■短報

被ばく医療における看護研究に関する現状と課題――福島第一原子力発電所事故前後の国内文献の検討――
Current status and issues of radiation medicine of nursing research:
Comparison of the literature before and after the
Fukushima Daiichi nuclear power plant accident
吉永 健嗣

1

Kenshi YOSHINAGA

松成 裕子

2

Yuko MATSUNARI

キーワード：放射線看護、被ばく医療、文献検索、福島原発事故
Key words：radiological nursing, radiation emergency medicine, literature review, the Fukushima Daiichi nuclear power
plant accident
要旨：本研究の目的は、被ばく医療における看護に関する研究の文献検討を行い、現状や課題を明らかにすることである。「被ばく医療」「看護」のキーワードを用いて、検索期間は 1977 年〜2015 年 8 月とし、医中誌と最新看護索引から 41 件の文献を収集した。さらに関連する検索ワードに広げ、収集された文献を東日本大震災による福島第一原子力発電所事故前後で区分した。結果は、事故後には、放射線教育、人材育成に関する内容が増加していた。また、原著論文は、28 件であった。これらの文献から、被ばく医療の人材不足と、看護職者には、放射線に関する関心を高めるように働きかけ、一般知識の習得を図る必要があることがわかった。また、放射線看護を専門とした看護師の育成が課題であり、被ばく医療における看護研究は、放射線防護やリスクコミュニケーション、人材育成に関する教育研究などの発展が期待される。

Ⅰ．はじめにる。医療被ばくを受ける患者には線量制限が定めら2011 年 3 月 11 日に発生した東日本大震災によるれていないことから、看護師の役割は、患者の擁護

福島第一原子力発電所事故（以下、福島原発事故）者として、その行為の正当化、防護の最適化についは、人々に大きな衝撃と不安、恐怖を感じさせ、て考え、行動することが求められる。このように、4 年が経過した。しかし、今も、事故による影響は

放射線診療における看護師の役割は高まり、専門的

収束することなく、「放射線被ばく」は、国民の関な高度な実践能力が求められている。

心事となり、原発再稼動に対しては、大きな反響がある。

西沢ら 3） は、放射線診療ならびに放射線被ばくの場における看護は、「放射線看護」であるとして一方、近年の医療における放射線利用は、めざまいる。このようなことから、看護師は、「放射線被しく発展し、高度化・専門化・拡大化するなかで、ばく」に伴う被ばく医療においてもケアの提供が求

日本における医療被ばくについては、先進工業国とめられる。

比較しても 3 倍近く、多いことが報告

1, 2）

されてい

日本の緊急被ばく医療については、JCO 事故以

1 鹿児島大学大学院保健学研究科 Kagoshima University Graduate School of health Sciences
2 鹿児島大学医学部保健学科 Kagoshima University Faculty of Medicine School of Health Sciences（松成裕子 連絡先：matsuy@health.nop.kagoshima-u.ac.jp）20

日本放射線看護学会誌 VOL.4 NO.1 2016

投稿受付日 2015 年 10 月 14 日
投稿受理日 2016 年 1 月 28 日

降、法令や指針の見直しが行われ、これまで「緊急

こでは、文献タイトルは内容を端的に、過不足な時対応」とされてきたことが、平成 13 年には「緊く表わすこととし、研究内容の判断を行った。ま急被ばく医療のあり方について」としてまとめられた、原発事故の前後を調査することで、原発事故た。平成 19 年には、「緊急被ばく医療のあり方に関後の被ばく医療に関する研究の変化を見ることがする検討会」が組織され、改定された 。これまでできるとし、分類を行った。

4）の緊急被ばく医療に関する文献研究では、名古屋・③分類では、タイトルおよび要約から被ばく医療に

西沢の報告によって、緊急被ばく医療における国内関する研究などについて言及した文献を選び、その文献の動向と看護職の役割は明らかにされてきれぞれの文献の種類（原著論文、総説、解説・特た 。しかしながら、被ばく医療における看護につ集、会議録）に区分した。

5）

いては、未だ学術的基盤の確固たる確立はない。そ④文献の種類ごとに、タイトルおよび要約から内容

して、今回の福島原発事故によって、緊急被ばく医を分類し、カテゴリー化した。分類およびカテゴ

療は大きな契機と局面を迎えているといえよう。

リー化では、タイトルおよび要約から全体を把握

そこで、被ばく医療に関する研究の文献を検索し、内容が類似のものを集め、分類した。

し、被ばく医療の変遷を概観し、現状を明らかにす⑤カテゴリー化では、研究者 2 名にて、それぞれにることには、被ばく医療における看護を考えるうえ

おいて文献を分類し、カテゴリー化した。そのカで重要なことである。そして、被ばく医療におけるテゴリーごとにラベルを付け、それが終わった時

看護の学術的基盤となる看護研究の現状や課題を明点で照合した。一致していない分類、ラベル名にらかにすることは、その研究の発展につながり、看ついては、検討し、決定した。ラベル名は、緊急護の質の向上となる、大変意義のあることと考え

