本当の原因は｢いじめ｣や｢友⼈関係｣ではない…⽇本中で不登校の⼦が増えている構造的な要因 正しい親⼦関係が築きづらくなっている
⼩川 涼太郎株式会社スダチ代表取締役

なぜ不登校の⼦どもが増えているのか。不登校の⼦どもを平均3週間弱で再登校に導く独⾃プログラムを提供するスダチ代表の⼩川涼太郎さんは「⼀般的にイメージされている『いじめ』による不登校は0.2％。⼤半は『なんとなくだるい』『なんとなく不安』という理由がはっきりしない不登校で、その背景には正しい親⼦関係が築きにくい社会構造上の問題がある」という――。
※本稿は、⼩川涼太郎（著）、⼩野昌彦（監修）『不登校の9割は親が解決できる』（PHP研究所）の⼀部を再編集したものです。

写真＝iStock.com／takasuu※写真はイメージです

公表されている⼈数より多い不登校の深刻な実態
この10年というもの不登校の⼦どもたちの⼈数は増え続けています。とくに近年は急増しており、2022（令和4）年度の⼩中学校における不登校児童⽣徒総数は約30万⼈にのぼりました。
在籍児童⽣徒に占める割合は約3.2％ですから、平均すると⼀クラスに⼀⼈、不登校の⼦がいるような計算です。
かんか

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国としても看過できない問題で、さまざまな対策を打ち出してはいますが、どれも芳ばしい成果は出ていません。
なお、不登校の⾼校⽣は約6万⼈で、こちらも増えています。

これらの数字を⾒て、あらためて不登校が⼤きな社会問題になっていることを感じる⽅は多いでしょう。ただ、実際にはもっと多いだろうと思われます。
⽂部科学省の定義による「不登校」とは、年間30⽇以上の⽋席者のうち「何らかの⼼理的、情緒的、⾝体的あるいは社会的要因・背景により、登校しないあるいはしたくともできない状況にある者」であり、「病気や経済的理由による者」を除きます。たとえば、うつ病や適応障害、起⽴性調節障害など何かしらの診断が出ている場合には、不登校にカウントされず、⻑期⽋席者数のほうにカウントされているのです。
2022年度の⼩中学校における「⻑期⽋席者数」は約46万⼈でした。この中には、「不登校」と変わらない状況の⼦も含まれているでしょう。
本質的には、学校に⾏くことができていない⼦全員に目を向ける必要があると思います。

⼀度不登校になると学校に戻れない
⼀度不登校になってしまった⼦は、なかなか学校に戻ることができていないという現状があります。東京都教育庁指導部の「令和4年度児童⽣徒の問題⾏動・不登校等⽣徒指導上の諸課題に関する調査」のデータを⾒ると、令和4年度の学校復帰率は⼩学校29.5％、中学校21.7％。つまり、⼩学⽣では約70％、中学⽣では約78％の⼦どもたちが学校に復帰できていません。
フリースクールや通信制の学校等、別の選択肢をとっているのです。

なお、⾼校は通信制があるのに対し、⽂科省に認められた「通信制の⼩中学校」はありません。通信制では、⼼⾝の発達段階にある⼦どもたちの状況を⾒極めることが難しいからです。
⼩学4年⽣で不登校になってしまった⼦の親御さんが、相談機関で「どのくらいの⼦が再登校できているのでしょうか」と質問したところ、「通信制⾼校に⾏けるようになった⼦はけっこういますよ」と⾔われてショックを受けたという話もあります。確かに通信制⾼校はあります
が、⼩学4年⽣の⼦にとってはまだ5年も先のことです。「事実上、不登校は解決できていないということか」と思ったそうです。
「原因」を解決しても登校できない
それでは、不登校の原因とはどのようなものなのでしょうか。
いじめ、友だちとのトラブル、先⽣との相性、勉強が苦⼿……。

