SPODフォーラム２０２４

ポスターセッション※共同発表者は掲載枠の都合上、省略しております。ご了承ください。

番号

発表代表者

テーマ

所属

氏名

SPOD
加盟校

1

香川大学の教職学協同のDX推進の取り組み

香川大学情報部情報基盤課

小寺

賢志

○

2

キャリア科目の学びを就職活動につなげる授業実践

松山東雲短期大学現代ビジネス学科

遠山

敦子

○

3

初年次教育における同心円状の学生支援体制の確立

徳島文理大学香川薬学部

竹内

一

○

4

広島市立大学における新任教員研修の開発

広島市立大学教育基盤センター

山咲

博昭

5

これからの教学マネジメント実現チェックリストの開発

滋賀医科大学 医学・看護学教育センター

井上

一成

6

SPODフォーラム2025に向けた探索的議論

徳島大学高等教育研究センター

吉田

博

7

人をつなぐ自主勉強会～人的繋がりで業務を“楽”に～

大阪公立大学渉外企画課/産学官民連共創進室

松室

光

8

大学職員の中堅層向け研修プログラム開発に向けた研究

大阪体育大学庶務部学長室担当

佐藤

浩輔

9

学生の期待と高専教育の乖離

大分工業高等専門学校

坪井

泰士

10

教職協働による教育改善を促すためのポスターの制作

山口大学教育・学生支援機構教学マネジメント室

藤本

正己

11

【続】"お手製"ディプロマサプリメントの新たな展開

大阪経済大学企画部教学企画課

荒川

崇

12

『香川大学TA・SAハンドブック』の作成経緯とその特徴

香川大学教育推進統合拠点大学教育基盤センター

蝶

慎一

13

分野横断学修者をピアサポートするSAマニュアルの検討

新潟大学教育基盤機構教学マネジメント部門

上畠

洋佑

14

TA・SA制度に関するSPOD内調査の結果について

愛媛大学教育・学生支援機構

村田

晋也

○

15

SPODオンラインFDプラットフォームサイト（β版）の開発

徳島大学高等教育研究センター

飯尾

健

○

16

地域おこし協力隊をパートナーとした自治体PBLの実践

徳島大学人と地域共創センター

川崎

修良

○

17

四国地区の障害学生支援の現状とネットワーク構築に向けての課題

香川大学教育推進統合拠点学生支援センター

大沼

泰枝

○

18

新設部局の教学マネジメント構築に向けた教職協働事例

大阪公立大学学務部教育推進課情報学研究科支援事務室

藤原

哲

19

高知大学Connection！Well-beingへの挑戦

高知大学財務部財務課

久保

直毅

20

認証評価適合取消から長所へ―教職員理解向上の取組

大阪産業大学学長企画室内部質保証推進課

芳中

宗一郎

21

「語りだしたくなるデータ」のつくり方

京都橘大学情報システム課

山本

博

22

認証評価を活用したSD研修の取組みについて

大阪国際大学学長室兼庶務課

前河

泰正

23

大学事務職員のキー・コンピテンシー抽出の試み

香川大学教育・学生支援部教育企画課

後藤

雅美

○

24

「学生の学修に関する実態調査」における経年比較

徳島大学高等教育研究センター

塩川

奈々美

○

25

続・次世代を切り拓く大学職員の育成検討ＷＧの活動

愛媛大学教育学生支援部

石川

尚

○

26

エンターテインメント領域高等教育のカリキュラム

愛媛大学教育・学生支援機構

上月

翔太

○

○

○

○

№1
香川大学の教職学協同の DX 推進の取り組み◆発表代表者 小寺 賢志（香川大学情報部情報基盤課）◆共同発表者 武田 啓之（香川大学情報部情報企画課）
川瀬 舞（香川大学情報化推進統合拠点）◆発表概要
変容する社会ニーズに応じて、大学職員に求められる能力が変わってきている。コロナ禍
の中で、オンライン会議の開催や、事務手続きの電子化が求められるようになった。デジタル化だけでなく、業務そのものを変化させる DX（デジタルトランスフォーメーション）も求められている。香川大学では、「デジタル ONE 戦略」を掲げて、教育・研究を始めとして、業務の DX を進めている。また香川大学ではデザイン思考に基づく DX を進めており、大学事務職員を中心とした市民開発であるデジタル ONE アンバサダーの活動と学生を中心とした DX ラボのとのヒュージョン開発による活動について、発表する。