被ばく医療研修サイトの地域フォーラムテキストる。よって、これまでの看護研究の動向を文献からの目次タイトル、放医研「医学教育における被ば把握し、被ばく医療における看護に関する研究の現

く医療に関係の教育学習のための参考資料」8）の状や課題を明らかにすることを目的とした。

目次タイトル、青木・前川の「緊急被ばく医療テキスト」9）も目次タイトルを参照して、付加した。

Ⅱ．方法⑥上記検索結果に、キーワードを「看護」を加え、看護文献を絞り込み条件として検索した。文献を【用語の定義】
被ばく医療とは、放射性物質による汚染および放射性物質や放射線による被ばく事故など低頻度の事
象に対する医療である 6）。

網羅するために検索期間は 1987 年〜2015 年 11月とした。
（2）最新看護索引：医中誌と同様のキーワードを用

緊急被ばく医療とは、原子力災害や放射線事故にいて文献検索を行った。検索期間は 1987 年〜2015 年

より、被ばくした患者もしくは放射性物質による汚8 月とした。そのうち、医中誌と重複している文献

染を伴う救急患者に対する医療であり、通常の救急を除いた。

医療に被ばくもしくは放射性物質による汚染対応が2）（1）、（2）で収集した全文献を原著論文、総説、加わったものである 。緊急の医療を要するもので
7）

ある 。
6）

文献検討の手順は次のとおりである。

解説・特集、会議録の種類で分類した。
3）広く文献を網羅することからキーワードを拡大
し、「原発事故」、「看護」による検索結果、そし1） 検索源として次の 2 つから文献を集めた。

て、「原子力災害」、「看護」による検索結果、（1）医学中央雑誌 Web（以下、医中誌）：今回は、日「緊急被ばく医療」、「看護」による検索結果を追

本国内に発信する被ばく医療の看護に関する研究の加した。この検索期間は 1987 年〜2015 年 11 月

現状を明らかにすることに主眼を置くことにし、医とした。

中誌を選択した。
①検索期間は 1977 年〜2015 年 8 月として、「被ばく医療」に関する文献を検索した。

4）名古屋・西沢の研究の検索ワード 5）を参考にした。「放射線事故」、「看護」による検索結果については、タイトルと要約から、研究の主眼が被②文献の発表日およびタイトル、文献の種類から福ばく医療から乖離している文献、周辺被災者の島原発事故の前後で区分し、文献を分類した。こ

研究に関する内容の文献については、今回は除日本放射線看護学会誌 VOL.4 NO.1 201621

いた。そして、「放射線災害」、「看護」による検果は、500 件だった。これについては、文献の発表

索結果、「臨界事故」「看護」による検索結果、

日およびタイトル、文献の種類から福島原発事故の「NBS 災害」、「看護」による検索結果を追加し前後で区分した。次に、分類、カテゴリー化では、た。この検索期間は 1987 年〜2015 年 11 月とし

前述の手順に則り、文献を分類し、カテゴリー化した。

た。結果は、表 1、2 であった。

5）上記文献を原発事故の前後で区分し、検索されまず、キーワード「被ばく医療」とした最初の文

た文献のタイトルから全体の傾向を分析した。

献は、1998 年 9 月に発表された「わが国の防災体

6）これらの文献について、原著論文を精読し、原制における緊急被ばく医療」10）の会議録である。次発事故を境に論文の様相がどのように変化したに、2000 年から解説・特集の JCO 事故に関連したかを分析した。

