『地域政策研究』（高崎経済大学地域政策学会）

第３巻

第３号

2001年２月

23頁〜45頁

スポーツにおけるボランティア指導者の実態とその課題−これからのスポーツ振興の政策課題として−

高

橋

伸

次

Status and Problems Related to Volunteer Coaches in Field of Sport

Shinji TAKAHASHI

スポーツにおけるボランティア活動は、生涯学習の多様な形態のひとつとしてその重要性が注目されつつある。わけてもスポーツ指導は、日常的なボランティア活動の典型的な形態であり、ボラ
ンティア指導者は、スポーツボランティアの概念において中核的な存在として位置づけられる。
しかしながら、その役割については十分に理解されているとはいえず、ボランティア指導者に対する社会的な位置づけは明確にされていない状況にある。このことが、ボランティア活動を継続していく上でのさまざまな阻害要因を複合的に惹起させており、我が国におけるスポーツボランティ
ア活動が、今なお未成熟な状況にあることを反映している。
ボランティア指導者にかかわる諸課題は、とりもなおさずこれからのスポーツ振興における課題として提示されている。

Volunteer activities in the field of sport have been increasingly valued as one of many kinds of continued
education. In particular, volunteer coaching occupies a central position in the concept of sports related
volunteers, however, as its role is not fully understood, the social position of volunteer coaches remains
unclear. In many ways this does pose a negative influence on preventing long-term involvement of volunteer
coaches. It can be said that volunteer activity in Japan is still in its embryonic stage.
Many aspects hindering volunteer coaches are directly related to problems originating from sport
promotion.

Ⅰ

はじめに
− 23−

高

Ⅱ

橋

伸

次

スポーツにおけるボランティア指導者（１）スポーツボランティアの概念（２）生涯学習の形態としてのスポーツへのボランティア活動（３）「するスポーツ」への日常的なボランティア活動としてのボランティア指導Ⅲ

スポーツにおけるボランティア活動の実態に関する調査（１）調査機関（２）調査対象（３）調査方法と調査時期
Ⅳ

ボランティア指導者の実態（１）活動の内容（２）活動への動機（３）活動の成果（４）活動の問題点（５）活動に対する継続意志Ⅴ

ボランティア指導者の課題（１）若い指導者の育成と確保（２）地域スポーツと学校体育・スポーツとの連携の推進
Ⅵ

おわりに

Ⅰ

はじめに

今日、我が国では平均寿命の伸長や労働時間の短縮などにともなう自由時間の増大の時代を迎え、また人びとの意識や価値観が、生活をより重視する「Quality of Life」への方向に移行していくなか、人びとは、自己開発や自己実現の可能性を探求するような文化的な活動の模索とそのための主体的な自由時間の活用を求めている。
こうしたなかで、人びとのスポーツに対する関心は、「するスポーツ」だけにとどまらず、「みるスポーツ」の享受形態をも確立させ、今や「みる」スポーツ人口は国民の約９割にものぼっている１）。
さらに近年では、たとえば1998年の長野冬季オリンピック競技大会の成功を約４万４千人のボラン
ティアが支えたり、あるいはまた地域のスポーツ活動やイベント等においても、指導者をはじめとする地域ボランティアがその運営を支えてきているなど、スポーツにおけるボランティア活動、す
なわち「ささえるスポーツ」２）が新たなスポーツ文化の享受形態としてその意義や価値が認められるようになってきた。
そもそも、ボランティア活動については、成熟社会に向けた「生涯学習社会」の構築が叫ばれる− 24−

スポーツにおけるボランティア指導者の実態とその課題

なか、そのための主体的で創造的な行為のひとつとして重要視されてきた。平成４年７月の生涯学
習審議会による答申「今後の社会の動向に対応した生涯学習の振興方策について」では、『生涯学
習は、生活の向上、職業上の能力の向上や自己の充実を目指して行われることが多いが、学んだ知識・技術を発表したり、他の人に教えたり、それを生かして社会に貢献したいと考えることは極めて自然なことである。学習の成果を生かして、人々の生涯学習に役立てたり、地域の活性化に貢献したり、社会教育、家庭教育、青少年の学校外活動やスポーツ・文化活動などの指導者となったり、
ボランティア活動に取り組むなどの活動を行うことは、学習者にとっても新たな喜びであり、生きがいや励みになるものである。』と、生涯学習におけるボランティア活動の重要性を指摘している。
また、保健体育審議会による答申「生涯にわたる心身の健康の保持増進のための今後の健康に関する教育及びスポーツの振興の在り方について」（平成９年９月）においても、バランスのとれた
スポーツ振興のための「スポーツへの多様なかかわりの促進」として「スポーツにおけるボランテ
ィア活動の振興」についてはじめて触れ、『今後、スポーツ界としてボランティア活動の機会を積極的に提供しながら、ボランティアを適切に活用するとともに、スポーツへの多様なかかわり方の一環としてスポーツを支援するボランティア活動の振興を図っていく必要がある。このため、スポーツにおけるボランティア活動に関する実態を明らかにしつつ、ボランティアの養成、組織化などについて調査研究していく必要がある。』と提言がなされている。
スポーツ政策において、こうしたボランティア活動への視点が導かれるその背景には、ひとつには当面の課題である2002年の日韓共催が予定されているサッカー・ワールドカップ大会の運営をに
らんでのこともあるが、あくまでもスポーツが本来的に有しているさまざまな意義、すなわち体力の向上や爽快感・達成感などの精神的充足、あるいはまた仲間との交流や世代間交流による社会性の涵養などが改めて認識されるようになり、スポーツにおけるボランティア活動が、生涯学習の多様な形態のひとつとしてその重要性が注目されつつあることにある。
わけても「するスポーツ」へのボランティア活動には、直接的な人間交流を基礎として、今日の人びとの体力・運動能力の著しい低下傾向や運動不足症が遠因とされているさまざまな心身の健康問題等を解決に向かわせる「フィットネス・リーダー」としての、また連携や連帯を失った地域社
会の再生を促進する「コミュニケーション・リーダー」としての機能が期待されている。
新しく迎えた21世紀は「共生社会」への潮流を希求している。スポーツにおけるボランティア活動には、「共生」への思想としての可能性が定義され、したがって「するスポーツ」へのボランテ
ィア活動にこそ、かかる社会におけるスポーツ振興の機軸となるべき原理を有していると考えている３）。
しかしながら、我が国の社会は、スポーツにおけるボランティアそのものに対する認識や関心が薄かったこともあり、これまで、スポーツ界でさえほとんどその実態について意識されてこなかった。スポーツボランティアを、今後新たなスポーツ概念として成熟させていくためには、まずは現
実の活動様態そのものに目を向ける必要がある。
− 25−