№2
キャリア科目の学びを就職活動につなげる授業実践◆発表代表者 遠山 敦子（松山東雲短期大学現代ビジネス学科）◆発表概要
発表者は女子短期大学に勤務し、キャリア関連科目を担当。短期大学生は入学年度の３月から就職活動が本格的にスタートするため、１年次でのキャリア教育が重要である。 本学科の学生はその多くが入学時点で「進路未決定」状態であり、キャリア教育に対する意欲も高いとは言えない。さらに就職活動準備のために１年後期の終盤には履歴書作成に解説や面接練習を行うものの、応募先企業や希望の進路が決まっていない状態では、単に授業内の課題をこなすだけという事例が昨年度は多く見られた。 そのため、授業内で実施する自己理解ワークの結果や、自身に関する情報をストックしておくためのツールとして「ジョブ・カード」に着目し、「ジョブ・カード活用ガイド（就業経験のない方 学卒者向け）」を活用することで、自己理解不足の解消と、履歴書やエントリーシート作成の活用につながることを目指し授業設計し実践した。本発表ではその実践内容を報告する。

№3
初年次教育における同心円状の学生支援体制の確立◆発表代表者 竹内 一（徳島文理大学香川薬学部）◆発表概要
大学生の中途退学抑制は、教育の質保証における重要な課題である。大学を中途退学する
主要な原因の一つに学生生活不適応や就学意欲低下が挙げられているが、これらの背景には学生の孤立があると推測される。 徳島文理大学香川薬学部では、令和元年度より初年
次教育を学習指導中心の方法から学生の孤立を防ぐことに重点をおいた形式に変更した。
新たな初年次教育では、学生、教職員、保護者、教育事業者を含めた同心円状の連携支援体
制に基づいて活動を行っている。このような連携支援体制の確立には、教学 IR に基づく問題の早期発見、スチューデントアシスタントなどの支援スタッフ育成、教職員間の情報共有が重要である。今後、支援者の負担を過度に増大させることなく、支援をより効率化し発展させるためには、情報フォーマットの統一、情報共有手段の確立、支援者の役割の明確化、連携を促進するための連絡・調整役が必要であることが明らかとなった。

№4
広島市立大学における新任教員研修の開発◆発表代表者 山咲 博昭（広島市立大学教育基盤センター）◆共同発表者 荒木 俊博（淑徳大学学長室）
岩野 摩耶（山口大学教育・学生支援機構教学マネジメント室）
堀 佑二（獨協大学総合企画課）
紅谷 水葵（広島市立大学教務・学部運営室教務グループ）◆発表概要
これまで広島市立大学では、本学の置かれている状況や大学概要、着任後に必要な事務手
続き等に関する案内を中心とした新任教員研修を実施してきた。これらは、①座学中心、②
大学運営等に資する内容が中心であり、授業デザインや教育改善等の FD に関する研修や取組が行えていない課題がある。そのため、「どのような着任時研修が本学に適しているのか」を検討するために、新任教員対象 FD プログラムを実施している 4 大学を調査した。調査結果を踏まえて、広島市立大学における新任教員研修の開発に取り組むとともに、2024 年度
から新たな研修プログラムを実施している。本発表では、授業科目レベルの教育開発を目指した新任教員研修の調査結果を報告するとともに、その結果をもとにどのような研修プロ
グラムを構築したかを報告することを目的とする。

№5
これからの教学マネジメント実現チェックリストの開発◆発表代表者 井上 一成（滋賀医科大学医学・看護学教育センター）◆共同発表者 齋藤 渉（東北学院大学高等教育開発室）
白藤 康成（京都産業大学学長室 IR 推進室）
山咲 博昭（広島市立大学教育基盤センター）◆発表概要
わが国の大学は、中央教育審議会が発出した「教学マネジメント指針」を参考に、執行部を起点とした全学的な教学マネジメントの取組を推進している。しかしながら、学部・研究科等の部局の構成員においては、教学マネジメントの理解・浸透が必ずしも進んでいない現状がある。そこで、学部等を主体に据えた、個々の授業と学生一人ひとりの学習の改善につながる教学マネジメントの実現を目指し、学内の組織経営状況をセルフチェックできるリストを作成した。リストでは、学部等が自律的にマネジメントを行うことを重視しつつ、それを支援する執行部の役割や、両者の共働体制に関する要素を加えた。本発表では、試作段
階のチェックリストを通して、これからの教学マネジメントのあり方について参加者と意見交換を行うとともに、リストの改善に向けた示唆を得ることを目指す。

