様式第２号の１－②【⑴実務経験のある教員等による授業科目の配置】※専門学校は、この様式を用いること。大学・短期大学・高等専門学校は、様式第２号の１－①を用いること。
学校名
設置者名

東京 YMCA 国際ホテル専門学校
公益財団法人東京 YMCA

１．「実務経験のある教員等による授業科目」の数

課程名

ホテル・観光専門課程

学科名

ホテル科
ホテル旅館経営学科

実務経験のあ夜間･る教員等によ通信る授業科目の制の単位数又は授場合
業時数

夜・
通信
夜・通信

省令で定める基準単位数又は授業時数

31

632

3

（備考）

２．「実務経験のある教員等による授業科目」の一覧表の公表方法
ホームページにて公表【公表資料◆A】
https://hotel.ymsch.jp/disclosure.html

３．要件を満たすことが困難である学科
学科名（困難である理由）

配置困難

様式第２号の２－②【⑵-②外部の意見を反映することができる組織への外部人
材の複数配置】※ 様式第 2 号の２－①に掲げる法人以外の設置者（公益財団法人、公益社団法人、医療法人、社会福祉法人、独立行政法人、個人等）は、この様式を用いること。
東京 YMCA 国際ホテル専門学校
公益財団法人東京 YMCA

学校名
設置者名

１．大学等の教育について外部人材の意見を反映することができる組織
名称

学校関係者評価委員会

役割

学校関係者として、関連団体、卒業生などを含む学校関係者評価委員を組織し、学校評価を行っている。評価内容は理事会、教職員会などで報告され、次年度以降の改善に活かされている。評価項目として、教育理念・目標、学校運営、教育活動、学修成果、教育環境、財務などがある。

２．外部人材である構成員の一覧表
前職又は現職

会社員

会社役員

（備考）

任期
2023 年 4 月１日～ 2025 年 3 月
31 日
2023 年 4 月１日～ 2025 年 3 月
31 日

備考（学校と関連する経歴等）
卒業生

卒業生

様式第２号の３【⑶厳格かつ適正な成績管理の実施及び公表】
学校名
設置者名

東京 YMCA 国際ホテル専門学校
公益財団法人東京 YMCA

○厳格かつ適正な成績管理の実施及び公表の概要
１．授業科目について、授業の方法及び内容、到達目標、成績評価の方法や基準その他の事項を記載した授業計画書(シラバス)を作成し、公表していること。
（授業計画書の作成・公表に係る取組の概要）
学内において検討された授業科目の設定および単位数を含む授業内容に基づき、毎年10 月末までに翌年度の担当教員の選定を行う。選任された教員は 1 月末までに授業計画書を作成する。
授業計画書には授業名・目的・履修条件・授業内容・成績算出法等、全科目共通記載必須事項を設け、統一様式で作成を行っている。
作成された授業計画書は 3 月末までに集約し、閲覧できるよう備え付ける。

ホームページにて公表【公表資料◆C】
https://hotel.ymsch.jp/disclosure.html
２．学修意欲の把握、試験やレポート、卒業論文などの適切な方法により、学修成果を厳格かつ適正に評価して単位を与え、又は、履修を認定していること。
授業計画書の公表方法（授業科目の学修成果の評価に係る取組の概要）

成績は以下の点から評価する。（配点割合は教科、担当教員により異なる）
1．期末試験の成績
2．平常点
a. 出席状況
b. 中間テスト・授業内小テスト
c. レポート・宿題
d. 学習態度
出席・欠席数は各科目別に記録され、該当科目の成績に反映される。各授業を 4/12 回以上欠席の場合は F とする。遅刻は欠席とみなす。

