周波数で送信する。
11.4.2.4 試験機器の通信負荷条件を親局の無線設備（接続方式がキャリアセン
ス多元接続方式のものに限る。）から子局の無線設備に対して、任意の100 ミリ秒間における合計の送信時間が 30 ミリ秒以上の伝送を行うように設定し、外部試験装置との通信を確立する。
11.4.2.5 標準信号発生器を送信状態として、「11.2.3」の規定入力レベルの擬似レーダーパルスを試験機器に加える。
11.4.2.6 スペクトルアナライザ（1）の設定を「11.2.5」とし、擬似レーダーパルスが試験機器に入力されたときに電波の発射が停止することをスペクトルア
ナライザを用いて確認する。
11.4.2.7 「11.4.2.2」から「「11.4.2.6」までを 20 回繰り返して電波の発射の有無を記録し、電波が発射されなかったときは擬似レーダーパルスを検出したものとして、擬似レーダーパルスの検出回数を求める。この場合において、擬似レーダーパルスを 15 回検出した時点で測定を終了する。
11.4.2.8 「11.4.2.7」において、擬似レーダーパルスの検出回数が 11 回以上 14
回以下の場合は、「11.4.2.2」から「11.4.2.6」までを 20 回繰り返して、電波の発射の有無を記録し、電波が発射されなかったときは擬似レーダー
パルスを検出したものとして、「11.4.2.7」と合算した擬似レーダーパルスの検出回数を求める。

11.5 結果の記載
11.5.1 利用可能チャネル確認
11.5.1.1 「11.4.1.10」において、試験機器が擬似レーダーパルスを 4 回以上検出した場合は「良」、3 回以下の場合は「否」で記載する。
11.5.1.2 「利用可能チャネル確認によりレーダー電波が検出された場合の送信停

p. 90

止時間」については工事設計書で確認する。
11.5.2 運用中チャネル監視11.5.2.1 「11.4.2.7」において、試験機器が 15 回以上擬似レーダーパルスを検出した場合は「良」、10 回以下の場合は「否」で記載する。
11.5.2.2 「11.4.2.8」を行った場合は、試験機器の擬似レーダーパルスの検出回数
が 24 回以上の場合は「良」、23 回以下の場合は「否」で記載する。
11.5.2.3 「11.5.2.1」及び「11.5.2.2」の「良」又は「否」とともに、パルス毎に検出回数と試験回数を表示する。
11.5.2.4「親局から子局への制御機能」、「運用中チャネル監視の機能及び送信停
止時間」及び「運用中チャネル監視によりレーダー電波が検出された場
合の送信停止時間」については、工事設計書で確認する。

11.6 補足説明
11.6.1 レーダー電波試験信号の送信は、レーダー信号発生器と標準信号発生器を用いる。ただし、レーダー電波試験信号を直接出力できる場合は、任意波形信号発生器を用いることができる。
11.6.2 レーダー送信期間中の平均電力とは、電波を発射しているパルス時間内の平均電力とする。この場合において、標準信号発生器等の出力信号は、オーバーシュートがないように設定できる測定器を使用する。
11.6.3 利用可能チャネル確認
11.6.3.1 試験機器の擬似レーダーパルス検出の有無の確認は、試験機器の表示を確認する等、スペクトルアナライザを用いない方法を用いることができる。
11.6.3.2 試験機器を利用可能チャネル確認状態とし、試験周波数に固定して送信する場合は、予め試験用治具等を用いて試験機器を試験可能な状態に設定しなければならない。この場合の試験機器の状態は、実際の無線設備の運用状態トレーダーパルスの検出確率が同じものでなければならない。
11.6.4 運用中チャネル監視11.6.4.1 「11.4.2.6」において、繰返し周期 15 秒の擬似レーダーパルスを連続して11 回以上検出しない場合は、試験結果を「否」とする。
11.6.4.2 通信負荷を親局の無線設備（接続方式がキャリアセンス多元接続方式のものに限る。）から子局の無線設備に対して、任意の 100 ミリ秒間における合計の送信時間が 30 ミリ秒以上の伝送を行うように維持し、通信負荷条件をモニタしなければならない。
11.6.4.3 IP パケット伝送に基づく送信を行う試験機器以外の場合は、試験機器

