【第 35 回】

［コラム］

［解説］

IT 未来人材フォーラム

ラーニングファシリテータの育成…森川博之 戸辺義人 楠 正憲

…加藤正彦

基応
専般

IT 未来人材フォーラム
中学生や高校生などの世代に対して，IT や ICT 分野に興味を持ってもらいたいという願いから，IT 未来人材フォー
ラムを 2013 年度から開始した．急に思いたって始めたものではなく，5 年ほど前から有志で議論してきた中から生まれたものである．大学の教育内容や研究開発のあり方などを議論する中で，IT や ICT 分野への興味をより若い世代に対して喚起させることも非常に重要であるとの認識に至ったことがきっかけである．
活動の第一歩が，中高生向けのプログラミングワークショップである．2013 年 8 月には高校生に対して，Ruby一日体験プログラミングを開催した．学びに対する自発的な欲求を有している高校生と接することで，主催者側も刺激を受けるし，働きかけ次第でプログラミングに適性のある人材を早期に探し出せるのではという感触も得た．
しかし，中高生向けにプログラミングを教えるイベントはほかにもいろいろとある．本誌でも，小中学生を対象としたプログラミングスクール TENTO の紹介があった．したがって，本フォーラムでは，単発的なワークショップや体験学習を提供するというよりも，すでにしっかりと地道に活動されておられる方々との議論の場を設け，興味喚起により重点を置いて進めていきたいと考えている．
また，早いうちに IT 分野に志を立てた若者のキャリアパスはどうなるのか．煽るだけ煽って，輝かしい道が開けていないのだとしたら，無責任でもある．幼少期にトレーニングを積んで才能を開花させることが一般にも見えるア
スリート，音楽家，棋士と同様なパスはないのか．こういったキャリアパスの議論も本フォーラムで進めていきたい．
大学情報系学科の将来の姿はどのようなものになるのだろう．建築学科に見られるように，創造や制作に重点を移しているのだろうか．研究分野として，ヒューマンコンピュータインタラクションやメディアアートなど，創造や制作に重きを置いている分野もすでにある．また，学際的な学部や学科を設立する動きもある．しかし，現在のシステムやアルゴリズム中心の内容から，創造や制作への道はまだ描き切れていない．MOOC（Massive Open OnlineCourse）の動きも視野に入れながら，未来人材を受け入れる物理的実体としての大学の諸問題を考えるきっかけを本フォーラムが作ることができればと考えている．

森川博之（東京大学） 戸辺義人（青山学院大学） 楠

ロゴデザイン ● 中田 恵

正憲（ヤフー（株））

ページデザイン・イラスト ● 久野 未結

ぺた語義は pedagogy（教育学）を元にした造語です．常設の教育コーナーとして教育や人材育成に関する記事を広く掲載しています．ぺた語義に掲載された記事は，情報処理学会 Web ページの「教育・人材育成」からどなたでもご覧いただけます．

情報処理 Vol.55 No.3 Mar. 2014277

解説基応
専般

ラーニングファシリテータの育成
加藤正彦
IT 人材育成事業者協議会（ITTVC）

活動の背景

つまり受講者が増えない事態になってしまった．受講者側には「すでに講師として活動しているのだか

人材育成における研修の効果は 15％程度と言わら，わざわざ研修を受けなくても」といった考え方れている．研修は知識やスキルのインプットであり，があり，一方，ITTVC としてもベストな研修内容思考，行動特性の変革において最初のきっかけを作を試行錯誤していた面がある．

るにすぎない．これを実践とリンクさせることで行

そんなとき，（独）情報処理推進機構（IPA）の IT動特性が変わり大きな成果を得ることができる．現

スキル標準（ITSS）に基づく教育担当者のコミュニ状では，この研修後のサポートや組織としてのフォティ「エデュケーション委員会」からエデュケーショローができていないケースが多く，研修が活かされン職の改善提案が報告された．それ以前のエデュず継続的な学習とはならないため，育成効果も出てケーション人材像は，研修企画，研修開発，研修実いないことが多い．本稿は研修を担当する講師養成施に主眼を置いたものだった．これに対し改善提案や評価の取り組みを紹介するものだが，組織として報告書は，人材育成全般を担う人材としてエデュも学びの環境を整え，学習意欲を高め，継続した学

ケーション職を再定義し，必要な知識体系を定めて習を支援し，組織的に学習し続けるような組織を構いた．たとえば基本的な役割を「教える」から「学び築する必要を痛感し，活動を推進しようとしているを導く」人材とし，呼称を「ラーニングファシリテー

話である．

タ」（略称 LF）とした．
従来のエデュケーション職とは，まったく異なるIT 人材育成事業者協議会（ITTVC）の活動
概要
ITTVC は，IT 教育事業者の団体として 12 年前に発足した．IT 技術者を教育する際の共通課題や，エデュケーション職種の概要

