【第 45 回】

［コラム］

［解説］

情報学分野参照基準その後

新しいスキル標準体系を活用した人材育成…萩谷昌己

─ｉコンピテンシ・ディクショナリ（試用版）の公開─
…秋元裕和

基応
専般

情報学分野参照基準その後
情報学分野の参照基準は，2014 年 7 月号の「情報処理」で報告したように，日本学術会議情報学委員会のもとにある情報科学技術教育分科会において，情報処理教育委員会の協力を得つつ，策定を進めている．
本参照基準については，さまざまな反応をいただいた．文理融合の学部の先生方や情報教育の関係者からは多くの励ましをいただく一方，理工系の学部学科の先生方からは文理に跨る情報学について懐疑的な意見もあった．以下では，特に重要な指摘について，現時点での筆者個人の考えも含めて報告しておきたい．
1 つは認知科学の扱いである．現在策定中の原稿の「エ情報を扱う人間と社会に関する理解」では，主として社会情報学の立場から，情報学を学ぶものが獲得すべき基本的な知識と理解をまとめている．これに対して，認知科学的な項目は，「オ社会において情報を扱うシステムを構築し運用するための技術・制度・組織」のもとの HumanComputer Interaction の中に「人間の認知特性」として含まれている．これは学術・技術コミュニティや大学教育の現状に則したものであるが，参照記述全体として認知科学の位置付けが不明確となってしまっている．何を情報学に含めるべきか，再検討が必要であろう．この観点から，日本認知科学会に検討を依頼している．
データサイエンスの扱いも少し見直しが必要と考えられる．現在策定中の原稿では，「イコンピュータで処理される機械情報の原理」の中の「各種の計算・アルゴリズム」として，「機械学習・データマイニング」が含まれている．
たとえば，「情報の認識・分析」という項目のもとに明確に位置付けるのが適切ではないだろうか．
デザインや芸術に関連する項目がない，という指摘もあった．この指摘は非常に重要である．これらの分野を応用情報学と位置付けることもできるが，この方向の教育の重要性を鑑みると，固有の能力もしくはジェネリックスキルの中で具体化することも考えられるだろう．
「エ情報を扱う人間と社会に関する理解」に関しては，具体的なカリキュラムの例が欲しいという意見があった．

参照基準はカリキュラムを与えるものではないが，社会情報学については Computing Curricula のようなものがないので，カリキュラムのイメージを与えることは必要だろう．このことと関連して，社会情報学および「ア情報一般の原理」については，情報学の系譜を 19 世紀終わりまで遡る必要があると思い始めている．
特に以上の点を含めて，今後，分科会および情報処理教育委員会にはさらなる検討をお願いしたいと考えている．
参考文献
1） 萩谷昌己：情報学を定義する―情報学分野の参照基準，情報処理，Vol.55, No.7, pp.734-743（July 2014）．

萩谷昌己（東京大学）
ロゴデザイン ● 中田 恵

ページデザイン・イラスト ● 久野 未結

ぺた語義は pedagogy（教育学）を元にした造語です．常設の教育コーナーとして教育や人材育成に関する記事を広く掲載しています．ぺた語義に掲載された記事は，情報処理学会 Web ページの「教育・人材育成」からどなたでもご覧いただけます．

情報処理 Vol.56 No.2 Feb. 2015195解説基応
専般

新しいスキル標準体系を活用した人材育成─ｉコンピテンシ・ディクショナリ（試用版）の公開─
秋元裕和（独）情報処理推進機構（ＩＰＡ）

新しいスキル標準について

ディクショナリの登場

IPA（（独）情報処理推進機構）HRD イニシアティブ

さらに IPA は，企業等における IT 利活用やビジネセンターは近年のクラウドに代表されるサービスビジネ

ス環境のさまざまな変化を踏まえ，IT 人材育成におスの台頭，Web ビジネスの進展などビジネス環境のさけるスキル標準の在り方について検討した．その結果，まざまな変化を踏まえ，これからの IT 関連ビジネス

