日本のクラブ業界のトレンド2021年版（令和3年版）

令和4年6月24日（金）発行
編集・発行 株式会社クラブビジネスジャパン『フィットネスビジネス』編集部〒150-0045
東京都渋谷区神泉町20-25 神泉QSビル8F
TEL:03-5459-2841 FAX:03-3770-8744
Mail:fb.customer@fitnessclub.jp※本レポートは、必要に応じて内容の一部を加筆訂正することがあります。

No.

業種

1

項
I 市場概況

フィットネスクラブ

目

2021年までの総括と2022年の動向予測
2019年にフィットネス業界の市場規模は、およそ5,000億円となった。しかし、2020年初頭、コロナ禍が日本のフィットネス業界を襲うことになる。安倍晋三首相（当時）の「スポーツジムはクラスター源」「スポーツジムは不要不急の施設」といった科学的根拠のないイメージ的な発言に端を発し、各都道府県の首長やマスメディアなど多くの関係者がこれに同調。フィットネスクラブを感染リス
クの高い場所と特定したことによって、風評被害を受けることになり、さらに半ば強制的な「自粛要請」によって多くのクラブが休業に追い込まれた。結果、2020年の市場規模は、前年対比およそ35%減の3,196億円、会員数は、同およそ23％減の425万人（＊休会者を含む）と4年前の水準に戻ってしまった。客単価も前年対比で15％ほど低下、さらに利用者数も同およそ36％減と、惨憺たるものとなった。倒産する企業や閉鎖する施設もあったが、当然のことながら、政府や自治体は十分な補償などしない。事業者たちは、ほぼ自力で、再生していくしかなかった。各社は、とりわけ大きく減少したフィットネス部門のマイナスを補うために、オンラインフィットネスや子ども向けスクールの導入、ジムの24時間化による若年層の集客強化などを図るが、いまだにフィットネス部門は2019年比で2〜3割減の会員数となっている。この間に生き残りのために内部留保などからキャッシュを捻出、さらに、大胆にコスト削減も実施していることから、余力もそれほどあるわけではない。とりわけ中小事業者は、危機感を抱いていることだろう。コロナ前からエンゲージメントが醸成されていた比較的小規模の業態は、回復も早く、2023年には2019年の水準にまで会員数を回復させることができると予測する事業者もある。だが多くは、事業的にも、組織的にも、かつての元気はみられない。
経営者は組織の知を結集し、最終的には自己の責任において意思決定し、企業の存続を図らねばならない。こうした変化の時代こそ、経営者らのリーダーシップとマネジメント力、そして現場最前線でサービスを提供する従業員らの真価が問われよう。
では、2022年以降にフィットネス業界の事業者に求められるであろう重要な視点とは何か？
フィットネス事業者は、コロナ禍の影響で落とした業績を、いかに回復させ、再生していけばよいのか。従来型のビジネスモデルを大きく変えたり、場合によっては新しい業態・サービスを創造したりしなければならないだろうが、具体的にどう改革、改善していけばよいのだろうか？日本という限られた範囲から情報収集して戦略的方向性や戦術的要素を考えようとするのではなく、視野を広げて日本よりもコロナ禍が深刻だった欧米など世界の各地域のフィットネス事業者やこのコロナ下で業績を伸ばした、あるいは経営に苦しみながらも独自の取り組みで顧客の支持を得た他業界の事例などからも広くヒントを得たい。どうすべきかプランを考え、それぞれが何をやるのかを決め、それらを組織内で共有し、一体となって取り組んでいくことが大切になるだろう。
以下に、これからフィットネス事業者に重要となる5つの取り組みを示したい。
❶運動習慣とコミュニティ活動維持のため、フィットネスの本質的な価値の訴求を
私たちは、なぜフィットネス事業に就いているのだろうか？つまり、我々の使命とは何か？こうした根本的な問いを突き詰めて、考えたことはあるだろうか？
地域の生活者や勤労者が、スムーズに生活シーンのなかにフィットネスやスポーツを取り入れ、それぞれの人生を豊かにしてもらい、そのことによって世界の健全な発展に貢献することが、我々
フィットネス事業に携わる者たちの使命・志ではないのか。ならば、安全・安心の環境を用意し、フィットネスの習慣化をサポートしていくことに注力しなければならない。過剰に、政府や自治体、親会社、一部のクレーマーを気にして、空気を読んだり、同調したり、忖度したりすることなく、自分自身の使命・志に忠実に、意思決定し、行動することが大切だ。
❷引き続き、最大限の安全対策と財務対策を
フィットネス事業者は、引き続き、（一社）日本フィットネス産業協会（略称FIA）による「新型コロナウイルス感染拡大対応ガイドライン」などを遵守して、最大限の安全対策を実施すべきだ。
日進月歩で、新型コロナウイルスに有効な設備やシステム、薬剤などが開発されてきているので、フィットネス事業者は、こうした情報を日々チェックして、クラブ利用者の安全性を担保する環境づくりをするとともに、その有効性を実感してもらえるようなコミュニケーションを展開することが求められる。特に、感染が起こる確率が高いスタジオやロッカールーム・浴室の除菌・抗菌対策は重要になる。感染防止には、会員の協力も欠かせないため、経営者や支配人などが、直接、館内放送などで呼びかけることも大事だ。
❸改めて、マーケティングを考え直そう「コロナ下での『フィットネスクラブ』に関する実態調査レポート」（オリコン顧客満足度®調査）などいくつかの調査では、退会者の再利用意向はそれなりに高いものの、直近の状況では、残念ながら一部の会員は、フィットネスクラブから離れていて、しばらくは戻る気配がない傾向が伺えた。
退会した会員や休会中の会員にもクラブの魅力や安全・安心の根拠を示すなどして復帰を呼びかけることも大事だが、同時に取り組んでいくべきことがある。今在籍している会員のなかで、エンゲージメントが高いファンの方に対して、より付加価値の高い商品やサービスを提供して満足を得るとともに、客単価の向上を実現し、以前よりも少ない会員数でも、売上高や利益をきちんと確保できるようにすることだろう。
こうしたファンの方に、提供する商品・サービスとしては、パーソナルトレーニングやリハビリ系プログラム、スモールグループトレーニング、各種スクール、アウトドアフィットネス関連のイベント、
クラブインクラブなどのサークルやコミュニティ、プロテインなどのサプリメント、水素水、レンタルウェアやレンタルロッカー、（自宅から参加できる）オンラインフィットネスサービス、ジムの24時間営
業化、より付加価値の高い会員種別などがあるだろう。
また、エンゲージメントが高いファンと呼ぶまでにはいかないまでも高い期待感をもって入会してくださった新規入会者に対しても、熱量の高いファンになっていただけるような仕掛け、仕組みを構築・運用していきたい。例えば、入会から数ケ月の間にスモールグループで、フィットネスを習慣化してもらうための特別な教室（有料）を提供したり、デジタルを活用してCRMのシステムを構築
し関係性を強化したりするなどの取り組みが想定される。
好事例としては「LEALEAフィットネス&スパレアレア東戸塚店」（株式会社ラストウェルネス）の取り組みがよく知られているが、最近では、「メガロス」（野村不動産ライフ＆スポーツ株式会社）も“新規入会者限定の担当者制グループオリエンテーショントレーニングプログラム”ともいえる「フィットネスジャーニー」（有料）を各店で導入し、成果を挙げている。
注意すべきは、どんなマーケティングをしても、新規入会者に対して、健康づくりの習慣をつけていただく対応をきちんと整えていないクラブは、逆にすぐに離脱する会員を増やしてしまうことになりかねないということだ。特に、総合業態のクラブは、新規入会者の「カスタマーサクセス」を念頭に、備えているアイテムやプログラム・サービスをきちんとその文脈に合うように紹介し、できれば一緒に体験して魅力を分かっていただけるようにすることが大切になるだろう。

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業種

2

項
I 市場概況

フィットネスクラブ

目

2021年までの総括と2022年の動向予測❹デジタルを活用したサービスデザインを
例年、アメリカスポーツ医学会（ACSM）が、世界中で活躍する数千規模の健康およびフィットネスの専門家に調査し結果をまとめ発表している「フィットネストレンド」レポートでは、コロナ禍を反映
して、過去15年間の調査のトップ20のトレンドとその内容が大きく変わった。
2021年に新たにトップ20にランクインしたトレンドは、1位のオンライントレーニング（2020年は26位）、6位のバーチャルトレーニング、12位のモバイルエクササイズアプリなどであった。デジタルテ
クノロジーを使って、ユーザーがどこにいようとも、簡単に、希望するエクササイズを快適に楽しめる方向に変わってきている。
フィットネス事業者は、既存の会員も、非会員もエフォートレスで、サービスにアクセスし、利用できるようにカスタマージャーニーをデザインしていくことが重要になる。リアル店舗をもつ既存のフィットネス事業者は、O2O（＊Online to Offlineの略。WEBサイト、インターネット広告、SNSなどのオンラインで広く情報発信をし、集めた見込み客を実店舗であるオフラインへと誘導して入会・購買を促す施策）やOMO（Online Merges with Offlineの略。『アフターデジタル』などの書籍が示す、ネット上とネット以外の店舗などの垣根を超えたマーケティング概念）を実現することが当然の時代となってきている。
今後は、フィットネス事業者が、「カスタマーサクセス」にコミットし、「カスタマーエンゲージメント（相思相愛）」を醸成しながら伴走して、会員がフィットネスをスムーズに生活に取り込め、豊かな人生を送れるようにサポートしていくことが強く求められる。
❺団結しよう組織のリーダーは、現在の経営課題を明確にし、もっと広く社内外の関係者から意見を引き出し、自らも積極的に発言して、コミュニケーションを活発に交わし、組織を正しい方向に導く決定を行い、多くの生活者にフィットネスの真の価値を伝え、適切に行動してもらえるようにサポートしていくことが大事になる。そのためには、最前線で顧客にサービスを提供するスタッフを大切にしていくことが、これまで以上に重要になるだろう。
それには、とりわけリーダーが重要となる。思考停止せず、学習を怠らず、きちんと現場を見て自分の頭で考えて、意思決定し、発言し、行動し、ともに団結して前進し、フィットネスを国民の誰もがしたいと思えるものにしていきたい。
FIAが、2022年3月末まで「フィットネス復活!キャンペーン」を展開していたが、それだけでは効果は限定的だ。
関係する各人、各社が、それぞれに創造的に考え、マーケティングに継続して取り組んでいくことが求められる。レガシーとして、（この間に、身体に健康二次被害をどのくらい被ったのかがわかる）フィットネステストや健康二次被害をリセットできるようなプログラムを開発し、以降100年くらい使える、フィットネス業界版の「ラジオ体操」のようなものにし、国民の間に定着・浸透していくことができるとよいだろう。
マーケティングにおいてはまず、フィットネスクラブの経営者や支配人、インストラクター・トレーナーをはじめとした関係当事者のみなさんこそが中心になり、多くの人々にフィットネスの価値に気づいてもらい、フィットネスに取り組んでもらって、それを大きなムーブメントにしていこうとすることが大事になる。ここからが本当のスタートだ。
傍観しているのではなく、まず自ら、積極的に動きを起こそうとすることが大切だ。特に、SNSを活用する場合は、自分のアカウントから、自分の体験や思いを自分の言葉で書いて伝えることが大切になる。そうすることによって、自身のすぐ近くにいる知人・友人たちに響いて、フィットネスサービスへの認知が高まり、参加してもらえるようになっていく。また、ファンと呼べるような熱量の高い会員さまや自身のすぐ近くにいる関係者の目に触れると、拡散していただける可能性も高まる。
経営陣に対しても、普段からお客さまと接する従業員こそが顧客の課題やそれを解決するためのアイデアを積極的に提供すべきだ。たった1人からでも組織は変えていける。

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業種

3

項
I 市場概況

フィットネスクラブ

目（１）最近5年間の売上高時系列データ

内

図 表 ・ 参 考 資 料

容

フィットネス市場は平成24年から継続して伸びており、平成31年の市場規模はおよそ4,939億円とほぼ5,000億円にまで達し、業界史上最高値を更新したが令和２年に入り、コロナ禍の影
響を受け、令和2年の市場規模はおよそ前年対比35%減となり、４年前の水準に戻ってしまった。しかし、コロナの収束とともに徐々に回復基調に向かっている。
令和3年の市場規模は前年比3割弱の伸びを示した。だが、平成31年のそれにはまだ遠く及ばない水準である。
市場規模を構成する内訳が大きく変わってきている。かつては総合業態のフィットネス全員による売り上げが大半を占めたが、それが大きく減少する一方、近年開業が増えている24時間
セルフ型ジムやパーソナルジム、スイミングスクール、オンライン・物販などの売上構成比がぐんと増えてきている。
2021年３月期決算の業界売上高トップ15社のうち、赤字企業は11社で、その総赤字額は600億円。これは前年のこの11社の総売上高の23％超にあたる。
2021年３月期決算の多くの企業は赤字決算となったが、2022年3月期決算もまだ8～9割が赤
字決算となっている。
多くの総合業態の既存店において、この数年間40歳以上の中高年層の入会が増え、在籍会員に占める構成比も増えた。平均的なフィットネスクラブにおけるフィットネス会員の50歳以上の構成比はおよそ50～60％となっている。高いクラブでは、前の構成比が70%弱までなっている。
24時間営業のセルフサービス業態のジムや女性専用サーキットジム、パーソナルジムなどの小型店が、既存の総合業態の新規入会者数を押し下げる傾向がうかがえる。
コロナ禍の影響を受けつつも比較的健闘している既存企業としては、コシダカHD（現カーブスジャパン）、ファストフィットネスジャパン、WORKOUTなどが挙げられる。
都市部の大型店舗を中心に経営状態が厳しくなってきている。特に総合業態の成人のフィットネス会員の集客力が弱化してきている。なかには閉鎖・撤退するクラブもある。
コナミスポーツクラブやティップネスなどが大型総合業態を閉鎖している。

市場規模の推移（単位：億円、％）

平成29年 平成30年 平成31年 令和２年 令和3年
売上高
4,602
4,786
4,939
3,196
4,113
伸び率
2.9
4.0
3.2
▲35.3
29
＊『特定サービス産業動態統計月報』（ともに経産省）のデータを基にフィットネスビジネス編集部が推定。
＊上記売上高にはスイミング単体施設のそれ（およそ600億円）は含まない。クラブ内のスクール会員（成人・子ども）は含む。若干ではあるがボクシングジムなどの売上高も含まれている。
＊フィットネスクラブ業務に関わる「その他の収入」が含まれている。
＊売上高にはカーブスなど小規模業態も含む。

施設数の推移（単位：軒、％）
平成29年 平成30年 平成31年 令和２年
令3年
施設数
5,299
5,821
6,188
6,564
6,757
伸び率
6.9
9.9
6.3
6.1
2.9
＊フィットネスビジネス編集部調べ。

新規開業施設数の推移（単位：軒）
平成29年 平成30年 平成31年 令和２年 令和3年
施設数
378
536
379
406
258
＊業態転換、継承施設、移転新設施設を除く。
＊令和3年258軒の内訳は、小規模サーキット型2軒、ジム型232軒、スタジオ型8軒、ジム・スタジオ型11軒、総合型5軒。
＊令和2年406軒の内訳は、小規模サーキット型11軒、ジム型314軒、スタジオ型28軒、ジム・スタジオ型
32軒、総合型21軒。
＊平成31年・令和元年379軒の内訳は、小規模サーキット型66軒（前年91軒）、ジム型222軒（同304軒）、スタジオ型51軒（同77軒）、ジム・スタジオ型23軒（同32軒）、総合型17軒（同32軒）＊平成30年536軒の内訳は、小規模サーキット型91軒（前年107軒）、ジム型304軒（同187軒）、スタジオ
型77軒（同38軒）、ジム・スタジオ型32軒（同32軒）、総合型32軒（同17軒）。
＊平成29年378軒の内訳は、小規模サーキット型106軒（前年130軒）、ジム型197軒（同103軒）、スタジ
オ型38軒（同10軒）、ジム・スタジオ型23軒（同26軒）、総合型14軒（同13軒）。

■2021年の新設クラブ 会社・ブランド別内訳
エニタイムフィットネス
快活クラブ Fit24
アクトス Will_G
かたぎり塾
FIT365

スイミングやテニス、体操、体育、チアダンスなどの子ども向けスクールは９割以上戻ってきている。ただし、指導者不足が悩みとなっている。
ピーク期の会員数まで回復するのには、あと２～３年はかかるだろう。

＊移転・新設・業務受託を除く＊（ ）内は昨年の軒数

98（157）21（17）
5（15）
7（-）
5（-）

No.

業種

4

項
I 市場概況

フィットネスクラブ

目（２）施設数の推移

内

図 表 ・ 参 考 資 料容

令和3年の新規出店総数は、前年比▲37%の258軒と減少。しかし、24Hセルフ型ジム等の出店は相変わらず多く200軒ほどあった。

■ 2021年の新設クラブ 都道府県別内訳

令和3年末時点の総施設数は6,757軒と推定される。

東京都,53軒（53)

女性専用小規模サーキットジム業態はこれまでより出店ペースが落ちてきたが、既存店の業績は相応に順調に回復してきている。
このところプールを付帯した一般的なフィットネスクラブの新規設立軒数は落ち込んでおり、令和3年は5軒だった。
24時間セルフジム・ピラティス等の専門スタジオ型施設、パーソナルトレーニングジムなどの出店が増加したが、とりわけ24Hセルフ型ジムの出店が首都圏・関西圏を中心に増えた。現在全国に100ブランド、2,000を越える24Hセルフ型ジムがある。
24Hセルフ型ジムの中心的プレイヤーは、これまでエニタイムフィットネス、ティップネス、ウェルネス
フロンティアであったが、他のプレイヤーも加わってきている。また、総合業態を展開していた既存プレイヤーも、既存クラブのジムを24Ｈセルフサービス化する動きがある。24Hセルフ型ジムの業績は、店舗ごとにばらつきがある。
新規クラブの出店立地は、東京、神奈川、大阪の順で多く、関東、中京、関西、九州の主要県がこれに続いている。
設立から15～30年の店舗が増えるなかで、コロナ禍の影響もあって改装や移転新設、業態転換、M&A、退店などの動きが活発化している。ただし、財務的なバランスやマーケットのパワーなどを勘案しながら、慎重に意思決定している。業態転換するため事業再構築補助金を申請する企業もある。
しかし、中には異業種から24時間セルフ型ジムへの転業などで公正な競争をしていないおそれのある企業が散見される。
コロナ禍の影響もあり、倒産するクラブ経営企業もでてきた。
大型店の出店を控え、24時間セルフ型ジムやパーソナルトレーニングジムなどの小型店や指定管理施設の展開、既存店へのスイミングスクールの導入などに注力する企業が増えた。
指定管理者となって公共スポーツ・健康施設の管理運営代行をするプレイヤーに民間企業が多く名前を連ねるようになってきた。パークPFI（※2017年の都市公園法改正により新たに設けられた、公園の魅力と利便性の向上を図るため、公園の整備を行う民間の業者を公募し選定する制度）を活用
してアウトドアフィットネスを提供するなどPPP（Public Private Partnership）に取り組む企業も出てきている。

（３）その他、価格・単価の動きなど

令和２年の閉鎖撤退施設は、令和2年の30軒から令和3年の65軒へと大きく増えた。
コロナ禍で会員数が30-40%減少し、さらに感染防止のためのコストもかさんだことから、令和3年には1,000円ほど月会費を値上げする動きが見られた。
月会費のが安いジムは、「初月無料」などの入会促進策を用いて入会を促した後、会費単価を高められるような工夫をしている。

（４）他産業、異業種の参入、協調・競合など「ジョイフィット」を展開してきた株式会社ウェルネスフロンティアは不採算の「ジョイフィット」店を大量閉店し、月々2,980円で家族4人まで利用できる24Hセルフサービス型ジム業態「FIT365」の展開に注力し始めている。
既存の総合業態のHV/LP化の事例としては、「スポーツクラブ湘南台ファースト」が挙げられる。

