（別紙様式４）【職業実践専門課程認定後の公表様式】
令和３年７月３１日※１（前回公表年月日：令和元年１０月１日）

職業実践専門課程の基本情報について
学校名

設置認可年月日

校長名

エール学園

昭和58年4月1日

萩原大作

設置者名

設立認可年月日

代表者名

学校法人エール学園

昭和51年4月22日

分野

所在地〒556-0011
大阪市浪速区難波中３丁目１３番１号
長谷川恵一（電話） 06-6647-0013
認定学科名
専門士

認定課程名

文化・教養

文化教養専門課程

所在地〒556-0011
大阪市浪速区難波中３丁目１３番１号（電話） 06-6647-0011

高度専門士

平成６年文部省告示第８４号

国際コミュニケーション学科【４月生】（２年制）

-

学科の目的

語学をコミュニケーションのツールとして、観光・ホテル・サービス業で活躍する人材を育成する。また、日本国内および海外の企業に就職するための知識や通訳・翻訳能力を身につけ、企業の即戦力となるスキルを実践的な角度から学ばせる。

認定年月日

平成30年2月27日修業年限2

昼夜
昼間

年

全課程の修了に必要な総授業時数又は総単位数

講義

演習

実習

実験

実技

１７６０時間

１３４４時間

３２０時間

９６時間

0時間

0時間
時間

生徒総定員

生徒実員

留学生数（生徒実員の内専任教員数

200人

238人

238人

11人

学期制度

長期休み

学修支援等

■前期：４月１日～９月３０日■後期：１０月１日～３月３１日

成績評価■学年始：４月１日～４月６日■夏 季：７月１６日～８月１９日■秋 季：９月１０日～１０月７日■冬 季：１２月１７日～１月６日■学年末：３月１日～４月７日■クラス担任制：
有■個別相談・指導等の対応
電話連絡・自宅訪問・文書指導・保護者への連絡

卒業・進級
条件

課外活動

総教員数

36人

47人

■成績表：
有
■成績評価の基準・方法
各学期末に実施する試験成績・出席状況・学習態度・出席率８５％以上で、学年末時点ですべての科目においてＤ以上の成績をおさめていること■課外活動の種類
地域清掃・地元商店街のイベントなどに参加
地元自治会の行事への参画
有■サークル活動：■国家資格・検定/その他・民間検定等■主な就職先、業界等（令和2年度卒業生）
ホテル・旅行会社・人材派遣会社・外食産業・小売業

就職等の状況※２

兼任教員数（令和２年度卒業者に関する令和3年5月1日時点の情報）■就職指導内容
就職ゼミ・企業説明会の告知、引率・就職サイトの活用指導・学内企業説明会、面接会の開催

日本語能力試験（Ｊ③ 151人
ＬＰＴ）

70人

■卒業者数
：

0（74）

人

情報処理技能検定

③ 51人

32人

■就職希望者数
：

0（52）

人

日本語ワープロ検
定

③ 85人

50人

0（52）
0（100）

人％

0（70.3）

％

■就職者数
■就職率：
■卒業者に占める就職者の割合：■その他

資格・検定名

種

受験者数

合格者数

主な学修成果
（資格・検定等）※３※種別の欄には、各資格・検定について、以下の①～③のいずれかに該当するか記載する。
①国家資格・検定のうち、修了と同時に取得可能なもの②国家資格・検定のうち、修了と同時に受験資格を取得する
もの③その他（民間検定等）

・進学者数： 6人
・帰国
16人■自由記述欄（例）認定学科の学生・卒業生のコンテスト入賞状況等（令和2 年度卒業者に関する令和3年5月1日 時点の情報）■中途退学者

26 名■中退率

令和2年4月1日時点において、在学者222名（令和2年4月1日入学者を含む）
令和3年3月31日時点において、在学者196名（令和3年3月31日卒業者を含む）■中途退学の主な理由
中途退学の現状