高

橋

伸

次

そこで本稿では、「するスポーツ」へのボランティアであるボランティア指導者の実態を明らかにすることを目的とし、そこから見えてくる課題の抽出を試みた。

Ⅱ

スポーツにおけるボランティア指導者（１）スポーツボランティアの概念
生涯学習審議会は、平成４年７月の答申において、ボランティア活動とは『個人の自由意思に基づき、その技能や時間等を進んで提供し、社会に貢献すること。』とし、その基本的理念は『自発（自由意思）性、無償（無給）性、公共（公益）性、先駆（開発、発展）性にある。』としている。
この定義を根拠として、「スポーツにおけるボランティア活動の実態等に関する調査研究協力者
会議」４）は、スポーツにおけるボランティア活動の基本概念を、『地域社会やスポーツ団体・クラブ、各種スポーツイベントなどにおいて、個人の自由意志に基づき、その技能や時間などを進んで提供し、社会に貢献する活動』としている５）。
つまり、スポーツボランティアとは『地域におけるスポーツクラブやスポーツ団体において、報酬を目的としないで、クラブ・団体の運営や指導活動を日常的に支えたり、また、国際競技大会や地域スポーツ大会などにおいて、専門的能力や時間などを進んで提供し、大会の運営を支える人のこと』をいっている６）。

（２）生涯学習の形態としてのスポーツへのボランティア活動
スポーツにおけるボランティア活動は、スポーツへのボランティア活動とスポーツからのボラン

図１

スポーツにおけるボランティア活動の分類− 26−

スポーツにおけるボランティア指導者の実態とその課題

ティア活動に大別される。そのなかで、多くの人びとが生涯学習への一形態としてかかわりをもつことができるのはスポーツへのボランティア活動であり、そこではさらに日常的なボランティア活
動と非日常的なボランティア活動とに分けられる（図１）。

（３）「するスポーツ」への日常的なボランティア活動としてのボランティア指導
非日常的なボランティア活動とは、その典型的なものとしてはオリンピックなどの国際競技大会
や地域における各種スポーツイベントなどの運営をサポートする活動であり、毎年開催される定期的な大会であれ、それは期間に限定のある非日常的な活動であるといえる。これに対して日常的なボランティア活動とは、地域のクラブやスポーツ少年団などの組織運営にかかわる指導活動やさま
ざまな支援活動を指し、あらゆる場において、日常的に展開されている「するスポーツ」活動を、継続的にささえている活動といえる（表１）。
つまり、スポーツにおけるボランティア指導は「するスポーツ」への日常的なボランティア活動の典型的な形態であり、ボランティア指導者は、スポーツボランティアの概念において、中核的な存在として位置づけられる。

表１

スポーツボランティアのタイプ

クラブ・団体ボランティア
クラブ・スポーツ団体

ボランティア指導者（スポーツ指導者、指導アシスタント等）
運営ボランティア（クラブ役員、世話役、運搬・運転、競技団体役員等）

専門ボランティア（審判員、通訳、医療救護、データ処理等）
イベントボランティア
地域スポーツ大会
一般ボランティア
国際的・全国的スポーツ大会（給水・給食、受付・案内、記録・掲示、交通処理、運搬・運転、
ホストファミリー等）

Ⅲ

スポーツにおけるボランティア活動の実態に関する調査（１）調査機関
本調査機関は、文部省体育局長裁定（平成８年４月15日）によって設けられた「スポーツにおけるボランティア活動の実態等に関する調査研究協力者会議」であり、事務局は文部省体育局競技ス
ポーツ課に置いた（資料参照）。

（２）調査対象
指導現場への実態調査は、全国のスポーツ少年団の指導者および役員を対象にした。
− 27−

高

日本スポーツ少年団は、地域社会に組織する少年スポーツ団として、その数３万４千２百団体、団員数も90万８千人にのぼっている（平成10年度）７）。団員の中心となっている小学生の全国対象人口に対する加入率も10.4％を占め、その態様はボランテ
ィアとしてのスポーツ指導者の実態をながめる対象として相応しいと考えた。

（３）調査方法と実施時期
指導者および役員の標本数はそれぞれ750と設定し、平成９年11月にアンケート調査を実施した（資料参照）。調査票の配布および回収は財団法人日本体育協会の所管とし、標本の抽出にあたっては、各都道
府県の体育協会が地域特性等を考慮して、平均的な対象者を抽出することとした。なお、有効回答数および回収率は1,063

橋

伸

表２

次

都道府県別標本数

都道府県
北 海 道
青 森 県
岩 手 県
宮 城 県
秋 田 県
山 形 県
福 島 県
茨 城 県
栃 木 県
群 馬 県
埼 玉 県
東 京 都
長 野 県
新 潟 県
富 山 県
石 川 県
福 井 県
静 岡 県
愛 知 県
三 重 県
岐 阜 県
滋 賀 県
京 都 府

標本数（女性） 都道府県
30（２）
大 阪 府
28（２）
兵 庫 県
21（１）
奈良県和
22（２）
歌 山 県
28（５）
鳥 取 県
23（２）
島 根 県
28（５）
岡 山 県
23（３）
広 島 県
30（２）
山 口 県
27（５）
香 川 県
21（２）
徳 島 県
30（８）
愛 媛 県
26（２）
高 知 県
15（１）
福 岡 県
27（５）
佐 賀 県
18（３）
長 崎 県
30（３）
熊 本 県
23（１）
大 分 県
22（１）
宮 崎 県
17（１）
鹿児島県
13（２）
沖 縄 県
23（１）
計
17（２）

標本数（女性）
26（２）
25（３）
24（３）
23（１）
24（２）
17（１）
28（４）
62（４）
24（２）
30（４）
24（５）
29（３）
22（４）
27（４）
８（０）
17（０）
30（３）
21（３）
21（１）
29（６）
10（１）
1,063（117）（70.9％）であった（表２）。

