2015-2016年にかけて発症したムンプス難聴の⼤規模全国調査
⽇本⽿⿐咽喉科学会は、近年の流⾏性⽿下腺炎（おたふく⾵邪＝ムンプス）流⾏による合併症のムンプス難聴症例を全国の⽿⿐咽喉科医療機関に対して調査を⾏いました。その結果、2年間で少なくとも348⼈が難聴となり、300⼈近くの⽅に後遺症（両⽿難聴は16例）が残っていることが明らかになりました。

ポイント

詳細が明らかな336⼈を検討したところ、初診時に⼀側難聴が317⼈、両側難聴が15⼈でした。うち274⼈（約80％）は⾼度以上の難聴が後遺症として残っていることが判明しました。これは2015年1⽉-2016年12⽉の2年間で発症した⼈数であり、潜在的にはさらに多くの障害に苦しむ⼈がいると推測されます。

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最終的に両側難聴となった16⼈中12⼈は⽇常⽣活に⽀障があるため、補聴器または⼈⼯内⽿の装⽤が必要でした。

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難聴の発症年齢は就園や就学年齢そして⼦育て世代に多く、妊娠中の罹患のために余儀なく治療を断念せざるを得なかった⼈もいました。

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現在、⽇本は先進国で唯⼀ムンプスワクチンが定期接種化されていない国であるため、予防接種率が30-40％と低迷しており、これが流⾏性⽿下腺炎の園や学校での⼤流⾏の原因となっています。⾃然罹患による⾼いムンプス難聴率の事実と、ムンプス難聴が予防接種により予防できる後遺症であることがあまり知られていないことも予防接種率が低迷している原因の⼀つと考えられます。
⽇本⽿⿐咽喉科学会は、「医療・学校関係者によるムンプスワクチン接種の推奨」を啓発していくと同時に、「ムンプスワクチンの早期定期接種化」を関係する学会（⼩児科学会など）、団体と共に⾏政に要望していきたいと思います。

図1

発症年齢と⼈数(2015-2016年発症)

⼈数

ムンプス難聴の発症は学童期に最も多く、次いで⼦育て世代に多く認められました。特に低学年に多いことから、予防接種を受けていない学年で⼤流⾏していることがうかがえます。

年齢(歳)図2 ムンプスによって最終的に⼀側難聴となった⽅の、最終聴⼒レベル(287⼈)
約90％にあたる261⼈に⽚⽿の⾼度以上の難聴軽度, 3 程度不明, 14中等度, 9が後遺症となってしまいました。
たとえもう⼀⽅の⽿の聞こえが正常であったとしても、⾼度, 25

両⽿で聞こえないと、⽅向感が⽋如して、⾳がどの⽅向から聞こえるのかわからなかったり、声をかけられても気がつかないこともあります。また、ザワザワした騒
⾳下での聞き取りが悪くなるため、グループで話し合いや会議の時に聞き取れなくなるなど、⽇常⽣活に⽀障をきたし、補聴器を装⽤するようになった⼈もい重度, 236ます。

図3 ムンプスによって最終的に両側難聴になった⽅の、障害程度の軽い⽅の最終聴⼒レベル(16⼈)
軽度, 1

不明, 1

16例中13例は両側⾼度以上の難聴が後遺症中等度, 1となり、⽇常⽣活に⼤きく⽀障をきたしました。両側難聴になった16⼈のうち7⼈はすでに⼈⼯内⽿植込術を受けていました。補聴器も6⼈が装重度, 9

⾼度, 4⽤していました。費⽤対効果をみると、明らかに予防接種をした⽅が医療費は削減されるという試算が報告されています。

図4 （参考） ⾃然感染による合併症発⽣率と予防接種による副反応発⽣率(国⽴感染症研究所 おたふくかぜワクチンに関するファクトシートより抜粋)
⾃然感染（％）
腺組織