３．成績評価において、ＧＰＡ等の客観的な指標を設定し、公表するとともに、成績の分布状況の把握をはじめ、適切に実施していること。
（客観的な指標の設定・公表及び成績評価の適切な実施に係る取組の概要）
履修した科目については教科概要に記載された成績算出法に基づき、担当教員により評点が与えられ、4 段階の成績評価（A・B・C・F）がなされる。また、合格または不合格のみで評価することが認められている科目（認定科目）は 2 段階評価（P・F）を採用する。
成績の平均値をより客観的に算出するため、GPA を採用している。成績評価に応じてグレードポイントに換算のうえ、定められた式によって計算する。
【GPA 計算式】（3.0×A の修得単位数 ＋ 2.0×B の修得単位数 ＋ 1.0×C の修得単位数）÷総履修
登録単位数☆総履修登録単位数には F（不合格）の単位数を含む☆他大学等で修得した単位互換科目および認定科目は、GPA の算出から除外する☆GPA は小数点第 3 位を四捨五入し表示する

ホームページにて公表【公表資料◆D】
https://hotel.ymsch.jp/disclosure.html
４．卒業の認定に関する方針を定め、公表するとともに、適切に実施していること。
客観的な指標の算出方法の公表方法（卒業の認定方針の策定・公表・適切な実施に係る取組の概要）
卒業は、卒業審議会を経て決定する。ただし、卒業の基準は、与えられた必修科目をすべて履修し、既定の単位数以上履修することとする。必修科目必要単位数については 1 単位でも未履修があるか、合計で必要単位数に達しない場合は再履修をしなければならない。再履修を行い、卒業に必要な単位を満たした日を含む学期末にて卒業を認定する。

卒業の認定に関する方針の公表方法

ホームページにて公表【公表資料◆E】
https://hotel.ymsch.jp/disclosure.html

様式第２号の４－②【⑷財務・経営情報の公表（専門学校）】※専門学校は、この様式を用いること。大学・短期大学・高等専門学校は、様式第２号の４－①を用いること。
東京 YMCA 国際ホテル専門学校
公益財団法人東京 YMCA

学校名
設置者名

１．財務諸表等
財務諸表等
貸借対照表
収支計算書又は損益計算書
財産目録
事業報告書
監事による監査報告（書）公表方法

設置者ホームページ上で公表
http://tokyo.ymca.or.jp/about/info.html
設置者ホームページ上で公表
http://tokyo.ymca.or.jp/about/info.html
法人本部に備え付けで希望があれば閲覧可能
法人本部に備え付けで希望があれば閲覧可能
法人本部に備え付けで希望があれば閲覧可能

２．教育活動に係る情報①学科等の情報分野

課程名ホテル・観光
専門課程

商業実務
修業年限
2年

昼夜

学科名
ホテル科 昼間部(2 年制)

71
単位時間／単位

高度専門士

○講義

開設している授業の種類
演習
実習
実験

実技

52
単位時間/単位19
単位時間/単位単位時間/単位

全課程の修了に必要な総授業時数又は総単位数

昼専門士

単位時間/単位単位時間/単位単位時間／単位

生徒総定員数

生徒実員

うち留学生数

専任教員数

兼任教員数

総教員数

260 人

195 人

9人

15 人

40 人

55 人

カリキュラム（授業方法及び内容、年間の授業計画）（概要）
様式第 2 号の 3【（3）厳格かつ適正な成績管理の実施及び公表】の 1．を参照
成績評価の基準・方法（概要）
様式第 2 号の 3【（3）厳格かつ適正な成績管理の実施及び公表】の 3．を参照
卒業・進級の認定基準（概要）
様式第 2 号の 3【（3）厳格かつ適正な成績管理の実施及び公表】の 4．を参照
学修支援等
（概要）
ホームルームを週 1 回実施し、担任を含む学生指導スタッフによる積極的な声掛け
また、面談を随時行う。
卒業者数、進学者数、就職者数（直近の年度の状況を記載）
卒業者数
87 人
（100％）（主な就職、業界等）
ホテル・旅館

就職者数（自営業を含む。）

進学者数（0人0％）（85 人97.7％）

その他（2人2.3％）（就職指導内容）
1 年次 2 月に就職セミナー・会社説明会を学内で実施。複数スタッフによる個人面談、面接練習等。

（主な学修成果（資格・検定等））
・レストランサービス技能検定 3 級
・ブライダルコーディネート技能検定 3 級
・ワインコーディネータ／ソムリエ資格試験認定
・きき酒師資格試験認定
・ユニバーサルマナー検定 2 級／3 級
・TOEIC® Listening & Reading Test
（備考）（任意記載事項）