Ⅳ

ボランティア指導者の実態（１）活動の内容
ａ．団体での主な役割
団体での主な役割は、「指導」、「役員」、「指導と役員の両方を兼務」に大別されている。スポー
ツ指導だけを専らとしているのは33.8％であったが、約半数の48.9％は指導者と役員の両方をこなしている状況にあり、したがって指導に直接携わっているのは全体の82.7％であることがわかる（図２）。このことは、団運営にかかわる指導や支援活動に費やす時間的、身体的、あるいは精神的負担の大きさを推測させ、役割分担の観点からもスタッフ不足が大きな特徴として挙げられる。
なお、指導・支援者の職業の内訳は、公務員（34.6％）、会社員（26.1％）、自営業（17.4％）が中心であった（表３）。

− 28−

スポーツにおけるボランティア指導者の実態とその課題

表３
図２

団体での主な役割

指導・支援者の職業

職
業
学
生
会社員
公務員
自営業
主
婦
無
職
その他

例
数
13（ 1.2%）
277（26.1%）
368（26.1%）
185（17.4%）
33（ 3.1%）
85（ 8.0%）98（ 9.2%）

ｂ．スタッフの年齢層と活動様態
指導者において、中心となる年齢層は20代（27.3％）と30代（27.0％）であり、指導と役員の兼務者では40代（24.4％）、50代（28.1％）、60代（24.8％）であった（表４）。
スタッフ全体の年齢層をみても、50代（23.6％）が最も多く、次いで40代（22.4％）、60代（19.9％）と中高年層が中心となっており、スタッフの高齢化が認められる（図３）。

表４

スタッフの年齢層（%）

役
割
指導者
役
員
兼務者

10 代
1（ 0.3）1（ 0.6）0（ 0.0）20 代
98（37.3）
15（ 8.6）36（ 6.9）

図３

30 代
40 代
50 代
60 代
97（27.0） 75（20.9） 50（13.9） 34（ 9.5）21（12.0） 36（20.6） 51（29.1） 47（26.9）
72（13.8） 127（24.4） 146（28.1） 129（24.8）

スタッフの年齢層（全体）
− 29−

70代〜
1（ 0.3）4（ 2.3）8（ 1.5）

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次

また、指導者における平均活動年数は11.0年であり、１回あたりの平均指導時間は2.6時間、年間の平均指導日数は111.5日であった。兼務者においては、平均活動年数が18.5年、１回あたりの平均
指導・支援時間および年間の平均指導・支援日数はそれぞれ2.6時間と112.7日であった（表５）。
指導・支援者の平日および休日における平均余暇時間がそれぞれ2.7時間、5.7時間であったことから、あくまで本人が余暇時間と認識している範囲内での活動と受けとれるが、いずれもその活動歴において10年を超える継続性がみられ、加えてその活動に対して年間の３分の１を傾注させている
状況は、もはやスポーツ指導が、本人の強い覚悟はもとより家族をはじめとする周囲の理解なくしては成り立たない活動になっているということが窺える。
なお、主な活動場所については、使用料等が比較的低廉な「学校施設」（51.6％）と「公共施設」（40.9％）が中心であった（表６）。

表５

平均活動年数・日数・時間（標準偏差）

役
割
指導者
役
員
兼務者

活動年数
活動日数／年 活動時間／回11.0（± 8.7） 111.5（±7.16）
2.6（± 1.2）
18.1（±12.0） 57.7（±56.8）
3.3（± 2.1）
18.5（± 9.7） 112.7（±67.4）
2.6（± 1.1）

表６

活動場所

場
所
学校施設
公共施設
民間施設
職場施設
そ の 他

例
数
645（51.6%）511（40.9%）53（ 4.2%）7（ 0.6%）33（ 2.6%）ｃ．活動への報酬
指導・支援することによる金銭的な報酬（謝金）については、全体の89.5％がその活動に対する謝金は受けておらず、ほとんどの者がまったくの無報酬で何年間も活動していることがわかった（図４）。しかも、その77.3％は「今後とも謝金は必要ない」と回答している（図５）。
なお、活動に対して報酬がある場合、１回の活動に対する謝金の平均額は指導者で1,080円、兼務者で1,529円であり、その44.1％は「報酬として適切な金額」であると認識している。

図４

報酬の有無

− 30−

スポーツにおけるボランティア指導者の実態とその課題

図５

報酬について（報酬なし951名の場合）

ｄ．指導者講習会などへの参加率と資格・免許の取得率
指導者講習会などへの参加については、全体の88.4％に参加経験があり、この高率はスポーツ指導に対する意欲とともに、指導者たらんとする意識の高さを例証している。しかしその一方で、体育・スポーツ・レクリエーションなどの指導に関する資格や免許８）を有している指導者は68.4％にとどまっており、参加率の高さがそのまま取得率へと連動していない状況が見てとれる（表７）。

表７
あな

講習会などへの参加率と資格・免許の取得率
り
し

受験経験
940（88.4%）
119（11.2%）

資格・免許
727（68.4%）
336（31.6%）（２）活動への動機
指導・支援活動を始めたきっかけや動機については、基本的に「スポーツが好きだ」という本人の性向が大きく作用しており（95.9％）、スポーツによって自身の受けた恩恵が大きなものであったという背景が感じられる。したがって自身がそうであったように、「スポーツの楽しさを教えたい」という意識が強く（92.9％）、そこに「自分の知識や経験が活かせる」（80.2％）のであれば、それらを通して「地域社会に貢献したい」（82.4％）とか「団体・チームの活動を活発にしたい」（80.7％）といった、社会的役割を意識した社会還元的な動機に起因していると考えられる。
一般に、人が社会活動へと傾倒していく行為の根底には、社会から認知される自己への期待という意識の潜在は否定できないが、「社会的に認められたい」というような社会的自己（地位、名声）を求める姿勢は相対的に低かった（12.3％）。むしろ、「いろいろな人との出会い」を求める（76.9％）ことによって「自分自身が成長したい」（75.2％）といったような、新たな自己実現を模索していく過程に力点を置いているようである。そして、最終的には「自分自身がスポーツを楽しみたい」（83.6％）というように、スポーツからの恩恵を期待する本源的な動機に帰着していることが窺える（図６）。

− 31−

高

橋

伸

次

自分自身が健康になれる
指導・支援活動を通して自分がスポーツを楽しみたい
自分自身が成長したい
新しい技術や資格を得たい
過去に自分も指導やお世話をしてもらった
余暇時間を有効に過ごせる
新しい知識や経験を得たい
人の指導やお世話をしてみたかった
何かに打ち込みたかった
将来の仕事に役に立つ
日常生活に張り合いを与えてくれる
社会的に認められたい
時間的な余裕ができた
自分の技術や資格を試したい
スポーツの楽しさを教えたい
団体・チームの心の支えになりたい
団体・チームの活動を活発にしたい
自分の子供や知人が指導・支援の対象であった
家族や友人から勧められた
他に指導者や役員がいなかったから仕方なく指導・支援活動を通して地域社会に貢献したい
自分に知識や経験を活かしたい
いろいろな人と出会いたい
スポーツが好きだ
団体や関係者から依頼された広報誌などで指導者や役員を募集していた