№6
SPOD フォーラム 2025 に向けた探索的議論◆発表代表者 吉田 博（徳島大学高等教育研究センター）◆共同発表者 飯尾 健（徳島大学高等教育研究センター）
塩川 奈々美（徳島大学高等教育研究センター）◆発表概要
SPOD フォーラムは、大学等における教職員の能力開発を目的に FD・SD プログラムを提供するものであり、SPOD コア校が持ち回りで実施している。2009 年度より、コロナウイルス
感染症の影響を受けて中止となった 2020 年度を除き、毎年開催している。コロナ禍の 2021
年度、2022 年度はオンラインで開催し、2023 年度からは再び対面で実施しているが、対面での参加者は減少傾向にあり、他の学会や研究会でも同様の傾向が窺える。大学の授業においても、新しい対面授業やオンラインとの併用など、コロナ禍の経験を活かした授業の在り方が求められている。 SPOD フォーラムも同様に新しい取組を探索的かつ挑戦的に実践する必要があると考える。そこで、本発表は 2025 年度のフォーラム開催に向けて、コロナ前、
コロナ禍、コロナ後に開催された SPOD フォーラム（2017 年度～2023 年度）の参加者傾向やフォーラム終了後（約 3 週間後）に実施している参加者アンケートの結果を考察し、参加者と議論を行う。

№7
人をつなぐ自主勉強会～人的繋がりで業務を“楽”に～◆発表代表者 松室 光（大阪公立大学渉外企画課/産学官民連共創進室）◆共同発表者 白川 直人（大阪公立大学医学部学務課）
石井 亮平（大阪公立大学森之宮キャンパス移転準備室）
大塚 善弘（大阪公立大学教育推進課）◆発表概要
2022 年 4 月に大阪市立大学と大阪府立大学が統合し大阪公立大学が誕生した。開学前年
度はそれぞれの部署が統合準備に追われつつも、コロナ禍で職員間の業務内外での交流が希薄になっていた。そのような状況から、両大学の職員をつなぎ、新大学の職員として楽しく・快適に仕事を遂行することを目的とし、開学前年度に職員自主勉強会を立ち上げた。
従来各大学でも職員自主勉強会が行われてきたが、発起人の意志が継承されない、参加者の固定化、「出る杭は打たれる」現象等が共通の課題として認識されてきた。そのような歴史も背景に、本勉強会を持続可能な運営にするための特徴的な取り組みとして、代表者ではなく複数人の「企画メンバー」による運営、勉強会に固有名詞を付けない、参加者の敷居を下げる企画内容等の具体的な狙い・効果について発表する。さらに今後の展望として、他大学とのコラボレーション、学内教員や技術職員等も巻き込んだ企画案を紹介する。

№8
大学職員の中堅層向け研修プログラム開発に向けた研究◆発表代表者 佐藤 浩輔（大阪体育大学庶務部学長室担当）◆共同発表者 藤原 哲（大阪公立大学学務部教育推進課情報学支援事務室）
山本 博（京都橘大学情報システム課）
前河 泰正（大阪国際大学学長室（兼）庶務部庶務課）◆発表概要
近年、少子化の影響による学生数の減少や大学数の増加など、大学を取り巻く環境は大きく変化し、厳しい社会状況を生き残るために大学職員が求められる役割も大きく変わった。
実際に職員が担っている役割は、事務処理レベルを越え、大学の未来がかかった政策立案や教育・学生支援など高い専門的な力量と改革案の企画・実践力が求められている。(篠田2020)つまり、これまでのとおり事務処理を行うだけでなく、教育研究の発展や大学経営の強化に必要となる専門的な力量を向上させて、より高度な役割を担うことが求められている。大阪の大学職員が求める中堅層向けの研修はどのような内容が求められているのか、必要な能力・要素は何かをアンケート調査で明らかにし、中堅層向け研修プログラム開発に向けた検証を行った結果を発表する。