（５）その他

アメリカではオンラインフィットネス企業の業績が急速に悪化してきているが、日本ではLEAN
BODY、SOELU、MirrorFitなど相応に成長してきている。

神奈川,27軒（38）
その他,199軒
大阪,20軒（30）

埼玉,15軒（21）愛知,9軒（29）＊移転・新設・業務受託を除く＊（ ）内は昨年の軒数

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5

業種

フィットネスクラブ

2021年の主な業界ニュース

・ウェルネスフロンティア、「JOY FIT」46店の営業を終了、「FIT365」へのシフト加速（2021.2.25 月刊NEXT）
・エニタイムフィットネス、緊急事態宣言発令下でも24時間営業を継続（同）・ティップネス、「トルチャ」専用スタジオを渋谷に開設（2021.3.9 日経）
・ティップネス、ハイブリッド型の法人プラン販売（2021.3.12 日経MJ）
・コナミスポーツ、16店舗を閉店へ（2021.3.24 日経）
・ルネサンス、BEACH TOWNの許可取得（2021.3.25 Fitness Business ）・ルネサンス、ソニーNCの開業に協力し、スマートスイミングレッスンを導入（同）・ジョイフル本田、ジョイフルACの株式をTHINKフィットネスに譲渡（2021.3.25 月刊NEXT）
・ルネサンス、会費を引き上げ、会費内でオンラインフィットネスサービスを受けられることに（2021.4.25月刊NEXT)・健康二次被害防止コンソーシアム、発足（2021.5.25 Fitness Business ）・情報銀行が21年後半にも解禁に（2021.5.25 月刊NEXT）
・大手クラブが政府・自治体の休業要請に横ならびで従うなか、「ゴールドジム」だけが唯一営業再開へ（2021.6.25 月刊NEXT）
・フィットネス業界の市場規模（2020年）、前年比35%減へ（2021.7.25 Fitness Business ）・ルネサンス、「がん専門運動指導士」の養成、認定事業を開始（同）・ルネサンス、スクール制新チームトレーニングを導入（2021.7.25 月刊NEXT）
・CBJ、アウトドアグループファンクショナルトレーニング「FITNESS CAMP」認定コーチ養成事業をスタート（同）・取手市、フィットネスジム入会費を助成（2021.8.13 日経MJ）
・JR東日本スポーツ、中高年トレーナーを育成（2021.8.27 日経MJ）
・アステラス製薬、自宅での運動療法支援サービス開始（2021.9.21 日経）
・Dr.Strech、伊藤忠商事と資本業務提携（2021.9.25 Fitness Business ）・LIFE CREATE、チームダイエットサービス「Be TEAM」事業スタート（同）・リーブル、ジムのシェアリングサービス「ジムカリ」リリース（同）・オリコン「2021年フィットネスクラブランキング」満足度総合1位に「ゴールドジム」（2021.9.25 月刊NEXT）
・スポーツ庁、中学校の休日の部活動の外部委託に向けた検討を開始（2021.10.25 月刊NEXT）
・フィットネスクラブ各社、感染防止コストなどを会費に転嫁（2021.10.22 日経MJ）・カーブス、回復急、会員増へ（2021.11.25 Fitness Business ）・2022年度3月期第2四半期決算、フィットネス上場各社が黒字化（2021.12.25 月刊NEXT）
・FIA、「いのち輝くフィットネス」キャンペーンを展開（2022.1.25 Fitness Business ）・カーブス、7年連続顧客満足度1位に（同）・ルネサンス、全店でキャシュレスサービスを拡充（2022.1.25 月刊NEXT）
・オージースポーツ、センコーに株式譲渡。日立製作所、山新にフィットネス・フットサル事業を売却。ブリヂストンもブリヂストンスポーツアリーナをナガセに売却（2022.5.25 Fitness
Business ）

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業種

6

項
II 需要動向

フィットネスクラブ

目（１）在籍・利用動向

内図 表 ・ 参 考 資 料

容総会員数は前年の425万人から433万人へと1.7%増となったが、ピーク期だった’19年比では▲22%と回復していない。一時的に無料で休会扱いにしていたが、それを有料化したことで退会が進んだ。
コロナが収束しない間の入会者数は、毎月、低調で推移。伸びる月がないのが、特徴だった。
平成31年・令和元年に参加率は4％台となった平成30年を超えて4.4％に達したが、令和２年は3.38%と下がった。参加率は微増したが、3.45%にとどまっている。
令和２年突然の新型コロナ禍に襲われ、風評被害も加わり大ダメージを受けた。とりわけ高齢者及び30〜40代女性が離れた。
総合業態のフィットネス会員の在籍が伸びる一方、24時間セルフ型ジムやパーソナルトレー
ニングジム、スイミングスクールなどの在籍が伸び、総会員に占める構成が大きく変動した。
総合業態を主力とする企業は総会員数に占める中高年層の割合が年々高くなってきている。
セントラルスポーツのフィットネス会員の年齢構成比では、50歳以上がおよそ65%を占める。
利用回数は年63.8回から76.9回へと大きく伸びた。

会員数・延べ利用者数の推移
平成29年
会員数（人）
4,627,730
参加率(%)
3.65
延べ利用者数（万人）
34,939
1施設あたり〃（人）65,936
年間平均利用回数（回）
76.5

平成30年
5,136,780
4.07
39,091
67,19076.1

平成31年・令和元年

令和２年

令和3年

5,552,860
4.4
42,36868,46976.3

4,253,491
3.38
27,137
41,34363.8

4,325,678
3.45
33,264
49,23076.9＊『特定サービス産業動態統計月報』（経産省）のデータを基にフィットネスビジネス編集部が推定。参加率算出に用いた総人口は総務省統計局発表の各年10月の総人口。
＊会員数には、フィットネスクラブに所属するスクール生も含む。

会員1人あたり年間消費額

消費額
伸び率

(単位：円）

平成29年 平成30年 平成31年・令和元年
99,444
93,171
88,945
▲5.6
▲6.3
▲4.5

令和２年
75,138▲15.5

令和３年

95,08326.5＊出典『特定サービス産業動態統計調査』（経産省）

退会率、休会率は落ち着きを見せてきている。

（２）消費動向

初期定着も進んでいる。入会6ヶ月後の会員継続率が80％を超えるクラブが増えている。
子どものスイミング、テニス、体操、体育、チアダンスなどの生徒数、利用者数が大きく伸びている。
年間の客単価が大きく上昇し、9.5万円となっている。
コロナ禍により地方よりも都心のクラブ、とりわけ総合型が影響を受けることになった。
都市で生活するビジネスエグゼクティブやキャリアウーマンなどのダイエット・シェイプアップ
へのニーズは依然高い。パーソナルトレーニングの利用者も増えている。
ストレッチには高い人気があり、近年様々なタイプの店舗・サービスが開発されてきていることもあり、普及してきている。筋膜リリースを取り入れケアをする消費者も少しずつ増えてきている。ただし、技術がまだ未熟なトレーナーが多く、課題を残している。
スタジオの利用率は世界的にみても依然高い水準にあった日本だが、コロナ禍で大きく落ち込んだ。そのため、30～40才台の女性の退会増や入会減が進んだ。
オンラインフィットネスを利用する会員・ユーザーが増えたが、コロナの収束とともに安定化してきている。
クラブを退会し、自宅にジムをつくり、そこでトレーニングをする人も増えている。
スパルタンレースやFitness Campなどラン関連のプログラムやアウトドアフィットネス関連のイ
ベントへの参加者が徐々に増えてきている。

ボディメイク系のジムの拡がりを受けて、ワークアウトの成果を競う大会も数多く開催されるよ
うになり、コロナ禍でも参加者は増えてきている。
美容関連の有料のプログラムを受ける人が徐々に増えてきている。
プロテインなどのサプリメント（機能性補助食品）を摂る人が増えている。オリジナルのプロテインやサプリメントをつくり、定期宅配サービスを提供するクラブも増えてきている。プロテイン
サーバーを置くジムも増えてきている。
クラブが館内で製造する高濃度水素水などを飲む会員も増えてきている。ただし、一部の水素水サーバーでは、製造過程で不純物が発生するなど、その水質が問題視されてきている。

フィットネスクラブ1施設・月あたりの平均売上高・平均会員数・平均客単価の四半期推移
2019年（平成31年）
売上高(千円） 会員数（人）2020年（令和２年）

客単価（円） 売上高(千円） 会員数（人）2021年（令和3年）

客単価（円） 売上高（千円） 会員数（人）客単価（円）

19,427

2,325

8,357

16,560

2,173

7,624

14,013

1,663

8,426

18,989

2,310

8,220

5,203

1,825

2,851

13,314

1,661

8,016

19,292

2,347

8,220

13,073

1,763

7,415

13,922

1,690

8,238

19,155

2,277

8,412

13,531

1,699

7,964

14,434

1,711

8,436

19,216

2,315

8,302

12,093

1,865

6,463

13,921

1,681

8,279

＊上段から1～3月、4～6月、7～9月、10～12月、年間平均。
＊1～12月の合計を月換算した値と年平均の値が異なることに注意。また、調査対象クラブはおよそ400施設。
＊「売上高」はクラブ・スクールの会費、利用料、プロショップ(直営）、ラウンジの各売り上げの合計。「会員数」は各クラブの個人会員とクラブ会員、スクール会員の合計。
＊出典 『特定サービス産業動態統計調査』（経産省）

No.

７

業種

項
II 需要動向

フィットネスクラブ

目（２）消費動向内容図 表 ・ 参 考 資 料

コロナ禍の収束に伴い、業界団体の新型コロナウイルス感染症予防ガイドラインについて、事業者から緩和が求められている。例えば、全館における人数制限のための間引き対応の解除
やスタジオにおけるプログラムによる定員の制限の解除、ジムにおけるカーディオマシン利用
時のマスクを外すことの許容などである。
商品認知のきっかけとの場として、伸びているのはデジタルメディアとりわけSNSである。一方
で、消費者の多くが企業のwebサイトや電子メールから受け取る情報をノイズと恐れていることも分かっている。
中高年層の会員比率が高まっていることやサウナブームもあり、風呂・サウナは相変わらず人気アイテムとなっている。ただし、クレームの発生もまたこうした浴室・ロッカーまわりが多い。
コロナ下で総合業態から小規模業態にスイッチする人が散見される。スイッチの要因は時間、立地、会費に加えて、混雑緩和、効果を求めてというものが比較的多い。
退会者は、コロナによる感染を避けたいだけでなく、時間的都合や引越しなどの環境変化の他に、「飽きた」、「面倒になった」「料金が高い」などの理由でクラブを辞めることが多いと見られる。

（３）業界に関わる
退会者の多くは、クラブを辞めても、「（また）利用したい」と考えている。だが、再入会までの期
ニュー・レジャーや新たな余暇種 間は長くなるだろう。
目のトピックス
利用率は高まったが、月間ゼロ回利用者率（通常総会員数×20～25％程度）は、それほど変1施設あたりの客単価の推移

9000
8000
7000
6000
5000
4000
3000
2000
1000
0
1月 2月 3月 4月 5月 6月 7月 8月 9月 10月 11月 12月
2021年
2020年
2019年

わっていない。

1施設あたりの月間売上高の推移

業態・サービスが多様化している。特に24時間セルフサービス型ジムや、シニア層向けジム、
ボディメイク系ジムの出店が目立つようになってきている。また、これらの業態はコロナ禍による影響も比較的少ない。ただし、確実に競合化が進行している。

20.0

ランニングやサイクリング、ノルディック・ウォーキング、トレイルラン、トライアスロン、ボルダリ
ングなどの大会が開催され始め、アウトドアスポーツを楽しむ生活者が徐々に増えてきている。

15.0

アプリ、ウェアラブル端末などを利用して情報の配信・管理などを行い、自宅や通勤途上を利用してトレーニングする人が増えている。ただし、これらの一つひとつのアイテムの商品ライフ
サイクルは短いのが現状である。
ICTを絡めたサービスを成功裡に行うには、「人」の介在がポイントとなるため、サービスデザ
インにトレーナーなどの専門家を絡めようとする動きがある。

5.0
0.0
2月 3月 4月 5月 6月 7月 8月 9月 10月 11月 12月
2021年「ファンクショナルトレーニング」や「動的ストレッチ」が注目され、様々なジムにも取り入れられるようになり、利用者が広がってきている。

フィットネスギアもハードの販売だけでなく、アドバイスなどを提供する使用価値モデルへとシフトしていく動きがみられる。
「筋肉食堂」やチョップドサラダ専門店など、フィットネスと相性のよい飲食店がオープンし人気を得てきている。
ゴルフの打ち放し事業が伸びた。

オンラインなかなか収益化難しい。違うSTPを狙って展開すること。
しかし、そうしたなかセントラルスポーツなど、オンラインパーソナルサービスは広がってきている。今後、パーソナルトレーニングやパーソナルリハビリが、高齢層に対して提供されるようになるだろう。

（単位：百万円）

10.0

SOELUやLEAN BODYなど多額の資金調達に成功してサービスを拡充し、アプリのダウン
ロード数や総流通額を増やしてきている。

「アスリージャー（ファッション）」などと呼ばれ、生活者のなかにスポーツウェアを着る機会が広がってきている。そうした動きを受け、通販なども含め、ネット利用者が増加していることに加え、「ユニクロ」や「ギャップ」などのアパレル専門店やスポーツ量販店などもフィットネス関連商品の品揃えを拡充してきているため、それらを購入する生活者が増えてきている。「美尻」ブームとも相まって、特にレギンスの売れ行きが伸びている。そのためクラブで再び物販を強化する
動きも見られている。

（単位：円）

2020年

2019年

1施設あたりの月間会員数の推移（単位：人）

2600
2400
2200
2000
1800
1600
1月 2月 3月 4月 5月 6月 7月 8月 9月 10月 11月 12月
2021年

2020年

2019年

No.

８

業種

項
II 需要動向

フィットネスクラブ

目（３）業界に関わる
ニュー・レジャーや
新たな余暇種目の

トピックス

内

容

令和元年「国民健康・栄養調査」によると食習慣改善の意思について、「関心はあるが改善す
るつもりはない」と回答した者の割合が最も高く、男性で 23.9％、女性26.3％であった。

図 表 ・ 参 考 資 料① 運動習慣改善の意思（20 歳以上、性・年齢階級別）

同調査によると、BMIの状況別、食習慣改善の意思について、男女ともに BMI が普通及び肥満の者では、「関心はあるが改善するつもりはない」と回答した者の割合が最も高い。またやせの男性では、「改善することに関心がない」と回答した者の割合が最も高く、やせの女性では「関心があるが改善するつもりはない」と回答した者の割合が最も高い。
同調査によると、運動習慣の状況別、運動習慣の改善の意思について、男女ともに運動習慣のある者では「既に改善に取り組んでいる（6ヶ月以上）」と回答した者の割合が最も高く、男性34.3％、女性40.5％であった。また運動習慣のない者では「関心はあるが改善するつもりはない」と回答した者の割合が最も高く、男性31.2％女性28.2％であった。
同調査によると、運動習慣の妨げとなる点は、運動習慣改善の意思別にみると、「関心はあるが改善するつもりはない」者、「改善するつもりである（概ね6ヶ月以内）」者、「近いうちに（概ね1ヶ月以内）改善するつもりである」者及び「既に改善に取り組んでいる（6ヶ月未満）」者で「仕事（家庭・育児等）が忙しくて時間がないこと」と回答した者の割合が高い。また、「改善することに関心がない」者及び「既に改善に取り組んでいる（6ヶ月以上）」者で「特にない」と回答した者の割合が高い。
同調査によると、肥満者（BMI≧25 kg/㎡）の割合は男性 33.0％、女性 22.3％であり、この 10年間でみると、女性では有意な増減はみられないが、男性では平成 25 年から令和元年の間に有意に増加している。
同調査によるとやせの者（BMI＜18.5 kg/㎡）の割合は男性 3.9％、女性 11.5％であり、この10 年間でみると、男女とも有意な増減はみられない。また、20 歳代女性のやせの者の割合
は 20.7％である。
65 歳以上の高齢者の低栄養傾向の者（BMI≦20 kg/㎡）の割合は男性 12.4％、女性 20.7％
であり、この 10 年間でみると男女とも有意な増減はみられない。年齢階級別にみると、男女とも85 歳以上でその割合が高い。
同調査によると、1日の平均睡眠時間は6時間以上7時間未満の割合が最も高く、男性 32.7％、
女性 36.2％である。6時間未満の者の割合は、男性 37.5％、女性 40.6％であり、性・年齢階級別にみると、男性の 30～50 歳代、女性の 40～50 歳代では４割を超えている。
睡眠の質の状況について、男女ともに 20～50 歳代では「日中、眠気を感じた」、70 歳代女
性では、「夜間、睡眠途中に目が覚めて困った」と回答した者の割合が最も高かった。
睡眠の確保の妨げとなる点について、男女ともに 20 歳代では「就寝前に携帯電話、メール、ゲームなどに熱中すること」、30～40 歳代男性では「仕事」、30 歳代女性では「育児」と回答した者の割合が最も高い。

（出典：令和元年国民健康・栄養調査）

No.

９

業種

項
II 需要動向

フィットネスクラブ

目（４）その他

図 表 ・ 参 考 資 料② BMI の状況別、運動習慣改善の意思（20 歳以上、男女別）③.運動習慣改善の意思（20 歳以上、性・年齢階級別）（出典：令和元年国民健康・栄養調査）

No.

１０

業種

項
II 需要動向

フィットネスクラブ

目（４）その他

図 表 ・ 参 考 資 料④ 成人のスポーツ実施率の推移⑤ スポーツ実施率について（出典：令和元年国民健康・栄養調査）

No.

１１

業種

項
II 需要動向

フィットネスクラブ目

図 表 ・ 参 考 資 料（４）その他⑥ 運動不足を感じますか。

⑧ この1年間実施した運動・スポーツについて⑤ スポーツ実施率について⑦ この1年間実施した種目について（出典：令和元年国民健康・栄養調査）

No.

１２

業種

項
II 需要動向

フィットネスクラブ

目（４）その他

図 表 ・ 参 考 資 料

肥満者（BMI≧25 kg/m2 ）の割合の年次推移（20 歳以上）
（平成 21～令和元年）

１日の平均睡眠時間（20 歳以上、性・年齢階級別）
問：ここ１ヶ月間、あなたの１日の平均睡眠時間はどのくらいでしたか。

年齢調整した、肥満者（BMI≧25kg/m2）の割合の年次推移（20 歳以上）
（平成 21～令和元年）

睡眠の質の状況（20 歳以上、男女別）
問：睡眠の質についておたずねします。あなたはこの１ヶ月間に、次のようなことが週３回以上ありましたか。

肥満者（BMI≧25 kg/m2）の割合（20 歳以上、性・年齢階級別）（出典：令和元年国民健康・栄養調査）

No.

１３

業種

項
II 需要動向

フィットネスクラブ

図 表 ・ 参 考 資 料

目（４）その他

日本の運動量はおよそ30%程度であるが、アメリカはその倍にあたる60%程度となっている。

アメリカ人（6歳以上）における、年齢別低身体活動の割合

アメリカでは高齢者層でハイキングが人気となっている。

直近6年間のアメリカ人（6歳以上）の身体活動レベル

アメリカ人（6歳以上）における、スポーツカテゴリー別参加率
アメリカ人（6歳以上）における、年齢別各スポーツ興味レベル

フィットネス
／スポーツ

個人
スポーツ

アウトドア
スポーツ

ラケット
スポーツ

チーム
スポーツ

ウォーター
スポーツ

ウィンター
スポーツ

年
齢

（出典：physical Activity Council刊 『2019 PHYSICAL ACTIVITY COUNCIL’S OVERVIEW REPORT ON U.S. PARTICIPATION』）

No.

