精神疾患を合併した，或いは合併の可能性のある妊産婦の診療ガイド

うつ病
うつ病の治療と対応

各論 1︱2

要 約
Ⅰ．周産期うつ病に対する治療方針の決定に関する一般原則
・医療者は，本人やパートナー，家族に対して，治療に関する正しい情報提供に努め，不安を軽減し，共同的に意思決定を行うことをめざす．
・本人，児そして育児への治療に伴うリスク・ベネフィットの検討は，治療を受けないことと，治療を受けることの長所短所の両面から行う．治療を受けないことによる病状悪化のリスクと服薬などの治療に伴うリスクの両者が最少になるようにバランスをとり，その患者にとって最適な治療となるよう調整する．
・初産婦は経産婦よりもメンタルヘルス的に脆弱な面があるので，ソーシャルサポートを含め積極的な支援を考える．
・妊娠前から，処方薬は病状安定維持のために必要最小限なものに整理し，服薬不要な患者には処方しない対応を確立しておく．
Ⅱ．周産期うつ病に対する予防・うつ病のハイリスク者を中心に，認知行動療法・対人関係療法・多職種連携による地域介入
プログラムなどによる予防的介入も検討しうる．
Ⅲ．軽症から中等症の周産期うつ病を示す女性に対する治療・対応
・患者の苦痛に対する共感的で支持的なかかわりは，治療者・支援者の面接の基本的態度となる．
・パンフレットや両親学級などにて，周産期うつ病について情報提供し，希望者に対して家庭訪問や電話などによる心理教育的支援を考えることも選択肢となる．
・支援付きセルフヘルプ，運動やヨガのメリットもありうる．
Ⅳ．中等症から重症のうつ病を示す女性に対する治療・対応
・妊娠をしたからというだけで安易に薬物療法を中止しないこと．中等症以上のうつ病や，うつ病を繰り返している反復例，精神病症状や自殺企図を伴う重症例に対しての薬物療法のメ

各論 1 うつ病

G47

リットは大きく，抗うつ薬を服用しながらの妊娠は基本的に可能である．そして，その患者の妊娠・出産にとって最適な処方となるよう調整していくことが大切である．
・抗うつ薬使用による母乳を介した曝露は一般的に低く，薬物療法と授乳との両立は基本的に可能である．早産児や基礎疾患がある児では，まれに薬物の蓄積による症状がでる可能性があるため，その点に配慮する．
・薬物療法を中止する場合，妊娠前からその可否についてあらかじめ検討し，精神科と産科ス
タッフの連携のもと，精神科医が定期的に評価しながら徐々に中止する．その際に，産後早期に薬物治療を再開することなどを考えておく．
・精神療法を導入する場合，基本的に薬物療法と併用して導入されることが多い．

解 説
者数が少ない小さな研究であることなども挙げられる．

Ⅰ．周産期うつ病に対する治療方針の決定に関する一般原則

本人の状況を考慮しながら，うつ病治療に伴うリスク・
ベネフィットとして以下のようなものを検討する19）．
・妊娠期から産後における悪化や再発のリスク（特に，産医療者は，本人とそのパートナーや家族に対して，治療のリスク・ベネフィットの情報を正しく共有・助言するた
2）

めに，できる限り以下について考える ．
・医療者と本人とそのパートナーなどとが共同して方針を決定する共同意思決定（shared decision making：SDM）の姿勢を基本とする．
・リスクをよりわかりやすく説明するためには，相対リス
クよりも絶対リスク（つまり，100 または 1,000 のうちの数字）を用いる．
・可能であれば，リスク・ベネフィットの見積もりには不確実性が伴うことも伝える．

後数週の急激な悪化など）
・うつ病の重症度を考慮に入れ，治療を受けることで期待できるメリット
・これまでのうつ病の治療への反応・治療を受けない場合，症状が悪化した場合に母体や児，育児に及ぼす影響と，症状の悪化時には薬物療法を早急に開始し，その後に定期的なモニタリングが必要となること・治療を開始もしくは継続する場合，それに伴う母体や児，授乳のリスク
軽症で自殺念慮が認められない場合は精神病床をもたな

