教育講演：職場における適応障害・うつ病の早期発見・早期介入

第1093

回日本精神神経学会学術総会

職場における適応障害・うつ病の早期発見・早期介入
中村純（産業医科大学医学部精神医学教室）

職場においてストレスを感じている労働者は 6割を超え，適応障害・うつ病などの精神疾患のために休職している人も多い．そして，職場における精神疾患の早期発見・早期介入は，復職および再発・再燃を予防することとともに産業精神保健上の喫緊の課題となっている．政府は労働安全衛生法を一部改正して労働者に対して，「ストレスを有する者の面接指導制度」を構築しようとしている．しかし，高ストレス者がうつ病などの精神疾患であるとは限らないので，この制度では一次予防か二次予防かが曖昧になっている．また，現代のうつ病は多様化しており，いくつかのチェック項目でどのような精神疾患が見出されるのかという疑問もある．要面接者とされた人が企業に申し出て面接を本当に希望するのか．産業医あるいは精神科医はどのように対処すべきか．多数の要面接者が出た場合，精神科医療機関がこれ以上の患者の増加に対応できるのかなどの課題もある．労働者にとって，どのような介入方法が個々の労働者だけでなく職場にとっても有効で職場のメンタルヘルスの改善に役立つのか，この枠組みの課題を含めて考え，精神科医の役割を再考してみたい．
索引用語：産業精神保健，早期発見・早期介入，うつ病，自記式評価尺度，面接指導

は じ め に期的なことと評価したい．しかし，その制度は文勤労者の自殺は毎年 8千人を超えており，その字通りのストレスチェックであり，厳密にいえば1 3はうつ病とされている．また，適応障害・う健診の枠外となり，精神疾患の早期発見にはならつ病などで休職している人が増加しているとされ，ないなど，いくつかの課題があるようである．

職場における精神疾患の早期発見・早期介入は，そこで，本稿では現代の労働の場の変化や課題

休職者の復職支援，さらには再発・再燃を予防すについてまとめ，さらに精神疾患の早期発見，早ることとともに産業精神保健上の喫緊の課題とな期介入についてのエビデンスおよび，本制度の課っている．

題について私見を述べることにする．

そこで政府は労働安全衛生法（安衛法）を一部改正して労働者に対して，「ストレスを有する者．最近の労働の場の課題の面接指導制度」 を構築しようとしている．こわが国は，少子高齢化社会に突入しており，その取り組みは，健診に身体疾患だけでなく精神疾れぞれの世代で労働に対する意識に違いが起こっ患の予防，早期発見を組み入れるという意味で画ている可能性がある．わが国では近年になって第第 108回日本精神神経学会学術総会＝会期：2012年 5月 24〜26日，会場：札幌コンベンションセンター，札幌市産業振興センター
総会基本テーマ：新たなる連携と統合⎜⎜多様な精神医学・医療の展開を求めて⎜⎜
教育講演

職場における適応障害・うつ病の早期発見・早期介入

座長：白川治（近畿大学医学部精神神経科学教室）

精神経誌（2012）114 巻 9 号

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3次産業に従事する人が最も多くなるなど産業構失額は 2兆 6,782億円とされ，その内訳は 69歳

造に変化が起こり，大卒者の 3人に 1人は 2年以以下の自殺者 2万 6,500人が健康に働いていたと内に転職する事態となっている．このように職場仮定した場合の生涯所得額が 1兆 9,028億円，に対する所属意識にも若い人と年配の人では違い2009年にうつ病を患った人への労災補償給付金があるように思われる．さらに団塊世代の定年がが 456億円，うつ病によって休業者が失った所得始まり，技術継承がうまくいっていないという企は 1,094億円，うつ病が原因で失業した人への失業もある．また，働く女性が増加しており，個人業給付金は 187億円，うつ病が原因で失業した人の生活は経済的には裕福になってきたが，結婚，の生活保護費が 3,046億円，うつ病の治療に費や育児などをしながら，女性が男性と同等に働けるされた医療費 2,971億円などと推定され，わが国場が十分に準備できていないのではないかと思わの経済にも多大な損失をもたらしていると考えられる．そして，企業活動はグローバル化して情報れる．