№9
学生の期待と高専教育の乖離◆発表代表者 坪井 泰士（大分工業高等専門学校）◆発表概要
高専はクラス担任をおき，多くの授業は 40 名までの少人数教育を行う。丁寧な教育･学生支援が可能な環境である。一方，原級留置や退学も一定数あり，学生に関わる重大事案もな
くなることはない。私たち高専教員は，学生からの期待に応えられているのだろうか。全国高専の学生約 2,500 名，教員約 220 名に Forms アンケートを実施し，「学生が教員に求めること」と「教員が学生を育むために具体的に行っていること」との乖離を，計量テキスト分
析した。その途中成果を共有する（JSPS 科研費 23K02517）。

№10
教職協働による教育改善を促すためのポスターの制作◆発表代表者 藤本 正己（山口大学教育・学生支援機構教学マネジメント室）◆共同発表者 野崎 浩二（山口大学教育・学生支援機構教学マネジメント室）
林 寛子（山口大学教育・学生支援機構アドミッションセンター）
岩野 摩耶（山口大学教育・学生支援機構教学マネジメント室）
渡邉 早苗（山口大学教育学生支援部教育支援課）
金子 晃（山口大学教育学生支援部教育支援課総務係）
大谷 いつ子（山口大学教育学生支援部教育支援課教育企画係）◆発表概要
教学マネジメント室では、大学全体や各学部等の学生や教育の実態を示すことによって、教育の改善を促す活動を行っている。 昨年度、教学マネジメント室の教育改善を促す新たな取組として、学内の IR データを使い、教職員に学生や教育の現状を伝えるためのポスターを制作した。このポスターの制作にあたっては、企画、計画、データ収集、素案作成、ブラッシュアップ、完成までの各工程を教員と職員の教職協働によって行った。 本発表は、ポスターの企画からポスター配付後の教職員の反応までをまとめたものである。

№11【続】"お手製"ディプロマサプリメントの新たな展開◆発表代表者 荒川 崇（大阪経済大学企画部教学企画課）◆共同発表者 井上 雄太（大阪経済大学企画部教学企画課）◆発表概要
昨年の SPOD のポスターセッションにて発表をした「”お手製”ディプロマサプリメント」。
参加された方々からの様々なご意見を踏まえ、改めて試行錯誤をしていく中で、学生に対してこれを有効に活用するには教員の協力が必要不可欠であるとの気付きを得た。そこで今
回は、学生向けのものでなく、またしても”お手製”の、いわば学部版ディプロマサプリメ
ントを試行的に作成し、学部に提供してみることにした。学部版ディプロマサプリメントは、
学生個人向けの項目を、その所属する学部生全体の平均値として示したものであり、卒業した学生の集大成として、それらを数値化したものとなる。そのなかで、新たに見えてきた課
題は何か。
「【続】"お手製"ディプロマサプリメントの新たな展開」というテーマで、改めて学修成果を数値化することの困難さを考察する。

№12『香川大学 TA・SA ハンドブック』の作成経緯とその特徴◆発表代表者 蝶 慎一（香川大学教育推進統合拠点大学教育基盤センター）◆共同発表者 西本 佳代（香川大学教育推進統合拠点大学教育基盤センター）
佐藤 慶太（香川大学教育推進統合拠点大学教育基盤センター）
松本 洋明（香川大学教育推進統合拠点大学教育基盤センター能力開発部長 ）高橋 尚志（香川大学教育推進統合拠点大学教育基盤センター長）
黒澤 あずさ（香川大学ダイバーシティ推進室）
大沼 泰枝（香川大学教育推進統合拠点学生支援センター）
後藤 雅美（香川大学教育・学生支援部教育企画課長）
島 明日香（香川大学教育・学生支援部教育企画課）
小橋 美幸（香川大学教育・学生支援部修学支援課）
木村 珠雪（香川大学教育・学生支援部修学支援課）
川池 拓史（香川大学企画総務部総務課）
宮崎 慎也（香川大学企画総務部人事企画課）◆発表概要
近年、学修者本位の大学教育における TA（ティーチング・アシスタント）等の指導補助者をめぐる多様な政策議論が進められている。本発表では、香川大学において令和４年度末に新たに作成し、現在も利活用している『香川大学 TA・SA ハンドブック』（日本語版）および『Kagawa University Handbook for TAs and SAs』（英語版）（以下、『ハンドブック』と略記）の作成経緯・方法とその内容、特徴について、実践事例を紹介する。具体的には、①『ハンドブック』の作成経緯・方法と背景、②『ハンドブック』の内容と特徴、③、『ハンドブック』から掲載内容から浮かび上がる香川大学の TA・SA の資質・能力とその専門性やスキル、④『ハンドブック』の更なる利活用の促進と今後の課題、の４点をとりあげる。これにより、SPOD 加盟校内外の各機関における TA 等に求められる資質・能力とその専門性を議論するための実践的な示唆（例：TA 等を対象とする研修の内容）を提示、共有する。