これまでの「CCSF 追補版」で示してきたタスクモデル・に求められる業務とそれを支える人材の能力や知識をスキルモデル・人材モデル等のコンテンツを「タスク（業「タスクディクショナリ」「スキルディクショナリ」として体務）」と「スキル（業務遂行に求められる個人の能力や知系化し，企業戦略など目的に応じた人材育成に活用で識）」に区分整理し，「ｉコンピテンシ・ディクショナリ」

きる「ｉコンピテンシ・ディクショナリ（試用版）」を 2014の試用版として 2014 年 7 月 31 日に公開した．図 -1 に1）

年 7 月 31 日に公開した ．以下に紹介する．

スキル標準体系の変遷を示す．
「ｉコンピテンシ・ディクショナリ」では，システムインテグレータなど従来からのビジネスモデルを始め，新スキル標準の経緯時代に求められる情報セキュリティやクラウド，デー

経済産業省は，IT 関連のスキル標準として 2002

タサイエンティストなどのタスクやスキル，役割分担例，

年に「IT スキル標準（ITSS）」，2005 年に「組込みス職種等を新たに追加した．また，「3 つのスキル標準」

キル標準（ETSS）」，2006 年に「情報システムユーザスキル標準（UISS）」を公開した．その後 2008 年に「3 つのスキル標準（ITSS，UISS，ITSS
３つのスキル標準

枠組みを整理した「共通キャリア・スキルフレー
後 IPA は 2012 年に「CCSF 追補版」を公開し，産業界における IT 人材共通の育成や評価等のキャリアフレームワーク

