K Y O U S A I

S A G A

9月 号
令和元年

No.359令和元年
9月25日発行

岳の棚田（有田町）
写真提供：（一社）佐賀県観光連盟◆ 平成３０年度の医療費の状況 医療費総額が２５. ８％増加、受診率は横ばい……………………………… 2◆ 令和元年８月から、育児休業手当金・介護休業手当金の給付上限相当額が変更されました ………… 3◆ ジェネリック差額通知を送ります……………………………………………………………………………… 3◆ ボーナスなどの臨時収入は断然お得な共済貯金へ！……………………………………………………… 3◆ ４０歳以上の方、今年度の「特定健康診査」を受けられましたか？
……………………………………………4◆ 「特定保健指導」
を利用して「脱メタボ」を目指しましょう…………………………………………………… 4◆ 平成３０年度 特定健康診査・特定保健指導の実施状況…………………………………………………… 5◆ インフルエンザ予防接種助成のご案内……………………………………………………………………… 5◆ 退職後の医療保険制度について……………………………………………………………………………… 6◆ 退職等年金給付のしくみ……………………………………………………………………………………… 7◆ 本年１０月に年金払い退職給付に係る終身年金現価率の値が変わります………………………………… 7◆ つくってみよう！マイナンバーカード…………………………………………………………………………… 8

佐賀県市町村職員共済組合〒840-0041 佐賀市城内1丁目5番14号
TEL0952-29-0331・FAX0952-29-7647

h t t p : // w w w . s a g a - k y o s a i . j p

ご家族のみなさんと一緒にご覧ください平成30年度の医療費の状況

医療費総額が2．
58％増加、受診率は横ばい
共済組合が平成30年度中に医療機関等に支払った医療費と高額療養費として給付した医療給付費総額は、24億8,312万円となり、平成29年度に比べ6,243万円、2.58％増加しました。

平成30年度の医療費の実績と前年度との比較（表1）
区 分
本
人

入外歯調院
来科剤
計

家族

入外歯調院
来科剤
計合計

組合員1人当たり医療費（円）
医療給付費総額（万円）
29年度
30年度 前年度比（%） 29年度
30年度 前年度比（%）

29年度

36,641
49,22012,405
23,110121,376
37,82750,485
10,042
22,339120,693
242,069

0.8556.32
14.57
−
71.74
0.91
61.62
12.24
−
74.77
73.31

36,42048,83812,502
24,460122,220
43,93849,9299,948
22,277126,092
248,312

99.40
99.22
100.78105.84100.70116.16
98.90
99.06
99.72
104.47102.5841,01855,09913,88625,870135,873
42,34756,515
11,241
25,007135,110
270,983

医療給付費総額と組合員数の推移（図１）
医療費総額
組合員数万円人

260,000

10,000250,000

9,000

240,000

8,000

40,74754,641
13,98827,367
136,743
49,15855,862
11,12924,924141,073
277,816

99.34
99.17
100.73105.79100.64116.0898.84
99.0099.67
104.41102.52

受診率（％）
30年度 前年度比

0.85
56.19
14.89
−
71.93
0.89
61.20
12.63
−
74.71
73.36

100.0099.77
102.20−100.2697.80
99.32
103.19−99.92
100.07

組合員１人当たりでは2.52％の増加（表１）の医療給付費総額の診療区分別の状況から、平成30年度については、組合員の「調剤｣、家族の「入院」が大きく増加しています。
また、平成30年度の組合員1人当たり医療費では、組合員本人と家族の医療費の総額を組合員数で除して算出した額は277,816円となり、平成29年度より6,833円、2.52％の増加となりました。

230,000
7,000

220,000

6,000

210,000
200,000

5,000

26年度

27年度

28年度

29年度

30年度

（図１）の医療給付費総額と組合員数の推移では、組合員数の減少は、一旦下げ 止まりました。
また、医療給付費総額の推移では、平成29年度に引き続き30年度についても増加しています。
（図2）の組合員1人当たり医療費の推移では、平成30年度は本人・家族とも増加し、特に家族分の増加が目立ちます。

