令和５年度教職課程の自己点検・評価結果
教職課程自己点検評価基準
基準領域

基準項目

椙山女学園大学

観点例

自己点検・評価

令和５年度末検証

現状説明

長所・特色

取り組み上の課題

令和５年度実施計画○全学的には、各学部学科ごとの教員養成に対する理念及び認定○全学的には、各学部学科の専門性に応じた教職課程を設置し、○全学的には、教育学部以外の学部学科における年次ごとの到達○１年生対象の履修カルテガイダンスにおいて到達目標を周知す

課程設置の趣旨等に基づき、教職課程運営を行っている。各学部

高い専門性と豊かな人間性、優れた人格を兼ね備えた教員の養成

目標を教職関係ガイダンスで周知する機会が少ない。教員養成にる。Successに掲載している到達目標のPDFの情報を最新版に整備 学部情報デザイン学科で高一種免（情報）、同学部現代社会学科

学科における年次ごとの到達目標を定め、計画的な指導を実施しを目指している。専門性や特色を活かして目指す教員像を明確化

対する理念や育成を目指す教員像とともに、２年生以上の学生にする。２年生以上の学生に対しても、履修カルテ作成時期を周知

で中一種免（社会）・高一種免（地理歴史）、教育学部子ども発ている。学生は履修カルテで年次ごとの到達目標を確認することし、『履修の手引』等に記載し、教職課程登録ガイダンスで学生対しても、教職関係ガイダンスや教育実習事前指導など、あらゆ

する際に到達目標を意識して振り返りを記入するよう指示する。

達学科で中・高一種免（国語）が認定された。認定された課程にができる。

に周知している。

る機会で周知していくことが課題である。

○教務課が実施する２年生や３年生対象のガイダンスでは、介護ついては申請に係る計画を確実に履行していくとともに、取り下等体験や教育実習の内容が中心となるが、教員養成の方針を念頭げる課程についても適切な教職指導を継続して行っていく。

に置いて説明する。

○１年生対象の履修カルテガイダンスにおいて到達目標を周知（コメント・次年度の課題等）○令和６年度学部改組に伴う教職課程認定申請を行い、情報社会

し、学年・学期ごとに到達目標を確認した上で、振り返りを記入するよう指示した。２年生以上の学生に対しては、履修カルテ作
成時期を周知する際に最新のガイダンス資料を添付した。Successに掲載している到達目標のPDFの情報を最新版に整備した。
○２年生以上の学生対象のガイダンスでは、教員養成の方針や目指す教師像が伝わるよう、さらに工夫していく。
○生活科学部では、教職課程教育の目的・目標について『履修の○生活科学部では、専門性に応じた中一種（家庭）・高一種（家○生活科学部では、年次ごとの到達目標を教職関係ガイダンスで○生活科学部では、２年生以上の学生については教職課程科目の○生活科学部では、年次ごとの到達目標を授業の始めと終わりに手引』等に記載し、新入生オリエンテーション等で学生に周知し庭）・栄教一種の教職課程を設置し、高い専門性と豊かな人間

周知する機会が少ない。教員養成に対する理念や育成を目指す教

各教員が授業の冒頭で年次ごとの到達目標を再度周知していく。

周知確認した。次年度も各教員が連係し、協働で改善に取り組ている。

性、優れた人格を兼ね備えた教員の養成を目指している。

員像とともに、２年生以上の学生に対しても、教職関係ガイダン

各教員が連携し、協働で改善に取り組む。

む。

スや教育実習事前指導など、あらゆる機会で周知していくことが① 教職課程教育の目
的・目標を、「卒業認定・学位授与の方
針（ディプロマ・ポリシー）」及び「教育課程編成・実施の方針（カリキュラ

課題である。
○国際コミュニケーション学部では、中一種（英語）・高一種○国際コミュニケーション学部では、中一種（英語）・高一種○国際コミュニケーション学部では、教職課程の担当教員の数に○国際コミュニケーション学部では、教職課程の担当教員の数に○国際コミュニケーション学部では、令和５年度はとりわけ４年（英語）の教職課程を開講している国際言語コミュニケーション（英語）の教職課程を開講している国際言語コミュニケーション

比して教職課程履修者が多いため、教育実習の事前及び事後の指比して教職課程履修者が多いため、学部の全教員が教職課程の目

生の教職課程履修が多く、教育実習の巡回指導における教員負担

学科と、中一種（国語）・高一種（国語）の教職課程を開講して学科においては、英語の能力の向上のためのカリキュラムの他

導が十分とは言いきれない年度があった。令和４年度より「教職的・目標を共有し、関わることができるように体制を整える。具のバランスの調整に苦労した。ただ、学部全体で、教職課程についる表現文化学科のいずれにおいても、教職課程教育の目的・目に、英語圏文化や国際社会の状況などを総合的に学ぶカリキュラ

実践演習」の担当教員が変わり、教育内容も大きく見直したた

体的には、教育実習の巡回指導の割り当てを工夫する。また、令いての理解は共有されているので、結果的には各教員の協力によ標について『履修の手引』等に記載し、新入生オリエンテーショ

ムが整えられており、変化する社会状況に対応する能力を養う体

め、徐々に問題は解決されつつあるものの、引き続き解決に取り

和４年度より「教職実践演習」の担当教員が変わり、教育内容もり、十全に行うことができた。次年度は教育実習に行く学生が減ン等で学生に周知している。

制が整えられている。また、中一種（国語）・高一種（国語）の組むことが課題である。

大きく見直されたので、そこでの成果を活かしつつ、指導体制の少するため、教員の負担も軽減することになるが、令和５年度の再構築と安定化を図る。

実績をそのまま活かす形で取り組みたい。

教職課程を開講している表現文化学科においては、自国の言語文

ム・ポリシー）」等

化のみならず、海外文化や国際社会について学ぶカリキュラムがを踏まえて設定し、整えられているため、日本語を母語としない中学生・高校生に育成を目指す教師像「国語」を教えることも念頭に置いた実践的な教育体制となってとともに学生に周知
１
教職課程
に関わる
教職員の
共通理解
に基づく
協働的な
取り組み

している。
１－１
教職課程
教育の目
的・目標
を共有

② 育成を目指す教師像の実現に向けて、関係教職員が教職課
程の目的・目標を共いる。
○人間関係学部では、当学部及び学部内の二つの学科での学びの○人間関係学部では、関係としての<人-間>の生にとって学ぶこと ○人間関係学部では、教職課程の各種のガイダンスの折に、人間○人間関係学部では、９月及び２月に各学生が「履修カルテ」○人間関係学部では、実施計画に沿って実施することができた。

目的＝教育目的と調和するかたちで、教職課程の教育目的・目標の意味を、それに呼応する教えることの意味を、根底から把捉す関係学科と心理学科、それぞれにおける各年次の到達目標を、学に、履修したそれぞれの授業科目に対する自らの学びの軌跡を記

自らの学びの軌跡を省察するように促すに際して、各学生がそのを示し、それを教職員が共有した上で、教職課程教育を実践してる、という考え方に基づいて、教員の養成を目指している。

生に向けて意識づけるように努めてはいるものの、現状では教職載し、省察する、という作業を行なうに際して、教職課程のマク

省察の質を高めることができるように導く方法、これを見出すこ

課程に取り組む各学生の意識に定着するまでには到っていない。

ロレヴェルでの学びの目的と、各授業科目のミクロレヴェルでのとが次年度以降の課題である。

この現状を踏まえて改善するための方策を案出することが課題で到達目標とを、認識するように促す取り組みを行う。

いる。

有し、教職課程教育ある。

を計画的に実施している。
③ 教職課程教育を通して育もうとする学
修成果（ラーニン○文化情報学部では、教職課程教育の目的・目標について『履修○文化情報学部では、学科の持つ幅広い学問領域に関する知識と○文化情報学部では、各学科における年次ごとの到達目標を周知○文化情報学部では、教員養成に対する理念や育成を目指す教員○文化情報学部では、教職関係ガイダンスや教育実習事前指導なの手引』等に記載し、新入生オリエンテーション等で学生に周知

情報や情報学の専門的能力を育成するとともに、いかに急激な社する機会が少ない。教員養成に対する理念や育成を目指す教員像

像とともに、教職関係ガイダンスや教育実習事前指導など、様々

どで、教員養成に対する理念や育成を目指す教員像について、目している。

会変化であっても、自ら課題を発見し、学び考え、主体的に判断とともに、２年生以上の学生に対しても、教職関係ガイダンスやな機会で周知していくことで、目指す教師像の明確化を促す。

指す教師像の明確化を促してきたが、さらに、履修カルテを活用し行動すること、そして、常に健全な社会の創造に貢献できるよ

教育実習事前指導など、あらゆる機会で周知していくことが課題

う問題を解決する資質や能力を養うことなどに重点を置き、情報である。

グ・アウトカム）が、「卒業認定・学

社会を生きるために必要な基礎的知識・方法を身に付け、柔軟に位授与の方針（ディ的確に対応できる高度な専門的能力と豊かな人間性・社会性を兼プロマ・ポリ

ね備えた教員の養成を目指している。このように、専門性や特色シー）」を踏まえてを活かして目指す教員像を明確化し、『履修の手引』等に記載

具体的に示されるな

し、教職課程登録ガイダンスで学生に周知している。

ど、可視化を図っている。

するなど定期的に周知していく。

○現代マネジメント学部では、現代社会が抱える諸問題に関する○現代マネジメント学部では、社会科・公民科に関する科目の担○現代マネジメント学部では、教科の指導法に関する科目を非常〇現代マネジメント学部では、引き続き、オリエンテーションや〇現代マネジメント学部では、オリエンテーション、ガイダンス

