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V-Star

2020年12月11日

T&D ベトナム株式ファンド

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Fund Report

年明けから始めてみよう、ベトナム株式で積立投資
長期資産形成のための投資手法として、定期的に定額を投資する“積立投資”が注目されています。 “高値掴み”を回避し、短期的な下落局面を将来のリターン底上げに活かすことが期待できる積立投資で、ベトナム株式への長期投資を始めてみることも一案ではないでしょうか。

■ 積立投資の基本をおさらい
長期資産形成のための投資手法として、定期的に定額を投資する“積立投資”が注目されています。今回は、積立投資はどのような特徴があるのかを確認し、積立投資の対象としてのベトナム株式について考えてみます。
毎月定額を投資する積立投資のメリットとしては、少額から投資を始めることができることや、“時間分散”ができることなどがよく挙げられます（図表1ご参照） 。
“時間分散”とは、投資タイミングを複数回に分けることで、いわゆる高値掴み（株価が大きく下落する直前のタイミングで大きな金額を投資してしまい、その後利益が出るまでに長い時間がかかること）を防ぐための投資手法です。一定金額を投資する
場合、株価が高い時には購入量が少なく、株価が安い時には購入量が多くなります。そのため、株価が上昇したタイミングで一括投資した場合と比較して平均取得単価を低く抑え、株価下落からの反発局面で利益を得やすくなることが期待されます。
これに加えて、証券会社などのサービスを利用して例えば毎月一定額を自動で投資する場合、株価が下落した際にも不安感から投資をやめてしまいその後の株価上昇を取り逃すことを防ぐ、心理的効果も期待できそうです。
ただし、積立投資も万能ではありません。時間分散は、一括投資の場合と比較して有利な場合と、そうでない場合があります。それが、図表1デメリットの項目で挙げた“買いあがり”となるリスクです。
単純化した例を見てみましょう（図表2ご参照） 。毎月10％上昇する株式Aと、毎月50％下落と100％上昇を繰り返す
株式B、それぞれに積立投資、一括投資で投資した場合の1年間のリターンを比較すると、株式Aの場合、積立投資の方が一括投資と比較して低いリターンとなっています。これは、積立投資の方が株価が上昇してから購入する金額が多くなったことが原因です。このように、安定的に上昇を続ける投資対象の場合、より高い値段で購入する（買いあがる）ことになる可能性が積立投資にはあります。一方で、株式Bの場合、株価は上昇と下落を繰り返し、実は当初と最後で株価は同水準なのですが、積立投資の場合は利益を出すことができています。これは先ほどとは反対に、株価が下落した局面で多くの金額を購入する（買いさがる）ことで平均取得単価が下がり、その後の上昇からの利益を獲得できたためです。このように、投資対象の値動きによって、一括投資と積立投資、どちらが有利かは一概には言えません。（次ページに続く）

図表1 積立投資の主なメリット・デメリット
メリット・少額から始められる。
・時間分散ができる。
・投資を”続ける”ことができる（心理的効果）。

デメリット

・”買いあがり”となるリスク。

※上記はあくまで主なメリット・デメリットを例示するものであり、積立投資の特徴全てを網羅するものではありません。

図表2 積立投資と一括投資の投資成果比較（積立投資は毎月末1万円を合計12万円、一括投資は12万円を当初に投資。）【株式A（毎月10％上昇）の場合】（円）

400,000

350,000

一括

積立300,000
250,000
200,000

150,000
100,000
50,0000

12月 1月 2月 3月 4月 5月 6月 7月 8月 9月 10月 11月 12月【株式B（50％下落と100％上昇の繰り返し）の場合 】
200,000（円）

180,000

一括160,000

積立140,000
120,000
100,000
80,00060,00040,00020,0000

12月 1月 2月 3月 4月 5月 6月 7月 8月 9月 10月 11月 12月※上記は一括投資と積立投資の投資効果の違いを把握するための簡易的なシミュレーションであり、実際の投資成果とは異なります。