妊産婦を対象とした多くの研究は，研究デザインの限い医療機関（精神科クリニック，無床総合病院精神科など）界が内在するために治療に伴う母体や児，授乳のリスクでも対応が可能だが，中等症以上もしくは自殺念慮・自殺評価に関するエビデンスの確実性（エビデンスの質）は，企図のある場合にはできる限り精神病床のある医療機関で高いとは言えない．その最も大きな理由は，倫理的な理対応することが望ましい．

由から妊婦を対象としたランダム化比較試験（random-

初産婦は経産婦よりも周産期うつ病を生じやすく13），例

ized controlled trial：RCT）が実施できないために，観えばマタニティーブルーズと産後うつ病を経験する率が高察研究からの知見が中心となっていることにある．観察く，特に不安因子が高い17）．また産後うつ病のある初産婦

研究は，うつ病の重症度，治療薬や併用薬，喫煙・飲酒は，産後うつ病のない初産婦よりもソーシャルサポートがなどの生活環境，そして家族歴などさまざまな交絡の影少ないと感じていることも少なくない．初産婦の支援にあ響をうけたバイアスが存在する．また，薬を服用していたりこの「脆弱性」への配慮が望まれる．

ない健常群を対照群に設定できないことや，対象者の背景要素が調整されていない対象集団の不均一性や，対象G48

治療のリスク・ベネフィットについて情報共有する内容
は適宜，更新する．
精神経誌（2022）第 124 巻 別冊

総論 1「精神疾患合併または既往歴がある女性に対するプレコンセプションケア」および各論 12「妊産婦と向精神ログラムなどにより，予防的な介入を行うことも考えられる．

薬」でも触れているが，妊娠前に処方薬の構成を病状安定維持に必要な最小限のものに単純化しておく．例を以下にⅢ．軽症から中等症の周産期うつ病を示す女性に対する治療・対応示す．
・軽症うつ病で服薬が不要なケースでは，処方薬なしでのフォロー態勢を確立しておく．

患者の苦痛に対する共感的で支持的なかかわりは，医師・中等症以上のうつ病ケースで妊娠中も服薬継続が必要とだけでなく，保健師・助産師・看護師，心理技術職などに見込まれる場合にも，ベンゾジアゼピン受容体作動薬なよる面接の基本的態度となる．患者のもつニーズ，患者をど付加的な薬剤の整理・削減を徹底し，抗うつ薬も可能

取り巻く環境や医療・支援現場はさまざまであるため，な限り単剤化を図る．

個々の状況に応じて治療・対応する必要がある．軽症から中等症の周産期うつ病を示す女性に対する治療・対応に関Ⅱ．周産期うつ病に対する予防する証左を以下に示す．パンフレットや両親学級などにて周産期うつ病について情報提供し（心理教育），家庭訪問や患者のもつニーズ，患者を取り巻く環境や医療・支援現

電話などによる支援を検討する【データ 3】．

場はさまざまであるため，個々の状況に応じて治療・対応する必要がある．まず，周産期うつ病の予防に関する事項を以下に示す．

1．認知行動療法（CBT）・対人関係療法（IPT）

CBT と IPT を受けると，うつ病診断基準を満たす者が減

なお，以下の各項目に付した【データ】という記載は，り，抑うつ症状が改善する19）．また CBT は寛解（ほぼ抑

本章末尾の「補足：エビデンスとなるデータの紹介」の当

うつ症状がない状態）に至る者を増加させる21）．CBT や該部分と対応している．そこでは，各項目の記述の裏付け

IPT の考え方にもとづいた心理教育は，抑うつ症状を改善となるデータの詳細を示しているので併せて参考にされた）することが確認されている19【データ4】．

い．
・認知行動療法（cognitive behavioral therapy：CBT），対

2．支援付きセルフヘルプ（自助的ケア）

人関係療法（interpersonal psychotherapy：IPT）にもと

ワークブックや，インターネット，電話による支援をづく介入・支援は，有意なうつ病の発症予防効果を認行った行動活性化（認知行動療法アプローチの 1 つ）によ22）

め，特段有害事象が発生しなかった 【データ 1】．

るセルフヘルプは，妊娠期うつ病ならびに産後うつ病の抑・うつ病のハイリスク者をスクリーニングできる精度の高）うつ症状を幾分改善させる19【データ5】．

いツールは存在しないために，疫学研究の知見から以下のリスク因子を 1 つ以上有する者を予防的介入の対象者
5）

3．支持的カウンセリング・傾聴
支持的カウンセリングは，質が低い研究であるものの，として考慮すべきとの見解がある ．
31））
うつ病診断を満たす者を減少させる19【データ6】．