文献が登場する。また、文献の種類の内訳と、種類ごとの福島原発事故の前後において比較すると、表Ⅲ．倫理上の配慮

1 に示すとおりであり、原著論文以外は、原発事故

参考、引用したデータの出典を明記することで、後に件数が増加した。これらのカテゴリーの名称の倫理的配慮を行った。

付加では、高線量被ばくの病態生理に関する研究、体内除染剤の研究、放射線障害軽減化の研究（含防Ⅳ．結果

護剤）の文献は「放射線の基礎研究」とした。緊急

1． 医中誌の「被ばく医療」キーワード検索（表 1）

被ばく医療の実際、体制に関する文献は「被ばく医医中誌によるキーワード「被ばく医療」の検索結

療体制の整備構築」とし、JCO 事故などの放射線事

表 1．被ばく医療検索結果の文献タイトルによる文献の種類ごとの福島原発事故の前後の内容の比較
原著論文（n＝29）

文献の種類

総説
（n＝9）

解説・特集
（n＝208）

会議録（n＝254）

計

内容／福島原発事故の区分

前 16

後 13

前4

後5

前 86

後 122

前 120

後 134

500

放射線の基礎研究
被ばく医療体制の整備構築
放射線事故
線量測定・線量評価
人材育成
放射線防護
災害訓練
放射線の啓発リスクコミュニケーション
健康管理

12
1
0
2
1
0
0
0
0
0

5
5
0
0
2
0
0
0
0
1

1
3
0
0
0
0
0
0
0
0

3
0
0
1
1
0
0
0
0
0

17
34
6
0
10
7
6
6
0
0

5
70
0
13
15
4
0
6
9
0

66
54
0
0
0
0
0
0
0
0

31
74
0
0
11
1
0
5
3
9

140
241
6
16
40
12
6
17
12
10

合計

16

13

4

5

86

122

120

134

500

表 2．看護文献のキーワードおよび種類ごとの福島原発事故の前後の比較（数値は文献数）
キーワード

被ばく医療

放射線事故

放射線災害

臨界事故

NBC 災害

原発事故

原子力災害

緊急被ばく

単一検索件数511（検索日 11 月 9 日）

3932

174

168

50

1300

200

392

看護・看護文献
追加

n＝35

n＝201

n＝14

n＝11

n＝2

n＝51

n＝32

n＝21

原発事故前後

前

後

前

後

前

後

前

後

前

後

前

後

前

後

前

後

文献種類
原著論文
総説
会議録
解説・特集
前後の計

0
0
7
3
10

4
1
7
13
25

4
1
10
6
21

21
8
59
57
145

1
0
2
0
3

1
0
3
7
11

2
0
2
6
10

1
0
0
0
1

0
0
1
0
1

0
0
0
1
1

1
0
0
0
1

7
3
22
14
46

0
1
2
0
3

6
0
14
9
29

1
0
6
3
10

0
0
6
5
11

計
除外文献

22

35
0

166
35

14
0

日本放射線看護学会誌 VOL.4 NO.1 2016

11
0

2
0

47
4

32
0

21
0

故に関連した文献は「放射線事故」とし、放射線治件であった。これらの文献について、タイトルと要療や診断に関する研究は「放射線治療・診断」、「線約から文献の内容を分類し、カテゴリー化すると、

量測定・線量評価」、「放射線防護」、「災害訓練」、

原発事故に関連したものが最も多く、「人材育成」「放射線の啓発」、「人材育成」、「リスクコミュニに関連した文献 14 件、「被ばく医療体制の整備構

ケーション」の群に分かれた。最も件数の多いの築」に関連した文献 5 件、「放射線の啓発」に関連

は、「被ばく医療体制の整備構築」、次に「放射線のした文献 2 件、「活動・実践報告」に関連した文献基礎研究」、「人材育成」と続いていた。

5 件、「看護師の役割、意識」に関する文献 3 件となった。

2． 医中誌、最新看護索引の「被ばく医療」「看護」
キーワード検索このことから、原発事故を境に文献の種類としては、顕著に解説・特集などが増加し、内容について

医中誌において「被ばく医療」の単一のキーワー

は、「人材育成」が顕著に増加した。

ド に 加 え、「 看 護 」 の 検 索 に よ っ て 絞 り 込 む と、
表 2 の「被ばく医療」のキーワード欄の 35 件となっ3． 関連キーワードの検索結果（表 2、表 3）

た。

次にキーワードの選択において、広く文献を網羅

一方、最新看護索引のキーワード「被ばく医療」

することから「原発事故」、「看護」による検索結果の検索結果は、20 件、「看護」を追加した検索でも、51 件、そして、「原子力災害」、「看護」による検索

20 件であった。35 件と 20 件の文献について、重複

結果 32 件、「緊急被ばく医療」、「看護」による検索

しているものを除外すると、41 件となった。文献

結果 21 件を追加した。また、名古屋・西沢の研究 5）の種類の内訳は、総説 1 件、原著論文 3 件、解説・の検索ワードを参考にし、「放射線事故」、「看護」

特集など 21 件、会議録 14 件であった。また、福島による検索結果 201 件、そして、「放射線災害」、「看原発事故の前後における文献を比較すると、原発事護」による検索結果 14 件、「臨界事故」「看護」に故前では 12 件、原発事故後では 29 件であった。こよる検索結果 11 件、「NBC 災害」、「看護」によるの原発事故前の全 12 件の内訳は、解説・特集が 6

