販売⽤資料
2018年6⽉

イノベーション・インデックス・AI
指数構成銘柄⼊替えのお知らせ
当ファンドのベンチマークである、STOXXグローバルAIインデックス（ネット・リターン、円換算ベース）の指数構成銘柄の⼊替えが6⽉に実施されました。
除外2銘柄、追加4銘柄となり、これまでなかったオーストラリアの銘柄が追加されました。

運⽤の状況

除外2銘柄
エクイニクス（⽶国）Min Aik（台湾）
-

追加
4銘柄
ネクストディーシー（オーストラリア）
ライテック（台湾）
CMCマグネティクス（台湾）
VIAテクノロジーズ（台湾）＜インデックス概況の⽐較＞【業種別構成⽐率】

情報技術
電気通信サービス
不動産

新
94.7
5.3
-

【国・地域別構成⽐率】

（％）

旧
89.1
5.7
5.2

⽶国
台湾
オーストラリアニュージーランド
韓国
エジプト

新
92.0
5.3
1.4
0.9
0.3
0.05

（％）

旧
95.0
3.9
0.8
0.30.1【通貨別構成⽐率】

⽶ドル
台湾ドル
豪ドル
ニュージーランドドル
韓国ウォン
エジプトポンド

新92.0
5.31.4
0.9
0.3
0.05

（％）

旧
95.0
3.9
0.8
0.3
0.1

＜⼊替後の構成銘柄上位10銘柄＞（構成銘柄数：30銘柄）

銘柄名
1 フェイスブック
2 アルファベット
3 エヌビディア4 インテル
5 ツイッター6 スナップ7 シーゲイト・テクノロジー
8 タブロー・ソフトウエア
9 ネットアップ

国・地域
⽶国
⽶国
⽶国
⽶国
⽶国
⽶国
⽶国
⽶国
⽶国

業種
情報技術
情報技術
情報技術
情報技術
情報技術
情報技術
情報技術
情報技術
情報技術

⽐率
8.1%
8.0%
7.9%
7.7%
5.1%
4.8%
4.6%
4.6%
4.6%

10 アカマイ・テクノロジーズ

⽶国

情報技術

4.6%

（注1）構成⽐率の「新」は2018年6⽉18⽇現在、「旧」は2018年4⽉末現在。
（注2）⼀部の国・地域において⼝座開設に数ヵ⽉かかる場合がありますので、当ファンドの設定当初は上記のような運⽤ができない場合があります。
（注3）業種は世界産業分類基準(GICS) による分類です。構成⽐率は四捨五⼊の関係上、合計が100％にならない場合があります。
（出所）STOXX社、Bloomberg のデータを基に委託会社作成※上記はSTOXXグローバルA I インデックスの過去のデータであり、当ファンドの将来の運⽤成果等を⽰唆あるいは保証するものではありません。
また当該銘柄を推奨するものではありません。

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販売⽤資料ファンドの特徴（詳しくは投資信託説明書（交付⽬論⾒書）をご覧ください。）
 世界各国の企業の中から、AI関連企業の株式に投資します。
• 預託証書（ＤＲ）、株価指数先物取引、上場投資信託証券（ＥＴＦ）に投資を⾏う場合があります。
 STOXXグローバルAIインデックス（ネット・リターン、円換算ベース）の動きに連動する投資成果を⽬指します。
• 当ファンドのベンチマークであるSTOXXグローバルAIインデックス（ネット・リターン、円換算ベース）は、STOXXグローバルAIインデックス（ネット・リターン、⽶ドルベース）を基に委託会社が独⾃に円換算した値を⽤いています。
 実質組⼊外貨建資産については、原則として対円での為替ヘッジを⾏いません。