⼀般的に、不登校のイメージとしてよく挙がるのはそういった問題です。しかし、実はこれらは根本的な原因ではありません。
学校に⾏きたくない原因が明確であるなら、それを解決できれば再び学校に⾏くことができるでしょう。たとえば、友⼈関係のトラブルが原因であるなら、仲直りをする・その友⼈と距離を置く。先⽣との相性が原因である場合、学校に伝えて配慮してもらうなどです。問題解決に向けて具体的に動けるならば、それに越したことはありません。
ただ実際には、目の前の問題を解決しても、やはり再登校できないことが多くあります。学校を転校してもまたすぐに不登校になってしまったりするのです。
考えてみれば、学校⽣活の中で何らかのトラブルはあるのが当たり前です。私たちも⼦どもの頃、友だちとケンカをして「学校に⾏きたくない」と思ったことはありましたよね。でも、友だちとケンカをした⼦が全員不登校になるかというと、そんなことはありません。「イヤだなぁ」と思いながらも学校に⾏き、トラブルを乗り越えていく⼦が⼤勢います。
勉強が原因である場合も同じです。もし本当に勉強が原因なのであれば、勉強が苦⼿で成績が悪い⼦から順番に不登校になるはずではないでしょうか。
もちろん、発達の特性上、苦⼿なものが多いとか、トラブルを起こしやすいといったケースはあります。そのぶん、乗り越えるのが⼤変な場合もありますが、だからといって「学校に⾏けあきらなくても仕⽅ない」と思う必要はありません。 諦 めなければ必ず乗り越える⽅法は⾒つかります。
不登校になる真の原因
私は、不登校の根本的な原因は「正しい親⼦関係が築けていないこと」であり、その背景に現代の社会構造があると考えています。
「正しい親⼦関係」とは、親が家庭の主導権をにぎり、ダメなことはダメと⾔う厳しさもありながら、愛情深くあたたかく⼦どもを守ることのできる関係です。もちろん、ほとんどの親は我が⼦に愛情を持って接していることでしょう。私たちのところへ相談に来る親御さんたちを⾒ても、本当に⼦どものためを思っており、愛情を持っていることがよくわかります。
ですから、私は不登校の原因は親にあると⾔いたいのではありません。親からの愛情が伝わりにくく、正しい親⼦関係が築きにくい構造が、現代の⽇本にできてしまっているということなのです。
「無気⼒・不安」が51.8％
ここで⽂科省が発表している調査による「不登校の要因」を⾒てみましょう。実はもっとも多いのは「無気⼒・不安」（51.8％）。次いで「⽣活リズムの乱れ、あそび、非⾏」（11.4％）です。

不登校の原因としてイメージしやすい「いじめ」は、最下位の0.2％しかありません。私たちのところへ相談に来る⽅たちも、いじめが原因で不登校になったケースは少ないです。⽂科省のデータよりはやや多いですが、3％くらいでした。
現代の不登校は、いじめなどの明確な理由で学校に⾏けなくなっているというより、「なんとなく不安」「なんとなくだるい」といったことが要因になっているのです。
原因がわからず⼾惑う親たち
実際、不登校の⼦ども⾃⾝、理由がはっきりとはわからないことがよくあります。親は「どうなかして⾏きたくないの？」と理由を聞きますが、「嫌いな授業があるから」「お腹が痛いから」「意地悪な⼦がいるから」など、聞くたびに答えが違うというのもよくある話。本⼈もよくわからないけれど、やる気が出ない、学校に⾏きたくないということなのです。
原因がよくわからないので対処ができず、何もしないまま不登校期間が⻑くなっていきます。
多くの親はあちこちへ相談に⾏き、本を読み、なんとかしようと頑張ります。でも、具体的に何をしたらいいのかがわからないのです。
⼦どもが無気⼒になったり、不安になったりする背景には、「お⽗さんお⺟さんからの愛情をうまく受け取れていないことによる⾃⼰肯定感の低下」があります。
不登校の要因として「友⼈関係のトラブル」「先⽣との相性」「勉強」など具体的なものを挙げている場合も、それは原因というより「きっかけ」であって、根本的には、やはり⾃⼰肯定感の低下があるのです。
⽴場が逆転した親⼦関係
親世代が⼦どもだった頃と⽐べて、いまの⼦育て環境は⼤きく変わってきています。
昭和の時代は体罰も多く、⼦どもには問答無⽤で⾔うことを聞かせるようなスタイルも普通でしたが、いまはまったく違います。⼦どもの権利に対する意識が⾼まり、⼀⼈ひとりを尊重するようになりました。