家庭の事情・経済的問題・就職内定■中退防止・中退者支援のための取組
定期的な面談の実施（進路指導・生活相談）・学費延納措置・保護者への連絡

12 ％経済的支援制度■学校独自の奨学金・授業料等減免制度：
有※有の場合、制度内容を記入
入学試験で奨学金制度を実施、学内にて生活支援貸付制度■専門実践教育訓練給付：
無※給付対象の場合、前年度の給付実績者数について任意記載

人■民間の評価機関等から第三者評価：
無※有の場合、例えば以下について任意記載
第三者による （評価団体、受審年月、評価結果又は評価結果を掲載したホームページＵＲＬ）
学校評価
当該学科のホームページ
ＵＲＬ

http://www.ehle.ac.jp（留意事項）
１．公表年月日（※１）
最新の公表年月日です。なお、認定課程においては、認定後１か月以内に本様式を公表するとともに、認定の翌年度以降、毎年度７月末を基準日として最新の情報を反映した内容を公表することが求められています。初回認定の場合は、認定を受けた日以降の日付を記入し、前回公表年月日は空欄としてください
２．就職等の状況（※２）
「就職率」及び「卒業者に占める就職者の割合」については、「文部科学省における専修学校卒業者の「就職率」の取扱いについて（通知）（２５文科生第５９６号）」に留意し、それぞれ、「大学・短期大学・高等専門学校及び専修学校卒業予定者の就職（内定）状況調査」又は「学校基本調査」における定義に従います。
（１）「大学・短期大学・高等専門学校及び専修学校卒業予定者の就職（内定）状況調査」における「就職率」の定義について①「就職率」については、就職希望者に占める就職者の割合をいい、調査時点における就職者数を就職希望者で除したものをいいます。
②「就職希望者」とは、卒業年度中に就職活動を行い、大学等卒業後速やかに就職することを希望する者をいい、卒業後の進路として「進学」「自営業」「家事手伝い」「留年」「資格取得」などを希望する者は含みません。
③「就職者」とは、正規の職員（雇用契約期間が１年以上の非正規の職員として就職した者を含む）として最終的に就職した者（企業等から採用通知などが出された者）をいいます。
※「就職（内定）状況調査」における調査対象の抽出のための母集団となる学生等は、卒業年次に在籍している学生等とします。ただし、卒業の見込みのない者、休学中の者、留学生、聴講生、科目等履修生、研究生及び夜間部、医学科、歯学科、獣医学科、大学院、専攻科、別科の学生は除きます。
（２）「学校基本調査」における「卒業者に占める就職者の割合」の定義について①「卒業者に占める就職者の割合」とは、全卒業者数のうち就職者総数の占める割合をいいます。
②「就職」とは給料、賃金、報酬その他経常的な収入を得る仕事に就くことをいいます。自家・自営業に就いた者は含めるが、家事手伝い、臨時的な仕事に就いた者は就職者とはしません（就職したが就職先が不明の者は就職者として扱う）。
（３）上記のほか、「就職者数（関連分野）」は、「学校基本調査」における「関連分野に就職した者」を記載します。また、「その他」の欄は、関連分野へのアルバイト者数や進３．主な学修成果（※３）
認定課程において取得目標とする資格・検定等状況について記載するものです。①国家資格・検定のうち、修了と同時に取得可能なもの、②国家資格・検定のうち、修了と同時に受験資格を取得するもの、③その他（民間検定等）の種別区分とともに、名称、受験者数及び合格者数を記載します。自由記述欄には、各認定学科における代表的な学修成果（例えば、認定学科の学生・卒業生のコンテスト入賞状況等）について記載します。