№13
分野横断学修者をピアサポートする SA マニュアルの検討◆発表代表者 上畠 洋佑（新潟大学教育基盤機構、教学マネジメント部門）◆共同発表者 佐々木 真理也（新潟大学経済科学部）
青柳 匠馬（新潟大学法学部）
小山 凱人（新潟大学教育学部）◆発表概要
新潟大学では、令和６年度から全学部に展開した大規模なメジャー・マイナー制の教育を実現している。本学ではこのメジャー・マイナー制を支えるアカデミック・アドバイザーを雇用し学生の分野横断学修を支援するとともに、NICE プログラム SA（スチューデント・ア
シスタント）を 10 数名雇用し、授業内外で分野横断学修者の学びの支援（ピアサポート）を行っている。令和６年度から SA 体制を強化するために、SA 全員が参加し、日々の SA 活
動を振り返り、研鑽しあう SA 研修会を実施している。当研修会の中で、SA によるピアサポ
ートのノウハウが蓄積している一方で、分野横断学修を支援する様々な困難が共有できていない課題が示された。それを踏まえ 3 名の SA が中心となって、その課題を解決に導く SA
マニュアル作成に向けて動き出した。本報告では、本マニュアル検討開始から現在までのプ
ロセスと成果について報告する。

№14
TA・SA 制度に関する SPOD 内調査の結果について◆発表代表者 村田 晋也（愛媛大学教育・学生支援機構）◆共同発表者 飯尾 健（徳島大学高等教育研究センター）
塩川 奈々美（徳島大学高等教育研究センター）
松本 洋明（香川大学創造工学部／大学教育基盤センター）
高畑 貴志（高知大学学び創造センター）
仲道 雅輝（愛媛大学教育・学生支援機構）
吉田 博（徳島大学高等教育研究センター）◆発表概要
発表者らは SPOD-FD 専門部会のプロジェクトとして、「TA・SA を活用した教育の質向上」
をテーマにした調査・研究に取り組んでいる。令和 5 年度には、SPOD 加盟校の協力を得てTA・SA 制度に関する実態調査を行い、制度そのものの有無をはじめ、TA・SA の担当業務や期待する役割、TA・SA を対象とした研修会やガイダンスの実施状況（頻度や開催形態、コンテンツやテキスト・ハンドブック等の有無ほか）、募集・採用方法などについて尋ねたと
ころ、15 大学 31 組織から回答が寄せられた（制度や運営の相違を想定し、同一大学内でも組織や部署ごとに回答できるよう設定した）。本発表では、上述の内容を含め、当該調査によって明らかになった SPOD 内の TA・SA 制度に関する実態について取り纏め、現状と課題を整理するとともに、今後この分野で SPOD に期待される役割や機能についても考察を加える。

№15
SPOD オンライン FD プラットフォームサイト（β版）の開発◆発表代表者 飯尾 健（徳島大学高等教育研究センター）◆共同発表者 吉田 博（徳島大学高等教育研究センター）
仲道 雅輝（愛媛大学教育・学生支援機構）
上月 翔太（愛媛大学教育・学生支援機構）
西本 佳代（香川大学大学教育基盤センター）
杉田 郁代（高知大学学び創造センター）◆発表概要
コロナ禍を経て、オンラインによる FD は一般的なものになったと言える。この中には、動画等で作成され各大学のウェブサイト等にアップロードされた FD コンテンツを用いるオ
ンデマンド型 FD も含まれている。オンデマンド型 FD の利点として、時間・場所だけでなく所属を問わず FD を実施・受講することができるほか、各種コンテンツを組み合わせることで各大学のニーズに合わせた FD を実施できることが挙げられる。 一方で、これらのコンテ
ンツは様々な場所に分散して置かれており、必要に応じたコンテンツを検索しアクセスすることが難しいという課題がある。そこで、本グループは各 SPOD コア校が開発・アップロ
ードしたオンデマンド FD コンテンツをリストアップし、これらへの検索・アクセスを容易にするプラットフォームサイト（β版）を開発した。本発表では本サイトの機能ならびに開発に至る経緯を発表し、正式版に向けた改善点を明らかにすることを目指す。