p. 91

の通信負荷条件については、擬似レーダーパルスの検出確率が最小となる条件で試験を行う。
11.6.4.4 試験機器の擬似レーダーパルス検出の有無の確認は、試験機器による表示の確認などスペクトルアナライザを用いない方法を用いることができる。
11.6.4.5 試験機器を運用中チャネル監視状態とし、試験周波数に固定して送信する場合は、あらかじめ試験用治具等を用いて試験機器を試験可能な状態に設定しなければならない。この場合の試験機器の状態は、実際の無線設備の運用状態とレーダーパルスの検出確率が同じものでなければならない。
11.6.5 試験結果に疑義がある場合は、分解能帯域幅の設定を広くして測定することができる。
11.6.6 「11.2.4」において、時間軸波形を直接表示する機能を有するスペクトル分析器を用いる場合は、分解能帯域幅を１MHｚ以上として測定することができる。

p. 92

１２ 動的周波数選択機能（DFS）（5.6GHｚ帯の場合）
12.1 測定系統図12.2 測定器の条件等
12.2.1 外部試験装置は、試験機器と回線接続が可能な装置とする。ただし、当該装置については試験機器と通信が可能な対向器をもって代えることができる。
12.2.2 レーダー信号発生器は、下表の各試験条件に基づきパルスを発生させ、標準信号発生器の外部パルス変調入力加え、擬似レーダーパルスを発生させる。
ア．固定パルスレーダー電波試験信号
試験信号

パルス幅 [μｓ]パ ル ス繰 り 返 し

連続するパルス

周波数[Hz]数

繰り返し周期[s]固定パルス１

0.5

720

18

15.0

固定パルス２

1.0

700

18

15.0

固定パルス３

2.0

250

18

15.0

パ ル ス繰 り 返 し

連続するパルス

繰り返し周期[s]周波数[Hz]数１μｓから５μｓまで4347Hzか ら

23 か ら２９までのうちで１μｓの整6667Hz までの任の任意の 1 整数

数倍を加えた幅意の 1 周波数６μｓから１０μｓま2000Hzでのうち で１μｓの5000Hz までの任

整数倍を加えた幅

意の 1 周波数

ロ． 可変パルスレーダー電波試験信号
試験信号
可変パルス４

可変パルス５パルス幅 [μｓ]か ら16 から 18 までの

15.0

15.0

任意の 1 整数

p. 93

可変パルス６

１１μｓから２０μｓ

2000Hzか ら

ま で の うち で１ μ ｓ

5000Hz までの任の 整 数 倍 を加 えた

意の 1 周波数12 から 16 までの

15.0

任意の 1 整数幅
注 表の各項については、任意の 1 の組合せとする。
ウ．チャープレーダー電波試験信号
試験信号

パルス幅 [μｓ]チャープ

パ ル ス繰 り 返 し

連続するパルス

周波数[Hz]数50μｓから 100μｓ 500Hz

から

までのうちで 1μｓ 1000Hz までの任の整数 倍を加 えた

1 から 3 までの任繰り返し周期[s]12.0

意の 1 整数

意の 1 周波数幅
注１ バーストは、12 秒間に発射されるものとする。
注２ チャープ幅は、５MHz から 20MHｚまでのうち、1MHz の整数倍を加えた周波数幅とする。チャ
ープ幅、バーストごとに任意とし、同一バースト内のチャープ幅は等しいものとする。
注３ バースト数は、8 から 20 までの任意の整数とし、バースト間隔は、12 秒間をバースト数で除した時間とする。
注４ 1 のバースト内で複数のパルスがある場合は、そのパルス幅は等しいものとし、その繰り返
し周波数と当該パルスの次の１のパルスの繰り返し周波数との間で関連性を有してはならないものとする。
注５ 表の各項については、任意の 1 の組合せとする。
エ．周波数ホッピングレーダー電波試験信号
試験信号