当資料をご覧頂くにあたっては最終ページに記載された内容をよくお読みください。

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Fund Report■ 値動き大きいベトナム株式、“高値掴み”回避には積立投資が有効か
ベトナム株式投資について、積立投資と一括投資でそれぞれの投資成果シミュレーションを見ると、投資開始タイミングにより、やはり一概にどちらが有利とは言えません（図表3、4ご参照）。ただし、積立投資の場合、リーマン・ショック前のベトナム株式の史上最高値付近（③）から投資を開始しても足許では利益が出ているのに対して、一括投資の場合、同時点からの投資開始では未だに元本を割り込んでいます。 これは、一括投資は株価が高い局面で大量購入してしまう、いわゆる“高値掴み”となってしまった一方、積立投資はリーマン・ショック後に株価が大きく下落する中で追加投資を行ったことで平均取得単価が下がり、その後の株価上昇から得られる利益が一括投資と比較して大きくなったことなどによる効果です。

また、コロナ・ショック前高値来（①）で見ても、積立投資は一括投資より高い利益をあげています。これは、コロナ・ショックでの下落時に積立で追加投資を行った効果と言えます。一方で、リーマン・ショック後底値（④）から投資開始した場合、総じて上昇傾向が継続したため、一括投資の方が積立投資よりも有利になっています。総じて、長期的な株価上昇局面が始まる直前に投資できた場合には一括投資、下落局面で追加投資を行うことができた場合は積立投資の方が、有利な結果を生む傾向がありそうです。（次ページに続く）

図表3 ベトナム株式の長期推移
1,200

ベトナム株式

1,000

③
①800

600
4002000④②00年7月 02年4月 04年1月 05年10月 07年7月 09年4月 11年1月 12年10月 14年7月 16年4月 18年1月 19年10月

図表4 ベトナム株式への積立投資と一括投資の投資成果比較（積立投資は毎月末1万円を各期初から期末の1ヵ月前まで、一括投資は各期初に元本全額を投資）
単位：円①2020年初来（2019年12月末～2020年11月末）②VN指数算出開始来（2000年7月末～2020年11月末）③リーマン・ショック前高値来（2007年2月末～2020年11月末）④リーマン・ショック後底値来（2009年2月末～2020年11月末）

積立

一括

積立と一括の差

元本

128,700

111,919

16,781110,000

6,625,497

21,480,796▲ 14,855,298

2,440,000

3,408,090

1,334,576

2,073,514

1,650,000

2,969,183

6,686,522▲ 3,717,339

1,410,000【図表3、図表4について】※期間は2000年7月末～2020年11月末、月次。
※図表3は2000年7月末＝100として指数化。
※ベトナム株式はVN指数（円換算ベース、ネット配当込）。
※上記は一括投資と積立投資の投資効果の違いを把握するための簡易的なシミュレーションであり、実際の投資成果とは異なります。
【出所】Bloombergのデータを基にT&Dアセットマネジメント株式会社作成。

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Fund Report■ 年明けから始めてみよう、
ベトナム株式で積立投資

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図表5 V-Starの設定来パフォーマンス

11,000

期間：2020年2月6日（設定日）～2020年11月30日、日次

V-Starの実質的な運用を担う日興アセットマネジメント アジ
ア リミテッド*は、新型コロナウイルス感染抑制に成功した国と 10,000言えるベトナムは今後、先進国にとっての中国以外の生産拠点分散先としての魅力が高まり、海外直接投資資金の流入などを原動力として高い経済成長率を記録すると予想していま 9,000す。このような長期的な経済成長からの恩恵を受けるためには、投資もやはり長期で腰を据えて取り組む必要があります。
8,000
一方、足許でV-Starの基準価額は設定来高値を更新し、ベトナム株式も過去1年間の高値付近の水準にあります（図表V-Star
ベトナム株式7,000
5ご参照）。ベトナムは新興国の中でも未だ経済規模が小さく、外部要因の変動などを受けて短期的には大きく下落する可能性も排除できないため、節目となる水準近辺で株価が推移す 6,000る中、これから投資を始めるタイミングとしては不安に思われる
20年2月6日
20年5月6日
20年8月6日
20年11月6日
方もいらっしゃるかも知れません。
※2020年2月6日を10,000として指数化。
事前に最適な投資タイミングを正確に見極めることは誰にとって ※V-Starは税引き前分配金再投資換算基準価額。
※ベトナム株式は、VN指数（ネット配当込み、現地通貨ベースを円換算、基準も不可能である以上、“高値掴み”を回避し、短期的な下落価額算出タイミングに合わせて1営業日前ベース）。
局面を将来のリターン底上げに活かすことが期待できる積立投 【出所】Bloombergのデータを基にT&Dアセットマネジメント株式会社作成。
*V-Starの主要投資対象であるインドシナ地域株式マザーファンドの運用の指図
資で、ベトナム株式への長期投資を始めてみることも一案ではに関する権限の一部は日興アセットマネジメント アジア リミテッドに委託されていないでしょうか。
ます。