これ⾃体はとてもいいことです。
ただ、⼦どもを尊重しようとするあまり、ともすると「制限せずに⽢やかす」ことが良いとかんちが勘違いされてしまいます。「本⼈のやりたいようにやらせる」「好きなようにさせる」のが良ぎゃくたい

しとされ、厳しくすると「 虐 待 なのではないか？」と思われるおそれすらあります。
こうした風潮の中で、現代の親は⼦育てに⾃信を持てないでいます。⼦どもに対して気を遣い、友だちのような関係や、⼦どもが主で親が従といった逆転の関係になってしまうこともあります。これは「正しい親⼦関係」とは⾔えません。
⼦どもにとって、「やりたいことをやらせてくれるけれど、頼りない親」であった場合、愛情も受け取りにくくなります。
会社の上司を思い浮かべてみてください。厳しさもありながらあたたかく、尊敬できる上司かほうれ

しから褒められたら、とても嬉しいですよね。叱られても素直に受け取ることができるでしょう。
⼀⽅、⽢いばかりで頼りない上司だったら、褒められても叱られても、たいして何も感じないのではないでしょうか。「また何か⾔っているよ」というくらいで、その「⽢さ」を利⽤してやろうと思うかもしれません。
当然ながら、本当に困ったことがあったときに相談したいのは、厳しくもあたたかい上司でしょう。
⼦どもたちも、厳しくあたたかく、困ったことがあったときに頼れる存在を求めているはずです。親は本来そういう存在であるのです。親を頼ることができなければ、⼦どもはどうしていいかわからなくなってしまいます。
デジタル機器が問題を⼤きくする
もう⼀つ、昔と⼤きく違うのはデジタル機器が家庭に⼊り込んでいることです。
⼀⼈⼀台スマホやタブレットを持つのも当たり前になっており、家族それぞれが⾃分の好きな動画を⾒たりゲームをしたり、SNSをやっているのが珍しくありません。昔ならもっと家族で同じテレビ番組を⾒たり、会話したりしていたであろう時間も減ってしまいました。これも、愛情が伝わりにくくなっている要因の⼀つです。
そのうえ、「⼦どもには好きなようにさせるのが良い」「⾃主性に任せる」という考えのもと、制限をせずにゲームやスマホをやらせてしまっている例が多くなっています。
現代の不登校とデジタル機器とは、切っても切り離せないというくらい⼤きな関係があります。
不登校の⼦が家で何をしているかといえば、多くの場合がスマホ、ゲーム、YouTubeです。家にいてもやることがなければ、学校のこと、将来のことなどを考えるでしょうが、ゲームにハマっていれば考えなくてすんでしまいます。
これが不登校を⻑引かせる要因です。
友だちとのケンカがきっかけで学校を休んだとしても、数⽇、家であれこれと考え、「明⽇はこうやって話しかけてみよう」とか「別の友だちがいるから⾏ってみよう」と思えれば再登校できるでしょう。でも、家でゲームをやって過ごしているうちにどんどん学校に戻りにくくなり、再登校が難しくなるのです。