図６

活動への動機（３）活動の成果
指導・支援活動の成果については、本源的な動機からくる「自分自身がスポーツを楽しむこと」（83.6％）や、自己実現の過程において重要な要素である「いろいろな人と出会うこと」（96.6％）、
および「自分自身が成長すること」（79.9％）などの面で成果があったと認めている。
また、社会的動機に根ざしている「スポーツの楽しさを教えること」（90.0％）や「地域社会に貢献すること」（81.6％）、さらには「自分の知識や経験を活かすこと」（85.1％）「団体・チームの活動を活発にすること」（78.4％）などの成果についても高い自己評価がみられ、これらの達成感や自己効力感が、自身の「健康感」（83.9％）や日常生活での「張り合い感」（77.7％）を生んでい− 32−

スポーツにおけるボランティア指導者の実態とその課題

選手あるいはチームのレベルが向上している
自分自身健康でいられている
指導・支援活動を通して自分がスポーツを楽しめる
自分自身が成長できている
新しい技術や資格が得られている
余暇時間を有効に過ごせている
新しい知識や経験が得られている
指導・支援活動に打ち込めている団体・チームの心の支えになっている
団体・チームの活動が活発になっている仕事に役だっている
日常生活に張り合いができている
社会的に認められている
自分の技術や資格が役立っている
スポーツの楽しさを教えることができている
指導・支援活動を通して地域社会に貢献できる
自分の知識や経験を活かせている
いろいろな人と出会えている

図７

活動の成果

ると考えられる。
ところで、ほとんどの指導者にとってスポーツへの取り組みは、おそらく本職とは関連の薄いものであろうと思われる。したがって、日々の活動が「仕事に役立っている」という認識は低かった（27.0％）。それにも拘わらず熱心な活動を継続していけるのは、実利的なものではなく、より精神的な成果を彼らが求めているからに他ならない。資格取得のために講習会などへ参加する行為を考えてみても、資格そのものが仕事に実効性を発揮するものではないことを承知の上での行動であり、それはある意味で、自己内外に向けたスポーツ指導者としての心的構えの根拠としているともいえ
− 33−

高

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伸

次

る。
つまり、活動の成果に対する評価のありようは、彼ら自身の精神的充足度に大きく左右されるものであり、「新しい技術や資格が得られている」（50.2％）や「社会的に認められている」（50.8％）などにおける相対的な低率は、ボランティア指導者を取り巻く環境が必ずしも好条件にはないことを窺わせる（図７）。

（４）活動の問題点
指導・支援活動における問題点については、「指導者や役員等のスタッフ不足」（54.8％）と「活活動の範囲が広すぎる
自分の指導あるいは運営方針を理解してもらえない
メンバーが集まらない
指導スタッフや役員が不足している
自分の指導技術あるいは運営能力が未熟である
仕事に差し障りがでている
行政や競技団体との連携がうまくいかない
時間が十分にとれない
時間的負担が大きい
選手とのコミニュケーションがうまくいかない
指導者もしくは役員との関係がうまくいかない
選手の家族との関係がうまくいかない
スポーツ指導などの研修機会が少ない
活動費や運営費が不足している
経済的な自己負担が多い
社会的評価が得られない活動場所が十分に確保できない
自分の家族や周りの理解が得られない

図８

活動の問題点− 34−

スポーツにおけるボランティア指導者の実態とその課題

動費や運営費の不足」（46.4％）が中心的な問題点として挙げられ、こういった状況が「時間的負担が大きい」（44.0％）とか「経済的な自己負担が多い」（37.3％）といった、スタッフの時間的・経済的負担の増大を招来している。また、「自分の指導技術あるいは運営能力の未熟さへの認識」（38.3％）と相俟って「研修機会の少なさへの不満」（35.2％）も見受けられた。
さらに、今日の社会は少子・高齢化の大きな流れのなかにあり、加えて明るい兆しの見えない経済動向の様相は、「メンバーが集まらない」（44.1％）ことでチームづくりが困難になっているとか、若い世代が定着しないことでスタッフにも高齢化が進行しつつあるとか、仕事が忙しくて「時間が十分にとれない」（47.1％）などの問題状況を惹起させている（図８）。

（５）活動に対する継続意志
現在の活動に対して、「今後とも続けよう」「なんとか続けよう」と継続の意志をもっている者は93.2％にのぼり、さまざまな面での障壁や負担を感じながらもボランティア活動への強い意欲を示している。年代別でみてみると50代が23.9％と最も多く、以下40代（22.6％）、60代（20.0％）、30代（17.7％）、20代（14.2％）と続いている（表８）。
いっぽう、「あまり続けようとは思わない」「もうやめようと思う」といった継続意志の低い者は全体ではわずかに6.5％ではあるものの、年代別でみると30代（24.3％）と40代（20.0％）の比較的若い層にその割合が高かった（表９）。
表８

活動の継続意志

是非、続けようと思う
なんとか続けようと思う
あまり続けようとは思わない
もうやめようと思う

表９506（47.6%）
485（45.6%）43（ 4.0%）27（ 2.5%）

継続意志の高いあるいは低い者の年齢層（%）

継続意志
高
低

10 代
20 代
30 代
40 代
50 代
60 代
2（ 0.2） 141（14.2） 175（17.7） 224（22.6） 237（23.9） 198（20.0）0（ 0.0）9（12.9） 17（24.3） 14（20.0） 13（18.6） 13（18.6）

Ⅴ70代〜
11（ 1.1）
2（ 2.9）ボランティア指導者の課題

図９は、今後「指導を継続していく上での悩みや問題点」についての自由回答448件の内容のな
かから、その特徴的な要点を拾い上げたものである。
これによると、「指導者不足」（32.1％）、「施設不足」（30.8％）、「行政・学校との連携不足」
− 35−

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伸

次

（27.2％）、「メンバーの減少」（24.8％）、「保護者との意識のずれ」（23.0％）、「活動・運営費不足」（16.5％）などについての声が高く、それらへの対応が指導現場における課題となっている。
また、これらひとつひとつの課題は、それぞれ個別のものとして発生しているのではなく、その原因において相互に絡み合った複合的な性質をもつが故に、現場にとってはより深刻な事態として受けとめられている。