パルス幅 [μｓ]

ホッピング

1.0

パ ル ス繰 り 返 し

連続するパルス

周波数[Hz]

数

3000

9

繰り返し周期[s]10.0

注１ ホッピング周波数は、5250MHｚから 5730MHｚまでの周波数のうち、１MHｚの整数倍を加えた
周波数のうち任意の周波数とする。
注２ ホッピング間隔は３ｍｓとし、全てのホッピング間隔の合計は３００ｍｓとする。
注３ バースト間隔は３ｍｓとする。
12.2.3 標準信号発生器の設定は次のとおりとする。
・搬送波周波数：試験機器の送信（受信）周波数の中心周波数（試験周波数）・変調：レーダー信号発生器の出力信号によってパルス変調する。

・出力レベル：試験機器の空中線入力部においてレーダー波送信期間中の平均

p. 94

電力を次のとおり設定する。受信空中線の絶対利得の値は、工事設計書の値を用いる。
*１ 試験機器の最大等価等方輻射電力が２００ｍW 未満の場合-62ｄBm+受信空中線の絶対利得（ｄBi）*２ 試験機器の最大等価等方輻射電力が２００ｍW 以上の場合-64ｄBm+受信空中線の絶対利得（ｄBi）
12.2.4 擬似レーダーパルス信号の等価等方輻射電力測定時のスペクトルアナライ
ザ（２）の設定は、次のとおりとする。
・中心周波数：試験機器の送信（受信）周波数の中心周波数（試験周波数）

・掃引周波数幅：０Hz・分解能帯域幅：１MHｚ

・ビデオ帯域幅：分解能帯域幅と 3 倍程度

・Y 軸スケール：１０ｄB/Div

・掃引時間：測定精度が保証される時間

・掃引モード：連続掃引・検波モード：ポジティブピーク（注）パルス減感率（スペクトル分析器で測定した擬似パルスレーダーパルスの信号レベ
ルを真のレベルに換算する場合の補正値）は 0.5ｄB とする。
12.2.5 試験機器送信停止確認時のスペクトルアナライザ（１）の設定は、次のとおりとする。
12.2.5.1 レーダー信号発生器の設定が「12.2.2 ア」及び「12.2.2 イ」の場合
・中心周波数：試験機器の送信（受信）周波数の中心周波数（試験周波数）

・掃引周波数幅：０Hz・分解能帯域幅：１MHｚ程度

・ビデオ帯域幅：分解能帯域幅と同程度

・Y 軸スケール：１０ｄB/Div

・掃引時間：15 秒程度

・掃引モード：連続掃引・検波モード：ポジティブピーク

12.2.5.2 レーダー信号発生器の設定が「12.2.2 ウ」及び「12.2.2 エ」の場合・中心周波数：試験機器の送信（受信）周波数の中心周波数（試験周波数）

・掃引周波数幅：占有周波数帯幅の許容値以上

・分解能帯域幅：１MHｚ程度

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・ビデオ帯域幅：分解能帯域幅と同程度

・Y 軸スケール：１０ｄB/Div・掃引時間：10ｍｓ程度

・掃引モード：連続掃引・検波モード：ポジティブピーク

12.3 試験機器の状態
12.3.1 試験周波数及び利用可能チャネル確認状態又は運用中チャネル監視状態に設定して送信する。
12.3.2 試験周波数は、試験機器が発射可能な周波数から無作為に選択する。
12.3.3 試験機器の通信負荷条件は、誤り訂正及び制御信号を含めない信号伝送速度で、親局の無線設備の最大伝送信号速度の１７％となるように設定する。