機能・役割定義

スキル基準

タスク・スキルCCSF追補版参照

CCSF
への展開
参照

l タスクの拡張
l スキルの新設
l 広範囲な参照元（SLCP，ITIL ，試験，BOK系等）など成を支援してきた．
今後の活用

図 -1

情報処理 Vol.56 No.2 Feb. 2015

ETSS

人材モデル（類型）CCSF第一版

指標として活用促進を図ることで IT 人材の育196

キャリアフレームワーク

キャリアフレームワーク

スキルディクショナリ

ETSS）」と「情報処理技術者試験」の共通のムワーク（CCSF）」の第一版を公開した．そのUISS

l 大企業・中小企業・組織（各種スキル指標等）
l 個人（ IT 資格・試験等）
l 学校等教育機関（教育プログラム） など

スキル標準体系の変遷

拡充

活用

i コンピテンシ・ディクショナリ

新しいスキル標準体系を活用した人材育成─ｉコンピテンシ・ディクショナリ（試用版）の公開─

US-060

IT運用コントロール

評価・改善

図 -2

システム運用管理

US-050

ファシリティ運用管理

EV-010

システム評価・改善

EV-020

IT戦略評価・改善

EV-030IT製品・サービス戦略評価・改善

EV-040

事業戦略評価・改善支援

EV-050

システム監査EV-060

資産管理・評価

CM-060CM-050

サービスデスク

US-020

Webサイト運用管理

CM-040US-010US-040CM-030

ファシリティ設計・構築

ルUS-030CM-020

ハードウェア・ソフトウェア製品導入

DV-130用

CM-010DV-120活

MC-070イク
利MC-060

ソフトウェア保守

MC-050

移行・導入

DV-110

サービスマネジ
メント

DV-100MC-040

システムテストサ

MC-030

Webサイト開発

DV-090MC-020DV-080

フMC-010

イ

組込みソフトウェア開発

デ ー タ サ イ エ ン ス

ソフトウェア製品開発

DV-070

新 ビ ジ ネ ス・新 技 術 の 調 査・分 析 と 技 術 支 援

アプリケーションシステム開発

標 準 の 策 定・維 持・管 理

DV-050DV-060

ラ調 達・委 託

移行設計
基盤システム構築

DV-140プ ロ ジ ェ ク ト
マ ネ ジ メ ン ト

開 発

DV-030DV-040

再 利 用運用設計

マ ー ケ テ ィ ン グ・セ ー ル ス

システム要件定義・方式設計

DV-020人 的 資 源 管 理

DV-010

内 部 統 制 状 況 の モ ニ タ リ ン グ

システム企画立案

コ ン プ ラ イ ア ン ス

IT戦略策定・実行推進

PL-020契 約 管 理IT製品・サービス戦略策定

PL-010品 質 マ ネ ジ メ ン ト

ST-020③推進・支援②管理・統制情 報 セ キュリ ティマ ネ ジ メ ン ト

企画

事業戦略把握・策定支援事 業 継 続 マ ネ ジ メ ン ト

戦略①計画・実行
ST-010

タスクディクショナリ

や「情報処理技術者試験」に加えて，国際規格適合の❏❏タスクディクショナリ

共通フレーム 2013 を始め ITIL や PMBOK など IT

タスクディクショナリは，共通フレーム 2013，ITIL

関連の 15 のプロセス体系，知識体系（BOK）との参照

V3，ESPR Ver2.0 等のプロセス体系を参照して整理性を確保しており，内容についても大幅な拡充を図っ統合し，構築されている．ている．
これにより各企業・組織は「ｉコンピテンシ・ディ

タスクは大分類（約 50 分類），中分類（約 200 分類），クショナリ」に用意された豊富なコンテンツから，各企業・小分類（約 500 分類）および評価項目（約 2,000 項目）

組織のビジネス戦略や人材育成ニーズに合わせたタスクで構成されている．利用者はすべてを把握する必要とスキルの選択が可能となる．これまでの「CCSF 追補はなく，まずは大分類で活用し，利用者にとって必要版」に比べて索引機能も充実しており，より容易に目的に性が高い特定のタスクのみ中分類へと深堀して活用す即したタスクモデル・スキルモデルを作成することができる．

ればよい．以下，小分類や評価項目の扱いも同様で，また各企業・組織が「ｉコンピテンシ・ディクショナリ」

必要に応じて活用すればよい．図 -2 にタスクディクショを活用しやすくするための解説書と活用ツールを同時に公開した．解説書では「ｉコンピテンシ・ディクショナリ」

ナリの大分類を示す．
タスクは次の 3 つのタスク群に分類される．の仕組みや活用方法を解説している．活用ツールは各①計画・実行

企業・組織が目的に応じたタスクモデルを定義するため②管理・統制のもので，経営目標をベースにした自社のタスクモデル・③推進・支援

スキルモデルの策定から，自社の人材育成目標を具体

またタスクディクショナリには，自タスク（自組織で利化するまでの一連の作業を効率的に行うことができる．

用するタスク）策定のためにタスク一覧から取捨選択する際にタスクの理解を助けるための参考情報として，ディクショナリの構成「ｉコンピテンシ・ディクショナリ」を構成している「タスクディクショナリ」と「スキルディクショナリ」について以下に説明する．

「タスクプロフィール」が用意されている．

❏❏スキルディクショナリ
スキルディクショナリのコンテンツは，3 つのスキル標準や CCSF 追補版の知識体系を始め，図 -3 のスキ情報処理 Vol.56 No.2 Feb. 2015197

※ 企業固有スキルは，個々の企業が自社のビジネスや業務の遂行に必要なスキルを独自に定義する．

狭利用対象領域

ビジネスインダストリ／企業活動／法規・基準・標準

③関連知識

広参照元

⑤企業固有スキル（ビジネス・関連業務） ※②テクノロジ
戦略分野

市場機会の評価と選定
マーケティング
製品・サービス戦略
販売戦略
製品・サービス開発戦略
システム戦略立案手法
コンサルティング手法
業務動向把握手法

支援活動分野品質マネジメント手法
リスクマネジメント手法
ITガバナンス・CCSF BOK (IPA)・ITSS V32011 (IPA)・ITS (IPA)

組込み・計測・制御

・UISS Ver.2.2 (IPA)

組込み技術（基礎，構築，利用）
ディジタル技術
ヒューマンインタフェース技術
マルチメディア技術
グラフィック技術
計測・制御技術

要求分析手法非機能要件設計手法

アーキテクチャ設計手法
ソフトウェアエンジニアリング手法
カスタマーサービス手法
業務パッケージ活用手法
サービスマネジメントサービスの設計・移行

・情報処理技術者試験
午前の出題範囲（知識体系）(IPA)