１４

業種

項
II 需要動向

フィットネスクラブ

目（４）その他

令和3年度「スポーツの実施状況等に関する世論調査」（スポーツ庁）によると以下の通りの結果となっている。
1．運動・スポーツ実施率について○ 成人の週１日以上の運動・スポーツ（以下「スポーツ等」という）実施率は56.4％（前年度から3.5ポイント減）。
○ 成人の週３日以上のスポーツ実施率は30.4％（前年度から0.5ポイント減）。
○ 男女別では、週１日以上の実施率は男性が58.5％（前年度から3.3ポイント減）、女性が54.1％（前年度から4.2ポイント減）。
引き続き男性より女性の実施率が低い。
○ 年代別では、全ての年代層で前年度を下回っており、特に20代～50代の働く世代で引き続き低い傾向がある。
○ 過去一度でもパラスポーツを体験したことがある割合は5.7％となっている。
2．実施状況の変化の要因○ 運動・スポーツを行った理由としては「健康のため」が76.2％（前年度から3.4ポイント減）と最も多く、「体力増進・維持のため」が52.0％（前年度から5.7ポイント減）、「運動不足を感じるから」が48.1％（前年度から3.4ポイント減）などが続いている（複数回答）。
○ 実施頻度が減ったあるいは増やせない理由としては、「仕事や家事が忙しいから」が39.9％（前年度同）と最も多く、「面倒くさいから」が26.6％（前年度から0.2ポイント増）などが続いている（複数回答）。
○ 「現在運動・スポーツはしておらず今後もするつもりはない」と答えた「無関心層」が13.9％（前年度から0.7ポイント増）。
○ コロナの影響により、スポーツの実施による健康増進や体力増進などへの意識が、令和２年度は大きく高まったが、今年度はそれより若干低下した。
<参考>「運動・スポーツを行った理由」として「健康のため」を選択した人の割合
R1 ： 73.9％ → R2 ： 79.6％ → R3 : 76.2％
3．「みる」「ささえる」スポーツについて○ 「東京オリンピック・パラリンピック」を観戦（テレビ・インターネットを含む）した割合は65.7％。
○ スポーツのテレビ・インターネット観戦（東京オリンピック・パラリンピック除く）割合は72.2％（前年度から5.4ポイント増）。
○ スポーツに関するボランティアに参加した割合は8.2％（前年度から1.5ポイント減）。
4．スポーツの実施状況に関する環境変化について○ スポーツ等を実施する環境変化について、「特に変化は感じられなかった」が64.2％（前年度から3.6ポイント増）と最も多く、 「自宅等の屋内でスポーツ等を実施することが多くなった」が9.7％（前年度から0.3ポイント減）などが続いている。
5．今後の対応について
スポーツ庁では、現在策定作業中の第３期スポーツ基本計画を踏まえ、以下の取組を実施していくとしている。
①「Sport in Life プロジェクト」コンソーシアムを情報や資源のプラットフォームとすることを通じ、関係機関・団体等の連携と、 一体感を持った国民のスポーツ実施促進に係る取組の推進。
②「楽しさ」や「喜び」といったスポーツの価値の認識を目指した、関係省庁と連携した健康・体力の保持増進に資するスポーツの普及啓発。
③性別、年齢、障害の有無等に関係なく、多様な主体がスポーツを楽しむために、アーバンスポーツなどの新しいスポーツへの参画や誰もが等しく参加できるスポーツの導入、日常生活の中で気軽にできる運動やスポーツ・レクリエーションの実施の推進。
④スポーツに関わる人がそれぞれの状況・事情等にあわせ適切な手法・態様を取り入れてスポーツを「つくる/はぐくむ」ことができるよう開発活動や支援を行う。

No.

項

１５

業種

目

II 需要動向

フィットネスクラブ「ジム・フィットネスクラブ」についての調査

Q. 「運動不足だと思う」「コロナ太りしたと思う」という点について、あなたはどの程度あてはまりますか。
現在運動不足を感じている人は8割超え。コロナ太りを感じている人は約4割。

出典：『ジム・フィットネスに関する意識・実態調査』
出典：クエスト『スポーツジムに関するwebアンケート調査結果』（2022年2月実施n=1,006)

No.

項

１６

業種

目

フィットネスクラブ「ジム・フィットネスクラブ」についての調査

II 需要動向

出典：『ジム・フィットネスに関する意識・実態調査』

No.

項

１７

業種

目

II 需要動向

フィットネスクラブ「ジム・フィットネスクラブ」についての調査

Q.ジム・フィットネスに入会した／体験受講した／都度払いで利用した／受講しようと思っている理由を教えてください（複数回答）。
全体傾向として「運動不足解消」「痩せたい」が主な理由として挙がるが、各ジ
ム・フィットネスの業態でやや傾向が異なり、パーソナルでは「ボディメイク」、
ヨガ・ピラティスでは「健康維持」「気分転換」が高く特徴的。

Q.現在入会している／退会したジム・フィットネスジム・フィットネスについて、どの程度満足しています(した)か（単一回答）。
ジム・フィットネスの満足度について、「効果の満足度」ではパーソナルが最も高く、「総合満足度」ではヨガ・ピラティスが最も高い結果に。
効果の満足度と、総合満足度は必ずしも比例せず、効果以外の要素も影響すると考えられる。

出典：『ジム・フィットネスに関する意識・実態調査』

No.

項

１８

業種

目

II 需要動向

フィットネスクラブ「ジム・フィットネスクラブ」についての調査

No.

項

１９

業種

目

II 需要動向

フィットネスクラブ「ジム・フィットネスクラブ」についての調査

No.

項

２０

業種

目

II 需要動向

フィットネスクラブ「ジム・フィットネスクラブ」についての調査

No.

項

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業種

目

II 需要動向

フィットネスクラブ「ジム・フィットネスクラブ」についての調査

No.

項

２２

業種

目

II 需要動向

フィットネスクラブ「ジム・フィットネスクラブ」についての調査

No.

項

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業種

目

II 需要動向

フィットネスクラブ「ジム・フィットネスクラブ」についての調査

No.

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項
II 需要動向業種

フィットネスクラブ

図 表 ・ 参 考 資 料

目（４）その他◆マッキンゼーのショーン・キャラハン、マーティン・ローシュ、アンナ・パイオニア、ウォー
レン・タイクナー がまとめた「Feeling good: 1.5兆ドル規模のウェルネス市場の今後について」（2021年4月8日）
今回の調査では、消費者の関心と購買力の高まりが、特に個人消費の回復に伴い、市場全体にチャンスをもたらすことがわかりました。
ウェルネスという概念が登場してからずいぶんたちます。ジェーン・フォンダのワークアウ
トテープ、ネオンカラーのレッグウォーマー、そして「クッキーダイエット」を覚えていますか？最近の消費者は、フィットネスや栄養摂取だけでなく、心身の健康や外見なども含めて、より広く、より洗練された視点でウェルネスを捉えています。また、購入する商品やサービスの種類、購入方法の選択肢も増えています。
最新の調査によると、消費者はウェルネスに深い関心を寄せており、その関心はますま
す高まっています。6ヶ国の約7,500人の消費者を対象にした調査では、回答者の79％がウェルネスは重要であると考えており、42％が最優先事項であると考えていると答えています。実際、私たちが調査したすべての市場の消費者は、過去2〜3年の間に、ウェルネスの優先順位が大幅に上昇したと報告しています。
私たちは、世界のウェルネス市場は1.5兆ドル以上、年間成長率は5〜10％と推定しています。消費者の関心と購買力の高まりは、企業にとって非常に大きなチャンスとなります。特に、COVID-19危機の際に停滞または減少した個人のウェルネスへの支出が回復す
ると、企業にとって大きなチャンスとなります。一方で、ウェルネス市場はますます混雑してきており、企業がどこで、どのように競争するかについて戦略的に考える必要があります。このレポートでは、ウェルネスに対する消費者の意識や行動の変化について、調査データから得られた知見をご紹介します。また、これらの知見をもとに、既存企業、新規参入企業を問わず、この成長著しい市場で消費者のニーズや嗜好に応えるための最適な戦略をご紹介します。
ウェルネスに対する考え方は常に変化しているため、企業は消費者の視点から市場を理解する必要があります。当社の「ウェルネスの未来」調査では、消費者が最も関心を寄せているカテゴリーが明らかになりました（・図表1）。
・図表1 今日の消費者は、6つの側面からウェルネスを捉えている
ウェルネスに関連する最も伝統的なカテゴリーである「健康増進」は、薬やサプリメントだ
けではなく、消費者向けの医療機器やパーソナル・ヘルス・トラッカーなども含まれます。
消費者は、自分の健康を自分の手で守るようになってきています。データに基づいたターゲットを絞ったケア、医療機関の予約や必要な処方箋の入手をシームレスに行うためのアプリ、医療機関の予約の合間に自分の健康状態や症状をモニターするための機器などが増えてきています。

・図表1 今日の消費者は、ウェルネスを6つの側面として捉えている

No.

２５

業種

項
II 需要動向

フィットネスクラブ

図 表 ・ 参 考 資 料

目（４）その他

過去1年間、フィットネスの向上は困難を極めました。多くの消費者は、以前のように頻
繁にジムに通ったり、スポーツに参加したりすることができない場合、コロナ禍以前のフィットネスレベルを維持するのに苦労しています。例えば、英国で行われた調査では、パンデミックによるロックダウンが始まった後、消費者の大半が運動量を減らし、ロックダウンが緩和または解除されても、多くの人が以前の運動レベルに戻らなかったという結果が出ています。しかし、フィットネスへの取り組みは継続しています。家庭での消費者のニーズを満たす独創的な製品（Peloton、Mirror、Tonalなど）は、この1年間でかつてないほどの成長を遂げました。

・図表2 どの国の消費者も、よりよい健康状態を促進する製品やサービスに最も多くのお金を費やしているよりよい栄養摂取は常にウェルネスの一部でしたが、今では消費者は食べ物をおいしく食べるだけでなく、ウェルネスの目標達成に役立つものを求めています。世界中の消費者の3分の1以上が、来年は栄養アプリやダイエットプログラム、ジュースクレンズ、サ
ブスクリプションフードサービスなどへの支出を「おそらく」または「間違いなく」増やす予定だと回答しています。
身だしなみを整えるには、主に健康志向のアパレル（「アスレジャー」）や美容製品（スキンケアやコラーゲンのサプリメントなど）があります。この分野では最近、マイクロニ
ードル、レーザー、酸素ジェットなど、手術を伴わない美容整形のためのサービスが数多く登場しています。
睡眠改善は、比較的新しいカテゴリーとして消費者に人気がありますが、パンデミックがもたらしたストレスを考えると、それも不思議ではありません。メラトニンのような伝統的な睡眠薬に代わって、アプリを使った睡眠トラッカーや、睡眠を改善する製品（遮光カーテンや重力ブランケットなど）が登場しています。世界中の消費者の半数が、より質の高い眠りのニーズを満たすために、より多くの製品やサービスを求めていると回答しています。
「Headspace」や「Calm」などの瞑想に特化したアプリや、「Travaasa」や「Soothe」などのリラクゼーションや瞑想に特化した製品など、より良いマインドフルネスが比較的最近になって消費者に受け入れられるようになってきました。COVID-19の危機の中、世界的に精神的苦痛の報告が増えています。調査対象の各国では、消費者の半数以上が、マインドフルネスをもっと優先したいと答えています。また、消費者の半数が「もっとマインドフルネス関連の商品やサービスがあればいいのに」と回答しており、企業にとってのチャンスとなっています。
これらの6つのカテゴリーは、いずれも調査対象国の消費者にとって重要なものです。
健康増進」は、調査したすべての市場において、一貫して最も重要なウェルネスの側面（そして最も高いレベルの支出を伴う側面）として現れています。
その一方で、他のカテゴリーでは、相対的な回答が異なっています。例えば、日本の消費者は外見を重視しますが、ドイツの消費者はフィットネスを重視します。また、ブラジルと米国の回答者はマインドフルネスに最も関心があり、中国と英国の回答者は栄養に関心があります（・図表2）。
支出全体では、消費者は今後1年間に健康関連商品とサービスの両方の購入を増やすと予想しています。特に、心身の健康を重視したサービス（パーソナルトレーニング、
栄養士、カウンセリングなど）へのシフトが進むと考えられます（・図表3）。

・図3 ウェルネス費用の約30％をサービスが占めていて、さらに増加する可能性がある

No.

２６

項
II 需要動向業種

フィットネスクラブ

図 表 ・ 参 考 資 料

目（４）その他

最後に、企業は、ウェルネス関連の消費者が一様に同じ嗜好をもっているわけではな
いことを理解する必要があります。今回の調査では、ウェルネスに関心のある消費者は全く、異なる行動をとる異なるグループに分類される傾向があることがわかりました。
ウェルネス愛好家は、ソーシャルメディアでブランドを積極的にフォローし、新製品の発売を追跡し、革新的なものに興奮する高所得者であります。社会的責任のある消費者
は、環境的に持続可能で、クリーンで自然な原材料を使用しているブランドを好み、そのためにはより多くのお金をいといません。価格に敏感な消費者はウェルネス製品は重要であると考えていますが、購入する前に機能や利点を綿密に比較し、最もお得な価格で購入します。
忠実な消費者は現在の日常生活や知っているブランドにこだわることを好み、受動的な参加者は、ウェルネスカテゴリーにはわずかしか関与せず、ブランドや新製品を積極的にフォローしません。私たちは、ウェルネス愛好家と社会的責任のある消費者が最も多くのお金を使うことを発見しました。忠実な消費者と受動的な参加者の消費額は、他のグループの人々よりもはるかに少ないです。
各市場の消費者は、それぞれの独自のブランド・ロイヤリティ・ドライバーによって動機づけられていますが、すべての消費者は、価格やライフスタイルとの適合性に関連する
何らかの同期をもっています。
◆消費者の動向と、それに対する企業の対応
今回の調査では、中国とブラジルを除くすべての国で、消費者が報告した健康レベルの向上が彼らの期待値を下回っていることが判明しました。世界のほとんどの消費者は、自分の健康レベルが停滞しているか、あるいは低下していると報告している。（・図表4）。
・図表4ウェルネスは、消費者が自身のウェルネスレベルをどのように見ているかということよりも、優先順位が高くなっている。
今回の調査では、時間の経過とともに勢いを増している消費者のウェルネス関連の6つのトレンドも明らかになりました。これらのトレンドは、従来の消費者向けヘルスケアから、フィットネス、栄養、美容、アパレル、小売りに至るまで、業界全体のプレーヤーに影響を与えるものです。企業が消費者のニーズに応え、この分野の急速な成長を利用するにはいくつかの戦略を正しく適用することが必要です。

・図表4 消費者が自分自身のウェルネスレベルをどのように見ているかという以上に優先順位は高くなっている。

No.

２７

業種

項
II 需要動向

フィットネスクラブ

目（４）その他

今回の調査では、時間の経過とともに勢いを増している消費者のウェルネス関連の6つのトレンドも明らかになりました。これらのトレンドは、従来の消費者向けヘルスケア
から、フィットネス、栄養、美容、アパレル、小売に至るまで、業界全体のプレーヤーに影響を与えるものです。企業が消費者のニーズに応え、この分野の急速な成長を利用するには、いくつかの戦略を正しく適用することが必要です。
トレンド1：ナチュラル／クリーンな製品が注目される
消費者は、スキンケア、化粧品、マルチビタミン、サブスクリプションフードサービス、睡眠導入剤など、さまざまな分野でナチュラル／クリーンな製品を求めています。この変化の大きさには目を見張るものがあります。特にブラジルと中国では、消費者は圧倒的にナチュラル／クリーンな製品を好む傾向にあります。栄養補助食品の場合、世界中の消費者は、41％対21％の割合で、より自然なものとより効果的なもののどちらかを選ばなければならないとしたら、より自然なものを選ぶと答えています。スキンケアについても、36％対21％の割合で、効果の高いものよりも、より自然なものを選ぶと答えています。
◇企業がとるべき戦略
開発ロードマップを見直し、自然派やウェルネス志向の製品を導入する機会が増えていないか、あるいは自然派／クリーンな製品ラインを買収する機会が増えていないかを検討するとよいでしょう。この戦略は、アパレルではオーガニックや天然素材、サステナビリティを考慮した製品、コンシューマーヘルスではナチュラル／クリーンな美容製品、リテールでは本物のナチュラルさに共鳴する製品を意識したマーチャンダイジングなど、セグメントによって異なるものになるでしょう。「Zarbee’s Naturals」は、子供のために自然療法を求める親にソリューションを提供することに注力し、「Sephora」のプライベートブランドは、クリーンメイクアップ製品4を発売し、店舗でのクリーンメイクアップの存在感を大幅に拡大しました。
トレンド2：さらなるパーソナライゼーションの実現
多くの回答者は、プライバシーは依然として懸念事項であるとしながらも、多くの回答者（特にブラジルと中国）は、プライバシーとパーソナライゼーションを引き換えにすることに抵抗を感じています。さらに、世界中の消費者のかなりの割合が、2、3年前よりもパーソナライズを優先すると答えています。米国、英国、ドイツでは、88％以上の消費者が、2、3年前と同じかそれ以上にパーソナライゼーションを優先すると回答しています。
◇企業がとるべき戦略
パーソナライズド・マーケティング機能を開発し、自社製品に最も関心のある正確な消費者層をターゲットにして、その消費者に合わせたメッセージングやストーリーテリングを行ったり、製品のロードマップに、パーソナライズされた製品やセミパーソナライズされた製品を導入することを検討するとよいでしよう。例えば、ウェルネス関連のスタート
アップ企業は、消費者が提供した情報に基づいて、個人に合わせたビタミンやサプリメントの定期購入を提供しています。また、あるフィットネス企業は、生理学的データを収集し、睡眠やフィットネスに関する情報を提供するフィットネストラッカーを開発しました。メンバーシップには、トラッカー、日々の分析やコーチングへのアクセス、オンラインコ
ミュニティへの参加などが含まれます。
トレンド3：未来はデジタル
デジタルチャネルへの移行は、10年を1日でというスピードで進んでいます。当社の調査によると、この変化は永続的なものであり、大多数の消費者カテゴリーでは、今後数年間、他のチャネルよりもEコマースの成長率が高いと予測されています。強化食品、マルチビタミン、スキンケアなどは、いまだに大部分が実店舗で販売されています。しかし、フィットネスウェアラブルのように、ほとんどがオンラインで販売されているカテゴリーもあります。中国の消費者は、オンラインでのウェルネス関連支出の割合が最も高く、次いで日本、そしてヨーロッパ、米国、ブラジルの消費者となっています。
◇企業がとるべき戦略
シームレスなオムニチャネルとデジタルサービスを構築し、消費者がどこにいても対応できるようにする。チャネルパートナーとの関係構築だけでなく、Eコマース専用のサプ
ライチェーン、パッケージサイズ、マーケティングなどの開発を検討する。ジムなどのサービスを提供する場合は、総合的なオンライン戦略を用いて、アプリを活用した機能を構築し、エコシステム全体で消費者を惹きつけることができます。例えば、オンラインでのみ販売され、サステイナブルであることで知られるあるビタミンブランドは、当初は女性向けのビタミン剤を提供していましたが、男性や子供向けの製品にも拡大しました。このブランドのエコシステムには、Apple Healthに統合された同社のアプリと、活発なソーシャルメディアの存在が含まれています。

No.

