Vol.73

CON T E N T S【コラム】マイコンとモノづくりプロジェクトのすすめ… 神村 伸一【解説】大学入試における高校共通教科「情報科」の評価方法改革に関する研究プロジェクト … 萩原 兼一

COLUMN基 応
専 般

マイコンとモノづくりプロジェクトのすすめ

2020 年度から始まる次期学習指導要領は初等教育の段階から必修でプログラミング教育を導入する．その影
響か巷では子ども向けのマイコンを活用したプログラミング教室が盛況である．マイコンやプログラミングを担当する大学教員からみると，マイコンやプログラムは機能（振舞い）を実現する手段であり，でもマイコンやプログラミングでは解決できないこともあることを，きちんと子どもたちに伝え教えているかが気になる．
さて，このようなことを体験的に学ぶ PBL（Project / Problem Based Learning）課題解決型学習がある．課
題に取り組む過程で自ら問題を見つけ，解決していく力を養うもので，これにモノづくりを組み合わせると教育的な効果が期待できると考えている．
一例を挙げる．3 年前，大学祭で研究室の 3 年生らと自作の小型マイコンボードを使用してマイコン教室を開催した．この小型マイコンボードはいろいろな問題点があったので学生たちと話し合い「新小型マイコンボード開発プロジェクト」を立ち上げ，翌年度の大学祭のマイコン教室で披露することにした．小型マイコンボードの主な要求として，①直径 65mm プラスチック製カプセルへ組み込む，②プリント基板化，③高輝度 LED を装備，④部品部材費の合計 1,000 円未満，⑤電源は乾電池，を設定した．学生らはこれらの要求実現を目指し試行錯誤を重ね，マイコンやプログラミングの諸問題のほかに，カプセル形状の違い，CAD ソフト，プリント基板発注用データ，高輝度 LED と電圧，部品単価などの問題をクリアして，当初の予定通り，翌年の大学祭のマイコン教室の教材に使用した．受講生の評価も良好で，プラスチック製カプセルへ収納したキットとして商品化の案も出てきた．学生らは卒業後，1 人は大学院へ進学，ほか 3 人はマイコンに興味を持ちマイコン関連分野の IT企業へ就職した．この PBL とモノづくりの学びは，学生にマイコンやプログラミングへの興味・関心の強化と，モノづくりへの自信を与えたと考えている．
一般的に PBL とモノづくりを組み合わせた学びは，時間の制約や成績評価の点で通常の授業に導入するのは難しい．しかし PBL から得られる教育的な効果は期待以上に大きい．時間の制約や成績評価は教員の工夫次第，マイコンを活用したプログラミング教育は PBL とモノづくりの組み合せが超おすすめである．
神村伸一（東北文化学園大学）

LOGOTYPE DESIGN...Megumi Nakata, ILLUSTRATION&PAGE LAYOUT DESIGN...Miyu Kuno

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情報処理 Vol.58 No.9 Sep. 2017839

ARTICLE

基 応
専 般

大学入試における高校共通教科「情報科」の評価方法改革に関する研究プロジェクト
─「思考力・判断力・表現力」を評価する問題の作成方法と CBT による試験実施萩原兼一

大阪大学大学入学者選抜改革推進委託事業
文部科学省は，学力を構成する重要な要素とし文部科学省は大学入学者選抜改革推進委託事業
公募要領の趣旨て，「知識・技能」，「思考力・判断力・表現力」，「主高大接続改革を実現するためには，高等学校体性・多様性・協働性」と考えている．これらを「学教育と大学教育との間に位置する大学入学者選力の三要素」と言う．高校では学力の三要素をバランス良く育てる努力をしているはずであるが，知識・技能に重きをおいている，と言われている．その原因の 1 つが大学入試である．大学入試は知識・技能を評価することに重きをおいていて，思考力・判断力・表現力や主体性・多様性・協働性に関してはあまり評価していない，との評価である．大学の入試問題の出題者側としては異論があるであろうが，まったく外れているとも言えない．
そこで「高大接続システム改革会議」は，大学入試が高校での教育に影響することも考えて，大学入試問題が「知識・技能」だけでなく「思考力・判断力・表現力」を評価するものにすべきだと結論を出した．