組合員１人当たり医療費と受診率の推移（図２）▼×円

組合員1人当たり医療費（本人分）
組合員1人当たり医療費（家族分）
本人受診率
家族受診率

145,000
140,000
××▼▼

125,000

70
65

120,000

平成30年度の受診率（1ヵ月100人当たりの受診件数）
は、組合員本人が71.93％、家族が74.71％となっています。
（図2）の5年間の受診率の推移をみると、平成28年度に一時的に減少しましたが、組合員本人も家族も平成29年度に大きく増加し、平成30年度は横ばいとなっています。

60

115,000
110,000
105,000
100,000

26年度

275▼×▼

130,000×%80▼

×135,000

受診率は、ほぼ横ばい

27年度

28年度

29年度

30年度

55

健診は必ず受けましょう

50

早期発見で健康寿命をのばしましょう令和元年８月から、育児休業手当金・介護休業手当金 の給付上限相当額が変更されました◎ 育児休業手当金の給付上限相当額
育児休業開始から180日目までの期間（給付割合67/100の期間）⇨ （変更後）13,832 円（現行）13 ,713 円

181日目から育児休業手当金終了までの期間（給付割合50/100の期間）⇨ （変更後）10,322 円（現行）10, 234 円◎ 介護休業手当金の給付上限相当額⇨ （変更後）15,230 円（現行）15,093 円

ジェネリック差 額 通 知 を 送ります
ジェネリック医薬品に切り替えた場合、500円以上の薬代の削減が見込まれる方に対して、令和元年10月にジェネリック差額通知を送付します。受け取られた方は、ぜひ、ジェネリック医薬品への切替えをご検討ください。

０．
６％（半年複利）

ボーナスなどの臨時収入は ★年利
断然お得な

共済貯金へ！★個人で直接の積立も可能

臨時積立内容共済貯金は、加入者のみなさんからお預かりした資金を安全・有利に運用し、高利回りの預金としてご愛用いただいております。
ボーナス等の臨時収入のお預け入れにつきましてもぜひご利用ください。
☆給料天引きだから、確実に増やせます。
☆積み立ての中断・復活や、積立額変更もできるから、自分のペースで積み立てができます。臨時積立は、いつでも、いくらでも積立可能です。
を使用し、最寄の佐賀銀行で振込んでください。
積立方法 添付の「払込票」
振込手数料は組合員負担となります。
※ 新たに「払込票」が必要になった場合は、所属所の共済組合事務担当者がお持ちですので問い合わせてください。
積立金額 千円単位で、積立金額の上限はありません。
利息

共済組合の口座に入金されたその日から利息が発生します。

回数

臨時積立は同一月に何度でも可能です。

入金通知 臨時積立をされた場合、「貯金入金通知書」を積立月の翌月10日前後に送付します。

共済貯金に加入していない方は、所属所の共済組合事務担当者に申し出て、加入手続きをとっていただき、加入後に臨時積立ができます。

令和元 年度テレ
為替票

令和元年１２月分

臨 時 積 立金佐賀銀 行 県庁 支 店
佐賀県市町村職員共済組合

依頼人

預金
種目

普通 口座
番号

1 0 0 8 4 7

住所

１００ー２０６

氏名

共 済 太

200,000

円
円
円

（受領印）

郎

上記金額を払込みました。
株式会社円

訳

払込先
銀 行
氏名

定例積 立金内¥ 2 0 0 0 0 0額

受取人

※込円

金

問合せ：佐賀県市町村職員共済組合
総務課 貯金係
TEL 0952-29-0334

貯 払

市町村共済

佐 賀 銀 行（備考）

この「払 込票」が報告書となりますので、住所の欄に組合員証番号を記入してください。

（ 払 込 人保管 ）共済組合は金融機関ではないため、組合員と共済組合の間にはペイオフ制度は適用されません。
そのため、資産運用にあたっては高いリスクを避け、安全第一を心がけて、組合員のみなさんが利用していただけるよう努めています。
3