理解力、思考力・判断力、対応力、表現力を備えた人に学位を授当者と、商業科に関する科目の担当者が、現代社会における諸課

勤講師が担当しているため、専任教員との間で教職に関する目標

ガイダンス等を通じて、学生に、教職課程の到達目標を周知する等において、学生に、教職課程の目標や概要について周知を図っ与するという「卒業認定・学位授与の方針（ディプロマ・ポリ

題に柔軟に対応できる教師像を確立するという目標を共通理解を共有することが課題である。

とともに、教科の指導法等を担当している非常勤講師に対し、学てきた。また、全学的な指導の下で、各履修者が履修カルテを作シー）」とマネジメント学修に関する「教育課程編成・実施の方

し、求められる専門的知識の教授に取り組んでいる。

部の教職課程教育の目的・目標を周知し、共有を図るようにす

成し、到達目標を把握し、主体的に評価している。なお、非常勤る。

講師への学部の教職課程教育の目標の周知・共有については、針（カリキュラム・ポリシー）」を踏まえ、変化の激しい現代社
会で「学び続ける教師像の確立」を目指している。その内容は、「履修の手引」による案内にとどまり、十分な取り組みがなされ『履修の手引』等に記載し、新入生オリエンテーション等で学生なかった。

に周知している。
○教育学部では、教員養成に重点を置いた「卒業認定・学位授与○教育学部では、各学年ガイダンスにおいて、教職課程の目的や○教育学部では、各学年のガイダンスは時間的制約があり、また○教育学部では、ガイダンスでの時間的制約を補うため、「教職○教育学部では、「教職論」の授業において、「履修の手引」のの方針（ディプロマ・ポリシー）」及び「教育課程編成・実施の課題について指導するとともに、「教職論」や教育実習の「事前ガイダンス内容が多岐に渡っているため、十分周知仕切れていな論」の授業において、「履修の手引」の記述内容も踏まえ、目指

記述内容も踏まえ、目指す教師像について考え、話し合うことが方針（カリキュラム・ポリシー）」を踏まえて教育理念と目的・及び事後指導」等の授業の中でも、教職課程の目的・目標の共有い面があることが課題である。

す教師像について考える時間をもつようにする。

できた。教職課程の目的を理解し、意欲をもつことができた。今特色を定め、『履修の手引』等に記載し、新入生オリエンテーを図っている。

後は他の学年においても教職課程の目的・目標の共有を図る場のション等で学生に周知している。

充実を図っていきたい。

○看護学部では、新入生オリエンテーション及び養護教諭選抜試○看護学部では、各学年ガイダンスにおいて、適宜教職課程の目○看護学部では、看護学部において学ぶ専門性を活かしどのよう○看護学部においては、各学年ガイダンスにおいて、「看護学部○看護学部では、各学年におけるガイダンス時を活用し、「看護験において、学生に教職課程について周知している。

的や課題について指導している。

な養護教諭を育成するのか、目指すべき養護教諭像が明文化されにおいて学ぶ養護教諭像」について、学生とディスカッションを学部において学ぶ養護教諭像」について、学生とディスカッショていないことが課題である。

行うことで、具体的な養護教諭像を明確にする。

ンを行った。それぞれの学生が考える「養護教諭像」には個人差があるが、豊富な医療に関する知識・技術や臨床実習における援助の視点などが強みとして挙げられた。

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教職課程自己点検評価基準
基準領域

基準項目

椙山女学園大学

観点例

自己点検・評価

令和５年度末検証

現状説明

長所・特色

取り組み上の課題

令和５年度実施計画○教職課程の質の保証、向上を目的として、教職課程委員会にお○本学の教職課程委員会は、全学部の教科関係科目及び教職関係○全学組織の教職課程委員会が実施したＦＤ研修会では、教職関○令和５年度も継続してＦＤ研修会を実施する。テーマは引き続○学修成果可視化システム（ポートフォリオ）導入に伴う履修カ

いて全学的な視点から自己点検・評価を実施する。免許法施行規科目の担当教員で構成されており、教職課程委員会で審議された係科目の担当教員のみを対象とした。全学的に教職課程の質の保

きＩＣＴに関する内容のほか、現職教員の講演や教員採用試験に

ルテの仕様変更の整備を進めた。科目の振り返り及び資質能力に則第２２条の６に基づき教員養成の状況についての情報公表を

事項は各学部教授会に報告され、学部教務委員と連携しながら教証、向上に取り組むために、今後は研修への参加対象を教科関係関する内容などが考えられる。今後は研修会への参加対象を教科

ついての自己評価は履修カルテとして継続し、学外活動に関する行っている。特に、各学部学科の教員養成に対する理念及び認定職課程のカリキュラム編成等具体的な事項を実行している。

科目の担当教員にも拡げていくことが課題である。

関係科目の担当教員にも拡げていくことを踏まえて研修会のテー項目及び担当教員所見は全学的な機能に統合し、令和６年度から課程設置の趣旨等、各学部学科における年次ごとの到達目標、教また、全学部に教職資料室があり、学生は教科書や教員採用試験

マや内容を検討していく。

全学年に適用する予定である。このシステムの説明会において、員の養成に係る教育の質の向上に係る取組については、毎年度教問題などを閲覧、利用できる。

履修カルテの活用に関する内容を含むことによって、令和５年度

職課程委員会にて確認し、計画的な教職課程運営を行っている。

さらに、毎年度教員採用試験問題を収集してポータルサイト上に

教職課程ＦＤ研修会として位置づけた。

また、教育職員免許法や教職課程認定基準等の改正に関する情報

公開している。

（コメント・次年度の課題等）

を教職課程委員会で共有し、必要に応じて各学部学科で検討して① 教職課程認定基準を踏まえた教員を配置し、実務家教員を含む教員及び事務職
員との協働体制を構築している。
② 教職課程の運営に関して全学組織（教職課程委員会）と学部（学科）の教職課
程担当者とで適切な役割分担を図っている。
③ 教職課程教育を行う上での施設・設備が整備され、ＩＣＴ
教育環境の適切な利いる。ＳＤの一環として、教職課程委員及び教職事務担当者が学外の研究会や勉強会などに定期的に参加して、教職課程に関する最新の動向などの情報を得て、教職課程の質の保証、向上に取り組んでいる。
さらに、教育学部及び全学組織の教職課程委員会においてＩＣＴに関するＦＤ研修会を令和３年度から継続して実施している。
○生活科学部では、各学科に情報処理演習室を設け、専門的知識○生活科学部では、教職資料室があり、教科書や教員採用試験問○生活科学部では、電子黒板・ＩＣＴ環境がまだ整備されていな○生活科学部では、ＩＣＴ環境がまだ整っていないため、教育学○生活科学部では、「家庭科の指導法Ⅱ」において教育学部の電のＩＣＴ教育は行っているが、電子黒板など教職課程に特化した題などを閲覧、利用できる。また、毎年度、教員採用試験問題をいため、他学部教室・設備を利用しなければＩＣＴ機器を使った部のＩＣＴ設置のある教室の活用を図る。

子黒板を利用した模擬授業を実施した。栄養教諭の授業ではパソ

ＩＣＴ環境は現時点で整っておらず、教育学部の教室・設備を利収集してポータルサイト上に公開している。実習科目では、教員模擬授業ができない状況である。

用して実施している。

採用試験の実技試験も視野に入れた授業を行っている。

はプロジェクターを活用した授業を実施した。次年度に向けてＩ
ＣＴ環境の充実が課題である。

○国際コミュニケーション学部では、学部棟に設けられた教職セ○国際コミュニケーション学部では、中一種（英語）・高一種○国際コミュニケーション学部では、教職課程を直接担当してい○国際コミュニケーション学部では、学部教授会や学科会議等を○国際コミュニケーション学部では、既述のように、令和５年度

ンターにおいて、英語科・国語科に関連した文献資料を整えてい（英語）の教職課程を開講している国際言語コミュニケーション

ない学部教員からの協力を得るための工夫が求められている。

通じて、教職課程に関する情報提供を積極的に行って情報を共有

は例年以上に教職課程履修者が多い年度であったが（特に４年る。また、令和２年度以降の遠隔授業の実績を活かし、Google

学科と、中一種（国語）・高一種（国語）の教職課程を開講してし、教職課程履修者への指導を学部全体で行えるようにする。そ生）、教職課程を直接担当していない学部教員からの協力を十分ClassroomなどのＬＭＳを用いた振り返りの導入や、学生のタブいる表現文化学科のいずれにおいても、中学校・高等学校の教育の一環として、（既述のとおり）教育実習の巡回指導を、教職課に得ることができた。令和６年度から、国際コミュニケーション