①うつ病の既往

26）②うつ病の診断基準を満たさない抑うつ（閾値下抑うつ）③妊娠に対する強い不安24）

4．運動・ヨガ
33）

産後うつ病に乳母車歩行運動は抑うつ症状を改善す

24）

6）

④ドメスティックバイオレンス（DV）
被害や虐待の既往⑤妊娠期や産褥早期のネガティブなライフイベントの経験
29）

・多職種連携による地域介入プログラム

によって，抑うる ．また，ヨガは抑うつ症状を改善することが確認され）ている7【データ
7】．

つ症状は有意に低下し，新生児訪問の受け入れ率，保健師による子育て相談利用率，両親学級への参加率が有意以上より，支持的な関与，軽度の運動療法，CBT・IPTに上昇した【データ 2】．

などは，患者の状態と支援者側の条件を勘案しつつ実施す

これらより，うつ病のハイリスク者を中心に，CBT・ることも考えられる．

IPT にもとづく介入・支援や多職種連携による地域介入プ
各論 1 うつ病

G49

ともに有意に増加する15,16）．なお産後うつ病に対してⅣ．中等症から重症のうつ病を示す女性に対するSSRI と三環系抗うつ薬（tricyclic antidepressants：

治療・対応TCA）を比較した場合，抑うつ症状の改善に有意な違いは認められていない32）．

個々の状況に応じて治療・対応する必要があるが，中等・さらに，長期の抗うつ薬を服薬している女性が妊娠期に症以上の周産期うつ病を示す女性に対する治療に関する証

抗うつ薬を中断した場合，中断群の再発率 68％に対し左を，以下に示す．軽症うつ病に比べ，中等症から重症の）て，服薬継続群では 26％であった4【データ8】．

うつ病では一般的に薬物療法の意義・比重が増すことにも

2）リスク

20）

留意する

．周産期においても，中等症以上のうつ病や，

下記のような抗うつ薬服用による母体や児へのリスクがうつ病を繰り返している反復例，精神病症状や自殺企図を報告されている．

伴う重症例に対しては，抗うつ薬による薬物療法は基本的①児に対するリスクに可能である．その場合，過去の抗うつ薬への治療反応を・先天異常・先天性心疾患：第 1 三半期の SSRI の使用は，確認するとともに，抗うつ薬が産後出血のリスクを高めう

先天異常（congenital malformations）との関連を示唆するという報告もあることを踏まえ，従前からの産後出血のる報告があるが，大奇形（major congenital malforma-

リスクファクターの有無を考える．

tions）とは関連が認められていない19）．なお，パロキセ

薬物療法を中止する場合には，妊娠前からその可否につチンの添付文書には先天性心疾患（cardiac malforma-

いてあらかじめ検討し，精神科と産科スタッフの連携のもtions）のリスクが増加することが記載されているが，第と，精神科医が定期的に評価しながら徐々に中止する．そ1 三半期のパロキセチン使用と先天性心疾患との関連をの際には産後早期に薬物治療を再開することなど，その後示唆する報告と否定的な報告があり，結論は出ていないの治療計画も本人と協議しつつ考える．

【データ 9】．なお，SSRI 以外の抗うつ薬使用と先天異常・先天性心疾患の関連を検討した報告は少ないため，

1．抗うつ薬による薬物療法

リスク評価は現状においては困難である．

以下のリスク情報は妊産婦への抗うつ薬使用を正しく理・新生児へのリスク：抗うつ薬使用は，新生児遷延性肺高解していただくために示すものであって，安易に抗うつ薬

血圧症（persistent pulmonary hypertension of the new-

使用を手控えることはむしろ有害ともいえる．例えば，米born：PPHN）や新生児薬物離脱症候群（neonatal with-

国産婦人科学会（American College of Obstetricians anddrawal syndrome/ neonatal abstinence syndrome：