40歳以上の方、今年度の｢特定健康診査｣を受けられましたか？
生活習慣病は誰にでも起こりうる病気で、早期に生活習慣を改善すれば予防できる病気でもありますが、自覚症状が少ないため放置されやすく、気が付けば生命の危機に陥っていることもあり、サイレントキラー(沈黙の殺人者)ともいわれます。
｢特定健康診査｣(特定健診)は、生活習慣病の前段階であるメタボリックシンドロームの発見・予防のための健診です。
今年度(4月1日以降)まだ受診されていない方は、必ず受診されますようお願いします。

・被扶養者の方へ対象の方には「特定健康診査受診券」(受診券)を郵送しています。次のいずれかの方法で受診してください。
① 医療機関または健診機関での受診（受診券と一緒に一覧表を送付しています。）② 市町の集団健診での受診（受診券と一緒に日程表を送付しています。）※

受診券を使うと特定健診が無料で受けられます。

※

受診券の有効期限は令和２年３月３１日です。

※

健診機関と集団健診の情報は、共済組合のホームページにも掲載しています。

※

予約が必要な場合があります。医療機関等に電話確認されることをお勧めします。

● 次のいずれかを受診した場合は、「特定健診」も受診したことになります。

「特定健康診査受診券」を使ってさらに受診する必要はありません。
健 診 の 種 類

健 診 結 果共 済 組 合 が 助 成 する
人 間 ド ッ ク

人間ドックは特定健診検査項目を含む、多様な検査を実施するため、「特定健診」も受診したことになります。特定健診結果は健診機関から共済組合に送られます。
「特定健康診査受診券」は破棄してください。

パート勤 務 先 等で行う
定 期 健 康 診 断

パート勤務先等で定期健康診断を受診される方は、健診後、健診結果を受け取ったらそのコピーを共済組合へ提出してください。

● 被扶養者でなくなった時は、「特定健康診査受診券」は使用できませんので、破棄してください。

｢特定保健指導｣を利用して「脱メタボ」を目指しましょう
対象者には、特定保健指導利用をご案内します。(無料で利用できます)
健診の結果、メタボリックシンドロームのリスクがあると判断された方は、生活習慣改善の支援として特定保健指導を受けられます。対象者には特定保健指導利用をご案内します。
特定保健指導では、一定期間、医師や保健師等の専門家のアドバイスを受けながら、自分のペースで食生活や運動など生活習慣の改善に取組んでいただきます。特定保健指導が受けられる医療機関等については、案内時及び共済組合のホームページでお知らせします。

もしかして、このようにお考えですか？
○ お金がかかるのは嫌だ。
→特定保健指導は無料で利用できます。
○ 前回利用したが、また該当したので意味が無い。
→特定保健指導の効果は人それぞれですが、生活習慣改善の継続により更なる健康状態の改善が期待できます。
○ 全く自覚症状も無い、自分のことは自分が一番分かっている。だから必要無い。
→自覚症状が少ないことが生活習慣病の怖さです。そのまま放置すれば、糖尿病、脳梗塞、心筋梗塞等による突然死、または急激に重篤な症状による生命の危機に陥ることがあります。今のうちに生活習慣を改善すれば、将来にわたって今までどおりの日常生活を送ることができます。自分と家族の将来のために、ぜひ特定保健指導をご利用ください。
4平成30年度

特定健康診査・特定保健指導の実施状況
平成３０年度特定健康診査及び特定保健指導の実施状況（令和元年８月１日現在）をお知らせします。

● 特定健康診査
平成30年度の受診率は、組合員の受診率が2.9％低下し、92.0％となりました。
被扶養者の受診率は11.3％低下し33.4％でした。
全体の受診率は78.7％で前年度から4.3％低下
し、当組合の平成30年度目標値83.5％を達成できませんでした。