１．「専攻分野に関する企業、団体等（以下「企業等」という。）との連携体制を確保して、授業科目の開設その他の教育課程の編成を行っていること。」関係（１）教育課程の編成（授業科目の開設や授業内容・方法の改善・工夫等を含む。）における企業等との連携に関する基本方針
本科の教育課程の編成においては、業界全体の動向や地域の産業振興に関する知見を有する業界団体と国際業務において知見のある企業の役職員と協同し教育課程を編成する。サービス業界における人材の専門性における動向、地域の産業振興の方向性、企業が必要とする実務に関する知識や技能について把握し、当該専門課程に必要な授業科目の開設、授業内容、授業方法の改善と工夫を行う。また、企業のニーズに応じた実践的かつ専門的な職業教育を行う。
（２）教育課程編成委員会等の位置付け※教育課程の編成に関する意思決定の過程を明記

教育課程編成委員会は本校職員と専攻分野に関する企業、団体の役職員で構成し、委員会を開催。互いの意見を活かし、より実践的で専門的な教育課程の編成を行うものと位置付けている。教育課程編成委員会を年２回開催し、授業科目の開設、授業方法等の改善を行っている。
（３）教育課程編成委員会等の全委員の名簿
令和３年７月３１日現在

名 前牧 文彦
森 隼人

所属
特定非営利活動法人DeepPeople
理事長
森興産株式会社
代表取締役

萩原 大作

エール学園 校長

崎村 真

エール学園 キャリア教育事業本部担当
常務理事

豫城 聖子

エール学園 キャリ教育事業本部 本部長

田中 雅彦

エール学園 応用日本語教育事業本部本部長

西村 康司

エール学園 キャリ支援室 室長

任期

種別

令和2年4月1日～令和4年3月
31日（２年）①

令和2年4月1日～令和4年3月
31日（２年）③※委員の種別の欄には、企業等委員の場合には、委員の種別のうち以下の①～③のいずれに該当するか記載すること。
（当該学校の教職員が学校側の委員として参画する場合には、種別の欄は空欄で構いません。）①業界全体の動向や地域の産業振興に関する知見を有する業界団体、職能団体、地方公共団体等の役職員（１企業や関係施設の役職員は該当しません。）②学会や学術機関等の有識者③実務に関する知識、技術、技能について知見を有する企業や関係施設の役職員（４）教育課程編成委員会等の年間開催数及び開催時期（年間の開催数及び開催時期）
年２回 （９月、３月）（開催日時（実績））
第１回 令和２年９月7日（月） １５：３０～１７：３０
第２回 令和３年３月２６日（金） １０：００～１２：００

（５）教育課程の編成への教育課程編成委員会等の意見の活用状況※カリキュラムの改善案や今後の検討課題等を具体的に明記。
第１回 令和２年９月７日（月）・コロナ禍での求人状況
観光・インバウンド関連での求人がほぼストップしている。卒業生でも内定取り消しが出たりしたため今年は厳しくなると予想される。物流の求人が順調なので、サービス通訳コースの学生への紹介を始めている。
・学生の就職活動と指導について学生の強味を引き出し、履歴書作成や就職活動に反映させるため、令和2年4月より1年生の「キャリアデザイン」において深掘りできる授業内容を取り入れている。
早い時期から就職活動を始められるよう意識させるため、学内説明会やＯＢＯＧとの交流会などをオンラインにて実施することで不安要素の解消になっている。
第２回 令和３年３月２６日（金）・市場の変化と雇用の現状、企業が求める人材、就職先については講師会議の学科別分科会において担当講師と確認・共有する。
・就職未内定者が例年より多く出たため、卒業生クラスをキャリア支援室にて継続フォローする。
・日本語力に加え、コミュニケーション能力、企画力、プレゼン力を伸ばす科目はあるか→「プレゼンテーションスキル」にて課題解決型のグループワークを実施し、年度末には成果発表を行っている。
・オンラインの授業や企業説明会などの機会が増え、パソコン操作が必須となっているが対策しているか→学内での検定実施や実技内容にオンライン対応を取り入れた
２．「企業等と連携して、実習、実技、実験又は演習（以下「実習・演習等」という。）の授業を行っていること。」関係（１）実習・演習等における企業等との連携に関する基本方針
実践的かつ専門的な能力を養成するために、企業等との組織的な連携を取った演習が重要だと考えている。連携に関しては、知識・技術の取得に加え、実務を遂行する上で重要な人間力や職業人としての姿勢を学ぶことを重視する。
（２）実習・演習等における企業等との連携内容※授業内容や方法、実習・演習等の実施、及び生徒の学修成果の評価における連携内容を明記「文化教養」「サービスマーケティングⅡ」の担当教員は、企業における役職者が担当することで、演習における教育内容・教材・授業運営方法等でアドバイスを受け、より実践的な授業の改善や工夫を行う。また学生の学修成果の評価を踏まえ更なる改善・工夫の助言等を得る。