レットを活用した参加型の模擬授業の実践など、日常の学習活動

現場で指導経験のある教員が、学部の教職課程を管理することが程担当教員以外の教員も積極的に行うようにする。

学部が外国語学部に改組されることになるが、在籍する国際コの中にＩＣＴの導入を工夫している。

できている。

○国際コミュニケーション学部では、ＩＣＴ教育をめぐる教科指ミュニケーション学部生へのサポートは十全に行わなければなら導の体制がそれほど整っていないので、教育実習経験者などかないと自覚している。

ら、実際の教育現場でのＩＣＴの利活用の実態を聴取し、ＩＣＴ○国際コミュニケーション学部では、ＩＣＴ教育をめぐる教科指機器の導入・整備の検討を行う。

導の体制がそれほど整っていないながらも、Google Classroomを用に関しても可能となっている。

１
教職課程
に関わる
教職員の
共通理解
に基づく
協働的な
取り組み

④ 教職課程の質的向１－２上のために、授業ア

教職課程

ンケートの活用を始

に関する

め、ＦＤ（授業・カ

組織的工

リキュラム改善、教夫

育・学生支援体制の整備等）やＳＤ（教職員の能力開発）の取り組みを展開している。
⑤ 教員養成の状況についての情報公表を行っている。

活用したり、教育実習経験者などから実際の教育現場でのＩＣＴの利活用の実態を聴取することで、大規模なＩＣＴ機器を行わない形でＩＣＴ教育環境に関する知識を獲得させることができた。
○人間関係学部では、教職課程に位置づく諸科目の中でその科目○人間関係学部では、教職資料室を整備し、教職に関する情報を○人間関係学部では、教職資料室のよりいっそうの整備と充実を○人間関係学部では、今年度においては、補充すべき各種資料のが同時に専門教育科目としての位置づけをも有している、という提供している。

図るために、これまでの収集状況では手薄であった科目、特に高選定に手間取り、年度当初の実施計画を充分に実施することがで

授業科目が多数あり、当該専門教育科目の担当者それぞれに向け

等学校「公共」に関する諸資料、及び、教員採用試験対策用の最きなかった。引き続き、次年度の課題としたい。

て、担当する当の授業科目が教職課程上の位置づけをも有してい新資料の補充、これらに重点を置いて充実を図る。

る、という点について認識を持つように促している。
○文化情報学部では、複数の教室において電子黒板やタブレット○文化情報学部では、ＩＣＴ環境が整備され、ＬＭＳやグループ○文化情報学部では、電子黒板が非常に古く、教育現場で導入さ○文化情報学部では、ＩＣＴ教育環境や情報技術に関する学びを○文化情報学部では、教職課程教育を行う上での教育環境更新の端末、学習マネジメントシステムを活用して授業を行っている。

ウェアの活用及びこれらを用いた指導法を指導している。

れるべきＩＣＴ活用が困難である。また、情報技術に関する学び理解するための教材の老朽化も著しく、現在の情報通信技術に合予算申請を行ったが、一部の機器導入に留まるため、次年度も教を理解するための教材等の老朽化も著しく、現在の情報通信技術致した教材研究等が困難となってきている。教職課程教育を行う

材や資料、書籍、ＩＣＴ機器等に関する予算申請等を継続して行に合致した教材研究が困難となってきている。学部の教職課程室

上での教育環境更新のため、教材や資料、書籍、ＩＣＴ機器等にい、充実に努める。

が整備されておらず、教職課程履修学生が教材研究を体系的に行関する予算申請等を行う。

⑥ 全学組織（教職課
程委員会）と学部（学科）教職課程とう環境整備が不十分であることが課題である。

が連携し、教職課程の在り方により良い改善を図ることを目的とした自己点検・評価を行い、教職課
程の在り方を見直す
ことが組織的に機能しているか、この自己点検・評価を通じコン室で各自にロイロノートの活用の仕方を説明し、模擬授業で○現代マネジメント学部では、専門教育の一環として、専任教員○現代マネジメント学部では、３名の情報系の専任教員が配置さ○現代マネジメント学部では、専門教育の一環として、教職員の〇現代マネジメント学部では、令和５年度も３名の情報系の専任〇現代マネジメント学部では、３名の情報系の専任教員により、及び教育現場での教員経験のある非常勤講師や、教職室の図書等

れ、社会科学の専門性を踏まえたＩＣＴ教育の基礎となる能力を協働体制などが構築されているが、教職課程に特化した独自の取教員の協力を得ながらＩＣＴ教育の基礎となる能力を育成するとＩＣＴ教育の基礎となる技能が教授されており、教育実習でも、を管理する事務職員との協働体制により教職課程を運営してい育成する環境が整っている。

り組みは見られない。また、学部として整備している教職室が教ともに、学部の教職室の活用を図るべく、ガイダンスで周知に努タブレット端末による授業実践を工夫して行ったという報告を受

職課程履修学生に十分に利用されていないため、その周知と活用める。

けた。教職室の活用については、ガイダンスや「事前及び事後指る。また、学部内には４つの情報処理演習室が設置されている。

を促進することが課題である。

導（事前指導）」において周知を図った。

○教育学部では、複数の教室に電子黒板やタブレット端末を導入○教育学部では、指導法の授業、教職実践演習等の授業を通し、○教育学部では、主な教室に電子黒板の導入を進めることができ○教育学部では、教室のＩＣＴ環境の更新・整備を計画的に進め○教育学部では、指導法等の授業において、ロイロノート、コラ

し、デジタル教科書を活用して授業を行っている。

学校現場の授業の中で、ＩＣＴをいかに活用するかについて学べたが、ＩＣＴ環境の更新・整備が必要な教室はまだ残されているとともに、ロイロノートやキュビナなど学校で活用されている

ボノート、キュビナなど、学校現場で活用されているアプリを活るようにしている。

る。

アプリを学生が授業で活用できるようにする。

用することができた。今後はより多くの授業で活用できるようにて機能しつつある。

していくことが望まれる。
○看護学部では、遠隔授業の実績を活かし、Google Classroomな ○看護学部では、教育学部の教職サポートルームと連携し、教員○看護学部においては、学生の卒業後の進路指導について、指導○看護学部では、教育実習の訪問指導について、指導教員の協力○看護学部では、教育実習における訪問指導において、指導教員

どのＬＭＳを用いた振り返りの場面を取り入れたりして、日常の教員と教職課程担当教員との連携を今後強化する必要がある。看の下、学生の教職における学びについての連携・情報共有を強化の協力を得て、教職課程担当者のみならず、指導教員も訪問指導

護の専門的知識・技術・態度等を身につけた学生が養護教諭としする。

を担当した。実習における学生の取り組みについて多様な視点かての能力を発揮するために、学習したことをどのように応用、活○教職としての進路を希望する学生との面談指導を適宜実施し、ら学生にはフィードバックがなされた。

用していくのかについて、さらに意識的に取り組めるように指導

学生個人の養護教諭としての「強み」の理解を促進する。

○進路についての学生を対象とし、適宜面談を実施し、自らの将学習活動の中にＩＣＴを工夫して導入している。

採用試験対策を行っている。

強化していく必要がある。

来の方向性について相談を実施した。看護師課程における臨地実習を経験する中で、自身のキャリアについて迷う学生も少なくな
く、個別的な支援を継続していきたい。

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教職課程自己点検評価基準
基準領域

基準項目

椙山女学園大学

観点例

現状説明

長所・特色

○全学的には、各学部学科における新入生オリエンテーションや教職課 ○全学的には、学生の「履修カルテ」を個別に作成し、担当教員
程登録ガイダンスにおいて、教職課程履修上の心構えや履修計画につい からの継続的な指導を通じて、教職を志望する学生が履修上の課て説明し、将来教師になるという明確な目標を持つ学生を安定して確保 題を自覚し、不足する知識・技能を補うようにしている。
している。

また、履修カルテを学生自身が自らの学修等を振り返り、自分自身を成長させていくためのツールとして活用している。１年次から半期ごとに自己点検・評価

令和５年度末検証

取り組み上の課題

令和５年度実施計画○全学的には、教育学部以外の学部では、教職課程履修学生に向○教育学部以外の学部において、新入生オリエンテーションや教○教務課が実施するガイダンスの内容を引き続き工夫していく。

けた「履修モデル」等の明確な基準はないため、よりわかりやす

職課程登録ガイダンスで教職課程履修学生に向けて４年間の履修○愛知教員養成コンソーシアム連絡協議会主催の「高校生とともく学生に示していくことが課題である。教職の魅力、また本学の計画をよりわかりやすく示せるよう、資料の改良を検討する。

に教師の魅力を考えるフェスタ」に継続して参加し、本学の教職教職支援体制の有効性を高校生にアピールし、教職に進もうとす○教職に進もうとする人材を確保するために、入試課・広報課・課程の特色を高校生にアピールすることができた。引き続き入試る人材を確保することが課題である。

キャリア支援課と連携して、本学の教職課程の魅力、支援体制や課・広報課・キャリア支援課と連携して、本学の教職課程の魅実績をアピールする。

力、支援体制や実績をアピールしていく。

○生活科学部では、教職課程履修学生に向けた「履修モデル」等○生活科学部では、半年ごとに「履修カルテ」を作成し、学修・○生活科学部では、半年ごとの「履修カルテ」の作成と、学修・の明確な基準はないため、よりわかりやすく学生に示していくこ