中途退学の現状
年度当初在学者数208 人（中途退学の主な理由）
進路変更・一身上

年度の途中における退学者の数
14 人

中退率6.7％（中退防止・中退者支援のための取組）
授業を連続欠席した学生へヒアリングがすぐにできるよう、日ごろから学生とコミュニケーションを密にとるようつとめている。

分野

課程名

商業実務
修業年限
1年

昼夜

学科名
専門士
高度専門士
ホテル旅館経営学科
ホテル・観光
昼間部
専門課程(1 年制)
全課程の修了に必要な総開設している授業の種類
授業時数又は総単位数
講義
演習
実習
実験
実技

昼

42
単位時間／単位38
単位時間/単位単位時間/単位

4単位時間/単位単位時間/単位単位時間/単位単位時間／単位

生徒総定員数

生徒実員

うち留学生数

専任教員数

兼任教員数

総教員数

15 人

5人

0人

15 人

40 人

55 人

カリキュラム（授業方法及び内容、年間の授業計画）（概要）
様式第 2 号の 3【（3）厳格かつ適正な成績管理の実施及び公表】の 1．を参照
成績評価の基準・方法（概要）
様式第 2 号の 3【（3）厳格かつ適正な成績管理の実施及び公表】の 3．を参照
卒業・進級の認定基準（概要）
様式第 2 号の 3【（3）厳格かつ適正な成績管理の実施及び公表】の 4．を参照
学修支援等
（概要）
ホームルームを週 1 回実施し、担任を含む学生指導スタッフによる積極的な声掛けまた、面談を随時行う。
卒業者数、進学者数、就職者数（直近の年度の状況を記載）
卒業者数

進学者数

0人
（100％）（主な就職、業界等）（就職者数（自営業を含む。）
0人0％）（0人0％）

その他（0人0％）（就職指導内容）
入学前より実施する就職セミナー・会社説明会に任意で出席。入学後も引き続き複数スタッフによる個人面談、面接練習等を実施。
（主な学修成果（資格・検定等））

（備考）（任意記載事項）

中途退学の現状
年度当初在学者数

年度の途中における退学者の数0人（中途退学の主な理由）（中退防止・中退者支援のための取組）

0人

中退率0％

②学校単位の情報ａ）「生徒納付金」等
学科名

入学金

ホテル科
ホテル旅館経営学科

200,000 円授業料
（年間）500,000 円

200,000 円

800,000 円

410,000 円

円円円円円円
修学支援（任意記載事項）

その他

備考（任意記載事項）

350,000 円ｂ）学校評価
自己評価結果の公表方法（ホームページアドレス又は刊行物等の名称及び入手方法）
ホームページにて公表【公表資料◆G】
https://hotel.ymsch.jp/disclosure.html
学校関係者評価の基本方針（実施方法・体制）
学校関係者として、関係団体、卒業生などを含む学校関係者評価委員を組織し、学校評価を行っている。評価内容は、理事会、講師会などで報告され、次年度以降の改善に活かされている。評価項目として、教育理念・目標、学校運営、教育活動、学修成果、教育環境、財務などがある。
学校関係者評価の委員
所属
任期
種別
会社役員
2023 年 4 月～ 2025 年 3 月
関連業界企業（非常勤講師）
会社役員
2023 年 4 月～ 2025 年 3 月
関連業界企業（コンサルタント）
会社員
2023 年 4 月～ 2025 年 3 月
卒業生
会社役員

2023 年 4 月～ 2025 年 3 月

卒業生

教諭

2023 年 4 月～ 2025 年 3 月

地域住民

学校関係者評価結果の公表方法（ホームページアドレス又は刊行物等の名称及び入手方法）
ホームページにて公表【公表資料◆H】
https://hotel.ymsch.jp/disclosure.html
第三者による学校評価（任意記載事項）