Gynecologists：ACOG）と米国精神医学会（American Psy-

NWS/NAS）のリスクを高めうるという報告もあるた

34）

chiatric Association：APA）の合同レポート では，中等め，出産後，その点も加味して児の慎重な観察を行うこ症以上の抑うつ症状や，反復性のうつ病エピソードがあるとが望まれる．

場合，精神病症状，自殺企図を伴う重症例には，薬物療法―新生児遷延性肺高血圧症（PPHN）

を考慮することを推奨している．すなわち，中等症以上の

PPHN は，出産後数時間以内に頻呼吸・陥没呼吸を認

うつ病には，抗うつ薬使用のベネフィットが大きい．ただめ，酸素投与に反応しないチアノーゼを呈する疾患であし状況が許す限り，妊娠前にリスクとベネフィットを提示る．母親の抗うつ薬使用により，PPHN を発症する児がして SDM で治療方針を確認しておくことが望ましい．

1,000 人に 1 人程度増加するという疫学研究もあるが，当該研究でも抗うつ薬以外で PPHN 発症に影響を与え得る

1）ベネフィット
・一般集団のうつ病患者ほど抗うつ薬の効果は検討なされていないものの

18），妊娠期うつ病に関しては，抗うつ薬は支持的ケアよりも有意に抑うつ症状を改善することが認められている27）．

因子（喫煙，糖尿病，肥満など：いずれもうつ病に伴う可能性がある）を調整した場合，母親の抗うつ薬使用と）PPHN との関連は示されていない3,10【データ10】．

―新生児薬物離脱症候群（NWS/NAS）・また産後うつ病に関しては，選択的セロトニン再取り込

妊娠中に服薬していた場合，NWS/NAS として，出生後み阻害薬（selective serotonin reuptake inhibitor：SSRI）

数時間から数日以内に，離脱症状として振戦，易刺激性，を使用すると治療後 6〜8 週間において治療反応，寛解

興奮状態などの神経症状，哺乳不良，嘔吐や下痢などの消G50

精神経誌（2022）第 124 巻 別冊

化器症状，そして発熱や多汗の自律神経症状を発症する場

・医薬品添付文書では，多くの抗うつ薬に対して「治療上合がある．第 3 三半期に抗うつ薬を使用した女性のほうがの有益性及び母乳栄養の有益性を考慮し，授乳の継続又認められやすく，まれに無呼吸発作やけいれんなどの重篤は中止を検討すること」と記載されているが，薬剤の減な症状が出現することもあるが，いずれの症状も一過性で量や授乳中止を強く勧めることは，母親のうつ病に悪影

数週間以内に自然回復する【データ 11】．

響を及ぼす場合があるので注意する．

なお，NWS/NAS については，薬物の離脱だけではな
く，薬物の直接作用の影響の可能性もあることから，最近

2．精神療法では「新生児不適応症候群（poor neonatal adaption syn-・中等症以上のうつ病患者に精神療法を導入する場合，基drome：PNAS）」と呼ばれることもある．
②母体に対するリスク

本的に薬物療法と併用して導入されることが多い20）．
・なお産後うつ病に不安症を合併した女性において，パロ・流産と早産：第 1 三半期の SSRI，SNRI，TCA の抗う
1）

キセチン単独療法とパロキセチン＋CBT の併用療法をつ薬使用は流産と関連を示唆する報告 と，関連しない

比較14）したところ，両群の間では効果に差は認められなという報告25）とがあり，結論は出ていない【データ 12】．

かったが，参加者数が 35 名の小規模な試験のため解釈関連を示唆する報告においても一般的な流産の頻度には留意が必要である【データ 14】．

（10〜15％程度）の範囲内である．なお，妊娠期の SSRIの使用は，早産とは統計的有意な関連は認められていな

補足：エビデンスとなるデータの紹介

い．一方で，妊娠期にうつ病治療を受けないこと自体が，治療を受けるよりも早産ならびに胎児発育不全と関連す上記に示した証左についての詳細なデータを以下に示す．

11）

ることが示されている 【データ 12】．
・その他：セロトニン再取り込み阻害作用をもつ抗うつ薬【データ 1】は中枢神経系に作用して抗うつ作用を示すと同時に，末

米国予防医療専門委員会（US Preventive Services Task

梢血中の血小板のセロトニン取り込みをも阻害する．そForce：USPSTF）の系統的レビュー22）によると，RCT のしてそれにより血小板凝集能を低下させ，血液凝固に阻知見から CBT にもとづくプログラム（CBT based Moth-