２８

業種

項
II 需要動向

フィットネスクラブ

目（４）その他

トレンド4：インフルエンサーのもとでインフルエンサーは、ウェルネス市場において重要な役割を果たしており、従来の企業は、消費者とつながるための活用方法を学ばなければならない存在でした。アメリカ、ヨーロッパ、日本では、消費者の10〜15％がソーシャルメディア上のインフルエンサーをフォローしており、インフルエンサーの推薦に基づいて既に購入したことがあると答えています。また、それよりもはるかに高い割合の消費者が、将来的に購入を検討すると答えています。中国とブラジルでは、インフルエンサーが購買決定に影響を与えたと答えた消費者の割合が45〜55％と非常に高くなっています。この傾向は、大規模なソーシャルメディアのインフルエンサー（フォロワー数10万人以上）と小規模なインフルエンサー（フォロワー数10万人未満）の両方で一貫しています。有名人にとってはありがたくないニュースですが、特にイギリスでは、ほとんどの消費者の間で有名人の影響力が弱まっているようです。
◇企業がとるべき戦略
インフルエンサーを利用して、ソーシャル・チャネル上で消費者を獲得します。エージェンシーと協力して、自社ブランドに自然にフィットし、ターゲットとなる
消費者層と共鳴し合える人物を見極めます。例えば、ヨーロッパのあるフィットネス用品メーカーは、ターゲットとなる若いフィットネス愛好家にリーチするた
めに、InstagramやYouTubeでのインフルエンサー・マーケティングを多用しています。2015年にマッキンゼーが発表したデータによると、すべての製品カテ
ゴリーにおいて、ソーシャルメディアが購入の26％に影響を与えており、その割合はその後も増加しています。今回の調査では、ウェルネスも例外ではありません。調査したすべての市場で、60％以上の消費者が、お気に入りのインフルエンサーが投稿したブランドや製品を「間違いなく」または「おそらく」検討すると報告しています。
トレンド5：サービスの台頭と隆盛
ウェルネス市場では、サービスが拡大しています。体験を提供するサービスが増えています。この傾向は各国で見られ、消費者は身体的および精神的な
健康ニーズに対応するサービス（パーソナルトレーナー、栄養士、カウンセリングサービスなど）にシフトしています。私たちは、サービスはウェルネス空間
全体を強化するものであり、置き換えられるものではないと考えています。製品は引き続きこのセグメントの重要な部分を占めており、世界の消費者の自己申告によるウェルネス支出の約70％を占めています。
◇企業がとるべき戦略
コンシューマーヘルスケア企業は、消費者との直接的なつながりをサポートする診断やコーチングサービスを検討することができます。ある企業では、遠隔医療プロバイダーと提携して、子供のヘルスケアプロバイダーに親がすぐにビデオでアクセスできるアプリを導入しました。フィットネス企業は、コネクテッド
デバイスやバーチャルコミュニティなど、ジムやエクササイズ機器以外の製品やサービスの提供を検討することができます。Peloton社は、フィットネスアプリのサブスクリプション、対面式スタジオ、ライブ・バーチャル・クラスなどのサービス提供を拡大し、Peloton社製ワークアウト機器を所有していない消費者にもアプローチできるようにしました。COVID-19のパンデミック時にホームワークアウトの人気が高まったことで、同社の売上は2020年に急上昇しました。
トレンド6：カテゴリーの境界線が曖昧になり続ける
上記のトレンドを念頭に、企業は健康・ウェルネスのカテゴリーとチャネルをまたいでどのように勝負するかを検討しています。そのためには、消費者がこれらの企業にブランドを拡大する許可を与えることができる領域を特定することが重要です。消費者の大多数は、ウェルネスのあらゆる側面をサポートする単一のソリューションやブランドを求めていないと報告しており、企業にとってはターゲットを絞ったエクステンションがより効果的なアプローチであることを示唆しています。
◇企業がとるべき戦略
ウェルネスのエコシステムのなかで、より多くのカテゴリーに参入するために、M&Aの機会を評価します。このアプローチでは、買収には明確な戦略的根拠があり、買収者の既存の資本、スキルセット、能力を考慮しても意味があることを確認することが重要です。これらの要素が整っていれば、プログラム的な戦略を明確に定義して実行することで、レジリエンスを高め、長期的には株主に過剰な利益をもたらすことができると考えています。例えば、Lululemon
はMirrorを買収することで、中核となるフィットネスアパレル事業を補完するデジタルサービスを提供しました。また、栄養学、マインドフルネス、フィットネス
などを、スタジオやコミュニティベースのクラスを通じて店舗で提供する試みも行っています。これらの動きは、同社のブランドメッセージと一致しているように思えます。一方、他のマインドフルネス・フィットネスアプリは、「スリープキャスト」に進出したり、健康状態の改善を促進するために個人向けのヘルスコーチングや疾病管理に取り組んだりしています。

No.

２９

項
II 需要動向業種

フィットネスクラブ

目（４）その他◆ウェルネス市場での成長
世界のウェルネス市場は健全かつ成長しています。私たちが調査したすべてのカテゴリーにおいて、ウェルネスにかける費用を増やすと答えた消費者が、減らすと答えた消費者よりも多かったのです。支出を増やす予定の消費者の割合が特に大きかったのは、記憶力・脳機能向上剤、アンチ
エイジング製品、美容サプリメント、非侵襲的美容処置、栄養（スポーツ栄養、ジュースクレンズ、栄養コーチ、強化食品）、瞑想・マインドフルネス製品などのカテゴリーでした。この市場は、規制やライセンス取得の経験を持つ伝統的な「ニュートラシューティカルズ」企業、広範なバリューチェーン
やマーケティング能力、チャネルとの深い関係を持つグローバル企業、地域的な知識やパートナーシップを持つ地域統合企業、デジタルノウハウや統合された消費者データ、機動的な運営モデルを持つ新興ブランドなど、あらゆる種類の業界プレーヤーに成長の余地があります。同時に、ウェルネス分野は競争が激化しているため、企業は消費者を巻き込む戦略や、エコシステムモデルが意味を持つかどうかについて、批判的に考える必要があります。企業は、どこで勝負するか、そして効果的なデリバリーモデルでどうやって勝つかについて、目的を持って考える必要があります。世界
各国の消費者は、個人の健康、外見、フィットネスなどへの支出を増やすことを計画しており、ウェルネスは今後も継続すると思われます。今回のパンデミックで学んだことは、世界の何百万人もの人々にとって、身体的・精神的な健康は今後もずっと優先事項であり続けるということです。

出典：https://www.mckinsey.com/industries/consumer-packaged-goods/our-insights/feeling-good-the-future-of-the-1-5-trillion-wellness-

No.

３０

項
II 需要動向業種

フィットネスクラブ

図 表 ・ 参 考 資 料

目（４）その他

2021年オリコン顧客満足度調査「コロナ禍における『フィットネスクラブ』利用実態手ポート』によると、今回、スポーツジム・フィットネスクラブを現在利用していると回答
した2,070名に対し、「スポーツジム・フィットネスクラブの時短営業や利用制限が続いていた中での行動変化」について聴取したところ、最も多かったのは「特に変化はない」の67.9％で、次いで「利用施設以外で自宅で運動を始めた」（20.1％）、「利用施設以外で自宅でオンラインを利用して運動を始めた（オンラインレッスン、YouTubeなど）」（7.7%）、「利用施設以外のフィットネスクラブや24時間ジムを併用して通い始めた」（3.1％）などが続いた。
新型コロナウイルスの影響で、時短営業中は夜の時間帯が使用できず、自宅等で運動を始めた人、例えば近所でジョギングなど「上記以外の運動を始めた」（7.1％）
人を除き、多くのスポーツジム・フィットネスクラブ利⽤者の運動量が低下したであろうことが伺える。
実際の利用者からは、「コロナ禍になってから終了時間が早くなり利用時間が限られてしまった（40代・男性）」「コロナ禍で、時短、人数制限が未だに続いており、スケジュールの内容も乏しく、運動した気がしない（50代・女性）」「コロナ禍で時短営業になり利用する夜の時間帯のレッスンがカットされた（50代・女性）」という声が多く見られた。
同調査によると、現在スポーツジム・フィットネスクラブを利用している2,070名に「利用施設館内の新型コロナウイルス感染予防対策」について聴取したところ、「ほぼ十分（18.1％）」「十分（59.4％）」をあわせて、「十分な対策だと思う」が77.5％に上った。
実際の利用者からも、良かった点として「コロナ禍での感染対策がきちんとしている（
コナミスポーツクラブ／50代・女性）」「コロナ禍でも感染対策を徹底して営業を続けていた（GOLDʼS GYM／70代・男性）」「定期的に清掃、除菌をしていた。感染予防に対して、可能な限りの対策をしている（セントラルスポーツ／30代・男性）」「（レッスンやスタジオプログラムの）予約をweb予約にするなど、感染対策に取り組んでいる（ルネサンス／50代・男性）」といった声があった。

No.

３１

業種

項
II 需要動向

フィットネスクラブ

図 表 ・ 参 考 資 料

目（４）その他

同調査によると、「フィットネスクラブ館内の新型コロナ感染予防対策のうち、安心だと感じた対応や場所」（複数回答）について聴取したところ、「手指消毒」「検温」「マスク着用有無の確認」「換気」「利用者の器具利用後の清掃・消毒」といった、コロナ
禍での基本的マナー・エチケットと言える対策への安心感が高い割合となった。ほか、「スタジオレッスンの人数制限・密度」（51.4％）、「スタッフの定期的なマシン清掃・消毒」（49.9％）も上位10項目内に入り、密になりがちな場所への人数制限対応や、館内スタッフの清掃・消毒の対応も、安心感が高いことがわかった。
なお、安心だと感じた場所では、「マシンエリア」（52.9％）、「フロントエリア」（51.0％）、「ランニングマシンエリア」（49.6%）、「スタジオ」（38.9％）が上位に。「コロナ禍においても密にならない工夫や声掛けがあった点が良かった（ティップネス／50代・女性）」といった声もあり、施設内の感染対策が徹底されていることが伺えた。

No.

３２

項
II 需要動向業種

フィットネスクラブ

図 表 ・ 参 考 資 料

目（４）その他

政府からの⼀時休業要請や時短営業要請を遵守し、館内の感染予防対策も徹底しているフィットネスクラブ。一方、現利用者2,070名に対し「新型コロナワクチン接種状況」（2021年11月6日時点）について聴取したところ、85.2％が「2回接種済み」と回答。2021年11月7日時点の国内2回接種完了率73.1％（※1）、2022年1月6日時点の
国内２回接種完了率の78.4%（※2）をともに上回り、接種率が非常に高い状況がわ
かった。
（※1）国立感染症研究所ホームページよりhttps://www.niid.go.jp/niid/ja/2019-ncov/2484-idsc/10765-covid19-63.html（※2）首相官邸ホームページよりhttps://www.kantei.go.jp/jp/headline/kansensho/vaccine.html
2021年11月6日時点、フィットネスクラブ現利用者2,070名の「⼊会時期」を聴取した
ところ、「3年よりも前」の入会者が71.9％と最も多く、次いで「１年以内」（9.6％）、「2年以内」（9.6％）の入会者が続いた。コロナ禍の新規⼊会者と断定できる「１年以内」、また2020年11月以降の入会者の「2年以内」を含めて、10〜20％以内がコロナ禍
での新規入会者であることが伺えた。
同調査によると「１年以内」の入会者236名に対し、「コロナ禍で【スポーツジム・フィットネスクラブ】に新規入会した理由」（複数回答）を聴取したところ、「コロナ禍で運動不足だったから」（46.2%）が最も多く、次いで「在宅時間が増え、体力低下や体重変化があったから」（30.9％）、「家でのトレーニングが続かなかったから」（17.4％）、「外出自粛によるストレスを解消したかったから」（16.5％）、「肩・膝・腰などの不調があったから」（15.7％）が続いた。運動不足やストレス、⼀時期“コロナ膝（※3）”の増加が話題になったが、体の不調などが主な理由のほか、「これまで通っていた施設が閉館・休館したから」（14.8％）といったコロナ禍の社会的問題を理由に挙げる人もいた。
（※3）おもに運動量が減って膝の関節が固くなる症状

No.

３３

項
II 需要動向業種

フィットネスクラブ

目（４）その他

図 表 ・ 参 考 資 料
筑波大学市総合科学学術院教授、筑波大学SWC制作開発研究センターセンター長が代表発起人となって発足した「
健康二次被害防止コンソーシアム」が発表した「福祉分野における新型コロナウイルス感染症の影響と今後の課題」（
2021年9月）よりエビデンスを抜粋して示す。
09年、WHO(世界保健機構）が死因（Global Health risks)のトップ20を発表した。そのトップ5は、第1位高血圧、第2位タバコ、第3位高血糖（糖尿病）、肥満と併せて死因のトップ5のうち4つを解消できる可能性があるということ。ここからコロナ下でも、身体を動かすことの重要性がわかる。また（コロナ下で）身体活動が低下することが、最も認知症の発症に起因することがわかっている。（「認知症の予防にも運動・スポーツは重要」を参照）ということはステイホームを強いられ、身体を動かさなくなればなるほど、認知症になりやすく
なってしまうということだ。
臨床領域でもトップジャーナルとして知られる『ランセット（
Lancet)]』（’20）に掲載されたシステマティックレビューでかなり精緻に検証された研究によると、運動習慣のある人は市中感染リスクも37%減少するということがわかっている（
右下図表参照） 。

No.

３４

項
II 需要動向業種

フィットネスクラブ

目（４）その他

図 表 ・ 参 考 資 料
2020年秋、新潟県見附市を含む6つの自治体の生活者1.4万人に調査票を配布し、8000人から回答を得たものをまとめた結果、60歳以上の生活者は20年5月と11月に比べ「意欲的かつ活動的に過ごせなくなった（生きがい：生活意欲）」が1.3倍になったことがわかった。80歳以上の生活者では2倍にもなっていた。また同じく「同じことを何度も聞いたり、物忘れが気になるようになった（認知機能）については60歳
以上で2.2倍、80歳以上で1.6倍にもなった。
コロナ前から外出を控え気味だった高齢者は、コロナ下でも身体的な健康度の低さが変わっていない一方でこれまで活動的でもコミュニティなどにも出かけてコミュニケーションを楽しんでいた高齢者ほど健康度を落としている傾向がみられる。
コロナ下において、なぜ高齢者が「基礎疾患の悪化」「認知機能の低下」になってしまうのかその機序を調査し、その構造をまとめたのが右下の図表だ。これを見ると「正しく恐れることができない」人が「コロナへの恐れが大きく」なり、その結果「ストレス・不安の増加」を招き、そこに至ることがわかる。となると元を断たなければいけないわけで、「正しく恐れることが必要で、そのためには正しい情報ーコロナへの感染を恐れるだけでなく、健康二次被害にならないように予防することーを提供し理解してもらうことが大切になる。

No.

３５

項
II 需要動向業種

フィットネスクラブ

目（４）その他

図 表 ・ 参 考 資 料
右上の図表は生活者4,600人に対して、コロナ前・withコロ
ナの身体的変化を調べたデータであるが、「国の推奨身体活動量に達していない」「主観的健康感が不調」「体重が変化（増加＞減少）」という人が増えていることがわかる。右下の図表はコロナ前・withコロナで週1回以下の外出自粛者の数がどう変化しているか調べたデータであるが、各年代
いずれも増加してしまっていることがわかる。
外出自粛者が寝たきりになることがすでにわかっているので、ここから言えることは、この後、介護者の増加が予想されるということだ。それを防ぐには、正しい情報を届けて、バランスのとれた生活をしてもらうことが求められる。この「バランスの取れた生活」には、ウォーキングや筋トレなども取り入れ運動不足を解消して身体的な健康度を上げ、コロナなどに感染しにくくすることだけでなく、家族との会話、あるいは独居の高齢者に関してはコミュニティに出かけての会
話によって認知症を防いでいくことが重要になる（次ページ
左上の図表参照）。免疫力を維持するためには、笑顔のある生活をすることも欠かせない。人は笑うとNK細胞が増え、それによって免疫力を維持することができる。また、コロナ
下において、高齢者と並んで懸念されるのが、妊産婦である。妊産婦の死因の第1位は、ここ数年ずっと「自殺」だ。妊産婦はうつのリスクも高く、メンタルヘルスの悪化が懸念される。ソーシャルディスタンスをとる必要性からオンラインでのコミュニケーションがあたし前のように取り入れられるようになったが、すべてオンラインにすればいいのかというとすではなく、対面でコミュニケーションをすることも大切だ。コロ
ナ下でもリスクを減らしながら、オンサイトでのコミュニケー
ションをとり、メンタルヘルスの悪化を避けなければならな
い。
まとめると、フレイルを予防する目的で、運動習慣をもつことに加えて、認知機能の低下を予防する目的で、笑顔になれるようなコミュニティ内での会話が重要になるということだ。生活者、とりわけ高齢者においては、ステイホームするば
かりではなく、外に出てのウォーキングや会話を楽しむことが大切になる。

No.

３６

項
II 需要動向業種

フィットネスクラブ

目（４）その他

図 表 ・ 参 考 資 料

No.

項

３７

業種

目

II 需要動向

フィットネスクラブ

フィットネス経験者のコロナ禍におけるフィットネス利用実態調査■フィットネスサービス経験者のうち、オンラインフィットネスサービスの経験者は約3割（28.5%）■利用したきっかけは「新型コロナの影響による外出自粛の影響で運動不足や体重の増加を感じたため（47.1%）」が最多、次いで「以前からジムやスポーツ施
設に通っていたが、新型コロナの影響で利用できなくなったため（32.5%）」
オンラインフィットネスサービス経験者157名にオンラインフィットネスサービスを利用したきっかけを聞いたところ、「新型コロナの影響による外出自粛の影響で運動不足
や体重の増加を感じたため（47.1%）」が最も多い結果となった。

出典：フィットネス経験者のコロナ禍におけるフィットネス利用実態調査

No.

項

３８

業種

目

II 需要動向

フィットネスクラブ

フィットネス経験者のコロナ禍におけるフィットネス利用実態調査■利用したことがあるオンラインフィットネスサービスベスト3、「動画配信サイトにアップロードされている無料動画型（75.8%）」、「好きな時に収録済み動画を見る
オンデマンド型（51.6%）」、「トレーナーとライブ映像をつなぎグループでレッスンを受けるグループレッスン型（31.2%）」
調査対象者：オンラインフィットネスサービス経験者157名■オンラインフィットネスサービスの利用目的は「運動不足解消（47.8%）」が最多
調査対象者：オンラインフィットネスサービス経験者157名

出典：フィットネス経験者のコロナ禍におけるフィットネス利用実態調査

No.

項

３９

業種

目

II 需要動向

フィットネスクラブ

フィットネス経験者のコロナ禍におけるフィットネス利用実態調査■オンラインフィットネスサービスの利用頻度は「週1〜2回（26.8%）」が最多
調査対象者：オンラインフィットネスサービス経験者157名■オンラインフィットネスサービスを利用経験者のうち、約6割（55.4%）が成果を感じられていない
調査対象者：オンラインフィットネスサービス経験者157名

出典：フィットネス経験者のコロナ禍におけるフィットネス利用実態調査

No.

項

４０

目

業種

フィットネスクラブ

フィットネス経験者のコロナ禍におけるフィットネス利用実態調査

II 需要動向■店舗型フィットネスジムと比較し優れている点トップ3は「自宅で利用できるため時間を有効活用できる（64.3%）」「外出しないで済むので新型コロナの感染リ
スクを抑えられる（59.9%）」「周りを気にせず利用できる（59.2%）」
調査対象者：オンラインフィットネスサービス経験者157名■店舗型フィットネスジムと比較し劣っている点トップ3は「自分の体に合った方法かどうか判断できない（45.9%）」「トレーナーから指導を受けられない（45.2%）」「指導が分かりにくい（36.9%）」
調査対象者：オンラインフィットネスサービス経験者157名

出典：フィットネス経験者のコロナ禍におけるフィットネス利用実態調査

No.

項

４１

業種

目

II 需要動向

フィットネスクラブ

フィットネス経験者のコロナ禍におけるフィットネス利用実態調査■オンラインフィットネスサービス未経験者が抱える自身の体の悩みとして最も多いのは「自分にあったトレーニング方法が分からない（42.7%）」、「トレーニングやダイエットを継続することができない（38.7%）」「自分にあったトレーニングの量が分からない（32.6%）」と続く結果に
調査対象者：オンラインフィットネスサービス未経験者393名■オンラインフィットネスサービスに最も期待していることは「自分にあったトレーニング方法を提案してくれること（49.1%）」
調査対象者：オンラインフィットネスサービス未経験者393名

出典：フィットネス経験者のコロナ禍におけるフィットネス利用実態調査

No.

項

４２

業種

目

フィットネスクラブ

コロナ禍での『フィットネスクラブ』に関する実態調査

II 需要動向■利用中止者の属性「関東」「父母と同居」「在宅勤務」の割合が高い傾向に 家族感染リスク回避か
今回、3年以内にフィットネスクラブに通ったことのある利用者のうち、新型コロナウイルスの影響による利用中止者・休会者（グラフ内は「コロナ中止者」）の属性について調べたところ、利用地域は、「現利用者」や「3年以内退会者」と比べ、ウイルス感染者数の影響か、「関東」の割合が多い状況。
また、同居家族については、「父母（配偶者の両親も含む）と同居」の割合が高く、職業上の在宅勤務頻度もやや高いという結果となった。
フィットネスクラブの利用を中止・休止した背景として、同居する家族への感染リスク回避や、そもそも「在宅勤務」で外出自体の機会も減少している可能性があったことがうかがえる。

出典：コロナ禍での『フィットネスクラブ』に関する実態調査

No.