（３）具体的な連携の例※科目数については代表的な５科目について記載。
科 目 名
科 目 概 要
文化教養Ⅰ
プレゼンテーションス
キル“コミュニケーション（伝える）”をテーマに、PRツールづくり（観光PR動画、地図や広報誌など学生が自主的に選択）に取り組むうえで必要な“観光の魅力要素”について学ぶ
コミュニケーション能力、企画力、プレゼンテーション技術習得のための演習

サービスマーケティン
日本における経済社会の変容と現代経済の仕組みを学ぶ
グⅠ

連 携 企 業 等

公益財団法人 大阪観光局
株式会社Ｈｕｂｅｒ
特定非営利活動法人DeepPeople

日本や世界での出来事（政治・経済）を中心に情勢を読みサービスマーケティン
解く
グⅡ
観光、サービス業界に関する研究とマーケティング基礎

特定非営利活動法人DeepPeople

データベース・マーケ
ティング

一般社団法人日本留学生支援機構

マーケティングの観点から調査・提案するためにデータベースを使い分析を行う

３．「企業等と連携して、教員に対し、専攻分野における実務に関する研修を組織的に行っていること。」関係（１）推薦学科の教員に対する研修・研究（以下「研修等」という。）の基本方針※研修等を教員に受講させることについて諸規程に定められていることを明記
研修は、教職員に対して、現在就いている職または将来就くことが予想される職に係る業務の遂行に必要な知識または技能を修得させ、その遂行に必要な教職員の能力及び資質等の向上を図ることを目的とする。「学校法人エール学園教職員研修規定」に基づいて研修を実施している。必要な場合は、他の機関や企業等と共同又は外部機関に委託し研修を行うことがある。

（２）研修等の実績①専攻分野における実務に関する研修等
研修名 「BtoBハイブリッド営業」（連携企業等：株式会社イマージョン）
期間：令和３年３月１２日（金）・４月２７日（火）対象：当該学科担当教員
内容：リアルとオンラインを組み合わせた最適営業プロセス構築、オンライン営業・商談、営業マネジメント②指導力の修得・向上のための研修等
研修名「新任教員研修会」 （連携企業等：一般社団法人大阪府専修学校各種学校連合会）
期間：令和２年８月３日（月）～６日（木）、１１日（火）１２日（水）６日間
対象：新任教員
内容：「専修学校と制度」「専修学校における職業教育」「専修学校教育のあり方と授業実践」「専修学校と制度、学生・教員のための実践心理」「人権教育の基礎知識」「専修学校教員のための個人情報保護法」「専修学校における課題への対応」研修名「新任教員研修会」
研修名「メンター養成」（連携企業等：NPO法人国際メンターシップ協会）
期間：令和３年４月７日（水）対象：新任教員
内容：人間力モデル、状況対応メンタリング理論と実践、メンタリング演習
自己を知り、他者を知るDiSC（３）研修等の計画①専攻分野における実務に関する研修等
研修名SDGｓを経営に取り込むメリット「次世代に遺したい社会を創る」（連携企業等：大阪商工会議所）
期間：令和３年１０月１２日（火）対象：当該学科担当教員
内容：SDGsやエシカル消費、ファンベースマーケティングなどの視点から、「サスティナブル」な企業経営とは②指導力の修得・向上のための研修等
研修名「新任教員研修会」 （連携企業等：一般社団法人大阪府専修学校各種学校連合会）
期間：令和３年７月３０日（金）、８月２日（月）～６日（金）６日間
対象：新任教員
内容：「専修学校と制度」「専修学校における職業教育」「専修学校教育のあり方と授業実践」「専修学校と制度、学生・教員のための実践心理」「人権教育の基礎知識」「専修学校教員のための個人情報保護法」「専修学校における課題への対応」