検索結果 2 件を追加した。

件、会議録が 6 件であり、原著論文、総説は含まれこれらについては、文献の発表日およびタイトていなかった。これらの文献について、タイトルとル、文献の種類から福島原発事故の前後で区分し要約から文献の内容を分類し、前述の手順によってた。文献タイトルから削除件数は、「放射線事故」、

カテゴリー化すると、被ばく医療体制の構築や基盤「看護」では 35 件となった。次に、文献の種類ごと

整備について書かれた文献「被ばく医療体制の整備に分類した。結果は、表 2 のように分類された。

構築」が 6 件、「看護師の役割、意識」に関する文

また、キーワードの選択による文献の検索数の違

献が 3 件、JCO 臨界事故に関連した「活動・実践報

いについて、医中誌における検索キーワードごとに告」が 1 件、防災、被ばく医療訓練などに関連したよる文献数と重複文献数の比較を行った（表 3）。

「災害訓練」が 2 件であった。

検索文献数の多いキーワードは、「放射線事故」、

次に、原発事故後の全 29 件では、総説が 1 件、「看護」であり、最も少ないものは、「NBC 災害」、原著論文が 4 件、解説・特集が 16 件、会議録が 8「看護」であった。また、それぞれのキーワード検

表 3．キーワード検索による文献数と重複文献数の比較（数値は文献数）
キーワードと文献数
被ばく医療・看護：33
放射線事故・看護：201
放射線災害・看護：14
臨界事故・看護：11
NBC 災害・看護：2
原発事故・看護：51
緊急被ばく・看護：21
原子力災害・看護：32

被ばく医療・ 放射線事故・ 放射線災害・ 臨界事故・看
護
看護
看護
看護
（n＝11）（n＝14）（n＝201）（n＝33）
―
24
3
2
0
3
21
4

24
―
8
7
1
49
16
27

3
8
―
0
0
3
2
0

2
7
0
―
0
1
2
0

NBC 災害・
看護
（n＝2）
0
1
0
0
―
0
0
0

原発事故・看 緊急被ばく・ 原子力災害・看護
看護護（n＝32）（n＝21）（n＝51）
3
49
3
1
0
―
2
3

21
16
2
2
0
2
―
3

日本放射線看護学会誌 VOL.4 NO.1 2016

4
27
0
0
0
3
3
―

23

索された文献の重複について、調べてみると、「放したものの解説・特集ほどの大差ではなかった。

射線事故」、「看護」は、重複件数が、であり、「緊タイトルから研究内容を判断し、分類、名称を付

急被ばく医療」、「看護」の検索文献は、すべて「被加した結果からは、「被ばく医療体制の整備構築」

ばく医療」、「看護」に含まれていた。

項目における著しい増加件数があった。これらからは総体的に、緊急被ばく医療の体制構築、整備に対

4． 原著論文の研究内容（表 4）

する取り組みや原発事故後の活動の報告が目立ち、

11〜38）

原著論文は 28 件であり、そのうち原発事故前のその反省と充実を挙げるものであった。また、会議

論文は、4 件 35〜38）であり、24 件 11〜34）は原発事故後録として、福島原発事故の後に現れた項目は、「放以降の論文であった。研究の対象については、看護

射線の啓発」、「人材育成」、「リスクコミュニケー、

ション」、「健康管理」であった。このことから、人、材育成の取り組み、被ばく医療における放射線知識であっの啓発の必要性がわかる。また、「健康管理」では、た。内容については、看護職の活動実践の報告 8

事故後の健康管理調査の実施とそのシステム構築、件、放射線・被ばくなどに関する

被ばく医療に関わった職員の意識調査、ストレス評、被災した看護師への調査価にも及んでいた。このことから、放射線に関する師 13 件、保健師 4 件

11〜13, 15〜19, 22, 24, 25, 31, 32, 36）

助産師 1 件

、看護学生 2 件

21）

患者・被災者 5 件

20, 28, 29, 35）、看護教員 1 件

14, 33）、文献 2 件26, 27, 30, 37, 38）

17, 23）34）

11, 12, 20, 21, 28, 29, 31, 34）

意識調査 5 件
3件

13, 16, 24, 35, 37）、被災者へのアプローチの報告 3 件

18, 25, 32）

被ばく医療などの研修会の報告 3 件、

26, 27, 30）、被ばく患15, 19, 22）

健康管理の高度化と広範囲に及ぶ必要が現れているのではなかろうか。

者の看護の報告 2 件 37, 38）、学生への学習方法 2 件 14, 33）、
文献などの検討 2 件 17, 23）であった。研究の課題は、
対象の数、抽出法、比較の問題などであった。