項

４３

業種

目

フィットネスクラブ

コロナ禍での『フィットネスクラブ』に関する実態調査

II 需要動向■女性利用中止者の職業は「医療業」が最多、退会者では「医療業」に次いで「福祉関連業」も従事している業種について、現利用者、新型コロナウイルスの影響による利用中止者・休会者、3年以内の退会者ごとにまとめたところ、女性の業種では「学校・教育産業」と「医療業」がいずれでも上位に。特に「医療業」は女性中止者14.7％、退会者13.3％といずれも最多となっている。また退会者では「福祉関連業」の割合も10.7%と高い状況となった。女性中止者・退会者の上位業種に関しては、“周囲から”または“周囲への”感染リスクを回避した可能性がうかがえる。

出典：コロナ禍での『フィットネスクラブ』に関する実態調査

No.

項

４４

業種

目

フィットネスクラブ

コロナ禍での『フィットネスクラブ』に関する実態調査

II 需要動向■退会理由は「コロナの影響」が最多、1年以内退会者では4割以上に退会理由（複数回答、上位10項目）では、「新型コロナウイルスの影響があったから」が最も多く、男女とも1年以内退会者の4割以上が回答。また、男性の退会者は女性に比べて「お金が思ったよりかかった」、「利用できるお金がなくなった」というコスト面の割合がやや高い傾向にあった。

出典：コロナ禍での『フィットネスクラブ』に関する実態調査

No.

項

４５

業種

目

フィットネスクラブ

コロナ禍での『フィットネスクラブ』に関する実態調査

II 需要動向■施設の利用頻度、コロナ前に比べて男女ともに高頻度の利用者が減少
現利用者の利用頻度を週4回以上の高頻度の割合で比較したところ、営業再開後は営業自粛（臨時休業）前に比べて男女ともに低い状況となっていることがわかった。また、男性中止者の利用頻度を見ると、男性の退会者よりも低く、週4回以上の割合は、女性の中止者と比べても10pt以上低くなっている。これまで低頻度で利用していた男性が施設から離れていることが伺える。

出典：コロナ禍での『フィットネスクラブ』に関する実態調査

No.

項

４６

業種

目

フィットネスクラブ

コロナ禍での『フィットネスクラブ』に関する実態調査

II 需要動向■中止者の再利用意向、男性91.8％、女性85.8％ コロナの影響による退会者も7割以上意向あり
現利用者の継続意向は男女ともに高く、「とても利用し続けたい」「まあ利用し続けたい」の合計がほぼ全員を占めています。また、コロナ中止者・3年以内退会者に「状況が変われば、あなたは【現在通っている、または、通っていた『フィットネスクラブ』】を再度利用したいと思いますか」と聴取したところ、中止者の再利用意向は男性91.8％、女性85.8％と高く、3年以内退会者のうち「コロナの影響があったから」退会した人の意向も7割以上となっている。

出典：コロナ禍での『フィットネスクラブ』に関する実態調査

No.

項

４７

業種

目

フィットネスクラブ

コロナ禍での『フィットネスクラブ』に関する実態調査

II 需要動向■男女ともに現利用者の感染対策通知・案内に関する認識率、7割以上
新型コロナウイルスの影響による営業自粛（臨時休業）後、利用施設から営業再開や感染対策などの「各種通知・案内」があったかどうか聴取したところ、現利用者では「来館にあたっての感染対策のお願い・注意事項」の認識率が男性では72.1％、女性では78.0％、「店舗で実施している感染対策の説明」の認識率が男性
71.6％、女性78.9％となり、男女ともに感染対策への認識が7割以上と高いことがわかった。
また「3年以内退会者」のうち「コロナの影響があったから」退会した人についても、退会者全体に比べて「各種通知・案内」への認識率が高い状況となっている。

出典：コロナ禍での『フィットネスクラブ』に関する実態調査

No.

項

４８

業種

目

II 需要動向

フィットネスクラブ

コロナ禍での『フィットネスクラブ』に関する実態調査
IHRSAによる『COVID Era Fitness Consumer コロナ時代のフィットネスユーザー』（2022年11月調査）

No.

項

４９

業種

目

II 需要動向

フィットネスクラブ

コロナ禍での『フィットネスクラブ』に関する実態調査

No.

項

５０

業種

目

II 需要動向

フィットネスクラブ

コロナ禍での『フィットネスクラブ』に関する実態調査

No.

項

５１

業種

目

II 需要動向

フィットネスクラブ

コロナ禍での『フィットネスクラブ』に関する実態調査

No.

項

５２

業種

目

II 需要動向

フィットネスクラブ

コロナ禍での『フィットネスクラブ』に関する実態調査

No.

項

５３

業種

目

II 需要動向

フィットネスクラブ

コロナ禍での『フィットネスクラブ』に関する実態調査

No.

項

５４

業種

フィットネスクラブ

目コロナ禍のオンライン検索事情調査

II 需要動向■カジノ・ギャンブル
カジノやギャンブル関連ワードの検索増加率は、最大値がフランスで約120%、最小値がイギリスで約40%と、一定の需要があったことが伺えますが、増加率はそこまで高くはなかった。カジノやギャンブルなどは、現場の臨場感を求める人が多いのだろうか。

出典：コロナ禍のオンライン検索事情を調査！～世界の人々はどんな娯楽をオンラインに求めているのか～

No.

項

５５

業種

フィットネスクラブ

目

II 需要動向

スポーツの実施状況等に関する世論調査〇スポーツ実施率について■成人のスポーツ実施率の推移

週1日以上運動・スポーツする者の割合は、成人男女の平均で56.4％（前年度から3.5ポイント減）。
更に週1日以上の実施率について、性年代別では10代の女性においての減少が目立つ。
成人を性別で見ると、男性の方が女性よりも3.6％ポイント
高く、また週3日以上の成人の実施率は、週1日以上よりも
前年度からの減少幅は少ない。

出典：スポーツ庁「スポーツの実施状況等に関する世論調査」（令和3年度）

No.

項

５６

業種

フィットネスクラブ

スポーツの実施状況等に関する世論調査

目

II 需要動向○運動不足について

Q. あなたは1年前と比べて運動・スポーツを実施する頻度は増えましたか、減りましたか。

運動不足を「感じる」（「大いに感じる」＋「ある程度感じる」）とする割合は77.9％。（令和2年度:79.6%）
運動不足を「感じない」（「あまり感じない」＋「ほとんど(全く)感じない」）とす
る割合は20.3％。（令和2年度:18.9%）
性別に見ると、運動不足を「感じる」とする割合は女性が男性より7.5ポイン
ト高くなっている。
年代別に見ると、30代～50代で運動不足を「感じる」とする割合は８割を超えている。
運動頻度別に見ると、直近1年の運動頻度「３か月に１～２日」は運動不足を「感じる」とする割合が94.9％と最も高い。

○この１年間に実施した種目について※「1年前と比べて運動・スポーツを実施する頻度は増えた」と答えた者が実施している種目（上位10種目抜粋）

この１年間に実施した種目について全体では「ウォーキング」がトップで、「体操」「トレーニング」「階段昇降」が続いている。
男性は「ウォーキング」「ランニング」「トレーニング」「自転車」「階段昇降」の順で割合が高い。
女性は「ウォーキング」「体操」「階段昇降」「トレーニング」「エアロビクス・ヨ
ガ」の割合が高い。
※この１年間に実施した種目として選択された種目のうち、男女平均(全体)の割合が１％以上だったものを割合の高いもの順で表示。男性が女性より実施割合が高い上位の種目は「ランニング」「ゴルフ（コースでのラウンド）」「ゴルフ（練習場・シミュレーションゴルフ）」「トレーニング」「自転車」で、女性の実施割合が高い種目は「エアロビクス・ヨガ」「体操」「ダンス」となっている。

出典：スポーツ庁「スポーツの実施状況等に関する世論調査」（令和3年度））

No.

項

５７

業種

フィットネスクラブ

スポーツの実施状況等に関する世論調査

目

II 需要動向

Q. この1年間に運動やスポーツを実施した理由

Q. 運動・スポーツを実施する頻度が減ったまたはこれ以上増やせない（増やさない）理由［現在の運動頻度に満足していない者に対して］

出典：スポーツ庁「スポーツの実施状況等に関する世論調査」（令和３年度）

No.

項

５８

業種

フィットネスクラブ

スポーツの実施状況等に関する世論調査

目

II 需要動向

Q. あなたは1年前と比べて運動・スポーツを実施する頻度は増えましたか、減りましたか。

Q. 1年前と比べて運動・スポーツを実施する頻度が増えた理由は何ですか。
（人）

（％）

出典：スポーツ庁「スポーツの実施状況等に関する世論調査」（令和元年11～12月調査）

No.

項

５９

業種

目

II 需要動向

フィットネスクラブ

スポーツの実施状況等に関する世論調査

No.

項

６０

業種

フィットネスクラブ

スポーツの実施状況等に関する世論調査

目

II 需要動向

Q. 実施状況の変化とその要因について

Q. この1年間に運動やスポーツを実施した理由

出典：スポーツ庁「スポーツの実施状況等に関する世論調査」（令和元年11～12月調査）

No.

項

６１

業種

目

フィットネスクラブ

スポーツの実施状況等に関する世論調査

II 需要動向

Q. 運動・スポーツを実施する頻度が減ったまたはこれ以上増やせない（増やさない）理由 ［現在の運動頻度に満足していない者に対して］（％）

Q. 1年前と比べて運動・スポーツを実施する頻度が減ったまたはこれ以上増やせない（増やさない）理由（％）

出典：スポーツ庁「スポーツの実施状況等に関する世論調査」（令和元年11～12月調査）

No.

項

６２

業種

目

フィットネスクラブ

スポーツの実施状況等に関する世論調査

II 需要動向

Q. 運動・スポーツについて現在の実施状況と今後の予定について

（％）

No.

項

６３

業種

フィットネスクラブ

スポーツの実施状況等に関する世論調査

目

II 需要動向○スポーツ実施状況における環境変化について

Q. この1年間にスポーツを実施する環境に変化の有無

No.

項

６４

業種

目

フィットネスクラブ

スポーツ白書2020

II 需要動向

出典：『スポーツ白書2020』（笹川スポーツ財団刊）

No.

項

６５

業種

フィットネスクラブ

スポーツ白書2020

目

II 需要動向

頻度、時間、強度による運動・スポーツ実施レベル

レベル0
レベル1
レベル2
レベル3
レベル4

過去1年間にまったく運動・スポーツを実施しなかった（年0回）
年1回以上、週2回未満（年1～103回）
週2回以上（年104回以上）
週2回以上（年104回以上）、1回30分以上
週2回以上（年104回以上）、1回30分以上、運動強度「ややきつい」以上
SSF「スポーツライフ・データ」（2018）

年代別運動・スポーツ実施状況の推移（20歳以上）

種目別運動・スポーツ実施率の推移（20歳以上：上位10種目）

出典：『スポーツ白書2020』（笹川スポーツ財団刊）

No.

項

６６

業種

フィットネスクラブ

スポーツ白書2020

目

II 需要動向

スポーツ実施率向上のための行動計画

出典：『スポーツ白書2020』（笹川スポーツ財団刊）

No.

項

６７

業種

目

フィットネスクラブ

スポーツ白書2020

II 需要動向

第2期まち・ひと・しごと総合戦略（スポーツ・健康まちづくり）の概要

出典：『スポーツ白書2020』（笹川スポーツ財団刊）

No.

項

６８

業種

フィットネスクラブ

スポーツ白書2020

目

II 需要動向

12～21歳の運動・スポーツ実施レベル

12～21歳の運動・スポーツ実施状況（全体・性別・学校期別）

12～21歳の運動・スポーツ種目別実施率（よく行った種目、上位10種目：全体・性別）

出典：『スポーツ白書2020』（笹川スポーツ財団刊）

No.

項

６９

業種

フィットネスクラブ

スポーツ白書2020

目

II 需要動向

4～11歳の加入しているスポーツクラブ・運動部の種類（複数回答：n=883）

12～21歳のスポーツクラブ・運動部への加入率（全体・性別・学校期別）

12～21歳の加入しているスポーツクラブ・運動部の種類（複数回答：n=807）

出典：『スポーツ白書2020』（笹川スポーツ財団刊）

No.

項

７０

業種

フィットネスクラブ

スポーツ白書2020

目

II 需要動向

中学校の生徒数と運動部活動の加入率の推移

中学校運動部活動の種目別登録者数（上位10種目）

出典：『スポーツ白書2020』（笹川スポーツ財団刊）

No.

項

７１

業種

フィットネスクラブ

スポーツ白書2020

目

II 需要動向

高校の生徒数、運動部員数と運動部加入率の推移（高体連・高野連）

高野連登録部員数・校数の推移（硬式・軟式野球）

高校運動部活動の種目別登録者数（高体連：上位10種目）

出典：『スポーツ白書2020』（笹川スポーツ財団刊）

No.

項

７２

業種

目

II 需要動向

フィットネスクラブ

スポーツ白書2020

企業規模別の運動習慣の定着に向けた具体的な支援の実施状況（研修・情報提供を除く）

出典：『スポーツ白書2020』（笹川スポーツ財団刊）

No.

項

７３

業種

フィットネスクラブ

スポーツ白書2020

目

II 需要動向

わが国のeスポーツ市場規模の推移

eスポーツの収益構造

出典：『スポーツ白書2020』（笹川スポーツ財団刊）

No.

７４

業種

項
III 経営動向

フィットネスクラブ

目（１）収支状況（ここ１～２年の詳しい状況）内

図 表 ・ 参 考 資 料容

令和３年の市場規模は4,113億円と前年比およそ29%ほど上昇したが、ピーク期の’19年のおよそ5,000億円にかけ離れている。会員数はそれほど増えている。

◆主要プレイヤーの業績推移
会社名

R2(‘20)年度

R3（’21）年度

R4（’22）年度

売上高(億円）

635

645

364

420

460

経常利益（億円）

22

▲61

▲37

8

10

店舗数（ヶ所）

-

-

-

-

-

会員数

-

-

-

-

-

-

-

-

-

-

-

-

-

-

-

売上高(億円）

542.58533.86360.27403.38450

経常利益（億円）

39.5

33.74

7.52

25.95

26

店舗数（ヶ所）--

246(67)

241（60）

-

会員数

-

-

-

-

-

-

-

-

-

-

-

-

-

-

-

売上高(億円）

460.7

465.49302.08371.2

400

経常利益（億円）

36.33

30.42

▲49.02

6.32

5.5

店舗数（ヶ所）

-

-

172

190

-

会員数

25.1

24.5

18.5

16.1

-

16.1

16.0

14.6

15.3

-

-

-

-

-

-

売上高(億円）

377.84359.05206.28--

経常利益（億円）

-

-

-

-

-

従来からの傾向であるが、プロショップを縮小または廃止したり、委託に切り替えるクラブがまだ見られる。

店舗数（ヶ所）

157-

183(14)--

フリーウエイトを拡充するクラブが増えた。

会員数

28.48

-

-

-

-

-

-

-

-

-

-

-

-

-

-

売上高(億円）166.00157.57115.09--経常利益（億円）

-

-

-

-

-

店舗数（ヶ所）

-

-

-

-

-

会員数

-

-

-

-

-

-

-

-

-

-

-

-

-

-

-

売上高(億円）

272.39344.66176.25273.14206

経常利益（億円）

73

95.8

11.49

45.46

20

店舗数（ヶ所）

-

-

-

101

-

会員数

-

-

-

-

-

-

-

-

-

-

（決算期3月） 正社員数（人）

-

-

-

-

-

売上高(億円）--

111.63130.97140.00HPのケータイ対応や、メールアドレスを入手しての情報配信、FacebookやTwitter、Instagramなどのソー
シャルメディアを活用する動きが見られる。

経常利益（億円）

-

-

22.93

29.43

29.5

店舗数（ヶ所）

-

-

-

-

-

アプリを独自開発してオンラインで日常的な運動や食事、睡眠などを管理したり、コミュニケーションを図ったり、商品購入を促したりするサービスを提供するクラブも見られる。AIを活用したアプリも見られるようになってきている。

会員数

-

-

-

-

-

-

-

-

-

-

-

-

-

-

-

市場規模は回復基調にあるものの、その構成比はかつてと大きく変わった。総合業態。フィットネス会員が減少し、スイミングスクールやパーソナルトレーニング24ジムなどの構成比が増加した。フィットネス会員の値上げも目立った。

コナミスポーツクラブ

コロナ禍の影響による休会・退会は徐々に安定化してきている。
都心の総合型のダメージが大きい一方、地方の小型店はダメージが小さかった。エンゲージメントの差とも考えられる。

（２）設備投資動向

エンゲージメントは特に指導サービス/利便性によって決まる。各社入会から1～数ヶ月間のセミパーソナル
トレーニングを有料で提供するようになったメガロスの「フィットネスジャーニー」、ルネサンスの「フィットネス
ビギナーズゲート」などがある。ルネサンスは他にもスクールの要素を採り入れたフィットネスサービスを増やしている。（「トライネーションズチームトレーニング」、「ボディリメイクグループトレーニング」）。

平成20年までは新規クラブは大型化の傾向が伺えたが、同21年以降は、スペースや機能を圧縮した中～小型化の傾向が伺える。

（決算期3月） 正社員数（人）セントラルスポーツ（決算期3月） 正社員数（人）ルネサンス

省エネ設備を導入する動きがより強くなっている。

オンラインショップを導入〜拡充する動きが見られた。売れ筋はオリジナルのプロテインである。

ZERO-i（ゼロイニシャライズ）、リフレキシブル（クラブクリエイト）、Hogrel（ホグレル）、ボディメトリクス（ボディメトリクスジャパン）、ファイブ（アライアンス）などのストレッチマシンを導入するクラブも少しずつ増えている。
総合業態はホットヨガスタジオを含めた3～4スタジオ化時代に突入した。相変わらずコアのスタジオファンは残っている。
ホットヨガは苦戦を強いられている。
パーソナルTVやデジタルポスター、デジタルサイネージ、プロジェクションマッピングなど、オーディオ・ビ
ジュアル機器・装置を採り入れるクラブが増えている。
ICT関連の投資が多く見られる。自社HPおよびスマホサイトの作成またはリメイク、Webからの入会（予約）受付、見学・体験利用予約管理、デジタルデバイスを活用した個々人の運動履歴管理CRM、予実管理シ
ステムなどがある。これらへの投資は今後も増えるだろう。
CRMではジ・アイの「ON DIARY」が知られている。プログラム作成支援、アプリによる習慣化支援、会員マ
ネジメントの3つの機能を備えたクラウド型プラットフォームとなっている。近年は公共スポーツ施設や企業
健保向けにもソフトを拡充している。
中小規模の集客～予約管理システムとしては、ヘイ（ストアーズ）が知られている。

事業再築補助金を活用して、既存施設の一部、またはすべてを業態転換する動きが見られる。
ウェブやチラシのデザイン、デジタルマーケティング、メンテナンス・清掃、施設のデザインなどを「内製化」する動きが強まった。
小中学校の水泳の授業の受託に取り組むフィットネスクラブが増えた。
各店舗の電話を本部のカスタマーセンターに集中させる動きがみられた。現場での電話対応は減少したが、メール対応は増えた。
スマホのアプリやLINEなどで会員とつながる仕組みをつくるフィットネスクラブが増えた。

フィットネス（万人） スクール

不採算店を閉鎖する動きが顕著となった。

オンラインフィットネスの導入に各社が取り組んだ中には挫折するクラブもあった。

フィットネス（万人） スクール

既存プレイヤーにおいては、新規出店は抑え気味に推移した。
各社、既存店のジムの24時間化に取り組んだ。

H30(‘18)年度 H31(‘19)年度

フィットネス（万人） スクール（決算期3月） 正社員数（人）ティップネスフィットネス（万人） スクール（決算期3月） 正社員数（人）メガロス

フィットネス（万人） スクール（決算期3月） 正社員数（人）東祥フィットネス（万人） スクール

Fast Fitness Japan

フィットネス（万人） スクール
正社員数（人）＊表中店舗数の項の括弧内は運営受託店舗のほか、温浴施設や通所介護施設など、その他業態含む。
＊コナミは健康サービス事業としてのセグメント情報で経常利益の項目は営業利益。米国会計基準を採用しているため、有形固定資産の前倒し償却費用等が営業費用となり、営業利益に反映されている。
＊ルネサンスの店舗数は国内のみ。
＊東祥は、ホテル事業、賃借事業を含む。
＊ティップネスの店舗数・会員数にはファストジム、スクールを含む。
＊会員数には、オンライン会員を含まず。
＊R４（’22）年度については、各社発表の予算値である。。

No.