抜の改革が不可欠であり，各大学の入学者選抜において，「知識・技能」の十分な評価が行われるとともに，「思考力・判断力・表現力」や「主体性を持って多様な人々と協働して学ぶ態度」に関する評価がより重視されることとなるよう，改革を進める必要がある．
本事業は，各大学における大学入学者選抜改革を進める上での具体的な課題や問題点を整理するとともに，特に「思考力・判断力・表現力」や「主体性を持って多様な人々と協働して学ぶ態度」に関する多面的・総合的な評価を行うための実践的で具体的な評価手法を構築し，その成果を全国の大学に普及することにより，各大学の入学者選抜改革を推進するものである．

この結論を踏まえて，平成 28 年 6 月に文部科学省
は大学入学者選抜改革推進委託事業（平成 28 ～ 30を連携大学等機関等として情報分野に応募した．

年度）を公募した．公募要領には事業の趣旨が右の

なお，それまでに情報処理教育委員会の新旧委員ように記載されている．

長，情報入試委員会委員長，事務局長に研究計画

公募の対象は次の 4 分野である．の概略を説明し，理事会の了承を得ている．そし① 人文社会分野（例：国語科，地理歴史科，公民科）て，10 月に 5 件が採択された．各事業の代表機関② 理数分野（例：理科，数学科，これらの融合しは次の通りある．

た領域）①地理歴史科・公民科

早稲田大学③ 情報分野（例：情報科）

②国語科

北海道大学

④ 主体性等分野（主体性を持って多様な人々と協働③理数分野

広島大学して学ぶ態度）

④情報分野

大阪大学

7 月に大阪大学（代表機関）が，東京大学と本会⑤主体性等分野

関西学院大学-【解説】大学入試における高校共通教科「情報科」の評価方法改革に関する研究プロジェクト -840

情報処理 Vol.58 No.9 Sep. 2017

情報分野に提案した企画題目は「情報学的アプローチによる「情報科」大学入学者選抜における評価

本事業の概要手法の研究開発」である．以降，この受託した事業

本事業で実施する内容の概略は，図 -1 に示すを本事業と書く．連携大学等機関等として学会が参P1 ～ P4 であり，特に P1 と P2 は二本柱である．

画しているのは本事業のみであり，本会の情報入試

P3 は，二本柱を支える基礎研究であり，P4 は本委員会が貢献している．

事業を高校・大学に広めるためのシンポジウム・

平成 37 年度大学入学試験は次期学習指導要領（文研究会活動などである．

末の付録参照）をもとに実施される．その入試ではなお CBT とは Computer Based Testing の略で「知識・技能」だけでなく「思考力・判断力・表現力」あり，試験問題をコンピュータの表示装置に表示し．

を評価することが求められる．また，自ら問題を発キーボード，マウスなどの入力装置を用いて解答す見し，答えが 1 つに定まらない問題に解を見いだしる試験形態のことである．さらに，コンピュータでていく能力を評価することも求められている．今ま採点可能な試験問題に関してはコンピュータが自動での試験問題と比較して，かなり異なるものになる採点する．

だろう．なお，「主体性を持って多様な人々と協働

募集要項に記載されているように，本事業の成果して学ぶ態度」
に関しては，本事業の範囲外である．

は各大学の入学者選抜改革を推進することに主眼が本事業は，大阪大学，東京大学，情報入試委員会ある．したがって，CBT 化は，大学センター入試の三者の担当者が一堂に会して検討している．本稿のように受験者数が大規模な試験をすることを目標