生活指導教員から継続的な指導を行っているが教職課程履修学生

生活指導教員による継続的な指導を実施した。次年度も教職員はとが課題である。また、教職以外に取得できる資格があるため、に向けた「履修モデル」はない。これまでにも学年進行に伴い、学生の教員志望の意思を確認した上で、学生に沿った学修相談や負担が大きくなり学年進行に伴い、教職課程の離脱者がでること

途中で進路変更による教職課程離脱者が出ることがあったことか

指導を継続していく。

がある。学習相談や指導を充実させることも課題である。

ら、教職員は学生の教員志望の意思を確認した上で、学生に沿っ履修カルテを記入させ、担当教員からのコメントにより継続的な履修指（コメント・次年度の課題等）

導を行っている。４年次後期の「教職実践演習」では、学生の履修状況を踏まえた指導を行っている。
〇生活科学部では、家庭科教諭や栄養教諭の免許取得が可能となってお ○生活科学部では、「履修カルテ」の半期ごとの作成、担当教員
り、教職課程委員や教職科目担当教員が履修に伴う学習相談や進路相談 からの継続的な指導を通じて、教職を志望する学生が履修上の課に対応している。また、新入生オリエンテーションにて、教員となるべ 題を自覚し、不足する知識・技能を補うことで、教職課程をよりき心構えを説明した後、各指導法の授業においても家庭科教諭・栄養教
諭とはどのような教員であるべきか、どのような不断の努力をすべきか

円滑に履修できるような体制になっている。

などについて指導している。

た学修相談や指導を実施していく。

○国際コミュニケーション学部では、新入生オリエンテーションにおい ○国際コミュニケーション学部では、新入生オリエンテーション○国際コミュニケーション学部では、教職課程履修の現役学生と○国際コミュニケーション学部では、毎年度の後期に、教育実習○国際コミュニケーション学部では、令和５年度の後期において教員になった卒業生とのコミュニケーションを築く機会が持てての事後指導（４年対象）と事前指導（３年対象）に相当する講演も、教育実習の事後指導（４年対象）と事前指導（３年対象）にいないことが課題である。

会を合同で開催している。そうした機会において、今まで以上相当する講演会を合同で開催した。そうした機会において、今まを半期ごとに作成させ、継続的に担当教員から指導を受ける体制に、教育実習経験者と未経験者が意見や情報を交換し合えるよう

で以上に、教育実習経験者と未経験者が意見や情報を交換し合えを整えている。他にも３年次に進級した際に、教員になる能力とにし、「先輩」たちの経験を「後輩」たちが活かせるような体制るようにし、「先輩」たちの経験を「後輩」たちが活かせるよう動機を維持しているか確認するための面接を行っている。

を整える。

な体制を整えた。特に令和５年度は、複数免許状取得で公立小学て本学部で開設している教職課程（中一種（英語）・高一種（英語）／ などでの説明の場で、教職課程の４年間の流れを理解させ、学力
中一種（国語）・高一種（国語））について説明し、確かな動機を持っ と動機を持続させることを指導している。また、「履修カルテ」① 当該教職課程で学 た学生による履修を促している。
ぶにふさわしい学生
像を「入学者受入れの方針（アドミッ校への採用が決まった学生や、大学推薦を受けて公立中学校に採ション・ポリ用が決まった学生がいたため、例年になく幅広な教員採用試験報シー）」等を踏まえ告を展開することができた。また、令和６年度の教員採用試験のて設定し、学生の募前倒し（３年次に受験可能）に伴い、一部の２年生の学生の参加

集や選考ないしガイもあった。こうした先輩から後輩への“繋がり”というものが教職課

ダンス等を実施して程においては必要であると考えるため、次年度以降も継承できるいる。
②「教育課程編成・実施の方針（カリ２－１

キュラム・ポリ２

教職を担シー）」等を踏まえ

学生の確

うべき適

て、教職を担うにふ

保・育

切な人材

さわしい学生が教職

成・キャ

（学生）

課程の履修を開始・

リア支援

の確保・

継続するための基準

育成を設定している。

ようにしていきたい。
○人間関係学部では、教員の職務及びそれに纏わる環境を、表面的にではなく、深く洞察することが─教職を<アポリア>として捉えることが─殊のほか大切となる点を強調するところから、「教職を担うべき適切な学生の確保・育成」に取り組もうとしている。その取り組みに際して中心に位置づけようとしているのが、「履修カルテ」を通じてのコミュニ

ロマ・ポリシー）」も踏まえて、当該教職課程に即した適切な規模の履修学生を受け入れている。

○人間関係学部では、実施計画に沿うかたちで、教職への適合性

イダンスにおいて、履修登録するにあたって、目標意識や心構え

程における自らの学びの軌跡を記すのみならずそれを省察するこの有無について各学生に覚知させるように意識しつつ、教員側かを明確にするよう促す取り組みを、いっそう充実させることが課とによってもまた、自らの、教職への適合性の有無を見出し得る

らのコメント記載を行なった。さらにこの方向での取り組みを、題である。

ことを、各学生に向けてこれまでよりも強調して説明する。ま

次年度以降にも引き継ぐ予定である。

た、各学生による学びの軌跡の表示に対する教員側からのコメン
トの記載の際にも、教職への適合性の有無に焦点を合わせるよ

当な取り組み姿勢ができていない学生が無視できない割合で存在するこう、試みる。

ともまた現状である。
○文化情報学部では、新入生オリエンテーションや教職課程登録ガイダ ○文化情報学部では、「履修カルテ」の半期ごとの作成、担当教○文化情報学部では、全国的に高一種（情報）のみを保有する場○文化情報学部では、全国的に高一種（情報）のみを保有する場○文化情報学部では、１年生に対して複数免許状取得のための情

員からの継続的な指導を通じて、教職を志望する学生が履修上の合の教員採用が少ないことに配慮し、複数免許状取得のための情合の教員採用が少ないことに配慮し、複数免許状取得のための情報提供を行ってきたが、履修カルテを活用して２年生以上の学生報を提供しているが、学生への負担への配慮や教職への動機付け

報提供を行う。

に対しても行っていく。

〇現代マネジメント学部では、毎年、入学時には教職課程を希望〇現代マネジメント学部では、新入生オリエンテーションにおい〇現代マネジメント学部では、新入生オリエンテーションにおいし履修を始める学生が一定数いるものの、学年進行に伴い、離脱て、教職課程履修の全体イメージが伝わるように資料を工夫するて、教職課程委員がわかりやすい資料を準備し、教職課程の履修する者が多いため、そのモチベーションを維持し、教職課程履修とともに、学年進行に伴い教職課程履修者が減少（履修辞退）しや進路について案内を行った。しかし、企業への就職率が非常に学生を確保することが課題である。

ていく状況を改善するため、教職課程の履修や進路についての相高いこともあり、学年進行に伴い教職課程からの離脱者が出てく談窓口として、教職課程委員が対応することを周知する。

る問題は改善されていない。

○教育学部では、入学した学生の育成という観点では、多くの教○教育学部では、広報、オープンキャンパス等様々な場におい○教育学部では、広報、オープンキャンパス等様々な場におい員を輩出しており一定の成果があるが、教員を志望する学生の確て、教職の魅力、本学の教職支援の体制や実績をアピールする。

て、教職の魅力、本学の教職支援の体制や実績のアピールに努る。学部の教職課程履修者は、毎年１０名程度にとどまっており、民間 課題を自覚し、不足する知識・技能を補うことで、教職課程をよの情報産業等へ進路変更も多く、最終的に教職に就く者は数年に１名程度であり安定した人材確保、育成には至っていない。

り円滑に履修できるような体制になっている。

○現代マネジメント学部では、現代社会における様々な事象に関心を持 ○現代マネジメント学部では、新入生オリエンテーションにおいち、社会科学の専門知識を修得して、将来マネジメント能力を活用でき て、１学科で３種類の教員免許状の取得が可能である点や、教職
るような職業につきたい人の受入れを「入学者受入れの方針（アドミッ 課程履修の多様な可能性についてわかりやすく説明している。

④ 「履修カルテ」を ション・ポリシー）」としており、それを踏まえて、変化の激しい現代
活用する等、学生の 社会で「学び続ける教員像」を掲げている。そして、将来の選択肢の１
適性や資質に応じたつとして教職（社会科、公民科、商業科）を位置付け、ガイダンス等で教職指導が行われて紹介している。また、「卒業認定・学位授与の方針（ディプロマ・ポリ

いる。

○人間関係学部では、「履修カルテ」ガイダンスの際に、教職課

ケーションである。しかしながら、ほかならぬ「履修カルテ」への真っ③ 「卒業認定・学位 ンスにおいて教職課程履修上の心構えや履修計画について説明してい授与の方針（ディプ○人間関係学部では、入学生対象のオリエンテーションや教職ガを維持することが課題である。

シー）」の達成を見据えた４年間の履修の流れを「カリキュラムフ
ロー」として設定しており、教職課程履修学生にとっては、教員免許状の種類に応じて専門科目を発展的に選択・履修していく際の目安となっている。
○教育学部では、「卒業認定・学位授与の方針（ディプロマ・ポリ○教育学部では、「履修モデル」を活用し、学生が４年間を見通シー）」に定める学士力を４つの能力として捉え、個々の授業科目が主 した履修の流れだけでなく各学年の履修もスムーズに計画できるとしてどの能力を育成するかを「カリキュラム・マップ」として示して ようにしている。
いる。また、「卒業認定・学位授与の方針（ディプロマ・ポリシー）」の達成を見据えた４年間の履修の流れを「カリキュラムフロー」として保という点で、今後さらに教員の魅力を高校生にアピールしていめ、一定の理解を得られた。今後は保護者を含めより多くの方にくことが課題である。