2． 医中誌、最新看護索引の「被ばく医療」「看護」
文献の動向
医中誌、最新看護索引の「被ばく医療」「看護」

Ⅴ．考察の文献検索においては、その内容からは、福島原発

1． 医中誌「被ばく医療」500 件の動向

事故後の事例報告や解説などが多かった。これは、医中誌は、2015 年 5 月 1 日の更新時より、医中看護領域において、被ばく医療は特殊な分野であ誌 Web に収録された文献数（検索可能な全文献数）

り、看護としても明確に確立されていないものと考が 10,013,205 件となり、現在の検索対象年は 1977

える。また、福島原発事故の前後における文献の比

年以降となっている。このことは、文献の対象

較では、原発事故後は、その経験から、被ばく医療年として 1977 年以降からは、検索できることでは体制の基盤整備や被ばく医療の関わる人材育成、看あるが、キーワード「被ばく医療」とした最初の文護職者の放射線に関する知識習得の必要性などを啓

献 は、1998 年 9 月 に 1 件 で あ っ た。 こ の こ と は、発する文献が増加していた。特に、人材育成につい

JCO 事故以前は、「緊急時対応」とされてきたことては、弘前大学の「被ばく医療人材育成プロジェク

が「緊急被ばく医療」となり、法的に整備されてきト」の解説・特集の文献 40〜50） が大きくクローズ

た経緯 5） を裏づけるものであるが、しかし、このアップされ、文献検索から人材育成までの幅広く調ことは、事故前から「緊急被ばく医療」の言葉が登査、研究などがされていた。そして、被ばく医療に場していたことになる。そして、JCO 事故を機に関する看護研究は、原発事故を境にして、介入前後「緊急時対応」は、「緊急被ばく医療」となり、2000の比較研究 14, 19）や全国規模の調査研究 16）もされて年から解説・特集の JCO 事故に関連した文献が登いるが、質的研究、事例報告や課題を提起する文献

場することになる。

であった。また、福島原発事故に関する文献では、

39）

次に、福島原発事故の前後の動向をみる。文献の被ばく医療における医療従事者の準備不足 51）、看種類のごとに福島原発事故の前後において比較する

護師の放射線の知識不足 52）などが課題として挙げと、事故後の 4 年あまりの間に、総説、原著論文とられていた。これらの結果は、原発事故を境に原子もに増加している。特に解説・特集などの件数は著力発電所に関する内容が増加し、福島原発事故の経しい増加があり、このことは読者、出版社の関心の験を参考に継続した学習や教育を行い、放射線に関高さといえよう。しかし、会議録の件数では、増加する幅広い知識の習得が求められているものと考え24

日本放射線看護学会誌 VOL.4 NO.1 2016

表 4．原著論文の文献分析の結果
番号

研究対象・数研究方法

内容と研究の課題

11） 被ばく医療スクリーニング
班として福島の後方支援に派遣された看護師 6 名

半構造化イン
タビュー調査質的研究、KJ 法の分析・迅速な情報集約と発信
・災害時にも耐えられる連絡網の基盤整備
・報告連絡相談ネットワークの構築
・派遣者への長期の心理的サポートの体制と心的影響への教育体制
課題：少数対象者

12） 被ばく医療スクリーニング
班として派遣された看護師 6
名

半構造化イン
タビュー調査質的研究、KJ 法の分析

・派遣の決定から継続的に派遣者へ親身に関わる・災害医療活動に対する周囲の理解を得るための基盤づくり
・活動の公開と活動経験を活かす機会を設ける
課題：少数対象者

13） がん放射線療法看護認定看護師 40 名からの回答

質問紙調査

・他の分野に比べ看護師の活動時間が少なく、時間の確保が難しい
・看護研究、事例検討会の企画、放射線防護対策の推進、被ばく医療への備えの実践
評価は低い
・管理者は、継続教育の企画・実践、看護研究への取り組みの評価は低い
課題：実態調査、他の認定看護師との比較

14） 岩手看護短期大学の保健師養成課程の学生

放射線教育の実施前後の調査研究

・授業後の調査では、多くの学生が放射能・放射線の理解に自信を持ち、もはや苦手意識はもっていないことが示唆された・原子力災害と放射線の健康への影響の教育の機会を学生に与える必要
課題：介入前後の比較、コントロール群の不在

15） 原子力災害に対応できる人材育成のための研修の受講
生

研修・実習の実施内容の評価・使用したチェックリストの改定や拡充を促進
・被ばく医療に対応できる看護師の育成を念頭に置いた放射線看護教育のシステムの
構築が重要
課題：比較