12.4 測定操作手順
擬似レーダーパルスとして、「12.2」に示す各試験信号を用いて次のとおり動的周波数選択機能の動作を確認する。
12.4.1 利用可能チャネル確認12.4.1.1 標準信号発生器の空中線と標準空中線の高さ及び方向を対向させる。
12.4.1.2 レーダー信号発生器を標準信号発生器の外部パルス変調入力に接続して変調状態とし、スペクトルアナライザ（２）で測定が可能な出力に標準信号発生器を設定して、擬似レーダーパルス信号を空中線により送信する。
12.4.1.3 スペクトルアナライザ（２）の設定を「12.2.4」とし、標準空中線とスペクトルア
ナライザ（２）を用いて擬似レーダーパルス信号を受信し、パルス減感率の値を補正して擬似レーダーパルスの信号の等価等方輻射電力の値を算出する。分解能帯域幅が１MHｚの場合のパルス減感率は、0.5ｄB とする。
12.4.1.4 「12.4.1.3」で算出した試験機器の受信空中線で受信する等価等方輻射電力が「12.2.3」の規定入力レベルとなるように標準信号発生器の出力を調整する。
12.4.1.5 標準信号発生器を非送信状態にする。
12.4.1.6 標準信号発生器の空中線と標準空中線の間の距離と同一な離隔距離で、試験機器及び外部試験装置の高さ及び方向を対向させて、「12.3.3」の規定の通信負荷条件で外部試験装置との通信を確立する。
12.4.1.7 試験機器を初期化して、利用可能チャネル確認状態とし、電波が発射されていないことをスペクトルアナライザ（１）又は外部試験装置で確認する。
12.4.1.8 利用可能チャネル確認時間のうち、無作為に選択された時間において、標準信号発生器を送信状態として、「12.2.3」の規定入力レベル擬似レーダー

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パルスを試験機器に加える。
12.4.1.9 擬似レーダーパルスが試験機器に入力されたとき電波が発射されないことをスペクトルアナライザ（１）を用いて確認する。
12.4.1.10 「12.4.1.5」から「「12.4.1.9」までを 4 回繰り返して、電波の発射の有無を記録し、電波が発射されなかったときは擬似レーダーパルスを検出したものとして、擬似レーダーパルスの検出回数を求める。
12.4.2 運用中チャネル監視12.4.2.1 標準信号発生器の出力を「12.4.1.4」と同様に調整する。
12.4.2.2 標準信号発生器を非送信状態にする。
12.4.2.3 試験機器を初期化して、運用中チャネル監視状態とし、外部試験装置で確認する。
12.4.2.4「12.3.3」の規定の通信負荷条 k 年で外部試験装置との通信を確立する。
12.4.2.5 標準信号発生器を送信状態として、「12.2.3」の規定入力レベルの擬似レーダーパルスを試験機器に加える。
12.4.2.6 擬似レーダーアルスが試験機器に入力されたときに電波の発射が停止することをスペクトルアナライザを用いて確認する。
12.4.2.7「12.2.2.ア」に規定する試験信号及び「12.2.2 イ」に規定する試験信号について、次の「12.4.2.7.1」から「12.4.2.7.3」までの手順で検出回数を求める。
12.4.2.7.1 「12.4.2.2」から「12.4.2.6」までを 20 回繰り返して電波の発射の有無を記録する。
12.4.2.7.2 「122.4.2.7.1」において、擬似レーダーパルスの検出回数がすべての試験信号で 18 回以上の場合又は検出回数に 10 回以下のものが含まれる場合は、測定を終了する。その他の場合は、「12.4.2.7.3」を行う。
12.4.2.7.3 「12.4.2.2」から「12.4.2.6」までを 20 回繰り返して電波の発射の有無を記録し、「12.4.2.7.1」の値を合算した擬似レーダーパルスの検出回数の合計を求める。
12.4.2.8 「12.2.2 ウ」に規定する試験信号について、「12.4.2.8.1」から「12.4.2.8.3」まで
により検出回数を求める。
12.4.2.8.1 「12.4.2.2」から「12.4.2.6」までを 20 回繰り返して電波の発射の有無を記録する。
12.4.2.8.2 「12.4.2.8.1」において、擬似レーダーパルス検出回数が 15 回以上
17 回以下の場合は「12.4.2.8.3」を行う。
12.4.2.8.3 「12.4.2.2」から「12.4.2.6」までを 20 回繰り返して電波の発射の有無を記録し、「12.4.2.8.1」の値を合算した擬似レーダーパルスの検出回数の合計を求める。