№16
地域おこし協力隊をパートナーとした自治体 PBL の実践◆発表代表者 川崎 修良（徳島大学人と地域共創センター）◆共同発表者 西田 大連（生物資源産業学部生物資源産業学科）
煙上 裕貴（徳島大学総合科学部社会総合科学科）◆発表概要
徳島大学では COC＋R 事業の一環で、地域の企業や自治体と共に、半年間の期間を設けて経営や地域の課題に学生が挑むプロジェクト型のインターンシップの導入を進めている。
自治体においてこのような取り組みを進めるにあたっては、学生と共に当事者として課題に挑戦する職員を確保することにハードルがあったが、地域おこし協力隊をパートナーとすることで協働を可能にする試みを令和 4 年度から実施している。具体的には、協力隊の挑戦したい活動が自治体の課題解決と直結する場合において、協力隊と学生がチームとなり、大学がその実践的な取り組みを支援することで、地域ニーズを踏まえて学生に地域課題解
決の実践経験に挑ませる環境の実現を図っている。本発表では３年間のこのような教育の実践を通して進めてきた改善の内容を、サポーターとして後輩の取り組みの支援を行ってきたプログラム OB、OG 学生の視点と合わせて発表する。

№17
四国地区の障害学生支援の現状とネットワーク構築に向けての課題◆発表代表者 大沼 泰枝（香川大学教育推進統合拠点学生支援センター）◆共同発表者 常田 美穂（香川大学教育推進統合拠点学生支援センター）
西本 佳代（香川大学教育推進統合拠点大学教育基盤センター）
杉田 郁代（高知大学学び創造センター）
住谷 さつき（徳島大学キャンパスライフ健康支援センター）◆発表概要
障害者差別解消法の改正により、2024 年 4 月から障害学生への合理的配慮の提供が全ての高等教育機関で義務化された。それに伴い、これまで障害学生の受け入れ経験があまりな
い大学においても、障害学生支援体制の構築が急務となっている。文部科学省の「障害のある学生の修学支援に関する検討会報告（三次まとめ）」では、各大学の障害学生支援の質を高めるために、全国的なプラットフォーム事業や地域の障害学生支援ネットワークの活用を推進している。このような中、令和 5 年度に香川大学、高知大学、徳島大学が連携し、文部科学省科学技術人材育成費補助事業「ダイバーシティ研究環境実現イニシアティブ（牽引型）」の助成を受け、四国地区の障害学生支援のネットワーク構築に向け取り組みを行った。
本発表では、四国地区の大学および短期大学に実施した調査やリーフレットの作成等について報告し、今後の課題について整理する。

№18
新設部局の教学マネジメント構築に向けた教職協働事例◆発表代表者 藤原 哲（大阪公立大学学務部教育推進課情報学研究科支援事務室）◆発表概要「新設の大学及び教育研究組織をどのように設計し、どのように運営することがのぞましいか。
」申請者は、地方都市の２つの公立大学の統合計画に際し、文部科学省の設置認可申請の事務を担当してきた。設置認可後は、新大学の新設部局（大学院研究科）に異動し、部局運営を補佐している。また、この間、申請者は、愛媛大学（教職員能力開発拠点）主催の IRer 養成講座、SPOD2023、生成 AI コーディネーター養成講座などに参加し、多くの学びと刺激を受け、日々の業務で試行錯誤を繰り返してきた。現在は、今年 3 月の博士前期課程
１期生の輩出を１つの区切りとし、改めて教学及び運営面の課題を整理し、次の改善取組を検討している。大学職員の立場から見た新設部局の開設・運営に係る教職協働や教学マネジ
メント体制構築の在り方について課題と反省を踏まえて事例報告し、SPOD2024「Connection～これからの学びを考える～」の参加者の皆様から、大阪で言う「つっこみ」をいただき、今後の糧にしたい。