アピールする機会をもつようにしたい。

設定している。さらに、「カリキュラムフロー」を踏まえて学生の多様な取得希望免許の組み合わせに対応した「履修モデル」を設定し、４年間を通して教職課程の履修を継続するための基準を示している。
○看護学部においては、１年次に養護教諭課程についての説明会を複数 ○看護学部では、心理臨床の専門性を有する教員、小児看護学の○看護学部では、教職課程委員が履修カルテを踏まえた面談指導○看護学部においては、令和４年度選抜の教職課程履修者は１０○看護学部における令和５年度の教職課程選抜試験の希望者は、を強化するなどし、より深い振り返りと課題の明確化を図ること

名であり、教職課程を希望する学生は増加傾向にある。教職に関５名の出願となった。教職課程履修希望者数は学年で１０名までが課題である。また養護教諭課程の定員は１０名が限度であるする相談を適宜実施し、特に１年次の教職選択について情報を提とされており、毎年の希望者は変動が認められる。希望者数だける心理的援助について、また学校現場における連携について、よが、例年の希望者は５名程度で推移している。教職を希望する有供する。

ではなく、教職を選択することを検討する学生への丁寧なサポー

り専門的な指導が可能である点が挙げられる。

用な人材の安定的な確保が課題である。

回実施し、教職課程を希望する学生に対して、今後の学びや活動につい 専門性を有し、学校現場との連携に関する知見を有する教員が課て情報提供するとともに動機づけを高めている。また各学年のガイダン 程を担当することで、児童生徒の健康相談活動や事例検討におけ
ス時に、各学年の学びについての目標を共有し、意欲を刺激している。

トを提供していきたい。今年度は１年生で選択についての個別相談を数件実施した。

3/6

教職課程自己点検評価基準
基準領域

基準項目

椙山女学園大学

観点例

自己点検・評価

取り組み上の課題

令和５年度末検証

現状説明

長所・特色

令和５年度実施計画○全学的には、キャリア育成センターによる卒業生に対するアン○教育学部教職サポートルームでは、全学部の学生を対象に個人○全学的には、教育学部以外の学生で、教育学部教職サポート○特別な配慮を必要とする学生については、引き続き、授業や個○特別な配慮を必要とする学生の教育実習や介護等体験についケートを実施している。アンケートには「教員・保育職」の項目

指導（進路相談・小論文指導）、集団指導、学力向上講座、ボラルームの指導を受けない場合、教職への意欲や適性を把握するこ

人面談等で丁寧な支援を行うと共に、学生相談室、医務室等と連て、引き続き組織的な支援体制で取り組んでいく。

を設け、教職課程に関するキャリア支援の現状把握や改善等に活ンティア支援などの取り組みを行い、教員採用試験に臨む学生をとやそれに基づく適切な支援をすることが難しい。教育学部教職携しながら、可能な範囲で学生の意欲等の維持に努め、教育実習○教員採用試験対策の指導を受けるかどうか迷っていたり、結果用している。

支援している。特に面接指導は元教育委員会人事担当者が徹底的サポートルームによる支援と全学的な支援の連携が課題である。

や介護等体験が実施できるよう組織的な支援体制を構築してい的に受けなかったりしても、教育学部教職サポートルームで進路

また、教育学部教職サポートルームにおいて、全学部の学生を対にサポートしている。

また、適性などの関係で学生の進路変更は可であるが、教職履修

く。事例を蓄積し、学内での情報共有のあり方などを検討する。

相談やボランティア支援などを随時受け付けた。引き続き活用を象とした教員採用試験対策・面接指導を実施している。また、教また、令和４年度には、学生相談室等と連携して、特別な配慮をや教員就職への意欲を高める工夫が必要である。

○教育学部以外の学生に教育学部教職サポートルームを広く周知促すよう周知していく。また、教員採用試験の早期化・複線化に

育学部では、学力適性検査を定期的に実施し、学修・生活指導教必要とする学生（メンタルヘルス要支援学生及び身体面での要支し、１年次からの活用を促す。教員採用試験対策の指導を受けな対応するため、３年次での受験を目指す２年生を対象としたサ員による教員採用試験に向けた指導・助言を行っている。

援学生）が教育実習や介護等体験を実施する際の組織的な支援体い場合でも、進路相談やボランティア支援などを受け付ける。

ポートを始めた。

（コメント・次年度の課題等）

制を構築した。
○生活科学部では、教職科目担当教員や学科教員が教職に関する○生活科学部・家庭科では、教員採用試験の第１志望者の実数に○生活科学部では、教職サポートルームの指導をすすめており、○生活科学部では、教職サポートルームの指導を継続的にすすめ○生活科学部では、希望者は教職サポートルームの指導を受けて情報共有をし、採用試験や講師募集等の情報提供を履修者に行っ占める正規合格者数の割合が８０％を超えている。また、家庭科

参加し活用している学生も多いが、一方で教育学部生があまり受る。教員採用試験に向けては受験者の希望に沿った採用試験情報

おり、情報の提供は適切に行えたと考えられる。また、教員採用ている。卒業生に対してはキャリア育成センター、同窓会と連携においては、家政学部時代からの既卒の家庭科教員で構成される

けない都道府県を受験する者や、高校を希望する者などには、別を収集し、情報提供を行う。現職の教員や教員採用試験合格者と試験の問題の入手方法は指導法の授業で説明し、「事前及び事後

し講師募集の情報提供を行っている。授業では卒業生で現職又は研究会があり、研鑽や交流の場となっているため、卒業後家庭科

途支援が必要となっている。

の交流の場を設ける。

指導」の授業では現職教員の講演会を、また後期には教員採用試

退職者の家庭科教諭・栄養教諭をロールモデルとして招聘し、履教員になる学生には同会を紹介してキャリアへの橋渡しをしてい験合格者の体験講演会を実施した。次年度も今年度同様に計画を修者との交流を図っている。卒業後の免許取得希望者の科目等履

る。

実施する。

修生の受入れを行っている。
○国際コミュニケーション学部では、学部棟にある教職センター○国際コミュニケーション学部では、３年次のはじめに各学生と○国際コミュニケーション学部では、教育学部で開設されている○国際コミュニケーション学部では、３年次に個別面談を行い、○国際コミュニケーション学部では、令和５年度実施計画どおりにおいて教員採用試験対策のための資料を管理し、学生による閲面談を行い、教職課程を続ける意志や教育実習に取り組む意志を「教職サポートルーム」で指導を受けた学生の「指導が自分に合学生の意思確認を行なっているが、その際に、教員採用試験に備に、３年次に個別面談を行い、学生の意思確認を行なった。教員

覧の機会を用意している。また、担当教員による面接指導を随時確認し、再動機化を図っている。

わなかった」という悩みにどのように対応していくかが課題であえて、学力面においてもどのようなサポートが必要であるかを十採用試験に備えて、学力面においてもどのようなサポートが必要る。

分に把握して、「教職サポートルーム」での指導を最大限に活用であるかを十分に把握して、「教職サポートルーム」での指導をできるようにする。

最大限に活用できるように促した。

行っている。

○令和６年度の教員採用試験の前倒し（３年次に受験可能）に伴① 学生の教職に就こい、３年次受験希望者が国語科に４名いたため、特別に古典の補うとする意欲や適性

習を行うなどして（令和６年度にも継続）、学生のモチベーショを把握している。

ンの維持と目標達成に向けての努力の支援を行った。当然、今後② 学生のニーズや適も続けていきたい。

性の把握に基づいた

２
学生の確
保・育
成・キャ
リア支援

２－２
教職への
キャリア
支援

適切なキャリア支援○人間関係学部では、中学校「社会」及び高等学校「公民」・○人間関係学部では、教職に期待され要請される一般的な専門性○人間関係学部では、「教職に就こうとする意欲や適性」とは本○人間関係学部では、実施計画に沿って取り組んだ。「教職に就を組織的に行ってい「地理歴史」それぞれについての採用者数や競争倍率を勘案する

基準を充足しているように思われはしても、障害を持つが故に教当はどのようであるのか・あるべきなのか、このことをあらため

こうとする意欲や適性」とは本当はどうであるべきか、についてる。

と、現状においても依然として教育職員への志望が叶えられ難い

職課程の履修をあきらめることになった、という事例がある。こて明確化したうえで、当のあるべき意欲や適性に合致している学は、さらに次年度以降にも引き継がれるべき難題であるだろう。

③ 教職に就くための現状を鑑み、他学部他学科履修による複数免許の取得という選択のような学生にとって教職課程に取り組み得ることの見通しを持生に向けてのいっそう懇切な指導を、継続的に実行する。