単位 ％

対象者数
5, 436人
1,604人
7,040人40.0

特定健康診査組 合 員
被扶養者等合計受診者数
5,003人
536人
5,539人

100.0
90.0

特定健康診査受診率
94.9 92.0
83.0

80.0

78.7

70.0
60.0
50.0

44.7
33.4

30.0
組合員被扶養者等
H29

全体H30（見込み）● 特定保健指導
特定健診受診者の中から選定を行い、特定保健指導を案内しました。特定保健指導利用券は平成
31年2月、令和元年5月に発行しました。また、所属所を訪問して行う特定保健指導(初回面接)を実施しました。
生活習慣改善に取り組まれた方は、その後も改善効果が期待できます。特定保健指導はぜひ最後までご利用ください。
特定保健指導動機付け支援
積極的支援
合計

対象者数
468人
668 人
1,136人

実施者数
115人
162 人
277人

特定保健指導実施率

単位 ％

35.0
30.0
25.0

27.7
24.6

24.3

23.4

24.4

20.4

20.0
15.0
動機付け支援積極的支援
H29

合計H30（見込み）

インフルエンザ予防接種助成のご案内
令和元年 10 月から12 月までにインフルエンザ予防接種を受けられた方に対し費用の一部を助成します。
助 成 対 象 者

組合員及び被扶養者

助成対象期間

令和元年１０月１日〜令和元年１２月３１日に受けた予防接種に助成します。

助成

額 １,０００円を限度に1人につき１年度に１回助成します。
予防接種費用が１,０００円未満の場合は実費額を助成します。

必 要 書 類

医療機関発行の領収書（「領収書」の表示がある「原本」）
医療機関に対し、次のことが明記されている領収書の発行を求めてください。
また、発行された領収書に明記されていることを確認してください。
・インフルエンザの予防接種であること。
・予防接種を受けた方の氏名
・予防接種に要した費用(１人分、１回分の費用が確認できること。)

請 求 方 法所属所の共済組合事務担当者にお尋ねください。
請求期限は令和２年２月末です。お早めにご請求ください。

5

退 職 後 の 医 療 保 険 制 度 に つ いて退職後もいずれかの医療保険制度に加入する必要があります
組合員のみなさんが退職すると、その翌日に組合員及び被扶養者の資格を喪失することになりますので、組合員証及び組合員被扶養者証を使用して医療機関で受診することができなくなります。
そこで、退職後の状況に応じて、新たにいずれかの医療保険制度に加入することになります。
※ 定年退職後、再任用常時勤務職員として採用された場合は、引き続き共済組合の組合員及び被扶養者となります。
■ 共済組合の任意継続組合員になる共済組合の組合員

職再就職しますか？

いいえ

はい再就職先で健康保険の適用がありますか?
はい再就職先の健康保険の被保険者となります

いいえ

い ず れ か を 選 択

退組 合 員 期 間が1 年 1 日 以 上ある方が退 職し、共 済 組 合に「 任 意 継 続 組 合 員 資 格 取 得 申 出書」を提出した時は、退職後最長2年間、任意継続組合員として在職中と同様の短期給付（休業給付を除く。）を受けることができます。
※ 保健事業については「特定健康診査・特定保健指導」のみとなります。
■ 国民健康保険の被保険者になる
都道府県と市区町村が共同して運営する国民健康保険に加入します。
保険料（税）は、世帯の所得額、人数などを基に算定されますが、詳細については、居住地の市区町村の国民健康保険担当部署へご確認ください。
■ 家族の被扶養者になる
退 職 後 、主としてご 家 族の収 入により生 計を維持される時は、収入など一定の条件を満たしていれば、ご家族が加入されている医療保険制度の被扶養者になることができます。
被扶養者になるための条件など詳細については、ご家族が加入されている健康保険組合等へお問い合わせください。