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ファンドの費用
投資者が直接的に負担する費用
購入時手数料
購入価額に、3.30％（税抜3.0％）を上限として販売会社が個別に定める率を乗じて得た額とします。
購入時手数料は、ファンドの商品説明、販売に係る事務費用等の対価です。
詳しくは販売会社にお問い合わせください。
信託財産留保額
換金申込受付日の翌営業日の基準価額に0.5％の率を乗じて得た額を、ご換金時にご負担いただきます。
投資者が信託財産で間接的に負担する費用
運用管理費用（信託報酬）
毎日、ファンドの純資産総額に年1.628％（税抜1.48％）の率を乗じて得た額とします。
その他の費用・手数料・信託財産にかかる監査費用および当該監査費用にかかる消費税等に相当する金額は、受益者の負担とし、信託財産中から支弁します。
・証券取引に伴う手数料、組入資産の保管に要する費用等は、信託財産中から支弁します。
これらの費用･手数料については、運用状況等により変動するものであり、事前に料率･上限額等を示すことができません。
補足
上記の費用の合計額については、投資者がファンドを保有される期間等に応じて異なりますので、表示することができません。
詳細につきましては必ず「投資信託説明書（交付目論見書）」をお読みください。

お申込みメモ
購入単位

販売会社が定める単位

購入価額

購入申込受付日の翌営業日の基準価額

詳しくは販売会社にお問い合わせください。

購入代金

販売会社が定める期日までにお支払いください。

換金単位

１口以上１口単位で販売会社が定める単位

換金価額

換金申込受付日の翌営業日の基準価額から信託財産留保額を差し引いた額

換金代金

原則として換金申込受付日から起算して8営業日目からお支払いします。

申込締切時間原則として午後3時までに販売会社が受付けたものを当日の申込分とします。

換金制限

信託財産の資金管理を円滑に行うために大口の換金申込には制限を設ける場合があります。

購入・換金申込受付の中止
および取消し金融商品取引所における取引の停止、外国為替取引の停止、決済機能の停止、その他やむを得ない事情があるときは、購入、換金の申込の受付を中止することおよびすでに受付けた申込の受付を取消すことがあります。

信託期間2025年8月28日まで（2020年2月6日設定）

繰上償還

受益権の総口数が10億口を下回ることとなった場合、その他やむを得ない事情が発生した場合等には、繰上償還となる場合があります。

決算日

8月28日（休業日の場合は翌営業日）

収益分配

年1回、毎決算時に収益分配方針に基づいて収益の分配を行います。ただし、必ず分配を行うものではありません。

信託金の限度額

300億円

公告

委託会社が投資者に対してする公告は、原則として電子公告により行い、委託会社のホームページ（https://www.tdasset.co.jp/）に掲載します。

運用報告書

決算時および償還時に交付運用報告書を作成し、販売会社を通じて知れている受益者に交付します。

課税関係課税上は、株式投資信託として取扱われます。公募株式投資信託は税法上、少額投資非課税制度および未成年者少額投資非課税制度の適用対象です。配当控除の適用はありません。