各種情報を適切に提肢を、教員を強く志望する学生に向けては、積極的に紹介していてるようにするための支援の方法や体制を、具体化し整えるよう供している。

る。この選択肢を活用して、教員志望を実現し得た学生が少数なに図る、ということが課題である。

④ 教員免許状取得件

がら、存在する。

数、教員就職率を高める工夫をしている。
⑤ キャリア支援を充○文化情報学部で取得可能な高一種（情報）では、例年採用が少○文化情報学部で取得可能な高一種（情報）では、例年採用が少○文化情報学部で取得可能な高一種（情報）では、例年採用が少○文化情報学部で取得可能な高一種（情報）は、高等学校におい〇文化情報学部では、複数免許状を取得する学生への支援体制をないため、複数免許状を取得する学生への組織的な支援体制を構ないため、複数免許状を取得する学生への情報提供や相談を随時ないため、複数免許状を取得する学生への組織的な支援体制を構て、必修科目の単位数が２単位と少ないため、教員の採用が困難

引き続き整えていく。

築する必要がある。

受け付けている。

築する必要がある。

であるとされており、全国的に例年採用が少ない。そのため、複数免許状を取得する学生への組織的な支援体制の強化を検討す

実させる観点から、る。

教職に就いている卒業生や地域の多様な人材等との連携を図っている。

○現代マネジメント学部では、学生の教職に就こうとする意欲等○現代マネジメント学部では、少数精鋭で教育学部教職サポート○現代マネジメント学部では、教職に就いた卒業生が非常に少な〇現代マネジメント学部では、教職に就くことを希望する学生に〇現代マネジメント学部では、中学校教員となることを強く希望について、入学時及び学年移行時に把握している。特に、強く教ルームの支援や現職教員からの情報提供を受けながら、教職へのいため、教職へのキャリア支援を担う卒業生が限定的であること

対し、教育学部教職サポートルームの利用を呼び掛けるとともする学生が、教育学部教職サポートルームを利用し、採用試験対職への就職を希望し学習意欲の高い学生については、教育学部教キャリア支援を行っている。また、教員採用試験の合格が厳しいから、その拡充が課題である。

に、卒業生に代わり、事前及び事後指導において招聘する現職の策に熱心に取り組んだ。試験に合格することはできなかったが、職サポートルームの指導を受講できるように希望を申請し、教員状況であることから、複数免許状を取得することについても助言

教員に教育現場の状況や教職の魅力について積極的に情報提供し講師として教職に就くことになったため、今後も必要な支援を行

採用試験対策・面接指導などを受けている。学部には教職室を設している。

てもらうようにする。

いたい。また、教職の魅力を伝え、関連する情報提供を行うため置し、教職に就くための情報等を閲覧できるようにしている。まに、「事前及び事後指導」において、２度、現職の高校教員を招た、キャリア支援を充実させる観点から、事前及び事後指導にお聘した。

いて、教職に就いている卒業生や現職の教員をゲストスピーカーとして招聘している。
○教育学部では、各自治体の教育委員会人事担当者による教員採○教育学部では、教員・保育職採用試験の高い合格率を誇り、第○教育学部では、教育学部教職サポートルームと連携を取ること○教育学部では教員採用試験の早期化・複線化に対応するため、○教育学部では、教員採用試験の早期化・複線化に対応するた用試験説明会を年２回行っている。採用試験や講師登録等に関す１志望者の実数に占める正規合格者数の割合が８０％を超えていによって、教員採用において全国平均を大きく超える合格率を

教職サポートルームの機能を再構築するとともに、全学組織の教め、２年生を対象としたサポートを始めた。また教職サポートる情報を周知している。また、キャリア支援の観点から、幼稚園

る。

保っている。今後もこの体制を維持するためサポートルーム指導職課程委員会との連携の強化を図る。

ルームの体制の強化を図ることができた。今後は１年生からのサ

教諭採用試験説明会や各授業科目において教職に就いた卒業生の員の確保が課題である。

ポート体制の充実を図っていきたい。

講話を聴く機会を設けている。さらに、卒業生の現職教員等がゲ
ストスピーカーとして授業に参加している。

○看護学部では、学修・生活指導教員、教職課程委員が、学生か○看護学部では、看護師資格を有し、現場での教育実践経験を持○看護学部においては、卒業後すぐに教育の現場で勤務する進路○看護学部では、「教職課程演習室」を整備し、教職課程を選択○看護学部では、「教職課程演習室」が整備され、教職課程を選らのニーズに対し、適宜面談を実施し、将来の職業選択や進路につ講師を招聘し、学生の将来の職業選択、キャリアイメージを深を希望する学生に対しての養護教諭としてのより具体的なキャリする２年から４年までの学生が混合で学習できる環境を整えた。

択する学生が学年混合で学習する環境が整えられた。実際に、２ついて相談を受けている。

化させるために、座談会企画が進行中である。先輩後輩のななめ

ア支援を促進する必要がある。また、教職課程を修了した卒業生

学年間の教職課程選択学生の交流を促進し、進路やキャリアにつ

年生と４年生、３年生と４年生が同室で学習する姿が散見されのつながりを強化することで、自身のキャリア観を刺激する。

を対象とし、教職課程における学び等についてのアンケートを実いての面談も適宜実施する。

た。各自がそれぞれの課題に取り組むことが多い様子から、今後施するなど、課程の充実に必要な情報を収集することが課題であ

は教職課程を選択して学ぶ学生が学年混同で自発的かつ創造的なる。

取り組みにつながるようにサポートしていきたい。

4/6

教職課程自己点検評価基準
基準領域

基準項目

椙山女学園大学

自己点検・評価

現状説明

長所・特色

① 教職課程科目に限○全学的には、少人数科目を充実させ、きめ細やかな教育を行う○全学的には、学部ごとに教育実習の履修要件を定めている。教○全学的に第三者によるシラバスの確認・点検を実施している○第三者によるシラバスの確認・点検について、教職の視点での○令和６年度学部改組に伴う教職課程認定申請で認定された課程とともに、学位プログラムと教職課程との相当関係が明確となる

育実習の時期までに必要単位を修得することに加え、将来教師にが、教職の視点でのチェックは行っていない。

チェックを行う体制を整備する。特に教職関係科目について、教のカリキュラムの整理を行った。

よう留意して、教職課程コアカリキュラムに沿ってシラバスを作なるという明確な目標と自覚を持ち、常日頃から教師としてふさ

また、教育学部以外の学部では、教職関係科目は履修規制単位数

職課程コアカリキュラムに沿っているかどうかを確認する。

○教職課程におけるシラバス確認・点検の体制の整備に向けて検成している。教科関係科目については、新学習指導要領の内容にわしい態度や行動を心がけるなど、教師としての資質向上に努めに含まれておらず、今後単位の実質化を図ることが課題である。

○教科関係科目のうち、特に一般的包括的な内容を含む科目につ討を始めた。令和６年度から実施できるよう準備を進めていく。

即してシラバスを作成している。特に一般的包括的な内容を含む

るよう指導している。

いては、学習指導要領や検定教科書に示された内容や範囲を踏ま○教科関係科目のうち、特に一般的包括的な内容を含む科目につ科目については、その科目の学問領域をおおまかに網羅するもの

また、履修カルテを学生自身が自らの学修等を振り返り、自分自えて授業計画を立てていただくようにシラバス作成前に告知す

いては、シラバス依頼時に留意事項等を同封して周知した。

であること、特定の領域に偏っていないものであることとし、学身を成長させていくためのツールとして活用している。１年次かる。

○令和６年度から、教科関係科目は全てキャップに含み、単位の生の科目履修の際に一般的包括的な内容が担保されるものである

ら半期ごとに履修カルテを記入させ、担当教員からのコメントに○教科関係科目のうち、資格専門科目をキャップに含み、単位の実質化を図った。

ことに留意している。

より継続的な履修指導を行っている。４年次後期の「教職実践演

実質化を図る。（生活科学部生活環境デザイン学科では令和５年習」では、学生の履修状況を踏まえた指導を行っている。

度から、現代マネジメント学部では令和６年度から対応。）

らず、キャップ制を踏まえた上で卒業までに修得すべき単位を有効活用して、建学の精神を具現する
特色ある教職課程教育を行っている。
② 学科等の目的を踏
まえ、教職課程科目

取り組み上の課題

令和５年度末検証

観点例

令和５年度実施計画（コメント・次年度の課題等）

相互とそれ以外の学科科目等との系統性○生活科学部では、新入生ガイダンスの「教職課程」の説明の中○生活科学部では、中一種（家庭）・高一種（家庭）が、さらに○生活科学部では、専門教育科目担当教員の担当科目が教職課程○生活科学部では、教職カリキュラムの理解を深め、学生への周○生活科学部では、教職カリキュラムの理解を深めるため新入生の確保を図りながで、履修登録前に、履修者に求める学習態度や専門科目等の履修

管理栄養学科では栄教一種の教職免許取得が可能となっている。

の科目の一部であるという認識や、教職カリキュラムに関する理知を図る。学生の「履修カルテ」の記入と教員のコメントを読む

ガイダンスでの説明および時間割の配慮は実施できた。教科専門

ら、コアカリキュラとの両立について説明を行っている。

免許の取得希望に係わらず、家庭科の指導法において家庭科指導

解が不十分であると思われ、それらを周知することが課題であことを周知する。

教員への意識の周知は今後も課題とする。

ムに対応する教職課の中での栄養教諭とのティームティーチングにも触れて指導をしる。また、学生も、履修カルテを記入後に教員からのコメントを程カリキュラムを編ている。履修においては教職履修者がスムーズに時間割が組める