神経組織

その他

ワクチン（％）

⽿下腺腫脹

60-70

3

顎下腺腫脹

100.5

睾丸炎

20-40

ほとんどなし卵巣炎

5ほとんどなし膵炎

4ほとんどなし

髄液細胞増多症

50不明

無菌性髄膜炎1-100.1-0.01

ムンプス脳炎0.02-0.03

0.0004

ムンプス難聴0.01-0.5

不明

腎機能低下

30不明

⼼電図異常

5-15不明背景・⽬的
流⾏性⽿下腺炎はムンプスウイルス罹患によって⽣じますが、持続的に流⾏しており、合併症として難聴を来した例などが⾒受けられております。1989年に MMR（M︓⿇疹, M︓ムンプス=流⾏性⽿下腺炎, R︓⾵しん）ワクチンが定期接種として導⼊され、ワクチン接種率が⾼くなったことにより1990年代はそれまで繰り返していた流⾏性⽿下腺炎の流⾏が抑制されるようになりました。ところが、MMR の中に含まれるムンプスワクチンによる無菌性髄膜炎の多発が報告され，社会問題となったことにより1993年に MMR ワクチン接種が中⽌となりました。その後、ムンプスワクチンは単独の任意接種となり、予防接種率も再び40％程度と低率になってしまったことが、近年の流⾏につながっていると考えられております。
また、ムンプス罹患により難聴になること、治療による改善も期待できないために難聴が後遺症として残ってしまうことなどが⼀般に知られていないことも予防接種率が低率である原因と考えられております。2001年にムンプス難聴に対して厚⽣労働省研究班が無作為抽出により全国調査を⾏い、⽇本聴覚医学会がムンプス難聴の実態について検討をしています。前回の調査から年⽉も経過し医療事情も異なっていることから、このたびムンプス難聴の現状を明らかにすることが必要であると考え、過去２年間におけるムンプス難聴患者（全年齢）の発⽣数や難聴の程度等の全国⼀⻫調査を実施しました。

調査⽅法
⽇本⽿⿐咽喉科学会の全国47都道府県地⽅部会へ倫理委員会承認下に調査を委託し、5565施設を対象に調査⽤紙を配布し、44都道府県3536施設から回答（回答率64％）を得ることができました。その結果2015-2016年の2年間に少なくとも348⼈がムンプス難聴と診断されていました。348⼈についての詳細を⼆次調査した結果、336⼈について回答が得られました。調査対象は、厚⽣省特定疾患急性⾼度難聴調査研究班の診断基準（1987年）を参考にし、次の①，②のいずれかを満たしたムンプス難聴と確実に診断された症例としました。
①⽿下腺や顎下腺が確実に腫脹し、腫脹出現4⽇前〜腫脹後18⽇以内に発現した急性⾼度感⾳難聴症例②急性⾼度感⾳難聴発症直後から2-3週間でムンプス抗体価が有意に上昇した症例
また、対象年齢は乳幼児から成⼈まで(全年齢)となります。
⼆次調査を⾏った内容は、めまい、唾液腺腫脹、頭痛、⽿鳴などの合併症の有無、難聴に対する加療内容および最終的な聴⼒、補聴器や⼈⼯内⽿などの必要性について問い合わせるものでした。今回はワクチン接種の既往は確認していません。

今後の展望・コメント
今回の調査は⼩児科を含まない⽿⿐咽喉科単独の調査であるにもかかわらず、2年間に300⼈以上のムンプス難聴発症が報告されました。実際にはもっと多くいるものと推測されます。現在⽇本で使⽤されているムンプスワクチンは過去に無菌性髄膜炎の発症例があったことから、定期接種ではなく単独で任意接種が⾏われています。他⽅、海外で採⽤されているムンプスワクチン（Jeryl-Lynn 株）は効果の持続性などが最近問題となっており、また MMR ワクチンとして発熱率が⾼いものがあることも知られています。本邦における現在の低い予防接種率では、今後もムンプスウイルスは常在し、時に⼤規模に流⾏することが容易に予測されます。⼦どもや⼦育て世代にとって、それまで聞こえていた⼈が朝起きたら急に何も聞こえなくなっていて、⼀⽣後遺症に苦しむという現実がありながら、聴覚の分野を担う学会としては何もせずに静観するべきではないと考えています。
現在、新しいムンプスワクチンの開発が進められており、遠くない将来に認可される可能性はあります。しかし、それを待つだけではなく、⽇本⽿⿐咽喉科学会は医療・⾏政関係者・教育関係者および⼀般の⽅々にムンプスワクチンの予防接種の重要性を知っていただくこと、そして迅速なワクチン開発とともに、また制度として任意接種から定期接種にしていただくことを⼩児科学会などと強く求めていきます。