７５

項
III 経営動向業種

フィットネスクラブ

目（２）設備投資動向

内

コロナウイルス感染対策として無人赤外線検温計測器やパーテーションなどはすべてのクラブが導入した。

近年の開業タイプ別施設数

顔認証での入館システムを採用する事業者が増えた。

平成27年 平成28年 平成29年 平成30年
300
新規開業
300
378
533
2
2
3
10
移転新設後の開業
1
2
3
2
改築・業態転換
1
1
3
2
継承後の再開業

パート・アルバイトの教育のデジタル化を推進（紙の教材からタブレット式へ）。指導者がいなくても動画やゲームを使って一人で学べるようにして生産性やスタッフの定着率を高めるようにしている。
RPAが利活用されるようになってきている。
介護・介護予防分野ではロボットや人工スーツなども利活用されはじめてきている。館内清掃にルンバを使うクラブもある。
S・O・A・P (Subjective/Objective/Assessment/Plan of Action）やFMS (Functional Movement Screen)など、ス
ポーツ・アスレティック業界のメソッドを使って身体機能やバランス、動きの質などをチェックしてより最適化したトレーニングプランを提示するクラブが増えてきている。体成分測定器などの測定器は、導入が一巡した感がある。
プロテインをサブスクリプションモデルで提供するジムもでてきている。

（３）経営上の問題

点と対策の方向図 表 ・ 参 考 資 料

容

都市部のエキチカより住宅地に隣接したエリアのほうが、好集客する傾向がみられるようになった。スイミン
グやゴルフ、テニスなどのスクール事業や指定管理事業が、フィットネス事業に比べて、安定していた。新規入会獲得のためのプランとして、「２ヶ月パック」「３ヶ月パック」などを提供するフィットネスクラブがあった。コロナ禍もあり、密閉空間となる地下階への出店より、地上階、とりわけ１階への出店のほうが好集客の傾向にあった。休会者・退会者に無料チケットを郵送し、カムバックキャンペーンに取り組むフィットネスクラブが見られた。水道光熱費が上昇していることから、燃料費分だけ追加値上げを検討する動きがみられている。スイミングやテニスなどのスクールに動画を活用したサービス（「スマートスイミングレッスン」「スマートテニス
レッスン」）を導入し、会員の値上げを実現した。

（単位：軒）
平成31年・令和元
年

令和２年

令和3年

379
0
0
1

406
0
0
1

258
1
0
0

＊フィットネスビジネス編集部調べ。PFI、公共施設の運営受託物件は除外している。

閉鎖撤退施設数の推移（単位：軒）

平成27年

平成29年

平成30年

平成31年・令和元年

令和２年

令和3年

14

26

14

12

30

65

＊フィットネスビジネス編集部調べ。

各社が取り組んだ施策（取り組み順）

2020年の赤字額が業界全体で▲1,000～2,000億円規模となったため、2021年は会員数増と客単価の向上により収益性の回復も図ることが課題となっている。

）

既存店のスクラップやリノベーション、改善に取り組みつつ、新規出店や新サービスの開発、人材育成などにもバランスよく取り組み、手堅く収益性を回復させていくことが、課題となっている。
会員数減による減収を補うため、定着率向上と単価向上を実現する取り組みを行っている。新入会員の継続率を上げて退会を押さえる仕組みをつくってから集客のためのプロモーションにとりかかるべきだが、その取り組みがきちんと進められていない。
インストラクターやトレーナーらのフィーを高め、顧客満足度を上げるビジネスモデルを経営層は考え、実現できなければならない。
閉鎖・撤退施設数がこの10年間で最高の65軒を記録した。
自社のドメイン・ミッション、変化するSTPを再定義してマーケティング（コンセプト・コンテンツ・コミュニケーション）をスピーディーに見直す動きが出てきている。

出典：各社決算短信ほか

店舗でのすべての契約を抜本的に見直す動きがあった。業務が増しているため、重点業務に絞りを効かせ、その他の業務を整理削減していく動きもある。
セクション・店舗で重複する業務を集約して引き受け、処理するセンター機能を設け、コスト削減を図る企業も見られる。
付加価値の高いユニークな業態を開発し、収益性を高めることも大きなテーマとなっている。
いかに地域と密着してコミュニティ化するかが大きな課題の一つとなっている。
若年層のライフスタイル・購買行動の変化に対応した新しいプロモーション策や利用形態（料金システムなどを含む）が模索されている。webマーケティングを「内製化」する動きも見られる。
若年層の集客は別業態をつくり、そこで行うほうが好ましいと考える事業者が増えてきている。一方で、既存の総合業態のジムを24時間営業化する動きもみられる。
オリエンテーション、カウンセリング、エントリープログラムを強化し、初期定着化を図り、会員の満足度も高めて紹介入会者の獲得や物品・サービスの販売に繋げていくような、いわゆるエンゲージメントやアドボケイツ、
リレーションシップを大切にしたマーケティング手法がとられるようになってきている。

コーポレイトウェルネス（健康経営）する機会が顕在化し、その導入をサポートすることに取り組むフィッ
トネス指導者やフィットネス事業者が増えてきている。

これまで大人だけを対象にしていた総合クラブのなかで、子どものスイミングスクールや学童サービスを強化する動きが見られるようになっている。

オンラインフィットネスに取り組むスタートアップの勢いが安定化してきている。

介護予防に関し、独自に開発したプログラムと指導メソッドを活かして介護予防ジムを直営・FCで展開する動きが広がってきている。法人ではなく個人でもFCを運営できることにもしている。
フィットネスクラブや法人格をもつインストラクターが、地域の自治体や法人から健康づくり教室などの委託を受ける動きも広がっている。

デジタルトランスフォーメーションによって顧客体験価値を担保しつつオペレーションの効率を高めることも課題の一つとなっている。ただし、その取組は業務のDX、事業のDX、産業のDXという順番で取り組むことが求められる。またDXは従業員および顧客のレディネスに対応することが大事であり、その点「タイミング」が重要
視される。

No.

７６

業種

項
III 経営動向

フィットネスクラブ

目（４）その他

内容コロナ禍でインストラクター、トレーナーのフィーを下げようとする企業があったが、今後は、賃上げするとともに生産性を高める方法が模索されている。
人材の採用については、コロナ禍により落ちついてきている。
ミドルマネジメント層が経営学とのはざまでストレスを溜めうつ症状となり、退職する例が見られた。
新規採用を抑えたり、アルバイトを減らす動きも見られたが、社員中心に少数精鋭で運営しようとする流れができている。
都心部のクラブを中心に盗難対策や情報漏洩対策、セキュリティ対策が強化されている。一方で、日本企業はこうしたことに拘りすぎてフレンドリーさに欠けるきらいがあるという指摘もある。
保身のため、「出る杭」を打とうとする経営層がでてきている。
タオルやプライベートロッカーのレンタル、パーソナルトレーニング、プロテイン入り飲料、福利厚生サービス、
水素水、運動ログを管理するためのキーの販売など、会費外収入（付帯収入）を高めようとする動きがうかがえる。なかには、会費収入比率が50%を超えるクラブもでてきている。一般的には10～15％の水準である。
店舗でのサンプリングから家庭用健康機器などの購入を促す手法がしばしばとられるようになってきている。
様々なサービス業の活況度を示す第３次産業活動指数でスポーツ施設提供業の内訳（利用者の変動）を見てみると、フィットネスクラブは2014年以降、上昇傾向にあったが、2020年は新型コロナウイルス感染症の影響により大きく低下している。これを2020年以降、月ごとに見てみると、１回目の緊急事態宣言のあった2020年５月に大きく減少したものの、夏にかけて急速に回復したが、コロナ禍前の１月に比べ８割弱、2021年５月には６割程度にとどまっている。
フィットネスクラブなど、運動・スポーツへの家計支出の状況を見てみると、スポーツクラブ使用料は年々増加したものの、新型コロナウイルス感染症拡大の影響により2020年は減少となった。2020年、2021年の月
別の動きを見ると、緊急事態宣言が発令されている時期は大きく減少するなど、コロナの影響が見られる
が、2021年に入ってから回復傾向にあることがわかる。スポーツ庁「スポーツの実施状況に関する世論調査」によると実施したスポーツの種目は、手軽に運動できる「ウォーキング」が伸びていましたが、「ウォーキング」の次に、「トレーニング」や「体操」といったフィットネスクラブの利用が想定される種目が上位にきていることや、スポーツ月謝が大きく減少していないことなどから、今後、コロナ禍からの回復によっては、フィッ
トネスクラブを利用する人が増えることも考えられる。
この間、習慣的な運動が、感染リスクや感染による死亡リスクを下げ、ウイルスに対する抗体価を高め、さらには、うつや認知症、フレイユなども防ぐというエビデンスが世界中から多数でており、さらにこの間に改めて人と人がつながり幸せ感がもてるというフィットネスクラブの価値が見直されてきていることから、こうした本質的価値をPRの手法を使って、中長期的に伝えていくことが求められている。
会員のマナー管理が課題となっている。
アウトドアプログラムの提供では、騒音による近隣対策に注意すべきである。燃料費の高騰への対応が必要と考えられている。社員の離職が増える傾向が増えた。独立も増えた→ネットワークづくりやエコシステ
ム構築が求められそうだ。

図 表 ・ 参 考 資 料

No.

７７

業種

項

フィットネスクラブ

目

主要プレイヤーの売上高

III 経営動向（単位：百万円）

2015(’27)
年度

2016(’28)
年度

2017（‘29） 2018（‘30） 2019（‘31）
年度
年度
年度

（株）コナミスポーツクラブ

71,30068,60066,00063,500セントラルスポーツ（株）

51,65852,71253,576（株）ルネサンス

43,48044,449（株）ティップネス

36,360（株）カーブスジャパン

2020（R2）
年度

2021（R3）
年度※2022（R4）
年度

64,50036,40042,000460,000

54,25853,38636,02740,3３8450,000

46,22946,07045,04930,20937,120400,000

37,60337,88137,78435,905

20,628－－21,667

23,72027,93328,03623,41922,870－－RIZAP（株）

19,00019,30025,49027,36227,507

20,885

－

－

（株）東祥

19,224

21,35024,13827,23934,466

17,62527,31920,600

スポーツクラブNAS（株）

19,564

21,07021,68022,54021,783

13,379－－（株）THINKフィットネス
（ゴールドジム）

14,15916,445

18,41720,004

20,667

15,553－－（株）東急スポーツオアシス

16,304

16,602

17,047

17,834

18,666

13,943－－

14,99815,526

16,00016,60015,757

11,509－－15,323

15,636

15,43015,12014,77910,440

－

－

9,846

10,461

11,39913,156

13,510

8,740

－

－

10,522

10,594

10,876

11,905

11,656

7,435

－

－

－

－

－

－

－

11,16313,097

14,000（株）野村不動産ライフ＆ス
ポーツ（メガロス）（株）オージースポーツ（コ・ス・パ）（株）アクトス（株）ジェイアール東日本ス
ポーツ（ジェクサー・フィットネ
スクラブ）（株）Fast Fitness
Japan※コナミスポーツクラブは、コナミホールディングス（株）の健康サービス事業セグメントの売上高、セグメント別損益を記載※コナミホールディングス（株）は、2015年3月期より国際会計基準（それ以前は米国会計基準）※セントラルスポーツ（株）は、連結での業績を記載※（株）ルネサンスは、2014年度より連結決算開始※（株）ティップネスは、2014年度まで1月～12月までの12月決算、2015年度より4月～3月までの3月決算※（株）カーブスジャパンは、コシダカグループのカーブス事業の業績を記載※2022年（R4）年度は予想※表グラフ内の「-」については非公開（出典：帝国データバンク、東京商工リサーチ及び各社決算発表資料をもとに、フィットネスビジネス編集部にて集計）

No.

７８

業種

項

フィットネスクラブ

目

2020年3月期売上ランキングトップ200（1～100位）

III 経営動向

企業名
1
2
3
4
5
6
7
8
9
10
11
12
13
14
15
16
17
18
19
20
21
22
23
24
25
26
27
28
29
30
31
32
33
34
35
36
37
38
39
40
41
42
43
44
45
46
47
48
49
50

コナミスポーツ（株）
セントラルスポーツ（株）（株）ルネサンス（株）ティップネス（株）東祥
ＲＩＺＡＰ（株）（株）ＴＨＩＮＫフィットネス
（株）東急スポーツオアシス
野村不動産ライフ＆スポーツ（株）（株）オージースポーツ（株）ウェルネスフロンティア（株）アクトス
ＪＲ東日本スポーツ（株）（株）ＩＮＳＰＡ（株）ダンロップスポーツウェルネス（株）トゥエンティーフォーセブン
（株）コパン（株）東京ドームスポーツ（株）ＡＦＪ Ｐｒｏｊｅｃｔ（株）Ｆａｓｔ Ｆｉｔｎｅｓｓ Ｊａｐａｎ
東急スポーツシステム（株）（株）フュービック
ミズノスポーツサービス（株）
グンゼスポーツ（株）
住友不動産エスフォルタ（株）（株）ザ・ビッグスポーツ
東食品（株）（株）東京アスレティッククラブ（株）明治スポーツプラザ（株）フージャースウェルネス＆スポーツ（株）ヴァーテックス（株）文教センター
五月女総合プロダクト（株）
アイレクススポーツライフ（株）（株）ＬＩＦＥ ＣＲＥＡＴＥ（株）フジ・スポーツ＆フィットネス
（株）ワールドプラス
ＳＤエンターテイメント（株）（株）ライフネス（株）セイカスポーツセンターｂ－ｍｏｎｓｔｅｒ（株）（株）エイム（株）ママダ（株）日新ウエルネス
公益財団法人江東区健康スポーツ公社（株）ゼクシス
ＨＯＳ（株）（株）ハイ・スタンダード（株）ドゥワーク（株）ｌｉｎｋｗｏｒｋｓ

売上高（千円）
前期
当期
62,953,000
58,518,000
48,958,000
48,048,000
45,865,605
44,834,895
37,784,626
35,905,000
21,745,269
28,046,858
27,362,000
27,507,000
20,004,856
20,667,492
17,834,147
18,666,289
17,025,000
15,700,000
15,120,831
14,779,012
15,384,679
14,118,363
13,156,207
13,510,502
11,905,724
11,656,129
8,418,690
8,000,000
7,900,000
8,000,000
6,801,455
7,697,542
7,001,628
7,083,807
6,520,287
6,611,003
4,407,215
6,202,644
4,198,652
6,085,771
5,970,000
5,940,000
4,721,616
5,885,930
5,452,776
5,864,995
5,518,439
5,303,576
5,500,000
5,300,000
5,088,122
4,863,822
4,284,030
4,689,188
4,439,305
4,613,000
4,429,604
4,484,955
4,388,000
4,455,000
4,797,078
4,235,119
3,653,000
3,583,498
5,680,227
3,537,893
3,241,787
3,470,928
2,387,839
3,303,141
3,300,000
3,300,000
1,271,083
3,058,425
5,744,386
2,987,639
2,600,000
2,780,699
2,527,010
2,397,9782,500,000
2,200,000
2,230,000
2,216,528
2,197,339
2,368,680
2,195,488
2,190,375
2,180,913
2,419,627
2,151,968
2,653,803
2,117,058
2,060,000
2,100,000
1,639,685
2,067,574
1,950,642
1,981,861

51
52
53
54
55
56
57
58
59
60
61
62
63
64
65
66
67
68
69
70
71
72
73
74
75
76
77
78
79
80
81
82
83
84
85
86
87
88
89
90
91
92
93
94
95
96
97
98
99
100

企業名
（株）スポーツプロジェクト（株）ヨギー（株）ハイパーフィットネス
（株）ファイコム（株）サップス（株）ジョイフルアスレティッククラブ（株）エポックスポーツクラブ
ＴＳＣホリスティック（株）（株）フィットネスプロモーション（株）セサミゼネラルフィットネス（株）
西鉄興業（株）岡田企画（株）マックスポーツ（株）（株）エイワンスポーツプラザ
アドバンストテクノロジー（株）（株）大丸プランニング（株）ダイヤプラザ
エスタ（株）
公益財団法人岐阜県スポーツ協会（株）ラストウェルネス（株）モバイルフィット
トータル・ワークアウトプレミアムマネジメント（株）エルスポーツ（株）（株）ライフウェル（株）エムセック
ナガタホールディングス（株）（株）ブルーアースジャパン
木幸スポーツ企画（株）
フィットイージー（株）（株）ゼルビアＤｏ Ｆｒｏｎｔｉｅｒ（株）（株）ソプラティコ
東和エンタープライズ（株）
ケイ・ネクスト（株）（株）グラン・スポール（株）ビバ（株）トピーレック（株）強者（株）チップトップ（株）スポーツクリエイト
伊予鉄不動産（株）（株）ビッグツリー
モリススマイル（株）（株）アイ・グラン・ソリューション
サーラスポーツ（株）（株）ワールドウイングエンタープライズ（株）メルヘンスポーツ（株）光建産業（株）井上

売上高（千円）
前期
当期
1,752,878
1,862,997
1,939,423
1,844,049
1,680,000
1,700,000
1,318,499
1,687,279
1,473,529
1,660,943
1,754,541
1,655,750
1,580,000
1,128,860
1,565,381
1,500,000
1,560,000
1,609,000
1,559,873
1,500,000
1,550,000
1,551,593
1,533,720
1,456,000
1,300,000
1,300,000
1,300,000
1,363,000
1,283,000
1,259,000
1,281,000
1,323,327
1,267,546
1,518,952
1,264,598
1,198,462
1,258,184
1,225,660
1,255,000
1,200,000
1,248,000
1,239,000
1,221,389
1,207,798
1,077,000
1,000,000
1,000,000
1,093,302
9,000
755,000
984,170869,666
961,758
1,090,112
961,558
1,084,579
944,311820,000
834,720
898,021918,451
902,866
828,115
617,178
892,203
662,606
874,552
700,000
843,423

1,224,217
1,166,413
1,116,514
1,100,000
1,097,000
1,093,330
1,060,000
1,030,000
1,025,311
1,000,090
1,000,000
977,398
962,817947,546
935,450927,000
906,500
882,675
881,479879,209878,315876,792
874,913870,695
858,264
844,000
840,770（※2021年版については、東京商工リサーチ、帝国データバンクが掲出を前提とした資料提供を拒否したため、2020年度版のデータをそのまま掲出することにした）

No.