４．「学校教育法施行規則第１８９条において準用する同規則第６７条に定める評価を行い、その結果を公表していること。また、評価を行うに当たっては、当該専修学校の関係者として企業等の役員又は職員を参画させていること。」関係（１）学校関係者評価の基本方針
学校関係者として専攻分野の業界関係者、本校へ生徒を送り出して頂いている学校関係者、卒業生、卒業生の保護者と共に、学校関係者評価委員会を設置して、当該専攻分野における実務に関する知見、送り出し学校からの立場、OBと保護者などの立場や外部からの視点で教育目標や教育環境等について評価し、その評価結果は新年度計画作成の参考資料とする。
（２）「専修学校における学校評価ガイドライン」の項目との対応
ガイドラインの評価項目
学校が設定する評価項目（１）教育理念・目標
教育理念・目的・育成人材像等（２）学校運営
学校運営（３）教育活動
教育活動（４）学修成果
教育成果（５）学生支援
学生支援（６）教育環境
教育環境（７）学生の受入れ募集
学生の募集と受入れ（８）財務
財務（９）法令等の遵守
法令等の遵守（１０）社会貢献・地域貢献
社会貢献（１１）国際交流
社会貢献※（１０）及び（１１）については任意記載。
（３）学校関係者評価結果の活用状況
学校関係者評価を情報公開し広く関係者へ告知し、評価を次年度の改善のため、自己点検・自己評価の重点項目として定め、PDCAサイクルを回す。
出口実績が出た年度替わりで自己点検・自己評価を実施し、学校関係者評価委員会を開催した。
・2020 年は新型コロナウィルスの影響で経営にも大きな影響があったか→コロナに先んじてオンライ ン教育環境への投資を拡充していたこともあり、オンライン講義環境が充 実し、海外学生に対してもオンラインを通じ講義資料の共有など安定的 に対応できるインフラを構築できた。
・これまで構築してきた企業連携が価値を発 揮しているか→学生の志向、成長、機会創出を意識 し設計しており、授業やインターンシップなどで独自の取り組みを継続している。
・新型コロナウィルスの影響による学生不安への対策をどのように行っているか→学生への支援体制、健康面の支援体制の強化と出席、生活状況の定期的 な共有に加え、ご両親 の不安に配慮した講義体制をとった。
（４）学校関係者評価委員会の全委員の名簿
名 前

令和3年7月31日現在

所

属

株式会社OSコンサルティング
代表取締役

任期
令和2年4月1日～令和4年3月
31日（２年）

種別

企業・業界団体関係者
令和2年4月1日～令和4年3月 卒業生
株式会社アーストレック
31日（２年）
原田 智樹
企業・業界団代表取締役
体関係者
令和2年4月1日～令和4年3月
特定非営利活動法人DeepPeople企業・業界団
31日（２年）
牧 文彦
理事長
体関係者
令和2年4月1日～令和4年3月 在校生・卒業
31日（２年）
内山 雅文
大阪YMCA
生の出身学校※委員の種別の欄には、学校関係者評価委員として選出された理由となる属性を記載すること。
（例）企業等委員、PTA、卒業生等
吉水 雄一（５）学校関係者評価結果の公表方法・公表時期（ホームページ ・ 広報誌等の刊行物 ・ その他（ 特になし）
URL:http://www.ehle.ac.jp
公表時期：自己点検・自己評価 令和2年7月 学校関係者評価 令和2年10月）