教育の質向上，事業者の枠を越えた協業，講師・教●●従来の職種定義

育担当者のコミュニティ作り等の活動を行ってきた．

専門分野

特に講師の技量の向上に向けた，講師に対する研修

研修企画：ニーズに対応した研修の企画開発，カリと認定制度の運営に力を入れてきた．教え方によっ

キュラム，コース，教材作成および実施形態を設て教育効果に大きな差が生じることは経験的に明ら計するとともに，カリキュラム開発のリード，研かだからである．

修の実施評価および管理を行う（レベル 4 ～ 6）

しかし，あるところでこの制度の運営は頭打ち，278

発想と言っていい．

情報処理 Vol.55 No.3 Mar. 2014

インストラクション：個別の研修コースにおける開ラーニングファシリテータの育成

発およびインストラクションを行うとともに，運営管理および実績評価を行う（レベル 3 ～ 6）

ゴール設定，経験豊かな成人学習，文化）②成人学習：成人学習とは，成人学習の特徴，LFにとって必要な成人学習に対する知識●●報告案③教案設計：ラーニングオブジェクト，学習者のモ

専門分野
エデュケーションコンサルタント：人材戦略の立案とその戦略に基づく研修体系の立案（レベル 4 ～ 7）
エデュケーションデザイナ：人材育成要件定義の実
施，研修体系・コーディネート・実施（レベル 3 ～ 7）

デル化，レッスン設計，ストーリーボードの作成，評価設計④教材開発：教材の要素，学習コンテンツ，学習メ
ディア，教材設計

IT ファシリテータ：教授の専門家としてファシリ⑤教授法：ラーニングファシリテーション，双方向テーションを含む研修の実施，育成支援の実施

コミュニケーション，プレゼンテーション，学（レベル 1 ～ 7）

習メンタリング，コーチング技法

以上に加えて IT 人材育成知識体系（BOK）と IT☆1

人材育成プロセスを明示した．

⑥学習評価設計：テストとは何か，評価設計と導入，評価設計，評価モデル⑦演習：課題を選び教案設計・ストーリーボードを取り組みの概要
ITTVC では，この知識体系を元にして，ラーニングファシリテータを育成する研修の開発に取りかかった．まず，上記の報告者をまとめた委員会

作成，ワークショップスタイルで各人作成したストーリーボードを評価．全員の前で 1 人ずつ講師となり模擬研修（10 ～ 15 分）を実施・評価⑧筆記テスト：30 分の確認テスト
上記の研修を受講し，演習，テストの結果，合格の 1 人に座長を依頼した．ITTVC からも 7 人のメ点をとった受講者に認定証を発行している．

ンバを募り，総勢 8 人で取り組んだ．そもそも論かb）受講者の評価らスタートしたこの開発活動を通じ，メンバは改め総評としては期待通りの研修という評価が多かって教育の深さ，難しさを痛感しながらも，1 年をかた．主なものは以下の通り．

