福岡水技研報 第2号1994年3月[研究ノ‑ト]

Bull. Fukuoka Fisheries Mar. Technol. Res. Cent., No. 2, March 1994.

福岡県におけるスキューバダイビングの現状と課題
西川仁(企画管理部)

Present condition of scuba diving in Fukuoka Prefecture

Hitoshi NISHIKAWA(Research Planning and Control Department)

近年,余暇時間の増大や自然志向等からスキュー%であった。

バダイビング,サーフィン,ボードセイリング

集計方法は,各設問に対し回答が記入されてい等海洋性レクリエーションが盛んになってきているもののみを有効回答とし,未記入の回答は集計るが,それに伴って,沿岸漁業との間で,漁船のから除外した。
さらに,スキューバダイビング安全対策協議会

航行や操業への障害,資源・漁場利用上の競合等に所属している10事業所(福岡市内7,北九州の問題が生じている。
近年の海洋性レクリエーションに関する全国的な状況についてはいくつかの報告1‑4)がなされて市内3)を対象に資料収集と聞き取り調査を行った。

おり,福岡県下の状況については概括的調査5)や結スキューバダイビング以外の海洋性レクリエーショ(1)ダイバーの特性

ンと漁業との共存についての調査6)は行われているもののスキューバダイビングについては,昭和果

62年度の福岡県漁政課調査などが断片的に行わ

1)性別,年齢,職業,居住地区
回答者の男女別構成比を図1に示した。男性67れている程度で近年の調査はほとんどない。

%,女性33%であった。

アンケート調査等を行い,その現状とダイバーの年齢別構成比を図2に示した。 20歳以上30歳未満が41%, 30歳以上40歳未満が40%であり,意識を把握し,今後の課題について検討した。

これらの階層で全体の81%を占め,スキューバ

そこで,今回,スキューバダイビングを対象にダイビングが若者主体のスポーツであることを示している。

資料および方法
1993年8月,スキューバダイビング安全対策

職業別構成比を図3に示した。会社員が最も多協議会に参加しているダイビングショップ等の46事業所にアンケート調査用紙(付図1)を配く全体の66%,次いで自営業10%となっており,有職者の割合が高い。

布し,調査を依頼した。配布総数460に対して回答者の居住状況を,福岡県下を4広域生活圏24事業所を通じ202の回答が得られ,回答率は44に分けて図4に示した。福岡市を中心とした福岡‑189‑

2 0歳以上
3 0歳未満4 1%

性 6 7%
3 0歳以上4 0歳未満

40%

＼ /ン

二三̲

図2 年齢別構成比

男女別構成比図3 職業別構成比

広域生活圏に70% (うち福岡市に52%) ,北九行ったため,ダイビング団体への加入割合やダイ州市を中心とした北九州広域生活圏に24% (うビング講習の受講割合が高くなっている。