５．「企業等との連携及び協力の推進に資するため、企業等に対し、当該専修学校の教育活動その他の学校運営の状況に関する情報を提供していること。」関係（１）企業等の学校関係者に対する情報提供の基本方針
毎年の自己点検・自己評価、学校関係者評価の評価項目に係る各項目の情報についてHP等を通して広く情報公開するともに、積極的に送り出し学校・実習先・就職受入れ企業へ情報を開示、告知する。
（２）「専門学校における情報提供等への取組に関するガイドライン」の項目との対応
ガイドラインの項目（１）学校の概要、目標及び計画（２）各学科等の教育（３）教職員（４）キャリア教育・実践的職業教育（５）様々な教育活動・教育環境（６）学生の生活支援（７）学生納付金・修学支援（８）学校の財務（９）学校評価（１０）国際連携の状況（１１）その他学校が設定する項目
教育理念・目的・育成人材像等
学校運営
教育活動
教育成果
教育活動・教育環境
学生支援
学生の募集と受入れ
財務
自己評価・学校関係者評価
社会貢献
社会貢献・法令等の遵守※（１０）及び（１１）については任意記載。
（３）情報提供方法（ホームページ ・ 広報誌等の刊行物 ・ その他（
URL:http://www.ehle.ac.jp））

授業科目等の概要（文化教養専門課程国際コミュニケーション学科【４月生】（２年制））令和３年度
分類
授業方法
配 授
実
当単験
年 業
必 選 自講 演 ・次位
授業科目概要択 由 授業科目名
実・ 時
必 選
習
学
数 義 習 ・修 修 択期 数実
技場所

教員

企業
校 校 専 兼 等との内 外 任 任 連
携1 〇基礎通訳ⅠＡ
単語や漢字の読み・書き・語彙の学習（文字・語級～中級
彙）

164

4 〇

〇

〇

2 〇

通 訳 基 礎 Ⅰ B 日本語文法を体系的に学び、文字・語彙の（ 読 解 、 文 知識を用いることで文章を読み解く 初級 1法）
～中級

64

4 〇

〇

〇

3 〇

通訳実務ⅡＡ
単語や漢字の読み・書き・語彙の学習（文字・語級～上級
彙）

264

4 〇

〇

〇

4 〇

通 訳 実 務 Ⅱ B 日本語文法を体系的に学び、文字・語彙の（ 読 解 、 文 知識を用いることで文章を読み解く 中級 2法）
～上級

64

4 〇

〇

〇

5 〇

日本企業が求めるビジネスの基本知識や技能を学び、専門用語や語彙数を増加させ習ビジネス日本得する。
1
語
日本語の理解と、伝えたいことを的確に表現できる力をつける 初級～中級

64

4 〇

〇

〇

64

4 〇

〇

〇

6 〇

初中

日本企業が求めるビジネスの基本知識や技能を学び、専門用語や語彙数を増加させ習ビジネス日本 得する。
2
語
日本語の理解と、伝えたいことを的確に表現できる力をつける 中級～上級

7 〇プレゼンテー コミュニケーション能力、企画力、プレゼ
1
ションスキル ンテーション技術習得のための演習

64

4 〇

〇

〇 〇

8 〇

文化教養Ⅰ

“コミュニケーション（伝える）”をテーマに、PRツールづくり（観光PR動画、地図や広報誌など学生が自主的に選択）に取り 1
組むうえで必要な“観光の魅力要素”について学ぶ

64

4 〇

〇

〇 〇

9 〇

サービスマー 観光、サービス業界に関する研究とマーケ
1
ケティングⅠ ティング基礎

64

4 〇

〇

〇 〇

10 〇

観光、サービス業界に関する研究とマーケ
サービスマー ティングを学び、商品やサービス開発を通2
ケティングⅡ して、マーケティングのプロセスを学び、調査・分析・提案する