16） 300 床以上の全国 430 医療機関に所属する看護管理者 430
名および看護職 2,628 名

質問紙調査

・看護職には、放射線に関して経年別研修のプログラムが少ない
・管理者は現場に放射線関連のスキルアップを求めているが研修実施率は低く、施設外での教育への期待が大きい
・放射線看護に関わる教育体制の検討が早急に必要
課題：比較17） 被害にあった地域の新聞や日本全国を市場にしている新聞を含め 3 社の新聞記事情報の分析の調査

・被ばくによる健康、遺伝的な影響が大きな不安・定期的な健康チェックの継続支援や精神面での長期の支援体制の整備
・被ばくにより生活環境が大きく変化したことによるストレスや苦痛・行政、教育、福祉関係が連携して取り組み
課題：分析方法

18） 東日本大震災後の原発事故の影響を強く受けた A 病院の看護師 50 名

質問紙調査
震災 1 週間後と 1 年後の心身の状態

・多くの看護師が、「何回も避難先を変えた」「避難が長引いた」「患者の受け入れ」な
どで精神的にも身体的にも負担を抱えていたが、退職後に再就職した者に症状の軽減がみられたことから、自己の状態に合った方法で仕事を続けることが心のケアにつながる可能性
課題：記憶の想起による比較

19） 2011 年と 2012 年に開催された放射線に関するセミナーに参加した看護師 27 名

質 問 紙 調 査、
セミナーの前と後にアンケート・セミナー後の感情性の項目のスコアはセミナー前のスコアよりも有意に高かった・放射線に関する教育により放射線に関する看護師の理解度が向上すること、感情性に関してはプラスの印象を持つようになることの示唆
課題：2 回の研修前後の比較、2 回とも参加の対象者数

20） 茨城県の保健所に勤務する
8 人の保健師

半構造化面接、
質的研究

・福島原発事故後に住民から相談に対する保健師の応答は情報の伝達、自分の理解の深化およびアドバイスの提供について、3 種類に分類された・相談応答は知識レベルに基づく、保健師の教育プログラムの重要性
課題：対象者の抽出方法と対象者数

21） A 県被災地の妊産婦・新生児への助産師 3 名の家庭訪問活動

半構成的面接、質的研究

・「訪問時の指導内容・工夫」は、「通常の訪問時とは異なる母親たちの反応を予測するところから考えていく。」などの 8 つの内容が抽出された
課題：極めて少数対象者

22） 2010 年 か ら 2011 に か け て
REM 研 修 を 受 け た 30 人 の
看護師アンケート調査

・REM 研修により看護師の放射線リスクの認識が変化、この変化は福島の原発事故により影響を受けている可能性
課題：原発事故前後の研修の比較

23） 医中誌とそれ以外の文献から 224 件

文献検討・原発事故を機に、放射線看護は医療の現場だけでなく地域・公衆衛生領域に拡大し、看護職者は、放射線に関する住民の健康問題に対峙するためにも、放射線の正しい知識を身につけ、社会に普及していく必要
課題：検索源の拡大

24） 31 の一次、二次、三次医療機関に従事する日本人看護師 376 名5 段階評価の質問票による
調査・日本人看護師に対する放射線救急医療に関する態度尺度（ASREM）の開札と、信頼性と妥当性を評価
・4 因子が抽出し、「知識と技能に関する自信」が 14 項目、「心理的抵抗感」が 6 項目、「医療専門家としての責任感」が 3 項目、「放射線救急医療に関する興味」が 2 項目
課題：妥当性の検討の多面化

日本放射線看護学会誌 VOL.4 NO.1 201625

表 4．続き番号

研究対象・数研究方法

内容と研究の課題

25）

福島原発事故の影響を強く受けた A 病院の看護師
120 名のうち 50 名アンケート調査・震災直後の精神症状は「不安感」、「疲労感」「睡眠障害」「喪失感」の順で、1 年後は
「不安感」
「喪失感」
「疲労感」の順だった。震災での仕事面は「患者の避難」「その時々の状況を知らないまま働き続けた」「家族が心配だったが立場上職場を離れられず職場優先で働いた」などが挙げられた
課題：記憶の想起による震災 1 週間後と 1 年後の比較

26）

福島県から茨城県への避難した母子

アウトリーチ
活動の評価

・避難母子は複雑多様化する問題を抱えながらも、自分たちの居場所を確立し、日常生活を正常化させ、母親たちの中から自助グループが誕生
・避難母子を取り巻く地域コミュニティ活性化に繋がる視点の重要
課題：対象者数