害的な作用を示すことが想定される8）．これと関連する

ers and Babies program：1〜2 時間×6〜12 回の集団セッと思われるが，妊産婦において SSRI，SNRI，これら以ション），IPT にもとづくプログラム〔IPT based Reach

外の抗うつ薬のいずれかを使用している場合，産後出血Out, Stand Strong, Essentials for New Mothers（ROSE）

が幾分起きやすくなるという可能性を示す報告もあprogram：1〜1.5 時間×4〜5 回の集団セッション〕は，統12）

る 【データ 13】．

計学的有意なうつ病の発症予防効果を認め〔CBT based：③授乳のリスクpooled risk ratio（RR）0.47, 95％CI 0.26〜0.84, n＝325；

・抗うつ薬を含めたほとんどすべての向精神薬は母乳中へ

IPT based：pooled RR 0.50, 95％CI 0.32〜0.80, n＝分泌される．児は母乳を通じて薬剤を摂取することにな

464〕，特段有害事象が発生しなかったことが確認されている．

るが，この摂取量は妊娠中の薬剤服用で胎児が経胎盤的に曝露する量に比べるとはるかに少なく（10％以下），【データ 2】

薬剤の大半において授乳を積極的に中止する必要はな

長野県須坂市29）において，保健師による心理社会的アセ

く，薬物療法と母乳育児を両立することは原則的に可能スメントとスクリーニング実施，多職種連携クリニカルパであることが国際的コンセンサスになっている．ただスにもとづく地域親子保健にかかわる医療・保健・福祉ス

し，黄疸を伴う基礎疾患がある児や低出生体重児など肝タッフの情報共有，そしてハイリスク者に対する定期的な腎機能が不十分の場合は，まれに薬物の蓄積による症状ケース検討会議から構成される地域親子保健システムを基がでる可能性があり，児のより慎重な観察が望まれる．

盤とした地域介入プログラムを地域の妊産婦（n＝349）に・57 試験のデータを統合すると，授乳中の胎児の抗うつ薬実施し，介入群は対照群に比べて抑うつ症状は有意に低下

血中濃度ではセルトラリン，パロキセチン，ノリトリプ

し〔EPDS 得点：2.74（SD 2.89）vs 4.58（SD 2.62）, P

チリンでほとんど検出されなかった30）．

＜0.001〕，有意に新生児訪問の受け入れ率（93.8％ vs

各論 1 うつ病G51

82.6％, P＜0.001），保健師による子育て相談利用率（5.3％

持的カウンセリングは，質が低い研究であるものの〔ITTvs 0.7％, P＝0.02），両親学校への参加率が上昇した（46％

解析ではなく観測されたすべてのデータを用いて解析

vs 16％, P＝0.01）．

（available case analysis）の結果〕，うつ病診断基準を満たす者を減少させることが確認されている（RR 0.54, 95％CI【データ 3】0.31〜0.93）．

National Institute for Health and Care Excellence（NICE）の系統的レビュー19）によると，RCT の知見から【データ 7】

CBT や IPT の考え方にもとづいた心理教育プログラムは，

2 つの小さな RCT にて，産後うつ病に乳母車歩行運動は抑うつ症状を改善することが確認されている（RR 0.74,

抑うつ症状を改善することが確認されている6）．系統的レ

95％CI 0.62〜0.88）．初産婦（n＝122）を対象とした助産

ビュー7）によると，4 つの小さな RCT の知見から，ヨガは師による冊子を用いた家庭訪問（90 分）での心理教育と 3

抑うつ症状を改善することが確認されている〔標準化平均

回の電話フォローアップから構成されるプログラムは，抑差（standardized mean difference：SMD）〕−0.46, 95％CIうつ症状を改善させることが RCT