通信機器は毎年進化しており，これらの機器や外国人とのコミュニケーションに対応できない人も．うつ状態・うつ病の増加でてきている．さらに裁量賃金制が多くの企業で厚労省の患者調査によれば 1996年から 2008年取り入れられ，正社員は削減され非正規雇用職員までのおおむね 10年間でうつ状態・うつ病と診が増加しているが，正社員の仕事への責任は益々断された人は，約 2.5倍増えて 100万人を超えた重くなっている．一方，非正規雇用労働者は身分ことが報告された．社会環境や不況などの経済状が不安定であるため不況になると直接その地位が況あるいは社会構造の変化から確かに社会全般に保てなくなるという不安がある．加藤は，最近ストレスが増大し，人々の価値観にも変化が起この企業では職場における労働時間が圧倒的に増加

り，うつ状態・うつ病の人は増加し，病像も多様しており，職場自体がメランコリー親和型化して，化してきている．さらに，うつ病の診断が増加し顧客に対する配慮性が高まり，仕事のミスを許さた原因の 1つは DSM ‑Ⅳや ICD‑10の診断基準のない雰囲気が職場全体を覆い，チームで仕事をす適応が臨床医に一般化してきたことも関連しているなどの意識が低下した反面，個人の責任が重くると思われる．これらの診断基準は，病前性格やなって，職業結合性の神経衰弱状態，あるいはう生育歴などを問わないで症状項目と持続時間で診

つ病が企業に起こっているのではないかと指摘し断するため，従来われわれが診断してきたうつ病ている．労働者間のコミュニケーション不足やそよりはより幅広いうつ病を診断している可能性がれぞれの労働者の裁量が減少したことでストレスある．また，1999年以降，わが国に導入されたは増大して，行政用語であるが所謂「メンタルヘSSRI（選択的セロトニン再取り込み阻害薬）なルス不調者」が増加していると思われる．このメ

どの新規抗うつ薬は，気分障害だけでなく，不安ンタルヘルス不調者という用語は，厚生労働省障害に対する保険適応を有していることや副作用（厚労省）によれば ICD 診断基準の F コードすが少ないことから，使用しやすく，製薬企業の多べての疾患を含むとされ，うつ病に特化した対策

くがうつ病を盛んに啓発し，うつ病患者を増加さだけが先行しているのではないかとの批判もある．

せ，安易な薬物療法がなされているという批判も不況が続き，若者には暗い将来しかイメージがある．しかし，うつ病を啓発すること自体は，精できず，労働をすること自体に夢が持てなくなっ神科受診への敷居を下げたという効用もあったとた状況が今企業に起こっているのではないかとも思われる．もっともわが国の疫学研究 からは，指摘されている．

300万人以上のうつ病患者が推定されており，まところで，2009年の国立社会保障・人口問題だ治療を受けないまま不幸な転帰をたどっている

研究所 の推定では自殺・うつ病による社会的損人も多いという考えもある．そして，DSM ‑Ⅳや教育講演：職場における適応障害・うつ病の早期発見・早期介入1095

ICD‑10の診断基準を満たすうつ病は確かに増え告によれば，メンタルヘルス対策に取り組んでいているが，増加したうつ病の多くは従来のメランる職場は，職場全体の 50.4％であったが，今回コリー親和型の内因性うつ病が増加したのではなの改正安衛法によって 2020年までにメンタルヘ

く，多くはストレス性適応障害によるうつ状態なルスに関する措置を受けられる職場の割合を 100

どの軽症うつ病や双極性障害と推定されている．

％にすることが目標とされた．さらに 2010年 12

しかし，軽症であるから自殺をしないというわけ

月の労働政策審議会でこの法改正要綱が審議され，ではない．したがって，本来抗うつ薬だけで治療

2011年 10月 24日にはこの諮問内容が妥当とのすること自体が難しい症例が多くなっているので答申 が出され，2012年の通常国会に上程され，はないかと推察される．