ではその概略を説明する．なお，必ずしも時系列的にはせず，学部／学科レベルの規模を想定している．に記載しているものではない．

さらに，募集要項で明文化されていないが，10 年程度先を見据えての研究・開発である．

P1「情報科」入試実施における評価手法の検討
・ 次期指導要領を加味した知識体系の整理

・ 理工系大学教育の分野別質保証，参照基準

P2「情報科」CBTシステム化に関する研究
・ 「知識・技能」+「思考力・判断力・表現力」を評価するためのCBT機能性検討を考慮した「情報科」入試評価項目の検討

・ 「情報科」試行用CBTプロトタイプシステムの方法の検討

・ 「情報科」試行用CBTプロトタイプシステムの・ 情報科での「思考力・判断力・表現力」評価
・ 模擬試験の問題作成と実施

仕様策定

構築と試行実施

・ 大規模CBT構築への要求要件整理

P3 情報技術による入試の評価に関する研究

P4 広報活動と動向調査研究

・ AI／ビッグデータ技術による試験問題の評価

・ シンポジウムや大会セッションなどのイベント

・ AI／ビッグデータ技術による作問検討

・ 高等学校や予備校などとの連携

・ CBTの新たなユーザ・インタフェース検討・ 国内外の動向調査（難易度，評価項目の被覆率など）

・ 模擬試験結果とルーブリックによる検証企画

・ 産業界での情報関連スキルのニーズ調査
・ 他教科評価手法検討への知識供与
図 -1

事業の内容

情報処理 Vol.58 No.9 Sep. 2017841

研究の成果物として，P1 に関しては試験問題をる意味がありそうである．平成 28 年度は期間が短作成するための技法マニュアル，P2 に関してはこいので，平成 29 年 7 月に実施する模擬試験問題にの CBT を用いて試験を実施するために試験問題を用いることができる機能を想定し CBT システムをCBT 化するツールやマニュアルを考えている．

実装した ．平成 29 〜 30 年度は，この CBT シス

3）

テムを基礎に，斬新な機能を追加する．

❏❏思考力・判断力・表現力の評価

以下は今後の研究が必要な挑戦的課題である．

「思考力・判断力・表現力」は，日本語として難解な言葉ではない．しかし，それを評価する入試問題

C1. 表現力を評価するための解答機能はどのようなものか．

を研究するとなると，漠然としているので議論しにC2. 多くのデータを提示して考えさせる設問においくい．そこで，思考力，判断力，表現力をそれぞれて，フラストレーションなくそのデータを見る

1）

定義することから始めた ．ただし，この定義を完ことができるための機能はどのようなものか．

全なものとすることは容易ではなく，随時改善してC3. 学力を数値化する測定理論（項目反応理論：いく努力が必要である．

IRT）を本事業に適用できるか．IRT は，ある漠然としたものを研究対象とするために，それを学習項目の小問形式の試験問題を多数用意し，きっちり定義して議論することは，コンピュータサその試験問題集合からランダムに出題する．

イエンスが得意とする方法である．上手く定義でき

C4. 受験者の解答によって，次に出題する問題が異た分野は，研究が発展する．

なる適応型出題形式を本事業に適用できるか．
2）

C5. 1 つの状況で複数の問題を後戻りすることなくの試験問題は，思考力・判断力・表現力を評価して順次回答させて全体的な理解度を測る順次解答

いるかに関して調査した．5 年分の過去問を検討した

連問形式を本事業に適用できるか．

結果，およそ半数の問題が，思考力・判断力・表現C6. 部分点を計算する採点方式を検討する．

力を評価していることを確認した．

C7. 自動採点が難しい自由記述問題などに関してそ

次に，情報入試委員会が過去に実施した模擬試験

したがって，平成 29 年 7 月に実施予定の模擬試の採点を支援する効果的な機能を検討する．

験の問題は，過去問と同じ傾向の問題で支障はないとの結論のもと，作問作業を実施した．

❏❏事業の広報

一方，特に表現力を評価するためには，指定され本事業は「情報科」を入試科目とする大学を増やす

た文字数内の文章で解答させること（自由記述），あことが目的でもあるので，主に大学関係者を対象にる種の図を解答させること，アルゴリズムを解答さ広報すること．さらに，入試問題は高校での情報教せることなどの解答形式が必要であるとの結論に達育と相互に関連し合うので，主に高校教員を対象にした．