見るよう、ガイダンスでは伝えているが、学生はあまり読んでい成している。

よう、教職者用科目の配置や優先履修による配慮をしている。

ない様子があり、指導法などの科目で複数回周知する必要がある。

③ 教職課程カリキュ
ラムの編成・実施にあたり、教員育成指標を踏まえる等、今日の学校教育に対応する内容上の工夫がなされている。
④ 今日の学校におけるＩＣＴ機器を活用
し、情報活用能力を
３

３－１

適切な教

教職課程

職課程カ

カリキュ

リキュラ

ラムの編

ム

成・実施

○国際コミュニケーション学部では、中一種（英語）・高一種○国際コミュニケーション学部では、学科のカリキュラムと教職○国際コミュニケーション学部では、全学的な課題に付け加える○国際コミュニケーション学部では、各学科における指導法の授○国際コミュニケーション学部では、令和５年度実施計画どおり（英語）の教職課程を開講している国際言語コミュニケーション

課程とが大きく重なっているため、学科の学びの中で無理なく教べきことはない。

業で、教職課程に必要な知識を学ぶことができるという特色があに、各学科における指導法の授業で、教職課程に必要な知識を学

学科と、中一種（国語）・高一種（国語）の教職課程を開講して員を目指せるようになっている。

る。英語、国語の担当教員同士で、教科の枠組みを超えて各学科

ぶことができるという特色を活かし、英語、国語の担当教員同士の教科内容を共有して学部全体の連携を図るようにする。

で、教科の枠組みを超えて各学科の教科内容を共有して学部全体いる表現文化学科のいずれにおいても、学科のカリキュラムと教職課程とが大きく重なっているため、学科の学びの中で無理なくの連携を図った。

教員を目指せるようになっている。そのため、教職課程独自の科○４年生の必履修科目である「教職実践演習」（オムニバス）で目（各教科の指導法など）において、改めて動機づけなどを図る

は、受講者数が過去最大に多かったが、教育実習の振り返りかようにしている。

ら、ＩＣＴ教育についての検証まで、十全に行うことができた点
は自己評価したい。

育てる教育への対応が充分可能となるよ
うに、情報機器に関する科目や教科指導
法科目等を中心に適○人間関係学部では、教職課程カリキュラムを、漫然とこなすと○人間関係学部では、カリキュラムの中に学習指導要領を対象化○人間関係学部では、教育実践に随伴する難題を捉え、その解決○人間関係学部では、教員の仕事の在り方（職務）に対する社会○人間関係学部では、学部の組織改革と歩調を合わせるかたちいう発想を斥けて、鋭角的に掘り下げることを意図して、編成・することを含めているが、履修に取り組む学生には、現行の学習のための道筋を見出す、ということの大切さ及びその困難さを、的要請や期待の今日的なあり様を明確に捉えたうえで、真に魅力

で、教職課程の部分的編成替えおよび改革を行った。そのことに実施している。

指導要領の持つ意義のみならず、その限界を見出し把捉するよう感得しつつ認識することのできる学びを、教職課程に位置づく授ある教育実践とはどのようであればよいのかを、学生が主体的に基づいて、いっそう質の高い教職課程の授業づくりを進展させるに促している。

業科目の中で促すことが課題である。

つかみ取ってゆけるように、教職課程の授業のいくつかを再編成ことが、次年度の課題である。

切な指導が行われている。
⑤ アクティブ・ラー
ニング（「主体的・し、実行する。
○文化情報学部では、履修年次の各段階における到達目標を設定○文化情報学部では、ＩＣＴを活用する科目など履修人数制限が○文化情報学部では、教育実習前の「事前指導」において、教育○文化情報学部では、教職カリキュラムにおいて、教科に関する〇文化情報学部では、履修の手引きとこれに基づいたガイダンス

し、新入生オリエンテーション等で学生に周知している。

ある科目は、教職履修者の履修登録を優先的に行っている。

現場で必要とされる基礎的な知識・技術の確認・習得には、例え専門的事項に関する科目だけでなく、その他教職課程に関連のあを通して、その他教職課程に関連のある科目の配置を含めたカリ

ば、情報の視点で数学・物理・化学などの科学と工学との関連性

る科目の配置を含めたカリキュラムの理解を深め、周知を図る。

キュラムの理解を深め、継続的に周知を図る。

対話的で深い学を理解した上で現実の問題解決を考える必要もあり、かなりの時び」）やグループ間を要することが課題である。

ワークを促す工夫に
より、課題発見や課題解決等の力量を育成している。
⑥ 教職課程シラバス
において、各科目の学修内容や評価方法
等を学生に明確に示している。
⑦ 教育実習を行う上で必要な履修要件を設定し、教育実習を○現代マネジメント学部では、学部の専門科目の３領域（経営・○現代マネジメント学部では、学部の専門科目の３領域のうち、○現代マネジメント学部では、専門教育の教員の教職課程のカリ〇現代マネジメント学部では、教授会での次年度教職課程に関す〇現代マネジメント学部では、教授会での教職関連事項の提案や会計領域、総合政策領域、キャリア領域）のうち、主に経営・会

キャリア領域に関する科目により教職課程に必要な実践的な指導

キュラム編成に関する理解が不十分であるため、十分に周知するる科目に関する提案や、「履修カルテ」へのコメント記入などをシラバスチェックなどを通じて、カリキュラム編成について学部

計領域の科目を社会科・商業科の教科に関する科目（教科に関す能力を育成している。特に、情報関連科目はＩＣＴ教育の担い手ことが課題である。

機会をとらえて、専任教員に対する教職課程カリキュラムへの理

内の周知を図っている。また、学生たちは、履修カルテにより、る専門的事項）に、総合政策領域の科目を社会科・公民科の教科に必要な能力の育成に寄与している。

解や関心を高めるように工夫する。

各学年・各期において教職課程を振り返っているが、「教職実践に関する科目（教科に関する専門的事項）に位置付けることにより、学位取得プログラムと教職課程との関係を明確にしている。
○教育学部では「模擬授業演習」において、個々の学生が実際に○教育学部では、実践力を重視したネイティブによる少人数英語○教育学部では、より実効性のあるカリキュラム編成を行うこと○教育学部では、国語教育プログラム開設に向けたカリキュラム○教育学部では、国語教育プログラム開設に向けたカリキュラム

授業を行う機会を多く取り入れ、実践的な指導力を身につけるこ教育を導入しているほか、地域特性に応じたポルトガル語、スペが課題である。

の整理、編成を行う。

の整理、編成を行うことができた。今後は実施するなかで、点とができるようにしている。

イン語なども開講している。少人数科目として１クラス１５名程
科目などを置いている。アクティブ・ラーニングを推進し、学生よう指導を行ってい一人ひとりの個性に応じてきめ細やかに指導していくことで、各る。

自の能力や可能性を高めている。

⑧ 「履修カルテ」等
修状況に応じたきめ
細かな教職指導を行い、「教職実践演

検・評価を行いさらに充実を図っていきたい。

度の英語の授業や２５名程度の必修科目、個人ピアノレッスンの実りあるものとするを用いて、学生の学演習」において４年間の教職課程の振り返りの総括を行った。

○看護学部においては、養護教諭におけるコンピテンシーについ○看護学部においては、救命救急処置、健康診断、環境衛生をは○看護学部では、教育実習前の「事前指導」において、より現場○看護学部においては、引き続き「事前及び事後指導」「教職実○看護学部においては、従来のとおり「事前及び事後指導」「教て、学生自身が認識を深め、学びに向き合えるように、実習の前

じめ、養護教諭としての専門性を統合する内容で、事前指導の充のイメージや臨床上必要とされる知識・技術の確認に要する時間

践演習」の科目の中で、学生の教職課程における自身の学びにつ

職実践演習」を中心に、学生相互のディスカッションや主体的な後において３回ほど自己評価を求めている。

実を図っている。

がより必要である。

いての振り返りを強化する。演習においては、ディスカッション

取り組みを重視し、学生それぞれの「語り」を意識した学びに取を重視し、それぞれの体験や考えを言語化できるよう授業内容をり組んだ。

習」の指導にこの蓄強化する。

積を活かしている。

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教職課程自己点検評価基準
基準領域

基準項目

椙山女学園大学

観点例

自己点検・評価

令和５年度末検証

現状説明

長所・特色

取り組み上の課題

令和５年度実施計画○全学的には、愛知県名古屋市との協定に関して、教育委員会が○全学的には、教育学部教職サポートルームなどを通して、学校○全学的には、教員志望でありながら、いろいろな事情で学校ボ○学校ボランティア活動の意義を周知する時期や方法について検○ボランティア先の紹介では、教務課に相談があった場合、教育学生募集を行う「なごや教職インターンシップ」「トワイライト

ボランティア活動を希望する学生に対して、愛知県や名古屋市のランティア活動に参加していない学生がいるので、学校ボラン討する。ボランティア先の紹介については、教務課・学生課と教学部教職サポートルームやボランティア科目担当教員にスムーズ