28）にて確認されている−0.90〜−0.03）．

（P＝0.004）．
【データ 8】【データ 4】

一般集団のうつ病患者ほど抗うつ薬の効果は検討なされ
19）

NICE の系統的レビュー によると，RCT の知見からていないものの18），妊娠期うつ病に関しては，RCT（n＝CBT と IPT を受けると，うつ病診断基準を満たす者が減り254）より，抗うつ薬は支持的ケアよりも有意に抑うつ症（RR 0.48, 95％CI 0.39〜0.60），抑うつ症状を改善するこ状を改善することが認められている（SMD −0.48；95％とが確認されている（RR 0.69, 95％CI 0.56〜0.85）．このCI −0.75〜−0.21）27）．

系統レビューに採用された RCT23）であるが，パキスタン

産後うつ病に関しては，RCT の系統的レビュー15,16）によの農村部に在住する第 3 三半期のうつ病患者に，訓練を受ると，産後うつ病（n＝146）に対して SSRI を使用するとけ た 保 健 ス タ ッ フ に よ る CBT プ ロ グ ラ ム（Thinking

治 療 後 6〜8 週 間 に お い て 治 療 反 応〔RR 1.43, 95％CI

Healthy Programme）を実施すると，少なくとも 12 ヵ月後

1.01〜2.03, SSRI vs プラセボ＝39/72（53.4％）vs 27/74

まではうつ病診断基準を満たす者を減少させることが確認（36.5％）［522/1,000 vs 365/1,000］〕，寛解〔RR 1.79, 95％

されている〔調整オッズ比（adjusted odds ratio：AOR）

CI 1.08〜2.98, SSRI vs プラセボ＝35/72（48.6％）vs 19/

0.23, 95％CI 0.15〜0.36, P＜0.0001；111/412［27％］vs74（25.7％）［460/1,000 vs 257/1,000］〕はともにプラセ

21）

226/386［59％］〕．また，USPSTF の系統的レビュー に

ボよりも有意な効果を認められている．産後うつ病に対しよると，RCT の知見から CBT は寛解（ほぼ抑うつ症状がて SSRI と TCA を比較した小さな RCT32）では抑うつ症状ない状態）に至る者を増加させることが確認されているの改善に有意な違いは認められていない（SMD 0.03, 95％（pooled RR, 1.34, 95％CI 1.19〜1.50）．

CI −0.40〜0.47）．長期の抗うつ薬を服薬している女性が妊娠期に抗うつ薬を中断した場合，コホート研究（n＝201）【データ 5】にて中断群の再発率は 68％に対して継続群は 26％であっ
19）

NICE の系統的レビュー によると，RCT の知見からたことが報告されている4）．

ワークブックや，インターネット，電話による支援を行った行動活性化（CBT アプローチの 1 つ）によるセルフヘル【データ 9】プは，妊娠期うつ病ならびに産後うつ病の抑うつ症状を幾NICE の系統的レビュー19）によると，コホート研究の知分改善させることが確認されている（RR 0.73, 95％CI

見から第 1 三半期の SSRI の使用は，1,000 人に 9 人程度

0.53〜0.99）．

の増加と絶対リスクは小さいものの先天異常とは統計的有意な関連が示されている（OR 1.16, 95％CI 1.00〜1.35, イ【データ 6】NICE の系統的レビュー19）によると，RCT の知見から支G52

ベント数 1,266/ 24,409［5.2％］vs 109,521/ 2,524,054［4.3％］）．大奇形とは関連が認められていない（OR 1.15,
精神経誌（2022）第 124 巻 別冊

95％CI 0.98〜1.35, イ ベ ン ト 数 198/ 4,680［4.2％］vs

2.53, イベント数 55/1,391［4.0％］vs 51/4,297［1.2％］），

97,318/2,319,141［4.2％］）．また，コホート研究の知見か

カナダ・ケベック州の 41,964 例の保険データベースを用ら第 1 三半期の SSRI の使用は，1,000 人に 2 人程度の増いた研究によると，第 1 三半期の SSRI，SNRI，TCA の加と絶対リスクは小さいものの先天性心疾患とは統計学的使用はわずかな流産の増加と関連が認められているが，交有意な関連が認められる（OR 1.32, 95％CI 1.01〜1.73, イ