研究内容を発表し，討論することが重要と考えている．平成 29 年度に計画している主な広報イベント❏❏CBTを以下に示す．このほかにも，研究会やシンポジウ

思考力・判断力・表現力を評価する試験問題をムなどで研究成果を発表する．

CBT で上手く出題・解答・採点できるであろうか．

●●主に大学関係者を対象とする広報

すでにそのような CBT は存在するのではないか．

•• 平成 29 年度全国大学入学者選抜研究連絡協議会

それを確認するために，医歯薬系資格試験，IT パ大会・大学入学者選抜改革エキスポ（第 12 回）

スポートなど約 10 個の CBT を調査した．

6 月 25 日（富山国際会議場）

本事業で必要とする機能を持つ CBT は，調べた•• 理工系情報学科・専攻協議会

7 月 21 日（早大）

範囲では存在しないので，本事業で CBT を作成す•• 情報科学技術フォーラム FIT

9 月 12 日（東大）-【解説】大学入試における高校共通教科「情報科」の評価方法改革に関する研究プロジェクト -842

情報処理 Vol.58 No.9 Sep. 2017• • 情報処理学会全国大会・特別セッション
平成 30 年 3 月 13 日～ 15 日（早大）●●主に高校関係者を対象する広報•• 第 10 回全国高等学校情報教育研究会全国大会（東京大会） 8 月 9 日～ 10 日（電通大）•• 本事業の第 2 回シンポジウム 11 月 26 日（大阪学院大）
なお平成 29 年 3 月 20 日に大阪で実施した第 1 回
シンポジウムは，満席の出席者のもと半数以上が高校関係者で熱心に討論され，高校の情報科教育に良い影響を与えることができた．その講演とパネル討
4）

論は に詳しく取り上げられている．

今後の課題
思考力，判断力，表現力を評価するために，次の付録．次期学習指導要領
次期学習指導要領の具体的内容は，本稿執筆段階ではまだ確定していないが，平成 34 年度に入学する高校生から学年進行で実施され，平成 37 年度大学入試から次期学習指導要領の内容で試験問題が作成される．
現行の学習指導要領では「情報の科学」と「社会と情報」の 2 科目から 1 つを選択することになっている．一方，次期学習指導要領では「情報 （仮称）I」を共通必履修科目とし，「情報Ⅱ（仮称）」を発展的選択科目となる予定である．以下，この 2 科目の学習項目である．

次期学習指導要領の学習項目（案）
情報Ⅰ（仮称） 共通必履修科目
I-1 情報社会の問題解決

E1 ～ E3 が課題である．

I-2 コミュニケーションと情報デザイン

E1. 思考力，判断力，表現力を評価するためルーブ

I-3 コンピュータとプログラミングリックを確立し，思考力，判断力，表現力の評

I-4 情報通信ネットワークとデータの利用価指標との融合を検討すること．ルーブリック

情報Ⅱ（仮称） 発展的選択科目の項目としては「情報Ⅰ」および「情報Ⅱ」の学習

II-1 情報社会の進展と情報技術項目を基礎に検討する．

II-2 コンピュータと情報コンテンツ

E2. 思考力，判断力，表現力を評価する問題を体系的に作成する方法を研究する．
E3. 多くの資料を提供して考える問題など CBT のII-3 情報とデータサイエンス
II-4 情報システムとプログラミング
II-5 課題研究

長所を効果的に利用した試験問題を研究する．

参考文献
1） 久野 靖：思考力・判断力・表現力を測るには？，情報処理，Vol.58，No.8 (Aug. 2017).
2） 情報入試委員会の Web サイト，http://jnsg.jp/
3） 西田知博ほか：「情報科」大学入学者選抜における CBT シス
テムの研究開発，情報処理学会情報教育システム SSS2017(Aug. 2017).
4） 河合塾の「キミのミライ発見」の Web サイト，https://www.
wakuwaku-catch.net/（2017 年 6 月 6 日受付）

萩原兼一（正会員） hagihara@ist.osaka-u.ac.jp
大阪大学大学院情報科学研究科特任教授．本会元地方編集委員，元理事，元関西支部長，理工系情報学科・専攻協議会元会長 .

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