図９

指導を継続していく上での悩みや問題点（複数解答）（１）若い指導者の育成と確保
ボランティア指導者の量的不足にかかわる本質的な問題は、その年齢層が中高年中心であり、たとえば『意欲はありますが、もう年齢的限界がきておりますので、出来るだけ良き後任者を得て引退したいと願っております。』（長崎県70代男性）とか、『若い指導者にボランティア活動を避ける傾向が強く、後継者が年々不足してきている。』（宮崎県50代男性）といった叫びからも感じられる
とおり、若い指導者が後継者として育ってきてないところにある。
その背景には、『私たちボランティアが一生懸命やっているのに対し、「あいつらは好きでやっているのだから」程度にしか見ていない。社会的に認められていない。またそのような人たちが活動していることを知らない。』（栃木県20代男性）や、『スポーツ指導だって立派なボランティア活動− 36−

スポーツにおけるボランティア指導者の実態とその課題

なのに評価されていないことは悲しい。』（群馬県20代男性）などの声からもわかるように、自らの活動に対して社会的な認知や評価が得られていないことへの憤りが窺える。
もとより、社会からの評価をことさら求めて活動しているわけではないが、『資格証も紙１枚のものになってしまっているのが現状。』（京都府60代男性）のなかで、スポーツボランティアに対する社会的な位置づけが明確でないことへの不安は、『ボランティア活動は社会的に保障されていな
いため、あまり打ち込みすぎると会社員としての自分が危なくなる。』（山形県30代男性）といった意識に象徴されるように、とりわけ生活基盤の弱い若年層の指導者にとっては単なる憤りとして看過できないものがある。
若い指導者の育成と確保のためには、彼らを取り巻く社会全体が、彼らを重要な役割を担う社会材として認める意識の涵養が急務であり、『社会的地位が確保されてこそのボランティア活動』（新潟県40代男性）とするための社会システムの整備が、彼らをしてさらなる活動意欲へと高めていくのではないかと思われる。

（２）地域スポーツと学校体育・スポーツとの連携の推進
活動場所について、学校施設と公共施設が９割以上を占める一方でその確保に苦労している状況
は、ひとつには『活動が多様化しており施設が不足している。』（岡山県50代男性）こともあるが、しくみとしては推進されている学校開放の面で『学校側との連携がとりにくい。』（宮崎県20代男性）
ことがもうひとつの要因として挙げられる。
学校体育施設は、地域にとって最も身近に利用できるスポーツ施設であり、地域スポーツの拠点となることが期待されてきた。しかしその実態は、利用手続きが煩雑であったり、そもそも開放しているという情報でさえ的確に発信されていない場合も多く、地域スポーツのニーズに十分応えているとはいえない状態が続いてきた。そのため、文部省では『今後、これまでの単に地域住民への場の提供という「開放型」から、学校の体育施設は地域の共通の財産であるという考え方に基づいた「共同利用型」への転換を図っていくことが重要である。』と指摘している９）。
平成12年９月に告示された「スポーツ振興基本計画」（文部省）では、生涯にわたる豊かなスポー
ツライフを実現するための方策として、学校と地域社会・スポーツ団体との連携を推進する施策を打ち出している。そこでは、今後の生涯スポーツ振興の主柱となる「総合型地域スポーツクラブ」10）の育成事業への協力体制として、学校運営全体にわたる工夫改善による学校体育施設の地域との共同利用が一層促進されることが求められ、そのことが、とりわけ子どもたちの学校内外におけるス
ポーツ環境づくりを推進させると考えている。
こういった学校と地域の連携には、学校や家庭をはじめとする地域の人びとの、ともに子どもを育てていこうとする視点があり、かかる視点に立った指導現場においては、自ずと「保護者との意
識のずれ」などは解消されていくことが期待できよう。
また、相互連携をにらんだ今後10年間の具体的な施策として、『運動部の活動を地域のスポーツ
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活動と連携して実施できるよう、連携体制の工夫に努めること』や『運動部と地域スポーツクラブに同時に所属することを柔軟に認めること』、あるいはまた『地域のスポーツ指導者を学校教育へ活用することや地域社会の一員としての教職員のボランティア活動の意義について教職員間で共通理解を図ること』などが提起されているが、これらの展開が現実に進むこととなれば、「施設不足」
はもとより、「メンバーの減少」や「活動・運営費不足」などの課題も漸進的に解決していくことが予想される。そしてさらには、何よりもスポーツボランティアに対する社会的な位置づけが明確かつ高まってくることが考えられ、ボランティア指導者の量的不足にかかわる本質的な問題も解決の方向に向かうのではないかと思われる。

Ⅵ

おわりに

世紀末から新世紀にかけて、我が国のアマチュアスポーツ界は転換期に立たされている。戦後の日本のスポーツは、学校を中心として発展し、1970年代からは企業がその経済的な基盤を背景に支えてきた。ところが、近年では企業のスポーツからの撤退が相次いでおり、もはや企業スポーツは崩壊寸前ともいわれている。その背景には、もとより企業業績の不振がその根底にあるが、他方で、今日のスポーツが内在するプロ化への流れとそれに呑み込まれるかたちの融合が、トップアマチュ
アをめざすために存在することの意味を薄れさせているということがある。加えて、スポーツの多様化や複合化、グローバル化といった今日的現象は、国内に向けた経営戦略上の宣伝媒体としての効果にも翳りを見せはじめている。さらには、個々人の価値観が多元化・多様化していくなかで、
企業スポーツが、社員にとって必ずしも企業内求心力の象徴とはならなくなったこともあるであろう。
かくして、我が国のスポーツ振興のイニシアティブの一翼を担ってきた企業スポーツは、ある意
味でその使命を終えようとしている。
ところで、地域におけるスポーツ振興の理念は、時代の変化に応じて「社会体育」から「コミュニティスポーツ」へと移行し、続いて「生涯スポーツ」へと発展してきた。この大きな変化を、松村は「体育からスポーツへの流れであり、社会から個人への重点の移行である」11）とし、地域スポーツ振興における「自治体」「企業」「住民」といったこれまでの活動主体に「個人」という新しい要素を登場させている。つまり、生涯スポーツの時代とは「自治体、企業、住民に加え、消費者や生活者としての顔をもつ個人が主要プレーヤーとして活躍する時代のこと」12）であり、現象的には企業という経済セクターに取って代わる、個人を顧客とする新しいセクターの胎動が期待される時代を迎えているといえる。
こういったなか、平成10年12月に施行された特定非営利活動促進法（Non Profit Organization：NPO法）は、自治体・企業と並ぶ第３の担い手としての民間非営利セクターを次々と登場させるき− 38−