審議予定になっている（2012年 8月 8日現在）．

さらに，うつ病の診断，治療が難しい原因としこの時，職場におけるメンタルヘルス対策検討ては，うつ病の症状が多彩であることや病態自体

会が提出した答申内容は，職場のメンタルヘルスに異種性があると考えられる．そして，他の精神対策の基本的な方向として，①労働者のプライバ疾患と同様に生物学的診断マーカーがないことかシーが保護されること，②事業者にとって容易にら薬物選択の指標もなく，投与量，投与期間も不導入でき，また，労働者にとって安心して参加で十分な薬物療法がなされている可能性もある．まきること，③専門的な知識を有する人材の確保やた，勤労者の精神疾患は職場環境，人間関係など活用などの基盤整備が図られること，④労働者がの発症誘因を改善することが困難な症例も多く，健康の保持に必要な措置を超えて，人事，処遇なうつ病の寛解と職場復帰との乖離があることもうどで不利益を被らないこと，⑤必要な場合には専つ病の治療を困難にしている．

門家につなぐことができること，⑥職場においてメンタルヘルス不調の正しい知識の普及が図られ．改正労働安全衛生法（案）ること，⑦医師または保健師が，労働者の精神的これまで述べてきたように職場におけるメンタ健康の状況を把握するためのストレスによる症状

ルヘルス不調者の早期発見は，産業保健スタッフを確認するための検査を行う（労働者には受診義にとっては重要な課題である．このような背景か務がある）ことなどであった．

ら 2010年 5月に取りまとめ ら れ た 内 閣 府 の 自そして，検査（ストレスチェック）の結果は労殺・うつ病等対策プロジェクトチーム報告書にお働者に直接通知し（検査を行った医師または保健いて，「職場におけるメンタルヘルス対策」が重師は，労働者の同意なく，個別の情報を事業者に点課題の 1つとされたことは時機を得た重要な決伝えてはならない），労働者が事業者に面接の申定であった．そして「メンタルヘルス不調者の把し出を行った場合は，医師による面接指導を行う握と把握後の適切な対応」について検討することとともに，結果を保存することになった．そして，になった．2010年 9月には，職場におけるメン事業者は厚労省令の定めに従い，医師からの意見

タルヘルス対策検討会から定期健診に併せて，ス聴取などを行い，必要がある時には事後措置を行トレスに関連する労働者の症状・不調を医師が確う（就業場所の変更，作業の転換，労働時間の短認し，産業医などの面接につなげる新たな枠組み

縮，深夜業の回数の減少などの措置，衛生委員会が提言された．したがって，この段階で職場におへの医師の意見の報告その他の適切な措置）など，いてうつ病を早期発見するという目的から高スト

現在の長時間労働者への対応と同じような枠組み

レス者を発見するという目的にこの枠組み自体がが提案された（図）．ただし，長時間労働の場合変更されたように思える．そして，2010年 6月

は，企業側がその事実を把握しているが，本法案18日には閣議決定がなされ新成長戦略が決定さの場合は，本人の申し出がなければ把握できないれた．ところで 2010年の労働者健康状況調査報