№19
高知大学 Connection！Well-being への挑戦
◆発表代表者 久保 直毅（高知大学財務部財務課）◆共同発表者 野口 悟（高知大学医学部・病院事務部学生課）
宮内 卓也（高知大学法人企画課）
浜田 昌代（高知大学研究国際部研究推進課）
吉岡 瞳（高知大学学務部学務課）
下元 浩二（高知大学総務部人事課）
笹山 明伸（高知大学法人企画課 IR・評価室）◆発表概要
本年４月、高知大学では SPOD 次世代リーダー養成ゼミナール修了生らによる縦の”Connection”プロジェクトとして、コアメンバー７名（２期生～10 期生）、アドバイザー
３名（理事１名、教員２名）による学内実践共同体として、通称“鳥の目・虫の目・魚の目
プロジェクトチーム”をボトムアップで立ち上げた。 本プロジェクトは、“これからの学び方・働き方を考える”ことを通し自己実現や成長を助長するウェルビーイング因子から「やればできる・やらせてもらえる」という組織風土が醸成することをめざし、人材育成拠点を設置するため学内競争的資金を財源とし、企画立案及び実践するものである。まだ始まったばかりの取組ではあるものの、SPOD 加盟校においても前例のない取り組みであり他大学への先行事例となる可能性があること、また、これまでの SPOD-SD 事業の成果の一つでもある
ことから発表を行い意見交換の機会としたい。

№20
認証評価適合取消から長所へ―教職員理解向上の取組◆発表代表者 芳中 宗一郎（大阪産業大学学長企画室内部質保証推進課）◆発表概要
非常に不名誉な話であるが、大阪産業大学は公益財団法人大学基準協会より一度受けた第２期認証評価の適合判定を、度重なる問題により取り消された過去がある。そこから紆余曲折を経て、2022 年度に受審した第３期認証評価では適合判定に加え、第２章「内部質保証」に関する取り組みが長所として取り上げられるに至った。この間、担当部局では、教職員一人ひとりの業務での取り組みが内部質保証を支えているという考えのもと、「内部質保証に関する理解向上のための SD 研修会」を継続的に実施してきた。本発表では、これまで取り組んできた研修の内容や結果を共有すると共に、これを踏まえて、今後教職員一人ひとりが内部質保証について理解を深めるためにどのような取り組みが有効であるかについて考察し、参加者と意見交換を行いたいと考えている。

№21「語りだしたくなるデータ」のつくり方◆発表代表者 山本 博（京都橘大学情報システム課）◆共同発表者 早川 公（東京大学先端科学技術研究センター）
渡辺 隆史（UCI Lab.合同会社）
前河 泰正（大阪国際大学学長室）◆発表概要
本発表は、大学において「学生の学び」を定性的に評価するために企画開発した Learner
Journey Mapping（LJM）という方法についての実践報告である。
「2040 年に向けた高等教育のグランドデザイン（答申）」では、「保証すべき高等教育の質」として、何を学び、身に付けることができるのかが明確になっているか、学んでいる学生は成長しているのか、学修の成果が出ているのか、大学の個性を発揮できる多様で魅力的な環境があるか等が必要事項とされている中で、学生が何を、どう学んだか、そこでどのような能力を身につけたのか、をより深く探るための方法は開発途上である。そこで発表者らは、学生が大学内外での出来事をどのように体験し、そこでの成長・阻害要因は何かを把握するための LJM の企画を試みた。

№22
認証評価を活用した SD 研修の取組みについて◆発表代表者 前河 泰正（大阪国際大学学長室兼庶務課）◆共同発表者 的場 由紀子（キャリアカウンセラー（フリー））◆発表概要
本学では令和 4(2022)年度に、若手・中堅職員を対象にした SD 研修の企画として、「認証
評価体感プログラム」を実施しました。これは、１グループ 7-8 名の構成で、3 グループに分かれて取組みました。プログラムの内容は、ある大学の「自己点検評価書」を各グループで評価することを通じて、①大学を俯瞰してみる力、②認証評価に対するリテラシー、③職員同士の横のつながり、といったことを効果目的に実施しました。なお、本学は公益財団法人日本高等教育評価機構が認証評価団体になっていることから、当機構に所属し、かつ、第３期評価サイクル受審後の大学の中から同規模程度の大学を研修教材に設定しました。 実施から約 2 年が経過した現在、当時の研修が現在の大学業務等にどのように活かせている
か、あるいは役に立っているか、といったことを追跡調査し、その効果検証を発表したいと
考えます。