スポーツにおけるボランティア指導者の実態とその課題

っかけをもたらした。スポーツの領域においても、ＮＰＯ法人格をもった地域スポーツクラブや関連組織が全国各地に出現し、また、業績悪化を理由にリストラされた企業のスポーツクラブが法人格を取得して地域に密着したスポーツクラブへと新たに生まれ変わっていくケースも散見されるようになった。
民間非営利セクターにおけるスポーツ活動は、自治体と住民の接点において、これまでの与えられるだけのものから、住民が主体的に選択・購買できる消費対象へと姿を変えていくところに、これからの地域スポーツ振興のしくみを提示している。そこには、これまでの行政の画一的な公益サービスでは対応できなかった受益者個々のニーズや複合的な課題に対して、自らの発想や創意、あるいは独自の経営的手法によって対処しうる弾力性があり、また柔軟にネットワークされた住民の自発的な活動全体は、地域社会の課題解決を担う組織体として、行政のセクショナリズムを超えた複合的・広域的な社会利益を創出できるという、いわば個人のスポーツニーズを社会的な力に変えていくしくみがある。そしてここに、成熟社会における新しいスポーツサービスのあり方を見いだ
すことができる。
現在、文部省が推進しようとしている総合型スポーツクラブの育成事業は、とりもなおさずスポーツＮＰＯ化への転身であり、生涯スポーツ社会の実現をにらんだ新しいタイプの公益事業創造のための、より効率的なボランティア組織の形成と運営を指向している。
本稿が試みたボランティア指導者にかかわる実態把握とその課題から見えてくるのは、それが指導者個々人のなかでは機能しているものの、周囲との薄い連関のなかで埋没し、地域社会に対して十分にその能力を発揮できていないことのもどかしさであった。スポーツを振興するということが、あまねく人びとの公益につながるという認識に立つならば、かかる状況をボランティア指導者だけのこととして片づけてしまうのではなく、あまねく人びとが、スポーツ振興においては違わぬスポーツボランティアでありうるという意識とそのための行動に気づく必要がある。
時代の要請は、個人の公益のために個人が支え、そして自治体はもとより営利企業や地域住民も公益実現のパートナーとして行動することを求めている。こうした連携と連帯社会のなかにあってこそ、スポーツにおけるボランティア指導者は確固たる自己を見いだすことができ、また育てられ、地域におけるさまざまなボランティア運営の中核として期待される存在となるのではないかと考え
る。

（たかはし

しんじ・地域政策学部助教授）［注］１）SSF笹川スポーツ財団による「スポーツライフに関する調査報告書」（1994）および 総理府の「体力・スポーツに関する世論調査」（1994）によると、スポーツ観戦者およびテレビ・ラジオ視聴者は89.1％にのぼり、対して定期的な運動・スポーツ実施者（週２回以上のアクティブ・スポーツ人口）は21.7％にとどまっている（拙著「スポーツ参加の多様化と21世紀社会に向けたスポーツ振興の機
軸−「する」スポーツへの多様な関わり方の振興−」『地域政策研究』第２巻第１・２合併号、1999年、43頁）。
２）「ささえるスポーツ」は、国際競技大会や地域スポーツイベントの運営の支援となるだけでなく、地域

− 39−

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次

における日常的なスポーツ活動の指導やクラブ運営においても、今やボランティアの活動なくしてその事業展開はあり得ない。言い換えれば、「するスポーツ」と「みるスポーツ」の活動をスポーツボラン
ティアが基盤となり支えている。また、「ささえるスポーツ」
は単に補助的な役割にとどまらず、これまでになかった新
しい「するスポーツ」や「みるスポーツ」をつくるという、創造的な役割が求められるスポーツ文化の多様性（スポーツにおけるボランティ
ア活動の実態等に関する調査研究協力者会議『スポーツにおけるボランティア活動の実態等に関する調査研究報告書』2000年、８頁）。
３）前掲書１）35〜55頁。
４）平成８年４月、文部省体育局競技スポーツ課内に設置された、我が国のスポーツにおけるボランティ
アの在り方についての基礎的資料を得ることを目的とした調査研究機関（調査研究協力者として筆者も参画）。
５）前掲書２）９頁。
６）前掲書２）10頁。
７）財団法人日本体育協会・日本スポーツ少年団編『平成10年度スポーツ少年団育成事業報告書』1999年、11〜12頁。
日本スポーツ少年団は、1964（昭和39）年の第18回オリンピック競技大会が東京で開催されるに際し、
日本体育協会が昭和35年に開始した「オリンピック青少年運動」を母胎として、昭和37年６月23日のオリンピックデーに、日本体育協会創立50周年記念事業として創設された、我が国に初めて登場した
地域社会に組織する少年スポーツ団体である。
このスポーツ少年団の創設には、1960年前後の社会的ニーズがその背景として認められる。第二次大戦後より深刻化していた青少年非行の増加は、当時の社会をして「青少年問題の対策」の重要性を強調する世論を台頭させ、そしてそれは、先の「オリンピック青少年運動」の趣旨でもあった。そのよ
うな社会的背景のなかで、スポーツ少年団では、東京オリンピックの開催を機に「スポーツによる青
少年の健全育成」をその運動の目的としていった。以来30有余年、スポーツ少年団の指導者は、青少
年の健全育成とともにスポーツの普及と発展に貢献してきた。今日にみられるさまざまなスポーツの隆盛は、こういったボランティア指導者の永年にもわたる研究と努力を抜きには考えられないことであり、この「するスポーツ」へのボランティアが、我が国のスポーツを根底からささえてきたといっても過言ではない（財団法人日本体育協会・日本スポーツ少年団『日本スポーツ少年団30年史』1993
年、５〜21頁）。
８）主な資格や免許は、「少年スポーツ指導員」、「スポーツ少年団認定育成員」、「（財）日本体育協会公認
スポーツ指導員」、「体力テスト判定員」、「教員免許（保健体育）」などであった。
９）文部省編『我が国の文教施策（平成10年度）』大蔵省印刷局、1998年、140頁。
10）「総合型地域スポーツクラブ」とは、地域住民が主体的に運営するスポーツクラブの形態をいう。国では、身近な生活圏である中学校区程度の地域において、学校体育施設や公共スポーツ施設を拠点としながら、地域住民の誰もが参加できる総合型地域スポーツクラブが定着することが適当と考えている。
なお、総合型地域スポーツクラブを育成することは、完全学校週５日制時代における地域の子どものスポーツ活動の受け皿の整備にもつながり、さらには地域の連帯意識の高揚、世代間交流等の地域社会の活性化や再生にも寄与するものであるとしている（文部省『スポーツ振興基本計画』2000年、５
頁）。