任意継続組合員の手続等
１

加入資格 退職の日の前日まで引き続き1年以上組合員であった方（1年と1日以上の組合員期間が必要となります。）
２ 加入できる期間 退職後2年間（中途での資格喪失もできます。）
３ 加入手続 退職日から20日以内に「任意継続組合員資格取得申出書」を元所属所を経由して共済組合に提出してください。
４ 任意継続組合員の掛金 掛金は、算定の基礎となる標準報酬の月額に短期の掛金率（共済組合の定款で定める率：令和元年度は108.12‰）を掛けて計算します。
なお、40歳以上65歳未満の方は、掛金の算定の基礎となる標準報酬の月額に介護保険の掛金率（共済組合の定款で定める率：令和元年度は14.6‰）を掛けて計算した掛金も合わせて納付していただきます。
※ 令和2年度の共済組合の定款で定める率は、共済さが（令和2年3月号）でお知らせします。

6退 職 等 年 金 給 付 のしくみ
○ 退職等年金給付 ( 年金払い退職給付制度 )とは・・・
地方公務員が加入する年金制度には、国民年金(基礎年金)、厚生年金、そして公務員独自の給付「退職等年金給付」があります。
平成27年10月以降に受給権が発生する方で、平成 2 7年9月3 0日までの組合員 期間がある方については、経過措置として、その期間に応じた職域部分の年金が支給されます。

平成27年9月までの組合員期間

平成27年10月以降の組合員期間

職域年金相当部分(経過的職域加算額)

退職等年金給付共済年金制度独自の3階部分である「職域年金 相 当 部 分 」は 廃 止され 、平 成 2 7 年 1 0 月から新たな年 金 制 度として「 退 職 等 年 金 給 付 」が創設されました。

厚生年金
国民年金(基礎年金)○ 退職等年金給付は積立方式
退職等年金給付に係る掛金率と負担金率

退職等年金給付は労使折半で積立てた保険料(掛金と負担金)を原資として年金を受取る積立方式です。
掛金は組合員の報酬に応じて決まり、標準報酬月額や標準期末手当等の額に掛金率を乗じて算出されます。この掛金を組合員の資格を喪失するまで積立て、年金額の算定基礎である給付算定基礎額を算定します。

(単位:千分率)

掛金率

７．
５

負担金率

７．
５
(平成31年4月現在)○ 退職等年金給付の積立から受給まで組合員期間（年金積立期間中）

受給待機期間中

年金受給中● 毎月の付与額と利子を積立てていきます。
● 利子は基準利率を適用(国債の利回り等に連動)● 積立終了時の給付算定基礎額残高に対する利子も積立てます。

● 原則として65歳から支給されます。
● 有期年金の支給期間は10年または20年から選択します(一時金受取も可能です)。
● 年金現価率の変動に伴い年金額は変動します。

給付算定基礎額●

毎月の付与額
標準報酬×付与率＋利子積立終了時の給付算定
基礎額残高
三ヵ月目

二ヵ月目

一ヵ月目

１年目

２年目

３年目

有期年金

有期年金
終身年金

有期年金 …
終身年金 …

終身年金
積立終了

支給開始

本年10月に年金払い退職給付に係る終身年金現価率の値が変わります
地方公務員共済組合連合会では、ホームページに基準利率や年金現価率等に関する情報を掲載しています。
今後これらの率についての関連情報等を掲載していきますので、是非、ご覧ください。
http://www.chikyoren.or.jp/ (地方公務員共済組合連合会トップページ)
トップページの、「年金払い退職給付制度」からご覧いただけます。

地方公務員共済組合連合会

検索
地方公務員共済組合連合会
7

つくってみよう ! マイナンバーカード（内閣府・総務省リーフレットより）くらしを便利に ! マイナンバーカード !

8