「学校に⾏かなくてもいい」は本当か多様性が重視され、さまざまな選択肢も増えている現代では、「学校に⾏かなくたっていい」という⾔説もよく⽿にします。⾏きたくないなら、無理に⾏く必要はない。⾃分に合った居場所を⾒つけられればいいし、学校以外で好きなこと・やりたいことを⾒つけ、⽣活できればいい……。実際、そのようにして、⾃⽴した⽣活を送ることができている⼈はいるでしょう。
私も、学校以外の選択肢があること⾃体は素晴らしいと思っています。「学校だけがすべてじゃない」というのは、本当にそのとおりです。
ただ、むやみに「学校に⾏かなくてもいい」と⾔うのは危険です。
学校に⾏かずに、学校と同等の教育や機会を得ることはかなり難しいのが現実だからです。
図表4にある例を⾒ていただくとわかるように、学校と同等の学習や運動、同世代のコミュニティへの参加等の環境を⺠間企業でまかなおうとすると、⽉に25万〜30万円くらいかかります。これだけの費⽤を出し続けられる⼈は少ないでしょう。

逆に⾔うと、不登校であればこれだけの機会を失っていることになります。
「学校に⾏かなくてもいい」と⾔う⼈も、「学⼒がゼロでもいい」と⾔っているわけではないですよね。⼩学校低学年から勉強をしなかったら、漢字も読めないし計算もできないことになってしまいます。それでは⾃⽴した社会⽣活を営いとなめません。

⼩川涼太郎（著）、⼩野昌彦（監修）『不登校の9割は親が解決できる』（PHP研究所）
おぎな

学校に⾏かない場合は、本来得られるはずの教育の機会を別の何かで 補 う必要があるのです。
運動もそうです。成⻑段階にある⼦どもにとって、運動はとても⼤切です。家にひきこもって運動をしないまま過ごしていると、⾝体が発達せず、弱くなってしまいます。不登校の⼦どもの中には、筋⾁が弱って歩けなくなった⼦もいます。
⽣活習慣やコミュニケーションについても、学校に⾏かずに、年相応の能⼒を⾝に付け、キープするのはかなり難しいでしょう。
こう考えると、「学校に⾏かなくてもいい」と安易に⾔うことはできないと感じます。

1994年⽣まれ、徳島県出⾝。関⻄⼤学経済学部卒業。2016年4⽉、新卒でアビームコンサルティングへ⼊社。新規部署の⽴ち上げメンバーを経験し、約2年間で0から50⼈規模のチームへと拡⼤。⽇常の業務の中から「教育が変われば⼈も変わり社会も変わる」ことに気づき、「教育へ⼈⽣を捧げたい」と強く思い、2019年5⽉に退職し、株式会社スダチを設⽴。不登校の⼦ども達に向けたボランティア活動を通して、多くの不登校の⼦ども達と関わる中で、「本当は学校に⾏きたいけど⾏けない、⾃分でも⾏けない理由が分からない」という“目的意識がない不登校”で悩んでいる⼦ども達や親御さんが多くいることを知る。その現状に危機感を感じて、「不登校で悩んでいる⼈たちを1⼈でも多く救いたい」という想いから、2020年4⽉、不登校⽀援事業開始。2024年3⽉時点での再登校⼈数は850名を超え、平均再登校⽇数は18⽇。再登校率は90％を超える。著書に『不登校の9割は親が解決できる』（PHP研究所）

筑波⼤学⼤学院修⼠課程教育学研究科修了、同⼤学⼤学院博⼠課程⼼⾝障害学研究科中退。博⼠（障害科学：筑波⼤学）、公認⼼理師、専門⾏動療法⼠。宮崎⼤学名誉教授。専門は、教育臨床、障害科学。1988年より不登校の系統的⽀援⽅法の研究を開始し、⽀援契約が成⽴・維持した公表許可事例50事例中49事例（1事例転校）の再登校、再登校維持、及び社会的⾃⽴を⽀援した。2000年より町、市単位での不登校減少対策に関わる。
東京都東⼤和市不登校対策研究協⼒校スーパーバイザー（全市不登校数、約4年間で新規不登校発現率半減）、三重県名張市不登校対策スーパーバイザー（全市不登校数、3年間で半減）。他⼩中学校での減少事例多数。主な著書に、『不登校の本質』『児童・⽣徒の問題⾏動解決ツール』『学校・教師のための不登校⽀援ツール』（以上、風間書房）、『教師と保護者の協働による不登校⽀援』（東洋館出版社、編著）などがある。