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12.4.2.9 「12.2.2 エ」に規定する試験信号について、「12.4.2.9.1」から「12.4.2.9.3」までにより検出回数を求める。
12.4.2.9.1 「12.4.2.2」から「12.4.2.6」までを 20 回繰り返して電波の発射の有無を記録する。ただし、擬似レーダーパルスの検出回数が 16 回以上の時は、測定を終了する。
12.4.2.9.2 「12.4.2.9.1」において、擬似レーダーパルス検出回数が 13 回以上 15
回以下の場合は「12.4.2.9.3」を行う。
12.4.2.9.3 「12.4.2.2」から「12.4.2.6」までを 20 回繰り返して電波の発射の有無を記録し、「12.4.2.8.1」の値を合算した擬似レーダーパルスの検出回数の合計を求める。

12.5 結果の記録
12.5.1 利用可能チャネル確認12.5.1.1 「12.4.1.10」において、試験機器が擬似レーダーパルスを 4 回検出した場合は「良」、2 回以下の場合は「否」で記載する。
12.5.1.2 「利用可能チャネル確認によりレーダー電波が検出された場合の送信停止時間」については工事設計書で確認する。
12.5.2 運用中チャネル監視12.5.2.1 「12.2.2 ア」及び「12.2.2 イ」に規定する試験信号の場合
12.5.2.1.1 「12.4.2.7.1」において、「12.2.2 ア」及び「12.2.2 イ」に規定する 6 種別の試験信号について、試験機器が 18 回以上擬似レーダーパルスを検出した場合は「良」、10 回以下の場合は「否」で記載する。
121.5.2.1.2 「12.4.2.7.3」を行った場合は、擬似レーダーパルスの検出回数の合算値が 32 回以上の場合は「良」、23 回以下の場合は「否」で記載する。
12.5..2.1.3 「12.2.2 ア」及び「12.2.2 イ」に規定する 6 種別の試験信号ごとに、擬似レーダーパルスの検出回数と試験回数からそれぞれの検出確率を求める。次に検出確率の平均が 80%以上の場合は「良」、80%未満の場合は「否」で記載する。
12.5.2.1.4 「12.5.2.1.1 」 から 「 12.5.2.1.3 」 までの 「 良」又 は 「否 」 に合 わせ て、「12.2.2 ア」及び「12.2.2 イ」に規定する試験信号ごとに検出回数と試
験回数を記載する。
12.5.2.2 「12.2.2 ウ」に規定する試験信号の場合
12.5.2.2.1 「12.4.2.8.1」において試験機器が 18 回以上擬似レーダーパルスを検出した場合は「良」、14 回以下の場合は「否」で記載する。
12.5.2.2.2 「12.4.2.8.3」を行った場合は、擬似レーダーパルスの検出回数の合p. 98