点は大きな違いである．この時，事業者は，労働精神経誌（2012）114 巻 9 号

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図

精神的健康の状況を把握するための検査と面接指導者の申し出を理由に解雇その他の不利益な取扱いレスチェックになった．

をしてはならないとされ，厚労大臣は，事後措置

このような検査をすること自体問題はないと考が適切に行われるよう指針を策定するが，罰則はえるが，勤労者に対する守秘義務が本当に守れるないことになっている．

か，このような検査の結果が人事考査に使われな

そして，今回の改正安衛法におけるメンタルチ

い保証があるのか，要面接者が事業者に申し出をェック項目として，具体的な最低基準を次のようするかなどの危惧がある．大企業ではすでに精神に示した．疲労としては，①ひどく疲れた，②へ症状に関連した項目が健診の中で検討されているとへとだ，③だるい，不安としては，④気がはりようであるが，安衛法という形で多くの労働者につめている，⑤不安だ，⑥落ち着かない，抑うつ検査を義務づけることになると，例えば中小企業としては，⑦ゆううつだ，⑧何をするのも面倒だ，でこの検査がなされた時に労働者に不利にならな⑨気分が晴れない，のあわせて 9項目である．そいかあるいは派遣労働者にはどう対応していくのして，これらの点数が高い者に対し，医師によるかと精神科医としては疑問がある．

面接指導を勧奨することになった．

一方，このような健診の結果，多数の要所見者

そもそもこれらの項目は下光らが作成したが出た場合，そのような人たちに対応できる精神職業性ストレス簡易調査票を分析して抽出された医学に精通した産業保健スタッフ，さらに多忙を項目であり，うつ病などの精神疾患との直接的な極める精神科医が十分に対応できるだけの準備が関連を示すエビデンスはない．その意味では，文できているかという不安もある．精神科医の中に字通り高ストレス者を抽出することになり，結果は職場環境，職位，業務内容などを無視して対応

的には精神疾患の早期発見からはかけ離れたストをする医師もおり，産業保健スタッフと十分な連

教育講演：職場における適応障害・うつ病の早期発見・早期介入携をすべきである．

1097っても気が晴れないように感じたか，⑤何をする

この枠組みは労働者それぞれ個人になされるもにも骨折りと感じたか，⑥自分は価値のない人間のであるが，最近，厚労省の考え方は，この検査だと感じたかという 6項目を質問する．その判定は企業全体のメンタルヘルス改善のために施行さ法は各項目の合計得点 5点以上の者を「陽性」とれるもので職場改善を目標としており，この検査した場合，うつ病を含む気分・不安障害のスクリ結果がメンタルヘルス不調者への一次予防になる

ー ニ ン グ で は 感 度 76％〜100％，特 異 度 69％との考え方に変容してきているようにも思える．

〜80％となったが，これらを多数の企業の大集その意味では，この検査は有益なものになるかも団で施行した報告はない．

しれないが，個人を評価するので，やはり個人に最近，Adachi ら は，鈴木らの研究に準じ対して，何らかのフィードバックが必要と考えらて職域におけるうつ病同定のスクリーニングツーれる．

ルとして，異なる 2つの職場の労働者に対して，2つの自記式質問紙を組み合わせた方法の妥当性．職場でうつ病を早期発見するため方法を検証し報告した．その結果，労働者 89人（男今回，厚労省が提示したメンタルヘルスチェッ

性 81人，女 性 8人，平 均 年 齢 38.4±6.6歳）をクと同様に集団を対象にした質問紙法により精神含む第 1群と，労働者 1,500人（男性 1,408人，疾患を抽出した研究は少なく，エビデンスもあま

女性 92人，平均年 齢 40.9±7.2歳）を 含 む 第 2りない．

群という多数の労働者からなる集団を設定した．

多くの企業でさまざまな取り組みがされている

第 1群 に 対 し，Beck Depression Inventoryが，対象人数や職種，職位などが異なり，論文化（BDI）と二質問法を施行し，同時に大うつ病性されたエビデンスは少ない．どのような職場，職障害および大うつ病性障害にしばしば併存する精種にメンタルヘルス不調者が多いのかを企業が公神障害（物質使用障害や不安障害など）の診断を表することに躊躇しているのではないかと思われ