27）

東日本大震災支援の中で抑うつを呈した公立学校の教員である 40 代男性

3 回の面接実施事例検討

・被災者としては自らの生活や精神的な不安定さがあり、支援する側になり、休息をとることができず、不調の自覚しながらも、受診しない
・継続的にサポートの引き継ぎ
課題：極めて少数の対象者

28）

福島県双葉郡の自治体 4町に所属している 13 名の保健師など

政府機関等の
資 料 の 分 析、保健師へのインタビュー調査・活動は、初動期は、ヨウ素剤配布・服薬に関わる準備や放射線測定の実施、一次・二次避難所での入所前の住民への被ばくスクリーニングの活動、仮設・借り上げ住宅での健康課題や帰還できる町での課題
・平時からの原子力災害への備えと町の現在の課題
課題：対象者の抽出方法と対象者数29）

福島県下の原子力発電所
施設事故に伴う放射線に関連する支援活動に従事経験のある保健師 11 名

グループイン
タビュー、質的に分析

・事故以前は、専門知識習得機会は乏しく、事故後の対応に苦慮し、原発を有する自治体も、平常時の研修や、事故対応に必要な物資などの整備など、ソフト・ハード
面も十分ではなかった
・全国の保健師が同様の事故発生時に必要とされる支援に必要な知識・能力を獲得するための教育の強化が喫緊の課題
課題：対象者の抽出方法と対象者数

30）

震災から仮設住宅で避難生活を続ける 13 人

半構成的面接法、質的帰納的分析・問題は「仮設住宅の構造が原因となっておこる恒常性の乱れ」「空間の狭隘化による疎外感」「住みなれない土地での不安」「放射能量に関する情報の錯綜による恐怖」などの 6 件が抽出された・こころの問題に対する介入は早急に企画し支援する必要性
課題：対象者の抽出方法

31）

原子力施設立地県（道）の訪問看護従事者女性 3 名

半構成的面接法
個別面接調査・［これまでの災害に対する認識を改め備える必要性を実感］に集約
・事故後、認識の変化し、災害対策の課題と実現の困難の認識
・時間経過による認識の形骸化の可能性と、その危機感の認識
課題：極めて少数の対象者

32）

病院勤務看護職 104 人

構成的質問紙を用いた調査・家族間の意見相違は「あまりなかった」が非避難者で有意に多く、「家族全員が避難」
は避難者で、「家族は避難しなかった」は非避難者で多い
課題：避難者と非避難者の比較、検定法の記載が不十分

33）

体験学習を災害看護の授業に取り入れた看護専門学校 3 年生 44 名

体験学習後の学びのレポー
トを分析

・「放射線の知識を持つことが必要」「オフサイトセンターの役割を知る」「被曝医療の知識が必要」などの 5 つのカテゴリーが抽出された・体験学習により、原子力災害対策の認識が深まり
課題：1 つの対象集団、分析の検討回数

34）

原発事故に伴う新潟市避難所の 3 月 17 日から 4 月
3 日までに派遣の教員述べ
69 名

組織支援の活動報告

・保健師のサポート、避難者の健康状態把握、トリアージ、救急処置、他職種などの調整、感染予防、環境改善、メンタルケア、救護所整備などの活動
・医療機関受診の調整や感染予防、食事支援に課題
課題：分析方法

35）

原子力施設立地県および隣接する 2 県の県保健所
お よ び 市 町 村 の 124 施 設の健康危機管理を担当する保健師を対象郵送による質問紙調査

・放射線災害を想定は 9 施設、放射線災害マニュアルは 12 施設が整備、防災訓練の参加は 2 市町村、5 保健所、放射線の研修会への派遣は、原発立地県の 4 施設、不安には、「知識不足」と「自分の安全性」が影響
・マニュアルなどの整備とともに、過去の住民への健康被害および対処行動に関する資料に触れる機会をもつことが、災害時の対応へと結びつく
課題：2 県の全施設への調査、他県との比較

36）

美浜原発蒸気噴出事故の被災者を受け入れた 4 病院の看護師計 8 名

面接調査

・日中の受け入れで、被曝・汚染の心配がなく、混乱なく対応できていた・放射線被曝・汚染のある事故を想定すると、各医療機関への情報伝達の見直しや、
リーダー的役割の人材育成などの課題が見出された
課題：対象者の抽出方法

37）

1999 年 9 月 30 日の臨界事
故による緊急被曝者 3 名
に対して行った看護の実
際

事例検討

・被曝の形態に応じた専門の知識・技術を身に付け、汚染の拡大防止、二次汚染の防
護、自己防護等に留意し、処置を行う。緊急被曝に対する救護訓練を行い、緊急時の連絡網や行動マニュアルを作成
課題：極めて少数の対象者