ち北九州市に22%)であった。福岡市,北九州(2) 1993年のダイビングの状況

市の両政令指定都市のダイバーが全体の74%程

1)ダイビングスポットの利用状況を占める。

ダイビングスポット利用状況を図8に示した。

2)経験年数,ダイビング団体への加入状況,講県内で71%,福岡県を除く九州沖縄で24%,九習会の受講状況

州沖縄を除く国内で4%,南太平洋地域を中心とダイビング経験年数を図5に示した。 2年以上した海外で1%となっている。

4年未満階層が最も多く27%,次いで10年以上県内スポットの利用状況を図9‑1に示した。

階層が18%, 4年以上6年未満階層が17%でこ

県内のスポットは日帰りダイビングやショップ主

れら3階層で全体の約60%になっている。

催の講習会用のスポットとして利用されており二ダイビング団体‑の加入状況を図6に示した。

見が浦を中心とした西浦・野北,志賀島,津屋崎,加入しているものが84%とかなり加入率が高い。

鐘崎・波津,芦屋,若松,関門。洞海各地区並びに.ダイビング講習の受講状況を図7に示した。受藍島,白鳥,沖の島,栗上礁が利用されていた。

講していると答えた人が99%に達する。

利用割合を見ると志賀島地区が52%,津屋崎

本調査が安全対策協議会会員の事業所を通じて地区28%,西浦・野北地区10%,芦屋地区2%,‑190‑

福岡県におけるスキューバダイビングの現状と課題

図4 ダイバーの広域生活圏別居住割合

鐘崎.波津,若松,関門.洞海各地区は1%程度,い。

自島,栗上礁,藍島,沖の島は1%未満であっ北九州広域生活圏に居住するダイバーは,一部た。志賀島,津屋崎,西浦・野北地区で県内スポット利用の90%に達している。

志賀島地区を利用すろものの津屋崎地区を中心に北九州市にかけてのスポットを利用している。

なお,関門・洞海地区でのダイビングは職業ダイバーの回答によるもので,レジャーダイビング

野北,志賀島,津屋崎,鐘崎,波津,若松地区を中心の他地区と違い,作業潜水と考えられる。
ダイバーの居住地域別スポット利用状況を図9 ‑筑豊広域生活圏に居住するダイバーは,西浦・利用しており,福岡,北九州広域生活圏居住ダイバーの中間型の利用形態をとっている。

2に示した。福岡広域生活圏に居住するダイバー

なお,筑後広域生活圏に居住するダイバーにつは,志賀島,津屋崎,西浦・野北地区を集中的にいては,回答からは県内のスポットが特定できな

利用し津屋崎地区以東のスポットは利用していなかった。

‑191‑

西川不明

1 2%ン′′

加入していな′告、

図6 ダイビング団体への加入状況

図7 ダイビング講習の受講状況

数字=利用割合(%) ,数字の表記がないものは1%未満
海外,国内(県内・外)での1993年のダイビング回数の合計=100%‑192‑

福岡県におけるスキューバダイビングの現状と課題

図9‑1

県内ダイビングスポットの利用状況
県内での1993年のダイビング回数の合計=100%
数字の表記がないものは1 %未満

県内スポットでは,志賀島,津屋崎両地区がもっとも良く利用されている。その理由は,聞き取り達する。
3)ダイビング方式,行動調査によれば,スポットとしての魅力があること

ダイビング方式を図12に示した。ダイビングに加えて近距離で利用し易いことがあげられる。

方式には陸岸から直接潜水する方式と,ボートを2)ダイビングシーズン,回数使用するボートダイビングがあるが,大別するとダイバーのダイビングシーズンを図10に示した。 4季にまたがるものが44%と最も多く,次陸岸から直接潜水する方式でのダイビングが多いとの回数が全体の80%以上に達する。

いで3季のものが26%で,この両者で70%に達ボートダイビングが少ないのは県内ではダイビしほぼ周年にわたって行うものが多くなっている。

ングボートサービスが本格的に行われていないこ

また,季節別に見ると夏に最も多く行われており,とを示している。

次いで春,秋が同程度で,冬が最も少なくなってダイビング行動を図13に示した。大別するとインストラクター指導の下でのダイビングが多いいる。
年間のダイビング回数を図11に示した。10回との回答と,少ないとの回答が相半ばしている。

未満が36%, 10回以上20回未満が29%, 20回以

なお,グループで行うか単独で行うかについて

上30回未満が15%で,これらで全体の80%には,ダイビングはバデイシステムをとることが原

‑193‑

西川

図9‑2

ダイバー居住地域別県内ダイビング
スポット利用割合

数字=利用割合(%) .数字の表記がないものは1%未満
県内での1993年のダイビング回数の合計=100%

0回以上3
1 50回未満%＼ダイビングシーズン

図11ダイビング回数(/1人/年間)(/1人/年間)ノO

ヽ.

10回以上20回未満//＼＼＼、＼」三笠//

図10RUノ822 696

IV多3季

＼2%.メ
多い8%ノ/l′/

図14 漁業とのトラブルの経験

図13 ダイビング行動

‑194‑

.

(陸岸から: /1人/年間)＼(インストラクターの指導の下で行う:/1人/年間).

図12 ダイビング方式＼、＼
きわめて多い4'.̲V

2

(/年間)

/0α′

30回以上4244%

5

4季

多＼＼

1 7%

・き2?