７９

業種

項

フィットネスクラブ

目

2020年3月期売上ランキングトップ200（1～200位）

III 経営動向
101
102
103
104
105
106
107
108
109
110
111
112
113
114
115
116
117
118
119
120
121
122
123
124
125
126
127
128
129
130
131
132
133
134
135
136
137
138
139
140
141
142
143
144
145
146
147
148
149
150

企業名
（株）スマートフィットネス
（株）オークスベストフィットネス
（株）ダイヤモンド・アスレティックス（株）テクスト（株）フィッツ（株）ニチガスクリエート（株）スカイ
ＣＡＰＳ（株）（株）石川ツエーゲン（株）スポーツクラブ・ヴイテン（株）ＤＡＨＮ ＷＯＲＬＤ ＪＡＰＡＮ
ステラ（株）
一般財団法人日本サイクルスポーツセンター
秋田ノーザンハピネッツ（株）（株）わらわら（株）エトス（株）ナフスポーツ
川勝商事（株）（株）玉扇グローバル（株）トップライジング（株）南海スポーツ企画（株）レッツコンサルティング（株）ベストン（株）アースシステム（株）エヌ・シー・ピー（株）スワスイミングセンター（株）川村コーポレーション
磐城実業（株）（株）イープラスユー（株）Ｖｅｎｕｓ Ｓｔｙｌｅ（株）ｆａｎ’ｓ（株）三福ホールディングス
公益財団法人千葉市スポーツ協会（有）らじん（株）スポーツクラブ天童（株）ＯＨＡＮＡｓｍｉｌｅ（株）ハッピー（株）リブウェル新潟松崎（株）ヴェルディ（株）アクアシガータ（株）ＳＨＡＲＥ（株）スポーツマックス（株）山陽レイスポーツ（有）武蔵野ローンテニスクラブ（株）パシフィック（株）力健（株）ＣＯＮＦＩＴ
石橋産業開発（株）（株）幸和企画（株）Ｒ－ｂｏｄｙ ｐｒｏｊｅｃｔ

売上高（千円）
前期
当期
481,691
838,887
832,672
833,000
873,266
807,821800,000
800,000
770,000
800,000
792,446
750,000
787,000
779,037
736,000
760,000
671,275
758,768
867,000
752,000
697,657
746,072
696,989
743,624679,216
742,490856,619732,892
537,463
720,959
705,000
720,000
1,985,669
700,192
700,000
700,000
764,000
681,059
680,000
676,000
560,000
640,000
535,074
630,455
832,912629,858
621,379
635,000
615,000
687,467
609,063
728,000
601,000
500,000
600,000
498,989
600,000
600,000
465,658
578,867
542,712562,308
553,119
550,113544,780
550,000
557,000
545,693539,000
540,000
520,000
540,000
535,000
622,204
533,005
500,000
532,875
520,000
530,000
530,000
530,000
508,430
510,000
510,000
500,000
500,000
500,000
480,000
500,000
500,000
500,000
497,000
492,316
497,160
489,165

151
152
153
154
155
156
157
158
159
160
161
162
163
164
165
166
167
168
169
170
171
172
173
174
175
176
177
178
179
180
181
182
183
184
185
186
187
188
189
190
191
192
193
194
195
196
197
198
199
200

売上高（千円）
企業名
前期
当期
508,062
488,604
公益社団法人日本３Ｂ体操協会
437,075
481,647（株）アピアスポーツクラブ
430,000
480,000
那須ヘルスセンター（株）
487,821475,080（株）翔成
546,669
468,364（株）ディーズ
450,000
450,000（株）フラクタル
450,000（株）メディカルスポーツライフ研究所
435,413449,897
サンスポーツ（株）
445,000
446,000（株）ライブスポーツ
528,917445,938（株）Ｈ３
452,539445,278（株）スペック
459,569
439,964
スポーツメディア（株）
430,634
439,633（株）北見都市施設管理公社
500,000
430,000
藤本実業（株）442,200
426,600
フェローズ（株）
415,000
422,000（株）ボディコープ
420,000
420,000（株）大泉スワロー体育クラブ
199,621420,000（株）タカ・コーポレーション
170,000
412,598
合同会社イーグル
390,036
401,655（株）ナイス・スポーツ
451,019
401,315（株）ウェルネス広島
220,000
400,000（株）アドレ
400,000（株）アトラス
400,000（株）スポフレ２１
386,000
400,000
アスルクラロスルガ（株）
460,000
400,000（株）ワールドワークス
300,000
400,000（株）オール
352,000
400,000（株）ＲＩＴＡ－ＳＴＹＬＥ
227,173
396,033（株）アーバンフィット
371,800
394,680（株）エーガールズ
399,000
389,430（株）ジャパンスポーツ
397,500
385,000（株）オークウエルネスサービス
388,256
380,678（株）パジャ・スポーツ
289,387
380,650（株）イーエン438,135
380,215
公益財団法人北陸体力科学研究所
358,000
380,000
ブルーマリンスポーツクラブ（株）
337,000
380,000（株）自然舎397,107380,000（株）ノーザンライツ・コーポレーション
380,000
380,000
フェニックス・ジャパン（株）
320,000
377,000
ＴＲＥＥＳ（株）
375,000
376,000（株）オーバル
388,000
375,000（株）マックス
369,827
372,650（株）周南スイミングクラブ
344,000
371,000（株）タニタフィッツミー
350,000
370,000（株）プロフェッショナルエナジー
370,000
370,000（株）ＲＩＳＩＮＧ ＳＴＹＬＥ
200,000
368,000
アース・キッズ（株）
367,272（株）ブラーボデザイン
203,798
365,458（株）日本スポーツ科学
360,000
360,000（株）アドヴァンス（※3月期決算でない企業は直近の決算期。出典：株式会社東京商工リサーチ）

No.

８０

業種

項
IV 事業環境の変化

フィットネスクラブ

目（１）新業態（市場）の登場とそれへの対応

内

図 表 ・ 参 考 資 料

容世界的潮流でもあるが、日本においても小規模で関係性をつくりやすく、運動習慣づくりがしやすいウェル
ネス、ウェルビーイング志向の業態を開発～出店する動きが顕著になっている（＊No.71 ポジショニング
マップ参照）。
女性専用小規模サーキットジム、ヨガ・ピラティススタジオ、24Hセルフサービス型ジム、スモールジム、ジム／スタジオ型クラブなどの新規出店が多くなってきている（一方、総合業態の新規出店はここ数年漸減している）。
引き続きRIZAPやボディメイク系の大会などが、（パーソナルトレーニングによる）ボディメイキング～ダイ
エット市場拡大の牽引役となっている。

Sportip

LEAN BODY

レズミルズバーチャルトレーナー・インストラクターのなかには独自にサークル活動を展開したり、一般社団法人を組織してフィットネスの発展・普及に貢献しようとする動きがみられる。
トレーナー・インストラクターのなかには、独立起業し、パーソナルスタジオ、パーソナルジムを新設したり、介護予防事業に参入したり、企業に指導サービスを促進したりする人も多く見られるようになった。パーソ
ナルジムチェーンも拡がってきているため、そこに入社しキャリア形成するトレーナーも増えてきている。

（２）技術環境の変化とそれへの対応

来館者を増やしたり、見学者入会獲得率を高めたり、既存会員の運動継続を促すために、S.O.A.P（Subjective/Objective/Assessment/Plan of action）やFMS（Functional Movement Screening）、3D形態測定
やTRX MAPS、ピクスフォーマンスのような動きの質をチェックするシステム、コンディション（心拍変動）な
どの新しい測定システムを導入したり、カウンセリングを見直すクラブが増えている。

ソエル（SOELU）

任天堂リングフィットアドベンチャー

milon(アライアンス)

Biocircuit（テクノジム）

スクール型コミュニティやスモールグループエクササイズを運動習慣化に活用するクラブが増えてきている。
スタジオやパーソナルトレーニングをwebで事前に予約するシステムを導入するクラブが増えている。
館内の混雑度をwebを通じて情報提供するクラブが増えた。
ＩCＴを駆使し来館頻度やステータスに応じて適切に情報提供やアドバイスができる体制を取りはじめたクラブもみられる。
ICTなどを活用してフィットネスログをとり、顧客とのエンゲージメントを強めようとするクラブも増えている。
スポーツ・フィットネス領域のオンラインサービスとして、動画解析やAI機能等を使って評価・プログラミン
グ・指導ができるアプリ「Sportip（スポ―ティップ）」が開発されている。
今後、オンラインを活用したサービスはオフラインのサービスとともに一般化していく。オンライン・オフライ
ンを問わずカスタマーセントリックなサービスデザインがされていくことになる。
TRXサスペンショントレーナー、ViPR、キネシス、パワープレートなど、ファンクショナルトレーニングを行う
ために特別なマシン・ツールを使って指導を提供するクラブが増えている。
心拍モニターを取りつけて、EPOC(Excess Post execise Oxygen Consumption／運動後過剰酸素消費量）効
果を得るエクササイズを導入するクラブがみられた。2016年には本家の米国「オレンジセオリー」が日本支社を設立し、展開を開始している。
グループやチームで競うバイクレッスンやVRサイクルスタジオなどが登場してきている。

低酸素トレーニング「vFit」（NSTG）などVR系マシンを導入するジムもみられる。
ドイツのエレトロニック・サーキットやイタリアのバイオサーキット、ストレッチサーキットを導入するスタジオも見られる。

SKILLRUN

デジタルポスターやデジタルサイネージ、プロジェクションマッピングなどのオーディオ・ビジュアル機器・装置を導入するクラブが増えてきている。特に、スタジオのライティングを工夫する動きが数多く見られる。
iPadなどを活用してカウンセリング・指導、CRM～接客などを行うクラブが出てきている。ただし、今のところ効果は限定的である。
アプリなどを活用し、リアルな人的サービスを組み合わせたダイエットサポートは相応の需要が見込めるが、
ウェアラブル単独によるデータ管理は飽きられているのが現状である。

アルティスラン（テクノジム）

ハイパーボルト

ミラーフィット

映像を活用したレッスンを導入するクラブが増えてきている。サポートインストラクターが入ることも多い。
クラブ以外でも顧客と接点をもとうとするクラブがでてきている。例えば、動画や音声での運動指導をモバ
イルアプリ経由で提供するクラブがでてきている。
チャットボットを導入するクラブもある。

グループピラティス

Five

ヒップスラスト（テクノジム）

No.

８１

業種

項
IV 事業環境の変化

フィットネスクラブ

目（３）レジャー・観
光業界が注目すべき政策・法律
動向のポイント、
公的規制や税制
上の問題点

内

容

平成15年6月13日公布の「地方自治法の一部を改正する法律」で「指定管理者」制度が設けられ、「公の施設」の管理運営（一定の要件を設けての経営）が民間市場に開放されることになって以降、業界のメジャープレイヤーや地域一番店、スポーツメーカー、運営受託企業など、こぞって指定管理者となる企業が現れ、その動きが広がってきている。近年は、ルネサンスなどパークPFI事業に参入するクラブもでてきている。

図 表 ・ 参 考 資 料
スポーツ産業の推進に向けた基本的な考え方

平成20年4月からの医療制度改革により、医療保険者に特定健診と特定保健指導が義務付けられることになり、各社それへの対応を図っている。例えば、健康運動指導士の育成や病院・福利厚生施設との結びつ
きの強化、法人へのセールスなどである。

●すべての国民のライフスタイルを豊かにするスポーツ産業へ
・「モノ」から「コト」（カスタマー・エクスペリエンス）へ●「負担（コストセンター）」から「収益（プロフィットセンター）へ
・「体育」から「スポーツ」へ
・ポスト2020年を見据えた、スポーツで稼ぎその収益をスポーツへ再投資する自律的好循環の形成●スポーツ産業の潜在成長力の顕在化、我が国基幹産業化へ
・我が国GDP600兆円の実現
・スポーツをコアとして周辺産業に波及効果を生む、新スポーツ産業の創出●スポーツを通じて社会を豊かにし、子どもたちの夢を形にするビジョンを提示

平成20年4月から会計制度が改正され、内部統制、四半期報告制度、在外子会社の会計処理、リース取引
会計などへの適切な対応を迫られた。

我が国スポーツ市場規模の拡大について【試算】営業上重要な関係法規として消費者契約法、個人情報保護法がある。
平成18年4月に介護制度が改正され、マシンを伴わずとも、また資格をもった指導者がいなくとも「運動器の機能向上」にあたれることになった。また報酬体系が下方に見直された。
平成19年各自治体で安全・衛生を目的にしたプール取締条例が施行された。

平成21年4月施行の省エネ法改正に備え、省エネ対策を図る企業が増えている。CO2排出削減への自主的な取り組みも見られた。
平成22年度より、資産除去債務に関する会計基準が適用された。
平成22年PFI法が改正され、対象施設が拡大、さらに民間事業者による提案制度が導入され、公共施設などの運営権の売買が可能となった。
平成23年7月24日の完全地デジ化に向けた対応が行われた。
平成23年4月よりJASRACに対する音楽著作権における演奏権使用料の支払いが義務化された。イーライ
センスやフィットネス産業協会に対して同演奏権使用料の支払いについて問い合わせてきている。

※1．株式会社日本政策投資銀行「2020年を契機としたスポーツ産業の発展可能性および企業によるスポーツ支援」（2015年5月発表）に基づく2012年時点の値。

平成26年6月に医療介護総合確保推進法が成立。介護保険は一部給付が縮小。市区町村が行う地域支援事業の重要度が増すことになった。地域包括ケアシステムの構築も見据えられている。
厚生労働省は総務省、経済産業省とも連携し、実証事業を行いながら、健保加入者が主体的に特定健診を受けることを促進する仕組み（ヘルスケアポイント制）などが検討されている。また保険者が疾病予防や健康増進などに努力した個人に金銭などを支給できるようにするなどの環境整備にも取り組んでいる。さらに、特定健診、保健指導の実施率などの目標達成状況をチェックして後期高齢者支援金の加算・減算を実施することについても取り組みが始まっている。
日本フィットネス産業協会（FIA）は「会員契約適正化指針平成26年度改定版」を作成。会員に配布しHPに掲載するとともに適格消費者団体NPO法人消費者機構日本およびNPO法人日本障害者協議会らにも通知している。
消費増税に伴い、インストラクターなどの業務委託者などに対して、適正に消費税転嫁が行われるように経産省より指導があった。
平成26年FIAが業界検定スタートアップ支援事業の委任（’14年度、’15年度）を受けることが決定し、平成28
年秋から「フィットネスクラブマネジメント技能検定」が始まり、順調に受験者が増え、人材育成につながってきている。
国は財政再建のため、ベット数、在院日数、調剤費などの制限や介護自己負担増などにより、医療などに関わる社会保障給付費を抑え、かつ健康寿命を延伸するため、民間事業者のサービスに期待している。主に（1）グレーゾーンの解消 （2）品質評価・認証制度の構築・運用（3）健康投資の促進などに関する取り組みを行っている。
平成27年3月25日、経済産業省、東京証券取引所は共同で2014年度「健康経営銘柄」を発表した。
平成28年6月、スポーツ庁・経済産業省は、「スポーツ未来開拓会議中間報告書」を発表した。

（出典：スポーツ庁／経済産業省「スポーツ未来開拓会議中間報告」）

No.

８２

業種

項
IV 事業環境の変化

フィットネスクラブ

目内

図 表 ・ 参 考 資 料

容

平成27年10月よりスポーツ庁が発足したがその影響力はまだ乏しい。
平成27年12月より従業員50人以上の企業に対してストレスチェックが義務化される。
平成28年1月より「マイナンバー制」が施行されるに伴い、全事業所において従業員のマイナン
バーの把握や書類への記載などが義務化されることになる。
平成28年春、政府与党は「日本サービス大賞」企業を選出し、表彰することを決定した。第1回
内閣総理大臣賞は、九州旅客鉄道「クルーズトレイン『ななつ星in九州』」が受賞した。
2020年東京オリンピック・パラリンピック時に訪日する外国人のうちタトゥをした人のフィットネス
クラブの利用（受け入れ）について議論されている。「短期パス」の開発・商品化などが期待される。
2020年東京オリンピック・パラリンピックに向けてフィットネスクラブに併設されている「スクール」の売上高の伸びが期待されている。
2020年東京オリンピック・パラリンピックのレガシーを建物（ハード）ではなく、ビジネスモデルや運営、人材などソフトな資源として残したい。
2020年東京オリンピック・パラリンピックがおよそ1年後に延期されることになった。
2020年4月1日から受動喫煙防止法が施行されることになった。
2021年東京オリンピックパラリンピックが開催される。
オリエンテーションとは、インストラクターが新規入会者について、アイテム・プログラムを丁寧に紹介する動きが見られてきている。
ティップネスやJSSなど学童サービスを付帯するクラブが見られる。

（４）新たな商品
開発や企業・業界の連携などの 小・中学校の教員の長時間労働などを是正するため、部活動の指導などを民間企業が受託取り組み、その他 する動きが出てきている。

近年のコラボレーション例
・コナミスポーツと卓球スクール「タクティブ」
・ルネサンスとBeat Fitによる音声指導アプリの活用
・ルネサンスとリンクアンドコミュニケーションによる「カラダかわるNavi」
・ティップネスとClipLineによるアルバイトの早期戦略化と遠隔マネジメント
・東急スポーツオアシスとウィングアーク1st・セールスフォースによる入会予算
管理・東急スポーツオアシスとコンビによる「MaMaGYM」
・病院・医師・大学などの研究機関との連携
・英会話教室の開設（ニチイ学館とジェイエスエス）

・福利厚生代行企業との提携
・プログラム開発者と連携してのクラブ向け新プログラムの開発・スペシャリスト（大学教授・空間プロデューサーら）との協働
・近隣商店に販促協力を依頼（例：コンビニで買い物をしたOLに無料体験券付きの水を贈呈）
・同業他社・自治体などとの共同企画・イベント開催

ルネサンスが開発した脳内シナプスを活性化し、脳の認知機能を高めるプログラム「シナプソロジー」が介護予防や認知症予防、組織活性化などを目的とした施設・組織に普及してきている。公文なども脳活性化プログラムの開発・提供に取り組んでいる。
組織間リリースなど、リ・コンディショニング系のプログラムやツールが普及した。

（例：野外キャンプ・マラソン大会・マスターズ水泳・世界睡眠会議・健康経営会議など）

欧米で流行しているＨＩＩＴプログラムを導入する動きがみられる。意外に女性や高齢者の参加も多い。
マラソン、トレイルラン、トライアスロン、クライミング、サーフィン、サイクリングなどのアウトド
アスポーツの人気が高まってきているため、それらにちなんだイベントやスクール、プログラム、
サークルなどが提供されている。特にSUPやボルダリングの人気が急上昇している。ただし、スポーツをそのままスポーツとして提供しようとしてもビジネス化は難しい。事業化にはスポーツのフィットネス化、フィットネスのエンタテインメント化、エンタテインメントのブランド化が鍵となる。
イベントとしてスパルタンレースやパークラン、ハイキングなどに取り組むところがでてきている。
ランニングには根強い人気があり、ランニング＆ムーブメントスクールやデジタルのギアを使ってのコーチングサービスなどが提供されてきている。
スイミングスクールを導入するクラブが増えている。

・セントラルスポーツとスプリングボード、体脂肪率連動型家賃のシェアハウス

テニススクールやスイミングスクールでソニーのスマートセンサーを活用し、提供価値を高め、値上げするところが出ている。
AI評価・処方アプリ「Sportip（スポーティップ）」やビデオ配信型フィットネスサービス「 LEAN
BODY（リーンボディ）」、音声指導アプリ「Beat Fit」などと提携し、そのサービスを活用するクラブもある。

・ルネサンスが日本能率協会マネジメントセンターとともにeラーニングで学べるシミュレーションゴルフを導入したスイング診断～ゴルフレッスンを導入するクラブ、単体施設が増えてきている。ゴルフ場でのサービスや技術の向上をウリにするクラブも現れてきている。

ラムを提供

高額な家庭用のフィットネス・リラクゼーション関連器具を店頭でデモストレーション販売する
フィットネスクラブがみられるようになってきている。サンプリングよりデモ販売をすることが多くなってきている。
プールエリアのプログラムとして、早朝にトライアスロンスクールを提携して実施するクラブある。
プールエリアでSUPプログラムを提供するクラブもある。

・まちづくり（日本版CCRC）での連携（ルネサンスとコミュニティネット）・ライザップ、全国の医療機関と提携し、ヘルスケア市場に参入
事業で提携
・ルネサンスやウェルネスフロンティアなど住友生命「Vitality」のパートナー企
業に・ティップネスやNASなど、従量課金シェアリングサービス「Nupp1 Fit」と提携
・ティップネスと脳活総研が提携。認知症予防プログラム開発へ・ティップネスがグランドレベルと提携。喫茶ランドリー事業を展開へ
・クイックサーチとクービックが連携し、クラブ検索から予約までがスムーズにできることに「健康経営ライブラリ」サービスをはじめた。
・ルネサンスが、SONPOホールディングスと連携
・セントラルスポーツが、アステラス製薬と連携。２型糖尿病患者に運動プログ
・セントラルスポーツが、心臓リハビリテーションネットワーク（CRCN）と連携

No.