絡因子を補正するとリスク比は 1.2, 95％CI 1.0〜1.4 と関ベント数 293/22,047［1.3％］vs 26791/2,391,669［1.1％］）連はさらに弱まった10）．他方，抗うつ薬処方と流産の増加という報告19）と，交絡因子を補正すると SSRI と先天性心に関連を認めない報告もある25）また，NICE の系統的レ疾患との有意な関連が認められない（OR 1.06, 95％CI

ビュー19）によると，コホート研究の知見から妊娠期の0.93〜1.22）という報告がある9）．SSRI のうちパロキセチ

SSRI の使用は，早産とは統計的有意な関連は認められてンと先天性心疾患において関連が認められるという報いない（OR 1.38, 95％CI 0.99〜1.92, イベント数 473/

告

19）

と
（OR 1.46, 95％CI 1.12〜1.90, イベント数 58/4,046

4,722［10.0％］vs 10,801/220,649［4.9％］）．25,663 例を［1.4％］vs 26,599/2,367,641［1.1％］），関連が認められな対象とした観察研究の系統的レビューでは，妊娠期にうついとする否定的報告（OR 0.94, 95％CI 0.73〜1.21, イベン

病治療を受けないことが治療を受けるよりも早産（OR9）

ト数 93/11,126［0.8％］vs 6,403/885,115［0.7％］） があ

1.56, 95％CI 1.25〜1.94）ならびに胎児発育不全（OR 1.96,

り，結論は一致していない．

95％CI 1.24〜3.10）と関連することが示されている11）．

【データ 10】【データ 13】3,789,330 例の米国メディケイド（Medicaid）データベー

48,784 例の産後出血を対象とした系統的レビュー12）にス研究10）によると，PPHN の発症率は，抗うつ薬の未使用よると，妊娠期の抗うつ薬使用は産後出血のリスクを増加

で 10,000 出生あたり 20.8，第 3 三半期の SSRI 使用でさせ（RR 1.32, 95％CI 1.17〜1.48），産後出血のリスクの10,000 出生あたり 31.5，第 3 三半期の SSRI 以外の抗うつ増加は，抗うつ薬の種類ごとで SSRI は RR 1.2, 95％CI

薬使用で 10,000 出生あたり 29.1 と，抗うつ薬使用による

1.04〜1.38，SNRI は RR 1.62, 95％CI 1.41〜1.85，それ以絶対リスクは 1,000 人に 1 人程度の増加と推定される．統外の抗うつ薬は RR 1.31, 95％CI 1.1〜1.56 であった．

計学的解析では，母親のうつ病診断の有無，喫煙，糖尿病，肥満など関連する因子（交絡因子）を調整せずに計算した【データ 14】場合，PPHN のリスク増加は SSRI 使用群（OR 1.51, 95％

産後うつ病に不安症を合併した女性に対して，パロキセ

CI 1.35〜1.69）と，SSRI 以外の抗うつ薬使用群（OR 1.40,

チン単独療法とパロキセチン＋CBT の併用療法の 12 週間

95％CI 1.12〜1.75）の双方において有意差をもって関連がの RCT14）を行ったところ，両群の間では効果に差は認め認められたが，交絡因子を調整した場合には両群共に有意

ら れ な か っ た〔HAMD 得 点：4.50（SD4.27）vs 6.00

3）

差はなくなった ．このように現在のところ，リスク増加（SD7.09），P＝0.34〕．

の評価には幅がありうることに注意する必要がある．
【データ 11】NICE の系統的レビュー19）によると，コホート研究の知見から抗うつ薬の使用は，NWS/NAS とは統計的有意な関連が認められた（OR 4.13, 95％CI 2.14〜7.98, イベント数

177/484［36.6％］vs 127/1,470［8.6％］）．
【データ 12】NICE の系統的レビューによると，コホート研究の知見から SSRI の使用は，絶対リスクは小さいものの流産とは統計的有意な関連が認められ（OR 1.60, 95％CI 1.01〜
各論 1 うつ病

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