けて研修コースを開発した．その後，開発したコー

・これまで実施してきたことが，理論付けされ認識

スを試行的に実施して練り上げ，2 年前に外部に対が強化された．

する研修コースの提供を開始した．構成は以下のよ

・今までの経験に対して，理論武装ができた．

うになっている．

・研修開発・実施の基礎を振り返り，体系的にまとa）研修概要
名

称：ラーニングファシリテータ基礎

ゴール：学習に関する理論，技術の基礎知識を身にめることができた．

・「教える」というところから「学びの支援」をするという違いに気がついた．

付け，学習コースの設計，学習者の学習促進がでc）対象者きるようになる．

・受講対象者は 2 ～ 3 年の経験者がよい．

対象とする理論，技術の範囲：学習目標，コース設計，教案設計，教材開発，教授法，学習評価，目標評価

・教育的知識・スキルの研修や訓練を受けてこなかった人．

・育成関係でなくても，社員，顧客の前で商品や開学習の内容発内容をプレゼンする機会の多い人．

①学習とは：成人学習で考慮する 4 項目（動機付けd）研修時間・内容☆1

詳細は IPA ITSS プロフェッショナルコミュニティのエデュケー
ション委員会の報告書：2008.7.31 Ver.1 改善提案書を参照のこと．

・時間が足りない．特に演習時間をもっと増やすべき．
・教育学，心理学を学びたい．

情報処理 Vol.55 No.3 Mar. 2014279

BasicMiddle

レベル区分

基礎的知識・スキル

実践的知識・スキル

応用スキル

研修

ラーニングファシリテータ基礎

ラーニングファシリテータ応用

ケース研修
PBL，TTT（Teach The Teacher）
プロフェッショナルコミュニティへの参加

ITSS レベル 3 相当
受講後の筆記試験

試験形式
資格認定

LP ファウンデーション・ラーニングファシリテータ

Expert4 相当

5 以上

受講後の実技審査

経歴・プレゼンLP スペシャリスト
・ラーニングファシリテータ
・ラーニングデザイナ

LP エキスパート・ラーニングファシリテータ
・ラーニングデザイナ
・ラーニングコンサルタント

レベル

面接審査

表 -1 ラーニングプロ
フェッショナル育成モ
デルと認定

質問

1．リアクション（反応） 参加者はそのプログラムを気に入っていたか？
2．ラーニング（学習）参加者はプログラムにおいて何を学習したか？

3．ビヘイビア（行動）参加者は，学習したことに基づいて何らかの行動を変化させたか？

4．リザルト（結果）

参加者の行動変容は組織に良い影響をもたらしたか？

出典：ジャック・J・フィリップス「教育研修効果測定ハンドブック」

表 -2 カークパトリックによる評価の4 つのレベルｅ）終了テスト

現在，完成しているのは Basic 部門で，上位資格

筆記テスト

に関しては現在開発中である．また，同時に研修の終了テストは理解度の確認を目的に出題され，10e- ラーニング化を進めている．知識レベルは e- ラー

問／ 30 分で実施，70 点を合格ラインとした．平

ニングで学習し，教室では演習や質疑応答などを中均は 80 点であった．不合格者はテーマに対するレ心とした研修にしていきたいと考えている．

ポート提出を求め，その内容で合否を判断した．現
在 40 名受講し，不合格者は 1 名（レポート提出がないため）．
ｆ）実技テスト280

なぜこの活動を始めたか
そもそもこのような手間のかかる研修と認定を始

研修で作成したストーリーボードに沿って，模擬めたのは，世の中の講師と言われる人たちが何かを研修を実施し，評価した．11 のチェック項目で評教えるための必須知識や裏付けとなる教育方法論や価し，70 点を目安に合否判定をした．

手法，スキルをどれほど理解し，持ち合わせている

主な項目は教授法を理解し，実践できているかだろうか，という疑問からである．大手の教育事業（話し方，分かりやすさ，質問・発問の仕方，学習者になると，講師として教えられるようにするためへの導き方等），等々．の基本は教授している．しかしあくまでも基本にすｇ）合否判定

ぎない．一方で中小の教育事業者やフリーランスの筆記試験および実技テストの両方で基準点以上を講師になると，ほとんどが自己流で経験知の積み重獲得した人を合格とした．合格者には認定証を発行

ねで研修を実施することが多い．したがって，問題し，本人の了解を取った上で，ITTVC の Web サイ

意識の高い講師ほど，本心では，「このやり方で良トに氏名や所属を掲載している．

いのだろうか」といった疑問を持ちながら講義してｈ）認定制度いるという話をしばしば耳にする．

認定制度は学習を導く指導者全体を「ラーニング現実に，カークパトリック（Donad. L. Kirkuparick）プロフェッショナル（LP）」と呼んで，その人材モデによる評価の 4 つのレベル（表 -2）やガニエ（Robert.

ルを作り，研修と ITSS スキルレベル，資格を関連M. Gane）の 9 教授事象（図 -1）を知らず，ARCS 動付けている（表 -1）．ラーニングプロフェッショナ

機付けモデル（図 -2）やインストラクショナル・デ

ルとして認知され実力を認定することでスキルの明ザインを学んだことがない講師は多い．熱意があれ

示と職業としての自立を目指すものである．

ばそれなりの教育効果は上げられるだろうが，より情報処理 Vol.55 No.3 Mar. 2014

ラーニングファシリテータの育成

1．学習者の注意を獲得する

6．練習の機会をつくる① 注意（Attention）─学習者に興味を持たせる．

2．授業の目標を知らせる

7．フィードバックを与える

3．前提条件を思い出させる

8．学習の成果を評価する② 関連性（Relevance）─学習者に「やりがい」を感じさせ，積極的に取り組めるようにする．

4．新しい事項を提示する

9．保持と移転を高める

5．学習の指針を与える
図 -1

ガニエの 9 教授事象

深い考えや広がり，論理的な展開，効率的な記憶，③ 自信（Confidence）─学習者に成功の機会を与え，自力で成功できるように思わせる．
④ 満足感（Satisfaction）─目標を達成した学習者を正当に評価し，満足感を与える．
図 -2 ARCS 動機付けモデル アメリカの教育工学者ジョン・M・ケラー（John. M. Keller）が提唱（ARCS は頭文字）

次に学ぶべき事柄といった，受講者にとって継続的な学びにつながる講義は必ずしも容易ではない．
今回の開発にあたって確認したことは，自ら学習する個人，組織をサポ―トできる人材をどのようにの学習の指導者育成にも役立つものと考えていたものである．プロはプロしか育てられないという考えに対応することもできる．