ファンドのリスク（詳しくは投資信託説明書（交付⽬論⾒書）をご覧ください。）[基準価額の変動要因および留意点]
ファンドは、主に内外の株式を投資対象としています（マザーファンドを通じて間接的に投資する場合を含みます。）。ファンドの基準価額は、組み⼊れた株式の値動き、当該発⾏者の経営・財務状況の変化、為替相場の変動等の影響により上下します。基準価額の下落により損失を被り、投資元本を割り込むことがあります。
運⽤の結果としてファンドに⽣じた利益および損失は、すべて受益者に帰属します。したがって、ファンドは預貯⾦とは異なり、投資元本が保証されているものではなく、⼀定の投資成果を保証するものでもありません。ファンドの主要なリスクは、以下の通りです。
※基準価額の主な変動要因として、◯株式市場リスク、◯信⽤リスク、 ◯ 為替変動リスク、 ◯ カントリーリスク、◯市場流動性リスク等があります。
※主な留意点として、特定の業種・テーマへの集中投資に関する留意点、指数の動きと連動しない要因、外国税制に関する留意点、換⾦制限等に関する留意点があります。

お申込みメモ（詳しくは投資信託説明書（交付⽬論⾒書）をご覧ください。）
購 ⼊ ・ 換 ⾦ の申 込 受 付 ⽇

原則として、申込不可⽇を除きいつでも購⼊、換⾦の申込みができます。

購⼊単位

販売会社または委託会社にお問い合わせください。

購

⼊価額

購⼊申込受付⽇の翌営業⽇の基準価額となります。

換⾦価額

換⾦申込受付⽇の翌営業⽇の基準価額となります。

換⾦

代⾦

原則として、換⾦申込受付⽇から起算して５営業⽇⽬以降にお⽀払いします。

申 込 不 可 ⽇

ニューヨークの取引所が休業⽇に当たる場合には、購⼊、換⾦の申込みを受け付けません。

決算および分配

年1回（毎年6⽉20⽇。休業⽇の場合は翌営業⽇）決算を⾏い、分配⽅針に基づき分配⾦額を決定します。※
委託会社の判断により分配を⾏わない場合もあります。

信間無期限です。（信託設定⽇：2018年６⽉29⽇）

還委託会社は、STOXXグローバルＡＩインデックスが廃⽌された場合は、繰上償還させます。
委託会社は、受益者にとって有利であると認めるとき、残存⼝数が10億⼝を下回ることとなったとき、その他やむを得ない事情が発⽣したときは、あらかじめ受益者に書⾯により通知する等の所定の⼿続きを経て、繰上償還させることがあります。

係

課税上は株式投資信託として取り扱われます。
公募株式投資信託は税法上、少額投資⾮課税制度「NISA（ニーサ）」、未成年者少額投資⾮課税制度「ジュニアNISA（ニーサ）」の適⽤対象です。ただし、販売会社によっては当ファンドをNISA、ジュニアNISAでの取扱い対象としない場合があります。詳しくは販売会社にお問い合わせください。
配当控除の適⽤はありません。
※上記は、作成基準⽇現在の情報をもとに記載しています。税法が改正された場合等には、変更される場合があります。

繰課

託上

税

期
償

関2/4

販売⽤資料ファンドの費⽤等（詳しくは投資信託説明書（交付⽬論⾒書）をご覧ください。）
 ファンドの費⽤① 投資者が直接的に負担する費⽤
購⼊時⼿数料

購⼊価額に2.16％（税抜き2.0％）を上限として、販売会社がそれぞれ別に定める⼿数料率を乗じた額。
詳しくは販売会社にお問い合わせください。

信託財産留保額ありません。

② 投資者が信託財産で間接的に負担する費⽤
運⽤管理費⽤（信託報酬）

ファンドの純資産総額に年0.8046％（税抜き0.745％）の率を乗じた額

その他の費⽤・⼿数料

上記のほか、ファンドの監査費⽤や有価証券の売買時の⼿数料、資産を外国で保管する場合の費⽤等（それらにかかる消費税等相当額を含みます。）が信託財産から⽀払われます。これらの費⽤に関しましては、その時々の取引内容等により⾦額が決定し、運⽤状況により変化するため、あらかじめ、その⾦額等を具体的に記載することはできません。