64

4 〇

〇

〇 〇

11 〇

データベー
マーケティングの観点から調査・提案する
ス・マーケ
2
ためにデータベースを使い分析を行う
ティング

64

412 〇

日本文化（歴史・地理・文化など）の学習
通訳ガイド試と、関連性の高い資格取得として通訳案内 2
験対策士検定に対応した項目を学ぶ

64

4 〇

13 〇

おもてなしを意識したサービス接遇の訓練
サービス・接 と習得
遇Ⅰ（ビジネ 人間関係を良好にし、仕事の効率を高める 1スマナー） 手段としてのビジネスでのマナーや相手を敬う気持ちを表すスキルを学ぶ

64

414 〇

おもてなしを意識したサービス接遇の訓練と習得
サービス・接１年次に学んだ知識を「知っている」から遇Ⅱ（ビジネ2「できる」にする。自分自身のことばや態スマナー）度で表現できるようにし、チームワークの必要性も理解する

64

415 〇

コミュニケーション能力の向上。特に英語を使い、ＴＯＥＩＣ受験に対応できる能力を身につける
レベル別に分かれて、TOEICスコアアップにTOEIC対策Ⅰ
1
向けてリスニング力、リーディング力の向上 と 習 得 を 目 指 す レ ベ ル 別 に分 かれ て、
TOEICスコアアップに向けてリスニング力、リーディング力の向上と習得を目指す

64

16 〇

コミュニケーション能力の向上。特に英語を使い、ＴＯＥＩＣ受験に対応できる能力を身につける
TOEIC対策Ⅱ
2
レベル別に分かれて、TOEICスコアアップに向けてリスニング力、リーディング力の向上と習得を目指す

17 〇

〇

〇

〇 〇

〇

〇

〇

〇

〇

〇

〇

〇

4 〇

〇

〇

64

4 〇

〇

〇

英会話Ⅰ

レベル別に分かれ、基本的なコミュニケーションツールとしての英会話からビジネス
1にも対応できる会話力を身につける
接遇に重きを置いた英会話いの習得

64

4 〇

〇

〇

18 〇

英会話Ⅱ

レベル別に分かれ、基本的なコミュニケーションツールとしての英会話からビジネス2にも対応できる会話力を身につける
接遇に重きを置いた英会話いの習得

64

4 〇〇〇

19 〇

異文化コミュ 多国籍に対応できるコミュニケーション能1
ニケーション 力の向上

64

4 〇

〇

〇

20 〇

労働法をベースに、正しく働くルールを学
人事労務管理 ぶ。また、会社側（人事部）の視点に立っ
2
特論ての復習と日本で働くことに対する時事問
題を学ぶ

64

4 〇

〇

〇

21 〇

パソコンの基本操作、ビジネスシーンで活パソコン実習 用されているofficeソフトの操作方法を習1
Ⅰ得し、企業で求められるスキルを身につける

64

2

〇

〇

〇

22 〇

パソコンを使用し、ビジネスシーンで活用
パソコン実習さ れ て い る office ソ フ ト の 操 作 方 法 習 得 2
Ⅱと、資格取得を目指す

64

2〇

〇

〇

23 〇

自分の人生の目的や目標を明らかにし、その実現のために自分の能力うあやりたいこ
キャリアデザとなどを確認する
インⅠ（メン1
実践力を身につけることを目標にすえ、自タリング）
分の考えを伝えたり、他者の意見を聞くことで考えを深め、視野を広げる

64

2 〇〇

〇

24 〇

経営者や人事担当者の目線で採用に求める
キャリアデザ 要件、要素を学び、就職活動に従事できるインⅡ（就職 知識を醸成する2ゼミ）
自由応募などの活動状況を振り返り、対策を個別に受けながら内定獲得を目指す