− 40−

スポーツにおけるボランティア指導者の実態とその課題
総合型地域スポーツクラブの特徴は、次のとおりである。
ア 複数の種目が用意されている。
イ 子どもから高齢者まで、初心者からトップレベルの競技者まで、地域の誰もが年齢、興味・関心、技術・技能レベルなどに応じて、いつまでも活動できる。
ウ 活動の拠点となるスポーツ施設及びクラブハウスがあり、定期的・継続的なスポーツ活動を行う
ことができる。
エ 質の高い指導者の下、個々のスポーツニーズに応じたスポーツ指導が行われる。
オ 以上のようなことについて、地域住民が主体的に運営する。
11）松村和則『地域づくりとスポーツの社会学』道和書院、1993年、167頁。
12）原田宗彦「地域スポーツ振興における新しい民間セクターの役割」『体育の科学第50巻第３号』杏林書院、2000年、194-198頁。

［資料］

指導者・役員用

スポーツにおけるボランティア活動の実態に関する調査◆調査について本調査は、スポーツにおけるボランティア活動の現状を把握し、ボランティア活動を活用したスポーツの活性化のあり方を検討するための基礎資料を得ることを目的としております。
回答していただきました調査票は、すべて統計的に処理されますので、ご回答いただいた方にご迷惑をおかけすることはございません。
本調査では、「スポーツボランティア（以下、ボランティア）」を、現在、スポーツ活動を自発的に、かつ無償（実費程度の経費負担は除いて）で指導・支援する人として理解しています。
【記入上の注意】
１．回答は、あてはまる番号を○印で囲むものと（ ）の中に記入するものとがあります。
２．特に指示のある場合を除いて、番号を１つだけ○印で囲んでください。
３．もれなく、できるだけすべての質問にお答えください。
＜記入例＞→マルで囲みます
あてはまる

１

あてはまらない②

３

４

上記の主旨をご理解の上、宜しくご協力のほどをお願い申し上げます。
◆問い合わせ先：文部省体育局競技スポーツ課〒100 東京都千代田区霞が関3-2-2 TEL 03-3581-4211【あなたのスポーツ指導・支援活動についておたずねします】
Ｑ１．現在あなたが指導・支援しているスポーツ団体での主な役割は何ですか。
１．スポーツ指導
２．団体の役員（理事・幹事・会計など具体的に：
３．指導と役員の両方を兼務
４．その他（具体的に：
Ｑ２．現在あなたが指導・支援しているスポーツ種目と活動年数を教えてください。
種目名（
）
活動年数（

）
）

）年

Ｑ３．指導・支援の対象はどのような人たちですか。あてはまるものすべてに○印をつけてください。

− 41−

高
１．幼児
５．一般成人２．小・中学生
６．高齢者

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次

３．高校・大学生
７．障害者

４．家庭婦人８．その他（）

Ｑ４．あなたが活動をするのは、下記の時間帯の中でいつですか。あてはまるものすべてに○印をつけてください。
１．平日の午前
２．平日の午後
３．平日の夜
４．土・日・祝日の午前
５．土・日・祝日の午後
６．土・日・祝日の夜
７．必要に応じてＱ５．活動は１回あたり何時間くらいですか。また、１年のうち何日くらいですか。
１回あたり（
）時間
１年間（
）日くらい
Ｑ６．あなたが活動する場所は主にどこですか。
１．学校施設
２．公共施設３．民間施設５．その他（）

４．職場施設Ｑ７．指導・支援することで金銭的な報酬（謝金）を受けていますか。（弁当や旅費等を除く）
１．はい→１回あたり約（）円
２．いいえ
ＳＱ１．（上で「１．はい」とお答えの方へおたずねします。）謝金についておたずねします。
１．謝金として適切な金額である
２．謝金として不充分な金額である
３．本来、謝金は必要ない
４．その他（具体的に：ＳＱ２．（上で「２．いいえ」とお答えの方へおたずねします。）謝金についておたずねします。
１．今後とも謝金は必要ない
２．適切な謝金を受け取りたい
３．その他（具体的に：））

Ｑ８．あなたはこれまでに指導者講習会などに参加したことがありますか。
１．ある→合計日数は約（
）日くらい
２．ない
Ｑ９．体育・スポーツ・レクリエーションなどの指導に関する資格や免許をお持ちでしたら記入してください。
（具体的に：）
Ｑ10．あなたはふだん、運動・スポーツ（指導も含めて）をどの程度行っていますか。
１．よくやる（週３回以上）
２．時々する（週１回以上）
３．あまりしない（月１回程度）
４．ほとんどしない
Ｑ11．現在の指導・支援活動は、あなたの中でどのように位置づけていますか。
１．今後ともボランティア活動として続けたい
２．将来、スポーツ指導の専門職として働くための経験としたい３．その他（具体的に：）【あなたの指導・支援活動への動機についておたずねします】
Ｑ12．あなたが指導・支援活動を始められたきっかけや動機は何ですか。下記の全ての項目について、最もあてはまる番号に○印をつけてください。
非常にあてはまる