確 定 す る た め Mini‑International Neuropsy-

る．そのような中で川上 はうつ対策推進方策マ

chiatric Interview（MINI）を行い，併存妥当性ニュアル調査票による結果を報告している．具体を検証した．二質問紙法というのは，大うつ病エ

的には「最近，2週間の様子を質問する」，①毎ピソードの診断基準の中の基本的症状とされる①日の生活に充実感があるか，②これまで楽しんで抑うつ気分，②興味または喜びの喪失を丁寧に質やれたことが楽しめなくなった，③以前は楽にで問する方法である．第 2群には，第 1群の得点分きていたことが今では億劫に感じられる，④自分

布にバイアスがないことを確認するため，BDIが役に立つ人間だとは思えないなどを「はい」，と二質問法を行った．その結果，BDI 得点 10点「いいえ」で尋ね，2つ以上「はい」がある場合以上，二質問法 2点の組み合わせを用いることににうつ状態の可能性があり，うつ病を含む気分・より，大うつ病性障害を有する労働者を最も効率不安障害のスクリーニングとして，これらが 2週的に抽出できるだけでなく，大うつ病性障害に併間以上持続し，かつ生活に支障がある場合をうつ存する精神障害のみを有する労働者をそれぞれの病とすると判断して，その感度は 94％〜100％，方法を単独で用いるよりも効率的に抽出できるこ

特異度は 61％と報告した．さ ら に Kessler らとを示した．の方法をもとに作成された K 6質問票 は過去

本研究により，BDI と二質問法を組み合わせ30日間にどれくらいの頻度で以下のことがあったスクリーニングは，すでにうつ病を発症していたかを質問する方法である．①神経過敏に感じたる労働者を効率的に抽出できるだけでなく，うつか，②絶望的だと感じたか，③そわそわ，落ち着病の発症につながりやすい病態を有する労働者のかなく感じたか，④気分が沈み込んで，何が起こ抽出にも役立つ可能性が示された．すなわち，こ精神経誌（2012）114 巻 9 号

1098の方法を用いた上で労働者に介入することは，う考えられるので，まずは労働の場での精神疾患につ病の二次予防的意義だけでなく一次予防的意義対する偏見の是正と経営者の意識改革がなされなも期待され，多数の労働者への効率的なスクリーければ，職場のメンタルヘルス不調者を減らすこニングが迫られる職域の実情を考えると，実効性とはできないと考えられる．厚労省の新たな枠組と有用性を兼ねた方法と考えられた．しかし，こみが労働者にとって有益で実行性のあるものとなの方法についても多職種，大集団でのさらなる検ることを願っている．

証が必要と思われ，いくつかの事業所でこのようなモデル事業を考慮すべきである．また，うつ病

文

献の早期発見ということに限れば，季節性うつ病も

1）Adachi, Y., Aleksic, B., Nobata, R., et al.:あるため年 1回の健診で十分であるのかという健Combination use of Beck Depression Inventoryand two‑診時期の検討も必要かもしれない．

question case‑ﬁnding instrument as a screening tool for

精神科医が職域でうつ病を見出す方法を考えると，このような方法になるかもしれないが，今回，厚労省が提案しているストレスチェックと疾病を見出すツールとは全く異質なものであることは明らかである．本法案が労働者にとって有益な形で運用できる方法を見出す必要がある．

depression in the workplace. BMJ Open, 2; 1‑7, 20122）金子能宏，佐藤格 : 自殺・うつ対策の経済的便益（自殺・うつによる経済的損失）の推計の概要．国立社
会保障・人口問題研究所社会保障基礎理論研究部，20093）加藤敏 : 職場結合性うつ病の病態と治療．精神療法，32（3）; 284‑292, 2006
4）加藤敏 : 現代の仕事，社会の問題はどのように精神障害に影響を与えているか．精神科治療学，22（2）;お わ り に職場において精神保健の問題が取り上げられるようになって久しい．今回，厚労省がメンタルヘルス不調によって休職した労働者の増加や自殺問題などから健診の項目に精神疾患を発見しようとする試みを始めたことは画期的なことである．ただし，細かく見ると自覚症状と他覚症状を区別す