スクール事業」「名古屋土曜学習いきいきサポーター」等に応募

学校を紹介したり、地域の学校ボランティア募集に学生が直接応

ティア活動をすることの意義を周知するとともに、ボランティア

育学部教職サポートルームやボランティア科目担当教員とのいっに接続するよう努めた。ボランティアに関する情報を一覧にする

奨励・希望者の斡旋を行っている。また、教育学研究科の「教職募したりして、地域の学校と連携して教員としての実践的指導力

先を紹介するシステムの向上を図ることが課題である。

そうの連携を図るとともに、ボランティアに関する情報を一覧でまでは至っておらず、引き続き幅広い周知を図っていく。

インターンシップ」で、教職の実践指導に関して名古屋市との包の育成を図っている。

（コメント・次年度の課題等）

きるようにするなど、幅広い周知を図る。

括協定のもとに、教育委員会の助言を得ながら、より高度な教師養成について質の向上への努力を行っている。
○生活科学部では、愛知県名古屋市との協定に関して、教育委員○生活科学部の家庭科では、総合学園としての強みを活かして、○生活科学部では、中学校・高等学校の教育ボランティア先を斡○生活科学部では、中学校・高等学校の教育ボランティア先の斡○生活科学部では、保育分野の附属園との連携は例年どおり実施

会が学生募集を行う「なごや教職インターンシップ」等に応募奨

保育分野の学習において附属園との連携を図っている。栄養教諭

旋できない現状がある。

旋のため、ネットワーク構築に努める。

できた。ボランティア先のネットワーク構築は次年度も課題とす

励・希望者の斡旋を行っている。また「事前及び事後指導」の一では必須の臨地実習で学校給食施設に赴き体験学習を通して、学環で卒業生教員による教育実習指導会を実施したり、「教職総合校給食の業務内容について栄養教諭から直接学ぶ機会を設けてい演習」にて校外実習（保育施設）および保育分野の指導力育成のる。

る。

ための実習を実施している。
① 取得する教員免許状の特性に応じた実践的指導力を育成す
る機会を設定している。
② 様々な体験活動（介護等体験、ボラ
ンティア、インターンシップ等）とその○国際コミュニケーション学部では、中一種（英語）・高一種○国際コミュニケーション学部では、愛知県での中学校・高等学○国際コミュニケーション学部の卒業生で実際に英語教員・国語○国際コミュニケーション学部では、４年生の教育実習後に、○国際コミュニケーション学部では、前年に引き続き、４年生の（英語）の教職課程を開講している国際言語コミュニケーション

校の教育現場で指導経験のある教員が学部の教職課程を管理して教員として教壇に立っている者と在学生との交流がほぼ皆無であ「教職実践演習」という科目を開講している。今後は、教員とし教育実習後の必履修科目「教職実践演習」において、現職教員を学科と、中一種（国語）・高一種（国語）の教職課程を開講している。

るため、採用実績を教職課程にフィードバックできない。

て教壇に立っているＯＧをゲストに招き、教育現場での体験談等

ゲストに招き、教育現場での体験談等を話をしてもらい、在校生

いる表現文化学科のいずれにおいても、愛知県での中学校・高等を話をしてもらい、在校生との交流を深める機会を設けるようにとの交流を深める機会を設けるようにした。現職教員の話を直接学校の教育現場で指導経験のある教員が、地域性を踏まえた実践する。

聞く場を設けることで、学生の教職への志望動機を高めることに的指導を行っている。特に「教職実践演習」においては愛知県でも繋がっている。

教育現場に従事している現役教員に講演してもらうなどの工夫を図っている。

振り返りの機会を設
けている。
３

３－２

③ 地域の子どもの実

適切な教

実践的指

態や学校における教

職課程カ

導力養成

育実践の最新の事情

リキュラ

と地域と

について学生が理解ムの連携する機会を設けている。
④ 大学ないし教職課○人間関係学部では、現在、中学校・高等学校・小学校等で教員○人間関係学部では、介護等体験やインターンシップの場で経験○人間関係学部では、実施計画に従って、「教職実践演習」ととして活動している学部卒業生を、学部での教職課程の授業の場したことに対する振り返りの機会を設けて、ただ単に経験したと「事前及び事後指導」の授業を活用するかたちで、介護等体験やなどに招いて、教育現場の現状や問題事象に関し知見を広め深めいうだけに終わらせないように、その経験への対象化を、社会的インターンシップの場での経験を対象化し、反省的に捉え直す、るための機会を創り出すことが課題である。

な要請や期待との関連を重要視しつつ、反省的に捉え直す機会をという機会を設けることができた。

設ける。
○文化情報学部では、附属小学校でＩＣＴを活用した放課後ス○文化情報学部では、地域連携を通して、地域の子どもや保護者○文化情報学部では、ボランティア活動による単位認定は行って○文化情報学部では、様々な体験活動に関する情報提供を行うと○文化情報学部では、地域連携プログラム等の様々な体験活動に

クールプログラムへのボランティア派遣や地域連携プロジェクトを対象にワークショップを企画・運営をし、教科の学修を実践にいないことが課題である。

ともに、その振り返りの機会を設ける。

関する情報提供を行ったが、一部の学生の参加となっているたへの参加を促している。

活かす機会を定期的に設けている。

め、より多くの学生に活動への参加を促し、その振り返りの機会を設ける。

程委員会等と教育委員会等との組織的な連携協力体制の構築を図っている。
⑤ 教職課程委員会等と教育実習協力校とが教育実習の充実を図るために連携を図っている。

○現代マネジメント学部では、社会科・公民科や商業科という実○現代マネジメント学部では、教科関係科目である専門科目を通○現代マネジメント学部では、企業や行政等で活躍する専門家の〇現代マネジメント学部では、学校ボランティア活動の一層の周〇現代マネジメント学部では、学校ボランティア活動の案内を受

社会との関連が深い教科の免許状を取得するが、経営・会計領域

して、実践的指導力と地域連携が図られている。

講義や、現場見学及び連携活動により教科指導に関する実践的知

知をはかり、教育現場での実践的な学びを推奨するとともに、専

け、今年度、複数の３年生が「なごや教職インターンシップ」にや公共政策領域の専門科目では、積極的に企業や行政等から講師識を得る機会に恵まれているが、それらが十分に教材研究等に生門教育科目で企業や実務家などの外部講師から得た知識を積極的取り組んだ。また、教職実践演習において、学部授業で学んだ実を招聘して最新の情報を収集したり、現場見学や連携活動を行っ

かされておらず、その改善が課題である。

に教材研究に活用するよう、事前及び事後指導や教職実践演習に

践的な知識を活用した模擬授業が行われた。

たりするなど、実践的指導力を育成するための様々な取組が実施

おいて助言を行う。

されている。
○教育学部では、１年次配当科目「ふれあい実習Ⅰ（観察）」○教育学部では、総合学園としての強みを活かして附属園・附属○教育学部では、コロナ禍の状況の中、学生が附属園・附属校・○教育学部では、総合学園としての強みを生かし、附属園・附属○教育学部では、教育実習、ボランティア等において附属園・附「ふれあい実習Ⅱ（参加）」において附属校・併設校での観察や校・併設校との連携を図っている。必修科目において、学生が早併設校に行けない状況が生じた。状況に応じた連携の仕方を構築

校・併設校との連携をさらに強化するための具体策を検討する。

属校・併設校との連携を図ることができた。新型コロナウイルス

附属園での２日間の実習を行っている。また、ボランティア活動期から実際の教育現場に赴き実践的な学びを得る機会を設けていすることが課題である。

を奨励しており、特に、教育と福祉分野でのボランティアにおいる。

に関連する制約が少なくなり、各種ボランティア、インターン
シップにも積極的に参加することができた。今後は、さらに各種て「学校体験活動Ⅰ・Ⅱ」「福祉ボランティアⅠ・Ⅱ」を開設

ボランティア、インターンシップへ参加する学生への支援を充実

し、必要条件を満たした活動を単位認定している。

させていきたい。

○看護学部では、「事前及び事後指導」「教職実践演習」におい○看護学部では、十分な振り返りを意識して、ロールプレイやカ○看護学部では、養護教諭としての実践能力の成長を評価する方○看護学部では、教育実践の実践的な理解と専門職者としての自○看護学部においては、今年度も「事前及び事後指導」「教職実て、設定事例を用いたロールプレイを導入し、実際的な判断と対ンファレンスにおいて議論することで、各自の特徴や課題につい法・視点を明確にすることで、学生自身も課題を認識して、次の身の理解を促進するため、ロールプレイや事例検討を特に「事前践演習」の科目において特に「ロールプレイ」や「模擬授業」な

応についてディスカッションしている。またプロセスレコードをて認識できるように工夫している。

学びにつなげられるような体制を構築することが課題である。教及び事後指導」「教職実践演習」において継続する。

どの実践的な学習機会を増設した。

育実習校との連携については、今後検討していく必要がある。

○養護実習では、各実習校ごとに実習体験が多様であることか「復学支援」についてゲスト講師を招聘した学びは学生にとってら、事後のシェアリングのセッションを強化し、学生相互の体験も刺激となった様子が伺われた。今後も現場の養護教諭をゲスト

からの学びを促進する。

として招聘するなど、学生にとって理解を促進するコンテンツを採用し、実習での事例を振り返って皆でカンファレンスを行なっている。

目指していく。

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