ｃ）当該学校に係る情報（ホームページアドレス又は刊行物等の名称及び入手方法）
https://hotel.ymsch.jp/

（別紙）※ この別紙は、更新確認申請書を提出する場合に提出すること。
※ 以下に掲げる人数を記載すべき全ての欄（合計欄を含む。）について、該当する人数が1人以上10人以下の場合には、当該欄に「－」を記載すること。該当する人数が0人の場合には、「0人」と記載すること。
学校コード（13桁）

H113310400293

学校名（〇〇大学 等）

東京YMCA国際ホテル専門学校

設置者名（学校法人〇〇学園 等） 公益財団法人

東京YMCA

１．前年度の授業料等減免対象者及び給付奨学生の数前半期
支援対象者（家計急変による者を除く）

第Ⅰ区分
内
訳

後半期
23人

21人

16人

13人

第Ⅱ区分

--

第Ⅲ区分

-

-

第Ⅳ区分

年間

0人

23人

0人

家計急変による支援対象者（年間）0人

合計（年間）

23人（備考）※ 本表において、第Ⅰ区分、第Ⅱ区分、第Ⅲ区分、第Ⅳ区分とは、それぞれ大学等における修学の支援に関する法律施行令（令和元年政令第４９号）第２条第１項第１号、第２号、第３号、第４号に掲げる区分をいう。
※ 備考欄は、特記事項がある場合に記載すること。

２．前年度に授業料等減免対象者としての認定の取消しを受けた者及び給付奨学生認定の取消しを受けた者の数（１）偽りその他不正の手段により授業料等減免又は学資支給金の支給を受けたことにより認定の取消しを受けた者の数
年間

0人

（２）適格認定における学業成績の判定の結果、学業成績が廃止の区分に該当したことにより認定の取消しを受けた者の数

右以外の大学等

年間修業年限で卒業又は修了できないことが確定

短期大学（修業年限が２年のものに限り、認定専攻科を含む。）、高等専門学校（認定専攻科を含む。）及び専門学校（修業年限が２年以下のものに限る。）

前半期

後半期
0人

修得単位数が標準単位数の５割以下

0人

0人 -

（単位制によらない専門学校にあっては、履修科目の単位時間数が標準時間数の５割以下）

出席率が５割以下その他学修意欲が著しく低い状況

0人0人「警告」の区分に連続して該当

0人

0人

計

0人 -

（備考）

※備考欄は、特記事項がある場合に記載すること。

上記の（２）のうち、学業成績が著しく不良であると認められる者であって、当該学業成績が著しく不良であることについて災害、傷病その他やむを得ない事由があると認められず、遡って認定の効力を失った者の数
右以外の大学等
年間

短期大学（修業年限が２年のものに限り、認定専攻科を含む。）、高等専門学校（認定専攻科を含む。）及び専門学校（修業年限が２年以下のものに限る。）

前半期

0人 後半期

0人（３）退学又は停学（期間の定めのないもの又は３月以上の期間のものに限る。）の処分を受けたことにより認定の取消しを受けた者の数
退学

0人

３月以上の停学

0人

年間計0人

（備考）

※備考欄は、特記事項がある場合に記載すること。

３．前年度に授業料等減免対象者としての認定の効力の停止を受けた者及び給付奨学生認定の効力の停止を受けた者の数
停学（３月未満の期間のものに限る。）又は訓告の処分を受けたことにより認定の効力の停止を受けた者の数
３月未満の停学

0人

訓告0人

年間計0人

（備考）

※備考欄は、特記事項がある場合に記載すること。

４．適格認定における学業成績の判定の結果、警告を受けた者の数
右以外の大学等

短期大学（修業年限が２年のものに限り、認定専攻科を含む。）、高等専門学校（認定専攻科を含む。）及び専門学校（修業年限が２年以下のものに限る。）

年間

前半期

修得単位数が標準単位数の６割以下

後半期

0人

（単位制によらない専門学校にあっては、履修科目の単位時間数が標準時間数の６割以下）

0人

ＧＰＡ等が下位４分の１--

出席率が８割以下その他学
修意欲が低い状況

--

計-

-

（備考）

※備考欄は、特記事項がある場合に記載すること。