64

2 〇

〇

〇

25 〇

地域貢献のプログラムを中心にイベントへ
イベント実習参加し、ボランティア活動の楽しさと意義 1
Ⅰを学ぶ

48

2〇

〇

26 〇

地 域 貢 献 型 プ ロ グ ラ ム の 企 画に 参加 したイベント実習り、意見交換や中心的役割を担える人材育 2
Ⅱ成を

48

2〇

〇

27〇

通 訳 実 務 Ⅰ C 学習した文法や語彙を用いた会話や文章を1（聴解）理解する 初級～中級

32

2 〇

〇

〇

28

〇

通 訳 実 務 Ⅱ C 学習した文法や語彙を用いた会話や文章を
2（聴解）
理解する 中級～上級

322 〇〇〇

29〇

レベル別に分かれて、日本語能力試験（Ｊ日本語能力試
ＬＰＴ）合格に向けて４技能の知識向上と 1
験対策Ⅰ習得を目指す

322 〇

〇

〇

30〇

レベル別に分かれて、日本語能力試験（Ｊ日本語能力試
ＬＰＴ）合格に向けて４技能の知識向上と 2
験対策Ⅱ習得を目指す

32

2 〇

〇

〇

〇

レベル別に分かれ、ＢＪＴビジネス日本語
ビジネス日本能力テストスコアアップに向けてビジネス
語能力検定対1に特化した日本語の知識向上と習得を目指
策Ⅰ
す

322 〇

〇

〇

32〇

レベル別に分かれ、ＢＪＴビジネス日本語
ビジネス日本能力テストスコアアップに向けてビジネス
語能力検定対2に特化した日本語の知識向上と習得を目指
策Ⅱ
す

32

2 〇

〇

〇

33〇

日本文化研究日本文化（歴史・地理・文化など）の学習
Ⅰ

644 〇〇

〇

31

1

34

日本文化研究日本文化（歴史・地理・文化など）の学習
Ⅱ

2644 〇

35

イ ン タ ー ン 短期インターンシップ〇 シップ実習Ⅰ 就業体験に重きを置いたもの。ビジネスマ 1
Ａ
ナーを中心に行う

45

1〇

〇36

イ ン タ ー ン 短期インターンシップ〇 シップ実習Ⅱ 就業体験に重きを置いたもの。ビジネスマ 2A
ナーを中心に行う

45

1〇

〇37

イ ン タ ー ン 中期インターンシップ〇 シップ実習Ⅰ テーマに基づき企業で実習を行うことで、 1 135 3
Ｂ
知識を活かす場の体験をする

〇

〇

38

イ ン タ ー ン 中期インターンシップ〇 シップ実習Ⅱ テーマに基づき企業で実習を行うことで、 2 135 3
Ｂ知識を活かす場の体験をする

〇

〇

39

イ ン タ ー ン 中長期インターンシップ〇 シップ実習Ⅰ 企業のニーズを把握し、自身の目標設定を 1 225 5Ｃ行ったうえでの実習

〇

〇

40

イ ン タ ー ン 中長期インターンシップ〇 シップ実習Ⅱ 企業のニーズを把握し、自身の目標設定を 2 225 5Ｃ
行ったうえでの実習

〇

〇

41

イ ン タ ー ン 長期インターンシップ〇 シップ実習Ⅰ 企業に求められる人材を目指した目標設定 1 270 6Ｄを行い、実習後に企業からの評価を受ける

〇

〇

42

イ ン タ ー ン 長期インターンシップ〇 シップ実習Ⅱ 企業に求められる人材を目指した目標設定 2 270 6Ｄを行い、実習後に企業からの評価を受ける

〇

〇

43

4445464748

〇

〇

〇

4950
合計

42科目
卒業要件及び履修方法

出席率８５％以上で、学年末時点ですべての科目においてＤ以上の成績をおさめていること

3302単位時間(授業期間等
前・後期
１学年の学期区分
１学期の授業期間
２０週（留意事項）
１ 一の授業科目について、講義、演習、実験、実習又は実技のうち二以上の方法の併用により行う場合については、主たる方法について○を付し、その他の方法について△を付すこと。
２142単位)企業等との連携については、実施要項の３（３）の要件に該当する授業科目について○を付すこと。