38）

東海村臨界事故被曝患者の 1 事例

事例検討

・患者は無菌室内に収容されていたので、身体的のみではなく精神的援助も重要であり、精神症状を把握し、ニードを充足する援助の心掛け
・極めて特殊な被災者の集中治療看護、精神的看護の難しさ
課題：極めて少数の対象者

26

日本放射線看護学会誌 VOL.4 NO.1 2016

る。今後、福島原発事故のような未曾有の事故が発会が設立 53） されたことも一因と考える。また、放生することは、可能性としては低いが、常日頃から射線看護領域における研究の発展は緊急被ばく医療

有事に備える必要があるものと考える。そして、この発展にも大きく関わってくるものと考える。そのれまで著者の経験から放射線に関する一般的な知識ため、今後は、看護においても被ばく医療におけるのみならず、放射線防護やリスクコミュニケーショ

研究だけにとどまらず、学際的に関わるような放射ンなどの幅広い知識を有した看護師の育成が望まれ線防護やリスクコミュニケーションの研究、人材育ているものと考える。

成に関する教育研究などの発展が期待されているものと考える。

3． 関連キーワードの検索について
検索キーワードの妥当性について検討する資料とⅥ．まとめ

して、関連キーワードごとの検索数と文献の重複数

被ばく医療における看護文献は、東日本大震災にについて、比べた。キーワードの選択によって、文よる福島原発事故を境に増加傾向にある。これは、献の検索数に大きな違いがあった。しかし、「放射検索源の医学中央雑誌の総収載誌数の増加からして線事故」、「看護」については、最も検索数の多かっも当然のことではある。そして、文献の「人材育成」

たものの削除した文献や重複した文献もあり、被ばの件数の増加、検索した文献の今後の課題や問題か

く医療を的確に捉えているとは言いがたい。しからすると、現場における人材の不足、放射線教育のし、「臨界事故」、「NBC 災害」、「原子力災害」など

脆弱の指摘であった。このことから、放射線看護をに比べ、簡便で身近な用語として使われているよう専門とした看護師の育成が喫緊の課題であると言えに推察できる。そして、被ばく医療における看護のよう。そして、看護師には、被ばく医療を行ってい研究では、検索キーワードの精選に留意し、キー

くうえでは、放射線に関する一般的な知識から放射

ワードの特性を捉え、広く網羅し、文献を収集する

線防護、リスクコミュニケーションといった幅広い必要があると考える。

知識の習得が求められるものと考える。

4． 原著論文の研究

Ⅶ．研究の限界

被ばく医療のおける看護研究については、福島原

本研究では、検索源が医学中央雑誌および最新看発事故前には、JCO 事故の被ばく患者の看護の報

護索引に限ったことに限界がある。しかしながら、から始まり、美浜原発事故の受け入れ病院

今後は、検索源、検索語、文献数を増やすことで、での看護師の聞き取り調査 36）、放射線災害を想定

結果の信頼性・妥当性を高め、被ばく医療におけるであった。しかし、被ばく医療の研究

看護研究の課題を解明できるものと考える。また、は JCO 事故後から 6 件の比較研究、ケースコント

諸外国と比較することで、日本の看護研究の現状も

ロール研究が公表され、発展していくなかにおいて明確となり、さらには、看護の発展に還元できる効も、前述のように看護の分野の研究は症例報告 2 件、果的な体制整備、人材育成、教育などの研究へとつ

聞き取り調査、調査研究と滞っていた。しかしながながっていくものと考える。そして、看護研究に限ら、福島原発事故を境に、文献に記載されていた課

らず、被ばく医療における看護実践の課題について

題や問題から、放射線看護の教育の重要と必要性、も、海外文献も含め、実践報告、活動報告、開示資

放射線災害による複合化と複雑化した健康問題、緊料にまで拡大し、分析することによって、放射線看

急被ばく医療の支援体制の問題などが明らかになっ護の発展につながるものと考える。

告37, 38）した調査

33）た。また、被ばく医療における看護研究では、比較研究が増え、全国的な調査研究、尺度開発の研究などと発展したことが伺える。また、研究の課題も現れた。そして、このような事故などによって、緊急謝辞
本研究にあたり、協力や資料提供をいただきました皆様方に心より感謝申し上げます。

被ばく医療を担える人材の養成問題が明らかとなり、そのためには放射線看護の高度化の必要性 3）が示された。このような発展は、日本放射線看護学

研究助成
本研究はどの機関からも研究助成を受けていない。

日本放射線看護学会誌 VOL.4 NO.1 2016

27

利益相反
本研究における利益相反は存在しない。
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日本放射線看護学会誌 VOL.4 NO.1 201629