育成するか，である．学ぶのは受講者（学習者）自身

つまり，企業内にはその企業にしか保有していなであり，教える側が代わりに学習してあげることはい知識，ノウハウ，開発手法，開発規則経験知（失決してできない．学習者の学びの意欲や目的，理解敗や成功）などが蓄積されている．それは外部の研度は一人ひとりすべて異なっているという事実に対修会社にはないもの．しかしそれは個人にしか保有し，どのように対応し，効果を出せるかといった専されていない場合が多く，組織としての資産になっ門的な知識とスキルを持った人材を育成する必要性ていない．これらを文書等にして残しているケースを痛感したゆえんである．

もあるが，それが活用されることは多くはない．どうしたら，いわゆるこうした暗黙知を形式知に変え，ラーニングファシリテータの活用伝承することができるだろうか．ここで我々は今回開発した研修を活用して広く展開することにした．

ラーニングファシリテータは，継続的に学習するつまり，企業内の個人（特にスペシャリスト，業人や組織をサポートし，時には指導する人材と言え務の経験者，プロジェクトマネージャ等）の経験でる．よく言われるように，企業における人材育成機得られたものを題材にして，研修カリキュラムを作能を果たしてきた OJT は，今ではほとんど機能しり，部下，後継者に研修や勉強会を通じて伝承してていない．ITSS でもすべての職種でレベル 4 以上いくという方法である．そのために，まずカリキュに部下，後輩の育成がミッションとして規定されてラム作成者の候補を選んでもらう．その人たちにこいるが，具体的な方法は何も示されていない．自然の研修を受講してもらい，研修の組み立て方（教案

体では，あるいは無作為では，人は育たないという設計，教材開発），教え方（教授法，プレゼンテーことを，今一度思い返すべきである．

ション，ファシリテーション），研修効果等を学習

ラーニングファシリテータには 2 つの方向があしてもらう．講師による作成指導，模擬研修等を経る．1 つは教育に関するスキルを持った教育の専門て，実際に企業内研修や勉強会の講師を実践する．

家として，研修の企画や講師として教育を実践する

自ら講師を務めることで，分かりやすく伝える能力

場合．もう 1 つは教育のスキルを身に付けたそのを養い，部下，後継者への指導，ファシリテートす分野の専門家が保有しているスキル，ノウハウ，ナる能力を高め，部下の育成を実践することができるレッジを教育する場合である．具体的には，IT 企ようになる．

業などの現場に蓄積されたノウハウ，経験知をテキ部下が自ら学びたいという気持ちを醸成させ，そストに展開し，研修カリキュラムを現場で作成し，れを習慣づけるように導く人材である．こうした部下，後継者に伝えていく手段として，また，現場ラーニングファシリテータの数を社内に増やし，過情報処理 Vol.55 No.3 Mar. 2014281

去の経験知を伝承していくことで，組織としての経が所属している IT 業界は人材の高度化が叫ばれて験が対応力を高め，組織のパフォーマンスを向上す久しい．しかし，中々進展していない．やはり企業ることに繋がっていく．また，部下の指導が未熟としてのビジネスモデルがしっかり確定することがだったリーダ層の育成能力も高めることが可能に前提であるが，同時並行的にも学習する習慣をどうなる．

身に付けていくかを考え，実践しないと何も変わらないと思う．学びたいと思わないところに能力の向今後の方向上はない．能力の向上が業績を向上させるという好循環を生むことが人材育成の目的ではないだろうか．

すでに企業数社の担当者に参加してもらい，検討

そのためには，学習を導く人，育成を仕組みとして会を立ち上げたところである．現場での人材育成力組織の中に組み込むことが重要になってくる．そうをどう強化していくかの具体的な施策にしていきた

した 1 つの役割を担うのがラーニングファシリテー

いと考えている．現場でのナレッジを伝承する仕組タであると信じ，活動を続け，拡大していきたいとみを作るためには，現場を巻き込んだオペレーショ考えている．

ンにしなければならない．そして機能していないと（2013 年 11 月 19 日受付）言われる OJT を再構築する方法を同時に検討していきたい．現場力の向上なくして，IT サービス企業のパフォーマンス向上はありえないと思う．
今，教育は踊り場にきている．初等教育から高等教育まで，またそこから企業教育まで本当の意味の立て直し，再構築の時期にきていると感じる．我々

282

情報処理 Vol.55 No.3 Mar. 2014加藤正彦

mshk.kato@gmail.com

1968 年日本ユニバック（現日本ユニシス）入社．その後，アルゴ21 に移り取締役，IT 教育会社 AES 社長を歴任．現在，IT 人材育成事業者協議会会長，（株）システムテクノロジーアイの社外取締役．