ITサービスマネジメント業務管理技術
ITサービスオペレーション技術
システム保守・運用・評価
障害修理技術
施工実務技術
ファシリティ設計技術
サポートセンター基盤技術

システムアーキテクティング技術
システム開発管理技術

企画分野

利活用分野

保守・運用

開発

システム企画立案手法
セールス事務管理手法

実装分野

システム（基礎，構築，利用）
ソフトウェア技術
Webシステム技術
データベース技術 プラットフォーム技術
ハードウェア技術
ネットワーク技術

名称（発行団体）

・ETSS 200 8(IPA)
・J07（情報処理学会）
・SABOK（日本ITストラテジスト協会）

非機能要件

データマイニング手法
見積り手法
プロジェクトマネジメント手法

・SWEBOK 2004
（IEEE/ACM）

非機能要件（可用性，性能・拡張性）
セキュリティ技術（基礎，構築，利用）

・PMBOK 第4版(PMI)

共通技術
IT基礎
ナレッジマネジメント技術

サービスマネジメントプロセス
サービスの運用・ITIL V3 (itSMFJapan)
・SQuBOK 第1版（日本科学技術連盟）
・CBK ((ISC)² Japan)

資産管理手法
ファシリティマネジメント手法
事業継続計画システム監査手法
標準化・再利用手法
人材育成・教育・研修①メソドロジなど④ITヒューマンスキル

創造力／実行・実践力／コミュニケーション力

低

図 -3

スキルディクショナリ

高IT固有性ルディクショナリ構成図の右欄に示すさまざまな知識体系（ BOK）を参考に，IT 関連業務の遂行に必要なスキル・知識を集約した幅広いものとなっている．
スキルは，スキルカテゴリ（5 分類），スキル分類（約❏❏タスク評価・スキル判定
定義したタスクの遂行力を診断する基準として，タスク評価の診断基準（ランク 0 ～ 4 の 5 段階）が定められている．

90 分類），スキル項目（約 400 項目），知識項目（約また対象となるスキルの保有状況を診断する基準と8,000 項目）で構成されている．タスクと同様に，利して，スキル熟達度判定基準（レベル１〜 7 の 7 段階）

用者はこのすべてを把握する必要はなく，まずはスが定められている．

キル分類で活用し，必要性が高い特定のスキルのみスキル項目へと深堀し活用すればよい．以下，知識項目も同様の活用でよい．
スキルカテゴリは，IT ビジネス活動のさまざまな局面で発揮される次の 5 分類よりなる．
①メソドロジ

ディクショナリの活用
ｉコンピテンシ・ディクショナリの活用視点として想定している形態を以下に示す．また図 -4 にそれらの活用視点の位置付けを図示する．

②テクノロジ③関連知識④ IT ヒューマンスキル⑤企業固有スキル❏❏組織戦略を示す指標として企業等のビジネス組織は経営戦略や事業計画をもとに，将来を踏まえて求められる活動内容およびそれに必スキルディクショナリには，3 つのスキル標準等で定要な実行能力を明らかにすること，すなわち組織戦略の義されている職種・専門分野，人材像，人材モデル明示が必要である．この実現のためには，組織戦略のをスキルディクショナリのスキルと組み合わせ，職種と要件をもとに自タスクを定義し，それらを役割として組みして定義した「職種×スキル対応表」が用意されている．