1 3%,/脚ノ!

i m福岡県におけるスキューバダイビングの現状と課題

ダイバーとして取り組む課題についての回答を別であるためかグループで行うとの回答が多かった。

図17に示した。環境問題(ゴミ,海洋汚染) 314)漁業とのトラブル%,ダイビングマナーの向上22%,安全対策23

漁業とのトラブルの有無を図相に示した。 「有」%,漁業とのトラブル防止9%,ダイビングスポッ
トを増やす4%,その他7%となっている。との回答は7%であり,内容は「魚介類をとっ問題点,課題ともに環境問題がもっとも上位にていないか」と言われた, 「潜るな」と言われた,挙げられており,漁業とのトラブル関連はともに排除された等である。

10%程度となっている。

(3)ダイバーの意識
ダイビングの目的についての回答を図15に示漁業者への要望についての回答を図18に示しした。水中写真(ビデオ) 30%,フィッシュウ

た。ダイバーあるいはダイビングへの理解33%,オッチング28%,息抜き・ストレス解消29%,レダイビングスポットとして海を解放してほしい

クリエーション・スポーツ6%,その他7%となっ30%,海は皆のもの10%,環境問題を考えてほている。

しい5%,ダイバー安全に配慮してほしい4%,ダイビング関連事業への参画3%,その他15%ダイビング時に具体的な目的を持っているとのとなっている。

回答が約60%に達する。

行政への要望についての回答を図19に示した。

ダイバーから見たダイビングの問題点についての回答を図16に示した。海洋汚染(ゴミ,透明ダイビング関連施設整備26%,海の環境保護19度の悪さ) 26%,ダイビングスポットの不足22%,ダイビングスポット増への努力16%,漁業%,駐車場の問題,シャワー等サービス設備の不者との仲介,漁業者への指導14%,ダイバーへ備が各々12%,漁業とのトラブル10%,ダイバーの理解8%,その他17%となっている。のマナーの悪さ8%,安全対策6%,その他4%となっている。
iiiia＼ ＼、一、、＼
水中写真(ビデオ)
30

海洋汚染(ゴミ、透明度の悪さ)

ダイバーのマナーの悪さ

26ダイビングポイントを増/<4 %＼漁業とのトラブル防止＼96%」

ダイビングスポットの不足/;'芸%

安全対策(事故防止)
技簡向上

2尋/嘉ビングマ言の向上/

図15 ダイビングの目的、＼ /図16 ダイビングの問題点

図17 ダイバーとして取り組む課題

iiZI

ダイビング関連施設整備

ダイバー(タイビノグ)
ノー＼

ダイバーへの理解

環境問題を考えて欲しい「596

海は皆のものと言いたい/
1 0でノ/iZI

スポyトとして梅を＼＼ヱ笠競"& Lい/
図18漁業者への要望

漁業者との仲介、漁業者への指導、(ダイビングスポット増

図19 行政への要望

‑195‑

26%

西考川

筑前海の磯はかなりの場所がすでにスポットと察して利用されているが,利用の程度にはかなり差

県内のダイバー人口は,福岡県漁政課調査5)にがある。これは,前にも述べたスポットとしてのよればダイビングショップ顧客が約5,000人ほど魅力・利便性に加え,地元漁協のダイビングを受と言われ,毎年1,000人ほどのCカード取得講習

け入れる入れないの態度の違い等によるものと考受講者の一割程度はその後もダイビングを続けるえられ,前出の昭和62年漁政課調査の結果でもといわれている。本調査の結果でダイビング経験

志賀島,津屋崎両地区に利用が集中している。

年数は2年未満が25%, 2年以上6年末満が44

なお,ダイバー側はダイビングスポットが不足%, 6年以上が31%となっており,昭和62年度していると考えており,漁業者側へダイビングスの漁政課の同様な調査の結果と比べ2年未満のダポットとして海を開放して欲しいとの要望が強い。

イバーの割合は減少しているが,新規加入は続い次にダイバーの意識についてみると前出の昭和ている。また,聞き取り調査でも県内ダイビング62年漁政課調査結果と比較して変化が見られる。

ショップ経営者や団体代表者は今後も増えると回

まず,漁業との関連において前回の調査では答している。

「海は漁業者だけのものではない。 」という回答

次に,県内のダイビングスポットは図20に示が最も多かったが,今回はダイバーあるいはダイすように,筑前海の岩礁や転石の多い磯を利用しビングへの理解(相互理解)との回答が最も多く,ており,いずれも共同漁業権漁場内にある。