№23
大学事務職員のキー・コンピテンシー抽出の試み◆発表代表者 後藤 雅美（香川大学教育・学生支援部教育企画課）◆発表概要
近年、大学を取り巻く環境の急速な変化を背景に、経営、教育研究活動、厚生補導、内部
質保証、国際交流活動等の多方面において、職員が重要な役割を果たす必要があることが指摘されている。しかし、具体的に職員に求める役割や資質・能力等について明示している大学は多くない。本発表では、職員と大学の「選び、選ばれる関係」構築への一環となることを目指して行った、香川大学事務職員のキー・コンピテンシー抽出の試みについて報告する。
まず、部局長及び役員経験者を対象としたインタビューを通じて、大学（学部）経営者の視点から、事務職員に求められる役割・資質・能力等を調査した。あわせて、事務系管理職を対象に行ったインタビューを基に、成果を上げる事務職員に共通する思考・行動の特性を調査した。両者を組み合わせることにより、本学事務職員が目標とする人材像の構成要素及び各要素に対応する思考・行動の規範を提示することを試みた。

№24「学生の学修に関する実態調査」における経年比較◆発表代表者 塩川 奈々美（徳島大学高等教育研究センター）◆共同発表者 吉田 博（徳島大学高等教育研究センター）
飯尾 健（徳島大学高等教育研究センター）
山﨑 一惠（徳島大学学務部教育支援課教育企画係）◆発表概要
徳島大学では、教育の質保証及びその検証の観点から、2019 年度より毎年、大学 IR コン
ソーシアムによる全国学生調査（「学生の学修に関する実態調査」、通称：ラーニングライフ）を実施している。この学生調査は 1 年生と上級生（本学は 3 年生）を対象としており、大学
IR コンソーシアムの共通設問のほか本学の独自設問を合わせると 145 問に及ぶ調査項目で構成されている。学籍番号を紐づけていることから、その調査結果の蓄積により、学生の在学期間中の動向を追うことが可能である。そこで、本発表では、同一人物による 1 年生と上級生のデータが揃う２０１９年度・２０２０年度・２０２１年度の調査結果に基づき、「学習活動」や「身につけた能力」などに関連する項目が経年によりどのように変化しているのか、検証を試みる。これにより本学の学生の在学期間中による成長にどのような特徴があるのかを整理し、本学の教育活動におけるニーズや課題を明らかにする。

№25
続・次世代を切り拓く大学職員の育成検討ＷＧの活動◆発表代表者 石川 尚（愛媛大学教育学生支援部）◆共同発表者 高木 佳代子（愛媛大学教育学生支援部教育センター事務課）
吉岡 瞳（高知大学学務部学務課）
藤本 正己（山口大学教育・学生支援機構教学マネジメント室）
藤本 賢一（四国大学教育・学生支援部学生支援課）◆発表概要
令和５年４月、SPOD のＳＤ専門部会に「次世代を切り拓く大学職員の育成に必要な方策を検討するためのワーキンググループ」（以下、ＷＧ）を設置した。ＷＧは、国立及び私立の大学職員で構成され、研修プログラムの体系化・マップ化、ＳＰＯＤ－ＳＤＣ及び次世代リーダー養成ゼミナール修了生の活用やフォローアップ、各加盟校へのニーズ調査及びヒ
アリング調査の実施など、検討課題毎に活動してきた。

№26
エンターテインメント領域高等教育のカリキュラム◆発表代表者 上月 翔太（愛媛大学教育・学生支援機構）◆発表概要
伝統的な学問分野の研究者や職業者の育成を中心に展開してきた大学教育にとって、一連の新興領域の教育に関する知見は十分ではない。本調査は、新興領域の一例として、エン
ターテインメント領域に着目し、そのカリキュラムの特徴を 3 つのポリシーを通じて把握することを試みる。本調査が対象とするエンターテインメント領域は、文部科学省などによる学問分類を出発点に、主としてコンテンツ産業やメディア芸術など政策的な推進が行われている領域とする。当該領域の高等教育を提供する高等教育機関の学科（コース）の 3 つのポリシーを収集し、内容の傾向等を分析する。収集と分析を通じて、具体的な点は以下の問いへの回答を試みる。すなわち、「エンターテインメントに携わる専門人材に求められる資質や能力は何か」「カリキュラムはどのような意図で編成されているのか」「エンターテインメント領域を志す入学希望者に必要とされる資質や能力は何か」である。