121‑131, 2007
5）川上憲人 : 大規模コホートによる過重労働等の精神健康危険度評価 : 過重労働等ストレス健康リスク予知チ
ャート（うつ病版）の開発．平成 18年度厚生労働科学研
究労働安全衛生総合研究事業「過重労働等による労働者のストレス負荷の評価に関する研究」分担研究報告書（主任研究者川上憲人），2007

6）Kawakami,N.,Takeshima,T.,Ono,Y.,et al.:るなど課題もある．職場のストレス負荷によって，Twelve‑month prevalence, severity, and treatment of

多様なうつ病，適応障害，アルコール依存症など

common mental disorders in communities in Japan :の精神疾患が発症していることは事実であり，どpreliminary ﬁnding from the World Mental Healthのようなストレスによって発症するのか，職場要

Japan Survey 2002‑2003. Psychiatry Clin Neurosci, 59 ;因だけが強調され過ぎていないか，など臨床医も441‑452, 2005

納得できるエビデンスが必要ではないかと思われる．
産業保健スタッフの多くは，精神医学への理解もまだ不十分である．一方で，精神科医側も産業医学への理解が不十分である．したがって，産業
保健スタッフと治療者である精神科医や心療内科医との情報交換がより綿密に行われ，連携を図らなければ，労働者の精神疾患の早期発見，早期治療，再発防止は円滑にはできないと思われる．さらに精神疾患の一次予防はよりハードルが高いと

7）Kessler, R.C., Andrews, G., Colpe, L.J., et al.:Short screening scales to monitor population prevalences and trends in nonspeciﬁc psychological distress.
Psychol Med, 32; 959 ‑976, 2002
8）厚生労働省：うつ対策推進方策マニュアル⎜都道府県・市町村職員のために．2004
9）厚生労働省：労働政策審議会議事録

2011年 10月 24日10）下光輝一，岩田昇 : 2000Ⅲ‑2‑3．職業性スト

レス簡易調査票における職業性ストレッサーおよびストレス反応測定項目の反応特性の検討⎜項目反応理論によるア

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教育講演：職場における適応障害・うつ病の早期発見・早期介入

プローチ．労働省平成 11年度作業関連疾患の予防に関する研究労働の場におけるストレス及びその健康影響に関する研究報告書（班長加藤生明）．2000

109911）鈴木竜世，野畑綾子，金直淑ほか：職域のうつ病発見および介入における質問紙法の有用性検討．精神医学，45; 699 ‑708, 2003

Early Detection and Intervention for Adjustment Disorder and Depression
in the Work Place

Jun NAKAMURA
Department of Psychiatry, School of Medicine, University of Occupational and Environmental Health

Work‑related adjustment disorder and depression are frequently work‑related mental
problems. Over 60% of employees feel job stress in the work place in Japan.
The number of employees who become psychiatric disorders such as depressive state anddepression, and lead to the suspension of jobs is increasing. It is an important issue fordetection and intervention of depressive employees in the work place.
Japanese government is planning to introduce a new rule for mental examinations forworkers using a self‑check questionnaire.However,it is quite skeptical to detect depressive
employees using such methods. It is well known that the sensitivity and speciﬁcity in self‑
rating questionnaire for depression is very low, because depression is not homogeneous
disorder and patients reveals various symptoms. It is quite questionable that workers who
required receiving a mental interview go to meet occupational health physicians or psychiatrists or workers answer the questionnaire in precise, because of stigma of the mental
disorders or afraid of worsening evaluations to themselves by their superiors.Moreover it isactually very diﬃcult for psychiatrist to deal with the subjects including false positive cases
as well as true depressed patients.
Therefore, more realistic and useful methods should be reconsidered. I think enhancing
cooperation or interaction between occupational health physicians and psychiatrists is one ofimportant issues.
Authorʼs abstract

Key words: occupational mental health, detection and intervention of depressive
employees, depression, self‑check questionnaire, mental interview