さらに,ダイバーとして取り組む課題として漁業

図20 県内のダイビングスポットと海底地形(岩礁・転籍転石帯)の分布‑196‑

福岡県におけるスキューバダイビングの現状と課題とのトラブル防止など漁業との共存を志向する意

漁村の活性化に役立つ。ただし,田中7)が指摘す識が見られている。そのほか,ダイビングの問題

るように根拠の曖昧な料金徴収はなるべく避け,点,ダイバーとして取り組む課題,行政への要望

明確に何らかのサービスを提供し,対価を得るこで前出の昭和62年漁政課調査結果ではまったくとが望ましい。

見られなかった環境問題が上位に挙がっており,さらに,将来的には上記のような天然礁の開放

環境問題への関心の高まりがうかがえる。また,に加え,一歩進んで陸城のサービス施設などを備

ダイバーの取り組むべき課題としてマナーの向上

えた新しいダイビングスポットの造成等も検討さが上位に挙っている。

れるべきではないかと考える。

以上のように意識面から見ると,環境問題,漁要業との関連等について,質的に向上しようとの意

約1)福岡県のダイバーは男女別にみると男性67志が認められる。
また,聞き取り調査によれば「スキューバダイ%,女性も33%となっている,年齢別に見るとビング安全対策協議会」も昭和63年設立以来会

20歳, 30歳台の2階層で全体の80%と主体をな員を増やし,近年は安全対策のみならず「生物採している。職業別にみると会社員,自営業が多く取の禁止」, 「生物損壊の禁止」などを含む禁止事

両者で76%になり,有職者の割合が高い。居住項の遵守について自主的な監視を行うなど,マナー状況は福岡広域生活圏に70%(うち福岡市に52向上にも取り組み,活動を充実させてきており,%),北九州市を中心とした北九州広域生活圏にこのような活動も明らかにダイバーの質的向上へ

24%(うち北九州市に22%)と都市に集中しての意識の変化に一役かっていると考えられる。

いる。

一方,海洋性レクリエーションの受け入れにつ2)ダイビング経験年数は2年以上4年未満階層

いて漁業者は,漁場を荒らされる,資源を密漁されるなどの不安から,一部地区でルール化されてが最も多く,次いで10年以上, 4年以上6年未満階層でこれら3階層で全体の約60%となってダイビングが行われている所はあるものの,自分いる。ダイビング団体への加入割合,ダイビングの地先漁業権漁場へは容易に受入れない傾向があ講習の受講の割合は高い。

る。

3)スポット利用状況は,県内で71%,福岡県を除く九州沖縄で24%,九州沖縄を除く国内で福岡県は,福岡市,北九州市という九州北部沿岸にある2つの百万都市を擁しており,そこに住4%,海外で1%となっている。

むダイバーは今後も益々増加することが予想され,県内スポットは西浦・野北,志賀島,津屋崎,筑前海は磯にも恵まれているため,今後は従来の鐘崎・波津,芦屋,若松,関門・洞海各地区および漁業者の論理でこれら海洋性レクリエーションを

藍島,白鳥,沖の島,栗上礁で,利用割合は志賀締め出し続けることはできなくなってくる。

島地区が52%,津屋崎地区28%,西浦・野北地区

そこで,今後は,ダイバーのマナー向上を大前10%でこれら3地区で全体の90%になる。

提に,志賀島,津屋崎地区への利用集中を改善す福岡広域生活圏居住ダイバーは,志賀島,津屋る意味からも,一定のルールをもって,開放でき崎,西浦・野北地区を集中的に利用し,北九州広うる磯を開放し,共存を図っていかなければなら

域生活圏ダイバーは津屋崎地区を中心に北九州市ないと考える。これには,ダイビング関連のサーにかけてのスポットを,筑豊広域生活圏ダイバービス,施設(ダイビングボートサービス,駐車場,は,福岡,北九州広域生活圏ダイバーの中間型の更衣室,シャワー)を提供することで,海中景観利用形態であった。などの魅力が少ない場所でも十分スポットとなり志賀島,津屋崎両地区がもっとも利用されてい得るし,また,漁業者がこれら事業に参入すれば,る理由は,スポットとしての魅力があること近距‑197‑西川離で利用しやすいことがあげられる。

グへの理解」, 「ダイビングスポットとして海を4)ダイビングシーズンは4季にまたがるもの,解放してほしい」が多く,行政への要望は「ダイ3季にわたるものが全体の70%と多い。季節別

ビング関連施設整備」, 「海の環境保護」が多い。にはほとんどダイバーは夏にダイビングを行い,文ついで春,秋に多くおこなって入る。
年間のダイビング回数は, 10回未満, 10回以
上20回未満, 20回以上30回未満の順に多く31)増田献

洋:沿岸域の多面的利用とその性格.