まああてはまる１２

あまりあてはまらない

３

− 42−

全くあてはまらない４スポーツにおけるボランティア指導者の実態とその課題（１）広報誌などで指導者や役員を募集していた
１−２−３−４（２）団体や関係者から依頼された
１−２−３−４（３）スポーツが好きだ
１−２−３−４（４）いろいろな人と出会いたい
１−２−３−４（５）自分の知識や経験を活かしたい
１−２−３−４…………………………………………………………………………………………………
（６）指導・支援活動を通して地域社会に貢献したい
１−２−３−４（７）他に指導者や役員がいなかったから仕方なく
１−２−３−４（８）家族や友人から勧められた
１−２−３−４（９）自分の子どもや知人が指導・支援の対象者であった
１−２−３−４（10）団体・チームの活動を活発にしたい
１−２−３−４…………………………………………………………………………………………………
（11）団体・チームの心の支えになりたい
１−２−３−４（12）スポーツの楽しさを教えたい
１−２−３−４（13）自分の技術や資格を試したい
１−２−３−４（14）時間的な余裕ができた
１−２−３−４（15）社会的に認められたい
１−２−３−４…………………………………………………………………………………………………
（16）日常生活に張り合いを与えてくれる
１−２−３−４（17）将来の仕事に役立つ
１−２−３−４（18）何かに打ち込みたかった
１−２−３−４（19）人の指導やお世話をしてみたかった
１−２−３−４（20）新しい知識や経験を得たい
１−２−３−４…………………………………………………………………………………………………
（21）余暇時間を有効に過ごせる
１−２−３−４（22）過去に自分も指導やお世話をしてもらった
１−２−３−４（23）新しい技術や資格を得たい
１−２−３−４（24）自分自身が成長したい
１−２−３−４（25）指導・支援活動を通して自分自身がスポーツを楽しみたい １−２−３−４…………………………………………………………………………………………………
（26）自分自身が健康になれる
１−２−３−４【あなたの指導・支援活動の成果についておたずねします】
Ｑ13．あなたは現在の指導・支援活動を通して、下記のそれぞれの項目について、どのように感じていますか。
最もあてはまる番号に○印をつけてください。
非常にあてはまる

まああてはまる１２

あまりあてはまらない３

全くあてはまらない４（１）いろいろな人と出会えている
１−２−３−４（２）自分の知識や経験を活かせている
１−２−３−４（３）指導・支援活動を通して地域社会に貢献できている
１−２−３−４（４）スポーツの楽しさを教えることができている
１−２−３−４（５）自分の技術や資格が役立っている
１−２−３−４…………………………………………………………………………………………………
（６）社会的に認められている
１−２−３−４（７）日常生活に張り合いができている
１−２−３−４（８）仕事に役立っている
１−２−３−４（９）団体・チームの活動が活発になっている
１−２−３−４（10）団体・チームの心の支えになっている
１−２−３−４…………………………………………………………………………………………………
（11）指導・支援活動に打ち込めている
１−２−３−４（12）新しい知識や経験が得られている
１−２−３−４（13）余暇時間を有効に過ごせている
１−２−３−４（14）新しい技術や資格が得られている
１−２−３−４

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高

橋

伸

次

（15）自分自身が成長できている
１−２−３−４……………………………………………………………………………………………………
（16）指導・支援活動を通して自分自身がスポーツを楽しめている １−２−３−４（17）自分自身健康でいられている
１−２−３−４（18）選手あるいはチームのレベルが向上している
１−２−３−４【あなたの指導・支援活動の問題点についておたずねします】
Ｑ14．あなたが指導・支援活動をする中で、問題になっていることはどんなことですか。下記のすべての項目について、最もあてはまる番号に○印をつけてください。
非常にあてはまる

まああてはまる１２

あまりあてはまらない

全くあてはまらない３

４（１）自分の家族や周りの理解が得られない
１−２−３−４（２）活動場所が十分に確保できない
１−２−３−４（３）社会的評価が得られない
１−２−３−４（４）経済的な自己負担が多い
１−２−３−４（５）活動費や運営費が不足している
１−２−３−４…………………………………………………………………………………………………
（６）スポーツ指導などの研修機会が少ない
１−２−３−４（７）選手の家族との関係がうまくいかない
１−２−３−４（８）指導者もしくは役員との関係がうまくいかない
１−２−３−４（９）選手とのコミュニケーションがうまくいかない
１−２−３−４（10）時間的負担が大きい
１−２−３−４…………………………………………………………………………………………………
（11）時間が十分にとれない
１−２−３−４（12）行政や競技団体との連携がうまくいかない
１−２−３−４（13）仕事に差し障りがでている
１−２−３−４（14）自分の指導技術あるいは運営能力が未熟である
１−２−３−４（15）指導スタッフや役員が不足している
１−２−３−４…………………………………………………………………………………………………
（16）メンバーが集まらない
１−２−３−４（17）自分の指導あるいは運営方針を理解してもらえない
１−２−３−４（18）活動の範囲が広すぎる
１−２−３−４
Ｑ15．現在の指導・支援活動を今後も続けようと考えていますか。最もあてはまる番号に○印をつけてください。
１．是非、続けようと思う
２．なんとか続けようと思う
３．あまり続けようとは思わない
４．もうやめようと思う【あなたご自身についておたずねします】
ＦＱ１．性別１．男性
２．女性
ＦＱ２．年齢ＦＱ３．職業

満（
１．学生
５．主婦

）歳
２．会社員
６．無職

ＦＱ４．家族構成をお聞かせください。
例：（自分、妻、子ども３人、父、母（

３．自営業
７．その他（

）計（
）計（

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７）人
）人

４．公務員
）

スポーツにおけるボランティア指導者の実態とその課題
ＦＱ５．最終学歴をお聞かせください。
（在学中の方は卒業見込みとしてお答えください）
１．小学校卒２．中学校卒
３．高校卒
５．短大・高専卒
６．大学卒
７．大学院修了
ＦＱ６．あなたの主なスポーツ歴をお聞かせください。
種目名（）経験年数（

４．専門学校卒
８．その他（））年

ＦＱ７．あなたはスポーツの指導・支援活動をするにあたり、ボランティア保険に加入していますか。
１．加入している
２．加入していない――①「ボランティア保険」を聞いたことがない―②「ボランティア保険」を知っているが、加入していない
ＦＱ８．仕事や家事、睡眠、身のまわりの整理などの時間を除いて、あなたが自由に使える時間（余暇時間）
は平日、休日それぞれ平均するとどれくらいありますか。
平日：約（
）時間
休日：約（
）時間
【最後に、指導・支援活動を継続していく上で、悩みや問題点があればご自由にお書きください】…………………………………………………………………………………………………………………
…………………………………………………………………………………………………………………
…………………………………………………………………………………………………………………
…………………………………………………………………………………………………………………
…………………………………………………………………………………………………………………
…………………………………………………………………………………………………………………
…………………………………………………………………………………………………………………
…………………………………………………………………………………………………………………
…………………………………………………………………………………………………………………
…………………………………………………………………………………………………………………
…………………………………………………………………………………………………………………
…………………………………………………………………………………………………………………
質問は以上です。もう一度記入もれがないかお確かめください。
ご多用の中、ご協力いただきましてありがとうございました。

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