※ ファンドの費⽤（⼿数料等）の合計額、その上限額、計算⽅法等は、投資者の保有期間に応じて異なる等の理由により、あらかじめ具体的に記載することはできません。
 委託会社、その他の関係法⼈

委

託会社

三井住友アセットマネジメント株式会社（ファンドの運⽤の指図等を⾏います。）
⾦融商品取引業者 関東財務局⻑（⾦商）第399号
加⼊協会：⼀般社団法⼈投資信託協会、⼀般社団法⼈⽇本投資顧問業協会、⼀般社団法⼈第⼆種⾦融商品取引業協会

受

託会

社

株式会社ＳＭＢＣ信託銀⾏（ファンドの財産の保管および管理等を⾏います。）

販

売会

社

委託会社にお問い合わせください。（ファンドの募集・販売の取扱い等を⾏います。）

販売会社⼀覧

会

⼀
⾦般
融社
商
団品
法
取⼈
引第業
⼆
協
種会

⽇
本⼀
投般
資社
顧団
問法
業⼈
協会

⾦融⼀
先般
物社
取団
引法
業⼈
協会

関東財務局⻑（⾦商）第2251号

○

○

○

○

※1

○

⽇
本
証

販売会社名

登録番号

券
業
協

ＳＭＢＣ⽇興証券株式会社

⾦融商品取引業者

株式会社ＳＢＩ証券

⾦融商品取引業者

関東財務局⻑（⾦商）第44号○

岡三オンライン証券株式会社

⾦融商品取引業者

関東財務局⻑（⾦商）第52号○

静岡東海証券株式会社

⾦融商品取引業者

東海財務局⻑（⾦商）第8号○

スターツ証券株式会社

⾦融商品取引業者

関東財務局⻑（⾦商）第99号○

マネックス証券株式会社

⾦融商品取引業者

関東財務局⻑（⾦商）第165号○

楽天証券株式会社

⾦融商品取引業者

関東財務局⻑（⾦商）第195号

○

○

⼀投
般資社
信団
託法協⼈会

備考

○

※2

○

○

※3

○

○

○

○

備考欄について※1：「ダイレクトコース」でのお取扱いとなります。
※2：2018年7⽉3⽇よりお取扱いを開始する予定です。
※3：2018年7⽉17⽇よりお取扱いを開始する予定です。

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販売⽤資料＜重要な注意事項＞■当資料は三井住友アセットマネジメントが作成した販売⽤資料であり、⾦融商品取引法に基づく開⽰書類ではありません。■当資料の内容は作成基準⽇現在のものであり、将来予告なく変更されることがあります。また、当資料は三井住友アセットマネジメントが信頼性が⾼いと判断した情報等に基づき作成しておりますが、その正確性・完全性を保証するものではありません。■当資料にインデックス・統計資料等が記載される場合、それらの知的所有権その他の⼀切の権利は、その発⾏者および許諾者に帰属します。■投資信託は、値動きのある証券（外国証券には為替変動リスクもあります。）に投資しますので、リスクを含む商品であり、運⽤実績は市場環境等により変動します。したがって元本や利回りが保証されているものではありません。■投資信託は、預貯⾦や保険契約と異なり、預⾦保険・貯⾦保険・保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。また登録⾦融機関でご購⼊の場合、投資者保護基⾦の⽀払対象とはなりません。■
当ファンドの取得のお申込みにあたっては、販売会社よりお渡しする最新の投資信託説明書（交付⽬論⾒書）および⽬論⾒書補完書⾯等の内容をご確認の上、ご⾃⾝でご判断ください。また、当資料に投資信託説明書（交付⽬論⾒書）と異なる内容が存在した場合は、最新の投資信託説明書（交付⽬論⾒書）が優先します。投資信託説明書（交付⽬論⾒書）、⽬論⾒書補完書⾯等は販売会社にご請求ください。■当資料に掲載されている写真がある場合、写真はイメージであり、本⽂とは関係ない場合があります。
作成基準⽇：2018年6⽉18⽇

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