算値が 32 回以上の場合は「良」、31 回以下の場合は「否」で記載する。
12.5.2.2.3 「12.5.2.2.1」及び「12.5.2.2.2」の「良」又は「否」に合わせて、検出回数と試験回数を記載する。
12.5.2.3 「12.2.2 エ」に規定する試験信号の場合
12.5.2.3.1 「12.4.2.9.1」において試験機器が 16 回以上擬似レーダーパルスを検出した場合は「良」、12 以下の場合は「否」で記載する。
12.5.2.3.2 「12.4.2.9.3」を行った場合は、擬似レーダーパルスの検出回数の合算値が 28 回以上の場合は「良」、27 回以下の場合は「否」で記載する。
12.5.2.3.3 「12.5.2.3.1」及び「12.5.2.3.2」の「良」又は「否」に合わせて、検出改位数と試験回数を記載する。
12.5.3 運用中チャネル監視の制御「親局から子局への制御機能」、「運用中チャネル監督の機能及び送信停止時間」
及び「運用中チャネル監視によりレーダー電波が検出された場合の送信停止時
間」については工事設計書で確認する。

12.6 補足説明
12.6.1 レーダー電波試験信号の送信は、レーダー信号発生器と標準信号発生器を用いる。ただし、レーダー電波試験信号を直接出力できる任意波形信号発生器等を用いることができる。
12.6.2 規定入力レベルとは、電波を発射しているパルス時間内の平均電力とする。この場合において、標準信号発生器等の出力信号は、極力オーバーシュートがないように設定できる測定器を用いること。
12.6.3 利用可能チャネル確認12.6.3.1 試験機器が電波を発射していないことの確認及び試験機器の擬似レーダ
ーパルス検出の有無の確認は、試験機器の表示（表示のための治具も含む。）を確認する等の方法により行うことができる。
12.6.3.2 試験機器を利用可能チャネル確認状態とし、試験周波数に固定して送信する場合は、あらかじめ試験用治具を用いて試験機器を試験可能な状態に設定する。この場合において、試験機器の状態は、実際の無線設備の運用状態とレーダーパルスの検出確率が同じでなければならない。
12.6.3.3 「12.2.2 ア」の固定パルス 1 及び固定パルス２について、いずれか一方の試験を省略することができる。ただし、試験機器のレーダー波検出サンプ
リング間隔が 0.5μｓを超える場合は、固定パルス 1 の試験を行わなけれ

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ばならない。
12.6.3.4 「12.2.2 イ」の可変パルス 5 及び可変パルス 6 については、いずれか一方の試験を省略することができる。
12.6.4 運用中チャネル監視12.6.4.1 試験機器の通信負荷を最大伝送信号速度の１７％程度に維持し、適切な方法を用いて通信負荷条件をモニタする。
12.6.4.2 IP パケット伝送に基づく送信を行う試験機器以外の場合は、試験機器の通信負荷条件については、擬似レーダーパルスの検出確率が最小となる条件とする。
12.6.4.3 試験機器の擬似レーダーパルス検出の有無の確認について、試験機器の表示による確認等スペクトルアナライザを用いない方法を用いることができる。
12.6.4.4 試験機器を運用中チャネル監視状態とし、試験周波数に固定して送信する場合は、あらかじめ試験用治具を用いて適切な方法で試験機器を試験可能な状態に設定する必要がある。この場合の試験機器の状態は、実際の無線設備の運用状態トレーダーパルス検出確率が同じものでなければならない。
12.6.4.5 「12.2.2 ア」の固定パルス 1 及び固定パルス 2 については、いずれか一方の試験を省略することができる。ただし、試験機器のレーダー波検出
サンプリング間隔が 0.5μｓを超える場合は、固定パルス 1 の試験を行わなければならない。
12.6.4.6 「12.2.2 イ」の可変パルス 5 及び可変パルス６については、いずれか一方の試験を省略することができる。
12.6.4.7 「12.4.2.7.3」の検出回数の合計及び試験回数の合計は、固定パルス 1
又は固定パルス２、固定パルス３、可変パルス４及び可変パルス５又は可変パルス６の試験回数の合計とする。
12.6.5 運用中チャネル監視「12.2.5.1」において、時間軸波形を直接表示する機能を有するスペクトル分析器を用いる場合は、解析帯域幅を１MHｚ以上として測定することができる。

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