立てるというｉコンピテンシ・ディクショナリの基本思想がこれは，個人・組織が習得すべきスキルを特定する場有効である．具体的には次のプロセスで適用する．

合などの参考情報として活用できる．

（1）要件分析：自組織の経営戦略や事業計画などに基づき，ビジネス目標の達成に必要な組織や人材

198

情報処理 Vol.56 No.2 Feb. 2015

新しいスキル標準体系を活用した人材育成─ｉコンピテンシ・ディクショナリ（試用版）の公開─

るために，どのような組織機能が必要になるのかための評価項目や判定基準を設定する．

【２】
スキル習得評価の指標として（5）試行と確定：設定した自タスクと，評価項目，役割，診断基準等を検証する．

❏❏スキル習得評価の指標として

ｉコンピテンシ・ディクショナリ
活用充実（4）評価項目判定基準策定：自タスクの遂行力を測る

活用定し，タスクを遂行するための役割を定める．

【１】
組織戦略を示す指標として充実（3）自タスク・役割定義：組織機能を自タスクとして確【３】
市場動向を示す指標として
用活
実充を具体化する．

市場変化に応じた実践的スキルを重視する視点

市場で共有する人材定義の視点（2）タスク分析：企業・組織がビジネス目標を達成す個別戦略に基づいて設定する人材定義の視点に関する要件をまとめる．

共通に求められる普遍的スキルを重視する視点

図 -4ｉコンピテンシ・ディクショナリの活用視点「スキル習得評価の指標」としての活用も，スキルディIT 人材個人や，その能力向上を目指す組織では，クショナリの各スキルと各教育機関が提供する研修カ

スキルディクショナリにより対象スキルを特定し，そのリキュラムとの連携を明らかにするなどで，すでに始保有状況の把握や向上に取り組むことができる．さらまっている．情報処理技術者試験とスキルディクショには，特定したスキルがどのような種類のタスクの遂ナリの関係や，本会で推進されている次期カリキュラ行力を高めることにつながるのかを類推する素材としム標準（J17）との整合性確保に向けた活動も始まろうて利用するなど，スキル習得評価の指標として活用すとしている．学会関係者には，高度 IT スキル保有者ることができる．のコミュニティ活動等を新たに運営いただき，スキルまた学校等の教育機関は，スキルディクショナリの各スキルと各教育機関が提供する研修カリキュラムとディクショナリの最新化や改訂の方向性提示を牽引していただけるとありがたい限りである．の連携を明らかにすることで，企業・組織および個人今後に期待される「市場動向を示す指標」についての双方にスキル向上の機会を提供することができる．

は，「組織戦略を示す指標」や「スキル習得評価の指標」と連携しながら，IT 関連市場を牽引する位置づ❏❏市場動向を示す指標としてけとなり得る．産官学の主要プレイヤにより，すでに「組織戦略を示す指標」を企業グループや業界団それぞれの得意分野での市場動向等を示す指標がさ体等で構築し，将来予想を反映すれば，IT 人材市まざまな形式で提示されていると推測されるが，それ場ニーズを示す指標となり得る．また「スキル習得評らにｉコンピテンシ・ディクショナリを活用いただけれ価の指標」も教育，学会，研究等の関連機関などでば，IT 関連のタスクとスキルを中心に指標間のコンテ構築し，近年，重要視されているスキル等の傾向をンツの一貫性や整合性を保つことができる．その結果，反映すれば，技術動向を示す指標となり得る．これ

IT 関連市場の可視化に大きく貢献できると確信していらの「市場動向を示す指標」としての活用はこれからでる．産官学の主要プレイヤを始め多くの皆様にｉコンピあるが，産学官の主要プレイヤのご協力を得て，ぜテンシ・ディクショナリを活用いただき，ともに IT 関ひ実現したい活用法である．

連市場の活性化を目指して励んでいきたい．

今後の課題

参考文献
1） IPA の Web サイト上での 紹介ページ，http://www.ipa.go.jp/jinzai/hrd/i_competency_dictionary/index.html（2014 年 11 月 10 日受付）

「組織戦略を示す指標」としての活用はすでに幾多の実績があり，IPA の Web サイトや事例集等でも紹介されている．だがこの活用法はビジネス成果を前提としているので，学会等でのアカデミックな活用はそぐわない．

秋元裕和

hr-akimo@ipa.go.jp

1978 年に富士通（株）へ入社し，金融機関をお客様とした SE 業務に従事．2005 年より人材開発業務に従事．2012 年に IPA へ異動し，現職（IT 人材育成本部 HRD イニシアティブセンター長）．

情報処理 Vol.56 No.2 Feb. 2015199