申込不可日

下記のいずれかに該当する日には、購入、換金の申込はできません。
・シンガポール､ホーチミンおよびハノイの各証券取引所の休業日の前営業日

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Fund Report
主な投資リスクファンドの基準価額は、投資を行っている有価証券等の値動きによる影響を受けますが、これらの運用による損益は全て投資者に帰属します。
したがいまして、ファンドは投資元本が保証されているものではなく、基準価額の下落により損失を被り、投資元本を割り込むことがあります。なお、ファンドは預貯金とは異なります。
ファンドの基準価額の変動要因となる主なリスク
・株価変動リスク ・為替変動リスク ・カントリーリスク ・流動性リスク※基準価額の変動要因（リスク）は、上記に限定されるものではありません。
その他の留意点・ファンドのお取引に関しては、金融商品取引法第37条の6の規定（いわゆるクーリング・オフ）の適用はありません。
・マザーファンドを他のベビーファンドが投資対象としている場合に、当該ベビーファンドの購入・換金等による資金変動に伴い、マザーファンドにおいても売買が生じ、ファンドの基準価額に影響を及ぼすことがあります。
分配金に関する留意点
・分配金は、預貯金の利息とは異なり、投資信託の純資産から支払われますので、分配金が支払われると、その金額相当分、基準価額は下がります。
・分配金は、計算期間中に発生した収益（経費控除後の配当等収益および評価益を含む売買益）を超えて支払われる場合があります。その場合、当期決算日の基準価額は前期決算日と比べて下落することになります。また、分配金の水準は、必ずしも計算期間におけるファンドの収益率を示すものではありません。
※お申込みの際は、「投資信託説明書（交付目論見書）」の内容をよくお読みください。

当ファンドの関係法人の概況◇信託財産の運用指図等を行います。

Ｔ＆Ｄアセットマネジメント株式会社[ 委託会社 ]

金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第357号
加入協会／一般社団法人投資信託協会 一般社団法人日本投資顧問業協会[ 投資顧問会社 ]◇マザーファンドの投資部分において運用の指図を行います。

日興アセットマネジメント アジア リミテッド◇信託財産の保管・管理業務等を行います。

三井住友信託銀行株式会社[ 受託会社 ]（再信託受託会社：株式会社日本カストディ銀行）[ 販売会社 ]◇受益権の募集・販売の取扱い、換金（解約）事務、換金代金・収益分配金・償還金の支払い等を行います。

販売会社の名称等

販売会社

登録番号

日本証券業
協会

一般社団法人
日本投資顧問業協会

一般社団法人
金融先物取引業協会

一般社団法人
第二種
金融商品
取引業協会
〇

株式会社SBI証券

金融商品
取引業者

関東財務局長（金商）第44号〇〇

auカブコム証券株式会社

金融商品
取引業者

関東財務局長（金商）第61号〇〇

楽天証券株式会社

金融商品取引業者

関東財務局長（金商）第195号〇〇〇〇※加入協会に○印を記載しています。

ご留意いただきたい事項■当資料はT&Dアセットマネジメントが作成した販売用資料です。当資料は当社が信頼性が高いと判断した情報等により作成したものですが、その正確性・完全性を保証するものではありません。また、当資料に掲載されているグラフ、パフォーマンス等の内容は過去の実績を示したものであり、将来の運用成果等を保証するものではありません。
当資料に掲載されている意見・見通しは表記時点での当社の判断を反映したものであり、将来予告なく変更されることがあります。
■投資信託はリスクを含む商品であり、株式および公社債等値動きのある有価証券（外貨建資産には為替変動リスクもあります。）に投資しますので、運用実績は市場環境等により変動します。したがいまして、元本が保証されているものではありません。これら運用による損益は全て投資者に帰属します。
■投資信託は預貯金や保険契約と異なり、預金保険・貯金保険・保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。
また、登録金融機関でご購入いただいた場合、投資者保護基金の支払対象とはなりません。
■投資信託のご購入時は、各販売会社より投資信託説明書（交付目論見書）をお渡ししますので、必ず内容をご確認のうえ、ご自身でご判断いただきますようお願いいたします。

当資料をご覧頂くにあたっては最終ページに記載された内容をよくお読みください。

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