漁業経済研究,第37巻,第3号, 1‑24, (1992).
2)山下 正貴:沿岸漁場における海面利用調整.

階層で全体の80%程度となっている。
ダイビング方式は陸岸から潜水する方式のダイビングが多く,インストラクターの指導の下での漁業経済研究,第37巻,第3号,2540, (1992).
3)乾政秀:海洋性レクリエーション利用.漁下で行うか否かは相半ばしている。グループで行業経済研究,第37巻,第3号, 41‑60, (1992).

うか単独かはグループで行うとの回答が多かった。

4)宮津 晴彦:遊漁船業経営の展開と沿岸域利用。漁業経済研究,第37巻,第3号, 61‑87,

漁業とのトラブルで「有る」は7%であり,内容は「魚介類をとった」, 「潜るな」と言われた」(1992).

5)福岡県漁政課:漁業・海洋レジャー等指針策「取り囲まれた,追われた」等となっている。

定検討委員会資料,福岡, (1993).

5)ダイバーの意識
ダイビングの目的は水中写真(ビデオ) ,フィッ

6)全国漁業協同組合連合会:海洋性レクリエー

シュウオッチング,息抜き・ストレス解消を挙げ

ションタイプ別対策指針作成事業現地調査報るものが多い。

告書,東京都, (1992), PP 32‑75.

ダイビングの問題点,ダイバーの取組むべき課
題ともに環境問題が最も上位に挙げられ,漁業とのトラブル関連はともに10%程度となっている。
漁業者への要望は「ダイバーあるいはダイビン‑198‑7)田中 克哲:ダイビング・スポッ.ト開設と利用料徴収の法社会学的考察.漁業経済研究,第38巻,第1号, 1‑18, (1993).

スキュ‑バダイビングに関するアンケ‑ト調査票
I.あなたの年齢、居住区、潜水歴等
性 別 年 齢 居 住 区(市区 、町 、村 )Ⅲ.あなたのダイビングの目的は何ですか。 (例:水中写真、フィッシュウオッチング、息抜き等)
潜水歴 受 講 歴

職 業所

属

団体

加 入 団 体 名有

男 女

加入 して無IV.海を利用する者として漁業に対してどのような考えをお持ちですか。
いない

I.ダイビングの経歴(過去1年間の実績)
I‑1場所・時期・回数
地名)

県外(地名)V.スキューバダイバーからみた問題点(重要と思われるもの3つに○を付ける)
ダイビングスポットの不足
駐車場の問題シャワー等サービス施設の不備
ダイバーのマナ‑の悪さ
指導者の不足漁業とのトラブル

所′..、.′′′′、′′.I‑.I′、′′.、
.ノ′.、
.一.

〜

他の海洋性レクリエーションとのトラブル, イ ン ス トラ クタ ー等 の指 導の も とで%

. ポ ー トダ イ ビ ン グ. グループ. 単 独 ー●ー‥ …

… 一 (% )‡‑3トラブル等の経験a)漁 業 と の ト ラ ブ ル(有・無)
(内容)

(% )
% )

Ⅵ.今後ますます増加が見込まれるスキューバダイビングに、何が必要と思われますか。
‑
Ⅵ‑1スキューバダイバーとして取り組むべきこと

. 昼間

.I‑ ‑

(% )

. 夜間、一一一 (% )Ⅵ‑2漁業側への要望b)他の海洋性レクリエーションとのトラブル(有・無)(内容)

Ⅵ‑3行政側への要望

C)

事故((診ダ イ ビ ン グ 時 刻(9 ダ イ ビ ン グ行 動. 陸 岸 か らの ダ イ ビ ン グ
一一 (% )(① ダイ ビング方式(海洋汚染(ゴミ、透明度の悪さ等)
その他(′ , . ＼回 l 数) )) ) )) ) )時 期 (月 ) g

(有・無)

(内容)

付図1 アンケート調査様式

副詞輝石故耳か加斗1‑＼ <Vtfヾ7<サ薗栄t縄編(ー場内)

県