８３

業種

項
IV 事業環境の変化

フィットネスクラブ

目（４）新たな商品
開発や企業・業界の連携などの
取り組み、その他

内

図 表 ・ 参 考 資 料

容「リアルワークアウト」「かたぎり塾」「チキンジム」などパーソナルジムチェーンの拡がりをみせた。

◆ACSMによる2022年に向けたフィットネストレンドパーソナルジムの空き時間を貸し出すサービス「ジムカリ」や多様な個室トレーニングサービスが生まれつつある。

Rank

Top 20 Worldwide Fitness Trends for 2022

JSSは、強みとする選手強化を図るための未就学児を対象とした「スーパーキッズコース」を導入し、低年齢層の拡大に努めるとともに、シニア層も増やすために、水中運動プログラム「アクアスティックマジック」の拡充に加え、身体の機能改善を目的とした陸上プログラムを組み合わせ、より参加しやすいプログラム作りを進めている。（＊日本テレビHDは2020年3月JSSと資本提携している）。
脊髄損傷者を歩けるようにするサービスを提供する施設（ジェイ・ワークアウト）が知られることになった。
少し前まで遺伝子診断により、相応しいトレーニングや食生活、生活習慣についてアドバイスを提供するサービスを取り入れるジムやクラブがあったが、最近はやや減ってきている。
ACSM発表の「Top20FItnessTrends20」をチェックすると、ウエアラブルテクノロジー、ホームエ
クササイズジム、アウトドアアクティビティが注目されている。（右図）
グループピラティススタジオや個人開業のスモールジムが増えてきている。
グループエクササイズからスモールグループトレーニングやパーソナルトレーニングへとシフトしていく流れが世界的にうかがえるなかで、トレーニングプログラムがよりベーシックなものへと回帰していること、そしてそこで指導するトレーナー・インストラクターにはグループで指導する際にも参加者一人ひとりをきちんとフォローしていけるリーダーシップや指導力が求められていることが確認できる。
コラボレーション（協働）を活用する企業が目立つようになってきた。
都度払い（都度利用）で様々なジム、スタジオを利用できるサービスを展開する三菱地所のサービス「GYYM：ジーム」が広がりをみせている。
2022年1月にはティップネス全57施設と提携している。
ミラーフィットなど、ミラー型ホームフィットネスが注目されてきている。
欧米のFCや日本のFCザーが開発したビジネスモデルやプログラムを安直に真似する企業がいまだに多く、倫理観や創造性の欠如が懸念される。
医療・保険業界の企業と協業するクラブも見られる。
IT系や医療系、脳科学系など専門領域との提携から新しい価値を生み出そうとする流れがうかがえる。
フィットネス業界の複数のプレイヤー間で情報共創プラットフォームを構築・運用しようとする動きがみられたが、現在は滞っている。

出典：WORLDWIDE SURVEY OF FITNESS TRENDS FOR 202

No.

８４

項
V 経営戦略業種

フィットネスクラブ

目（1）出店戦略

内

話題の施設

容

低価格で、利便性に優れたコンパクトなジムやクラブが増えている一方、丁寧に運動の習慣化をサポートするジムやクラブも少しずつ増えてきている。
企業の福利厚生施設の運営代行や企業への指導者派遣（運営受託・指導受託）に注力しようとするフィットネスクラブ運営企業も増えている。
訪問看護ステーションを設置し、訪問による在宅リハビリサービスを提供するフィットネスクラブ運営企業もでてきている。
コロナ下でもピラティススタジオは堅調である。ノビテルのストレッチピラティス「WECLE」やライフクリエイトの「ピラティスK」、クラブピラティスジャパンの「クラブピラティス」がとりわけ好調である。
中小規模の民間企業のなかには、大手企業が指定管理者制度により受託した公共施設との間の競合・競争を不安視するところもある。

ハコジム 博多駅南

REAL WORKOUT 池袋西口

「地方創生」の文脈で、スポーツ・健康に関連したコンテンツを活かした取り組みが各地で行われるようになってきた。
アジア市場に参入した日本のフィットネス事業者はコロナ禍で苦労しているが、中長期的には成長の可能性が高い。
顧客ニーズに合わせて提供サービスを絞り込み、投資額や規模を落とした出店が試みられている。
旗艦店の中や、近くにサテライト的に異なる業態を出店して、地域の多様なフィットネスニーズに対応しようとする動きが見られる。
既存の業態においては、より戦略的な視点からマーケティングを見直し、プールなど利用率の低いアイテム
をほかのアイテムに改装し、さらにサービスデザイン全体を整えることで顧客創造、顧客定着を目指そうとする動きがみえ始めた。

Chicken Gym 松戸
かたぎり塾 中目黒

総合業態の既存店を改装して一部エリアを24Ｈ利用できるようにして新たな会員種別を導入し、リ・オープ
ンするクラブもみられる。
この間に「コンディショニング」をキーワードにしたジムが目立ったが、エンドユーザーになかなかその価値が伝わりにくい。
24Hセルフサービス型ジム業態が広がってきている。「エニタイムフィットネス」に続き、「スナップフィットネ
ス」も日本に参入した現在、吉祥寺と大阪平野に出店している。
都市部はリモートワークが進み、昼間人口が減少しているため大規模施設の収益性が落ちている。この傾向はしばらく続くだろうから、中心大型施設の出店は都市近郊の住宅密集地に限られるだろう。都市部の出店の多くは24時間セルフジムかパーソナルジムになるだろう。

アイレクス・ライト岡崎戸崎＋２４
FIT365 佐野「スタートアップ会員」（月会費3,000円～）を設けるクラブがある。
サウナブームが「サウナ」をウリにした入会キャンペーンをするクラブが増えている。
入会初期〜数ヶ月間にオプション料金をとって運動習慣をつけるためのサービスを提供するクラブが見られる（メガロス、ルネサンス、レアレアなど）。

（２）集客及び新規顧客開拓策、特に不況下における新規顧客・需要開発の注目される取り
組み例、トピックなど

いまだに入会初月～2ヶ月間の月会費をサービスまたは大幅に割引くクラブがまだある。ただし、半年以上
あるいは1年間在籍することなどの条件がつけられている。
見学者への「測定・カウンセリング・評価」と「体験利用」などに集客目的で取り組むクラブが増えてきている。
体験利用は1回だけでなく、数回または一定期間を設定するところが増えている。こうした見学・体験の予約
をネット上でできるようにしている。
新店のオープニングでは、早期入会者への月会費割引きオファーやオープン直前期間の「見学会」「体験会」の実施により、効果をあげるクラブが増えている。Webによる集客も重視されており、Web入会により1,000～2,000名の開業前集客を実現するクラブも見られるようになってきている。20～30代の若い世代はWebで情報収集し、Web経由で入会する割合が高い。

あすウェル 中央林間
ジェクサー フィットネス＆スパ24 川崎

都心のクラブによっては入会者のおよそ5割以上がネット入会となっているところもある。
フィットネスクラブを探すのに、スマートフォンで検索する生活者が年々増えている。
デジタルマーケティングも成果につながらない取り組みはカットされてきている。デジタルマーケティングは必要最低限に止めるクラブが多くなっている。テクニカルなデジタルマーケティング以上に、ファンダメンタル
領域のマーケティング（STP→4P/7P ）が重要視されてきている。コロナ禍によりSTPが変化したため、新しいカテゴリーエントリーポイントを見い出し、それに対応したマーケティングをしようとするクラブが増えた。PR
の手法を活用して、自社ならではの「ナラティブ」を伝え、中長期的にブランディングを進めようとする動きもある。
比較的規模の小さいジム・スタジオは単店では思うように集客が進まないため同一エリアに複数出店することで認知を高め、集客力をつけようとする動きがみられる。こうした小さいジム・スタジオは「地域密着」マー
ケティングを重要視している。

FEEL CYCLE

ティップネス 駒沢大学

エスタ クオリア

No.

８５

項
V 経営戦略業種

フィットネスクラブ

目（２）集客及び新規顧客開拓策、特に不況下における新規顧客・需要開発の注目される取り
組み例、トピックなど

内容

会員が教育できる仕組みを構築してから、集客のためのプロ―モーションに取り組もうとするクラブが増えてきている。先進クラブは、定着する会員層やその手続きを明らかにしてから、それに対応したプロモーションをするようにしている。
グループでの同時入会にメリットを提供したり、「ペア会員」「トリオ会員」「家族会員」といった会員種別を設け、1人単価を正会員より低く設定して入会を促す動きが見られる。
狭商圏化してきているため、広範囲に広告・販促を仕掛けるのではなくクラブ周辺の限定されたエリアは何度も広告・販促を仕掛けるようになってきている。
GISなどを活用し、効率的な広告・販促をするようになってきている。
多様な方法で見込み客（リード）を集め、リスト化して「接点」を多くとり、きめ細かくアプローチ
するようになってきている。
広告・販促も実験ドリブンの取り組みがなされるようになってきている。

No.

８６

項

業種

フィットネスクラブ

目内

図 表 ・ 参 考 資 料

容

館内セールスや入会見込者向けのイベントなど入会見込み客との最初のリアルな「接点」を見直す動きが見られるようになってきている。

V 経営戦略「紹介」制度も重要視する動きが見える。
いまだに日本人のおよそ半数が「運動未実施・運動実施意志なし」であり、こうした層に対して
パブリックヘルスの知見を活用するなどしてアプローチする方法が模索されている。
各クラブが安全、安心への十分な対応をとることになった。
燃料費が上昇してきているため、できる限りのコストマネジメントをとり低減化を図っている。

（４）コロナ禍や戦争の影響や復興等に向けた業界・企業の取り組
みなど◆小規模業態のポジショニング（日本）
価格（高）
②成果志向
①エクスペリエンス志向
ティップネス丸の内スタイル（１・２）
R-body project（２・１）
健康習慣クラブALIVE湘南平塚（２・３） ザ・ジェクサー東京（１・３）
オアシスラフィール恵比寿（１・３）
RIZAP（２・３）・FunC（２・３）
cf. ベイクラブ、イクイノックス
cf. クロスフィット、オレンジセオリー
面積（広）

面積（狭）

顧客のメールアドレスを取得し、顧客への安否確認や関係性づくりなどができる体制を整える
クラブが増えている。

③利便性志向エニタイムフィットネス（３・４）

入会金やチャリティプログラムへの参加費の一部をコロナ対策やウクライナへの義援金として寄付するなど、「コーズ・リレーテッド・マーケティング（CRM）」（特定の社会貢献活動や非営利法人を支援することで自社ブランドの評判を高め、売り上げに貢献していこうとするマーケティング）を取り入れるクラブがまだ見られない。

カーブス（３・２）・ドゥミ ルネサンス（３・４）

リビタップ（３・２）・ボディクエスト（３・２）
cf. プラネットフィットネス
スナップフィットネス

コロナ禍により生活者が身体づくりや人とのつながりの大切さを実感しているため、それをPR的手法で啓発している取り組みが求められる。
FIAの有志クラブは、震災被災遺児孤児が無償でスイミングスクールなどに通えるように支援する活動を継続しているがコロナ禍で親を失ったお子さまを支援する活動なども検討することが期待されている。
ICTを活用した新ビジネスモデルや新サービスが散見されるようになってきている。
（例：アイテム課金・Web入会、体験予約・予約管理・運動ガイド・運動履歴管理・ダイエット
サポート・レッスンのリアルタイム配信・オンラインパーソナルトレーニングなど）。

④スーパーバリュー志向
ゼクシス（４・３）
ホリデイスポーツクラブ（４・３）
ジョイフィット（４・３）

cf. エクスペリエンスフィットネス
ライフタイムフィットネス
価格（低）＊業態カテゴリーは上記参照。cf.は海外のプレイヤー。
＊括弧内は、保有する機能。
例： R-body project （２・１）→第2象限（成果志向型）に位置するが、第1象限（エクスペリ
エンス志向）の機能ももつ。
＊出典：フィットネスビジネス編集部

特定健診・保健指導、介護予防等の運用システムとしてICTを活用している企業が見られる。

（５）業界・顧客の「情報化」に関わる注目事例・動向Facebook、TwitterなどのソーシャルメディアやYouTube、スカイプ、フェイスタイム、LINEなどを活用するクラブ、インストラクターが多くなってきている。しかし、相変わらず親会社のコンプライアンスの方針によりソーシャルメディアを活用しきれていないフィットネスクラブ運営
企業は多い。
個人向けの健康管理サイトやランニングログなどをアップするサービスも多数出てきているが、現段階ではまだ採算をとるには至っていない。
モバイルアプリやウェアラブルを活用するクラブ、自治体、企業がみられてきている。ポイン
トは「使用価値」の作り方にあり、そこにおいてヘルスコーチなど「人」的要素が果たす役割は大きい。
SWC協議会が、“健康アンバサダー”を養成するプロジェクトを行っている。

◆フィットネスクラブの問題と課題および解決の方向性
既存顧客

新規顧客

（２）新規顧客（入会者）の減少（１）総合・大型業態の不振⇒これまでなかった新商品・新サービスを加えての顧客創⇒総合・大型を再定義し、基本要素を見直したうえで、造や画期的なマーケティング
さらなる魅力づくりとその訴求の実施①子ども向けサービス／スクール事業
既存業態 ①4W1Hの再定義②アウトドアフィットネス・スポーツ②「総合・大型」の魅力づくり③会員予備軍向けプログラムマーケティング・ソーシャル③各アイテムのブランディング強化
フィットネス④顧客ロイヤルティ経営④コーポレイトフィットネス
（市場浸透） ⑤グローバルフィットネス
（製品開発）

新業態（４）革新力の不足（３）新業態の開発力不足⇒これまでスポーツ・フィットネスにあまり関心のなかった層⇒既存店で満たされずに辞めてしまうか、入会をたやまったく新しい市場の開拓
めらう層に対応した新施設、新サービスの創造とマー①肥満解消が安全にできるジム
ケティング②低所得層や健康状態がよくない層に対応した“ゆるい”業①バジェット業態のジム・エントリークラスオンリース
態
タジオ、新介護予防スタジオ③フィットネス要素をサブ的商品と位置づけた業態②専門性も備えたマイクロジム・ブティックスタジオ④今以上に利便性を追求した業態・サービス③プレミアムバジェットクラブ・スーパーバジェットクラ
⑤科学や医療の進化を活用したベルス＆ビューティのソブ
リューション（市場開拓）

（多角化）

No.

８７

業種

項
V 経営戦略

フィットネスクラブ

目（６）東京オリン
ピック後の需要や業界・企業の取り組みなど内

図 表 ・ 参 考 資 料

容優れた経営者らは、現在の業態・サービスを深耕するとともに、未来の業態・サービスの開発にも取り組む必要性があることを感じている。

■各社のフィットネス会員の年令構成比の推移・年齢別構成比の推移＜ルネサンス＞＊各社決算資料より抜粋

公共スポーツ施設や大規模な公園の運営に参入するフィットネスクラブ運営企業がみられる。
スポーツの事業化が課題となる。そのためには、法律やコミュニケーション、ビジネスモデルなど幅広い知識と人材、ネットワーク、経験が必要となろう。
小中学校の部活動指導の委託先として民間人材の活用が検討されている（※一部の自治体
ではすでに進められている）。
スタジアム・アリーナなどの有効な運営やスポーツを活用した街づくりなどによる活性化が期待される。そのためには優れたプロデューサーが求められる。

（単位：％）

2020年以降のアスリートの就職先が不安視される。セカンドキャリアではなくWキャリアの推進がカギになるだろう。
令和３年１１月のスポーツ庁の調べによると平令和3年度における週1日以上のスポーツ実施
率が前年度の59.9％から3.5ポイントと減少し、56.4％となった。

（7）いわゆる「リバイバル」市場（有経験者需要の掘り起こし）に関する業界の動き＜セントラルスポーツ＞

24時間セルフ型ジムがクラブ既経験者の受け入れ先の1つになっている。たいていの24時間
セルフ型ジムでその構成比は過半を占める。
旗艦店のリノベーションや新業態によるサテライト店の出店を機にプロモーションを強化し、再入会を促進しようとしている。
退会者にメールアドレスの登録の許諾をもらい、定期的に情報を配信したり、DMを発送している（例．「カムバックキャンペーン」など）。

■成人のスポーツ実施率の推移（前掲）コロナ禍への対応コストや燃料費の値上がりから、月会費を値上げするクラブ増えた。

（8）料金面への対応「スポーツジムアクトスWill_G」「スマートフィット100」「FIT365」など、低価格のクラブが登場したが、出店については減速している。
アンケート調査などでは「料金が安い」クラブを求める生活者が依然多いことが表れているが、実際には価格弾力性は低い。
月会費は安く設定しているが、水素水や保険などのオプションサービスを加えることで、客単価を上げようとするクラブがほとんどである。
ホットヨガスタジオやHIITスタジオなどを別途有料課金するところもある。
利用率の高まりに起因する混雑やコスト増を抑えるために、月間利用回数を制限したり、1日のうち2回目以降の利用を有料化するクラブがでてきている。

（9）会員定着策

会員定着として、まず基本的な策―初期定着活動、クレンリネスの徹底、会員マナーの徹底、
混雑緩和、挨拶励行、名前を呼ぶこと、支配人による入会へのサンクスレターの送付や電話など―の徹底に努めている。
S・O・A・PやFMS、カウンセリング、エントリープログラム、トレーニングスケジュールの提供など、入会前あるいは入会直後、身体の状態や希望をチェックし、モチベーションをもってフィットネスに取り組めるような複数のサポートが提供されつつある。指導サービスがしっかりしているクラブほど、エンゲージメントが醸成され、定着率が高くなっている。

■障害者のスポーツ実施率の推移

No.

８８

項

業種

フィットネスクラブ

目

V 経営戦略内容

入会～6ヶ月後、あるいは1年後の継続率を管理指標（KPI）化して会員定着を推進するフィッ
トネスクラブ運営企業が増えている。目標の目安としては、入会3ヶ月後の継続率90%、同6 ヶ月後の継続率80％、同1年後の継続率60%を設定している。

図 表 ・ 参 考 資 料
高齢化の推移と将来推計

運動の「効果」を感じてもらえるように指導力を高めている。また顧客のニーズを満たす提案
力を一人ひとりのインストラクターが身に付けられるように教育にも力を入れてきている。
ジムの活性化をテーマにジムエリアでのサポートを強化するクラブが増えた。
クラブのなかには、自宅や出張先、通勤中に行うと効果的なエクササイズを補足的に指導するところもでてきている。アプリを通じてケータイに動画で配信するクラブもある。
クラブインクラブやイベントプログラム、各種スポーツ大会の開催・参加に取り組むクラブが再び増えてきている。
入会後10年、20年、30年と在籍期間に応じて会員を褒賞するクラブがある。

退会の申請者などに対して、「月4会員」などへのダウングレードを勧めて退会防止することも1つの手法となっている。
定着率は少しずつ向上している。入会率の低下や、会員の高齢化も一因といえる。

（10）高齢・シニア層への対応「平成31年・令和元年国民生活基礎調査」によると、有訴者率の上位は男性が腰痛、肩こり、女性が肩こり、腰痛、手足の関節の痛みであり、通院者を含める上位の傷痛は、男女ともに高血圧症である。
加齢に伴う疾患が原因で起こる問題について苦慮するクラブが増えてきている。

国民医療費の推移

フィットネスクラブはとりわけ60歳以上の会員構成比が増えている。
医療費、介護費が増え続けるなか、政府は公的保険外の領域を拡大し成長分野として育成しようとしている。ヘルスケア産業の市場規模は、2025年には33兆円になると見込まれていた。
今後、新ヘルスケア産業が生まれることが期待されている。
生活習慣病、あるいはメタボリック症候群の予防・改善プログラム、パーソナルトレーニングなどを導入するクラブが数多く見られるようになった。

ソーシャル・キャピタル（つながり）をつくることが重要視されている。また「笑顔」もNK細胞を増やすため、重要視されている。そのため、シニア層だけが参加できるサークルなどを組織しているクラブがある。
業界全体として介護予防事業（介護予防に対応できるトレーナーの養成を含む）への取り組
みは活性化してきている。そうしたなか、「リハビリセンター」「リハビリステーション」「元氣ジム」などに取り組むルネサンスが業界企業の中では一歩リードしている。

出典：『スポーツ白書2020』（笹川スポーツ財団刊行）

健康寿命と平均寿命の推移

コロナ禍でステイホームを強いられた高齢者の多くがうつや認知症となっている。そのため認知症（MCIを含む）に対応したプログラムが開発・導入されてきている。
会員のマスターズ大会が一時的に開催されなくなったが、再開される動きがでてきた政府（内閣府）は健康、介護、医療等の分野にかかわる基本的施策として、（１）健康づくりの総合的推進（２）介護保険制度の着実な実施（３）介護サービスの実施（４）高齢者医療制度等（５）住民等を中心とした地域の支え合いの仕組み作りの促進に取り組んでいる。

出典：令和3年版高齢社会の書

No.

８９

項
V 経営戦略業種

フィットネスクラブ

目（10）高齢・シニア層への対応

国民生活基礎調査
性別にみた有訴者率の上位５症状（複数回答）

性別にみた通院者率の上位５傷病（複数回答）（出典：厚生労働省「国民生活基礎調査」（令和元年）

No.

９０

項
V 経営戦略業種

フィットネスクラブ

目（10）高齢・シニア層への対応

国民生活基礎調査
性・年齢階級別にみたサプリメントのような健康食品を摂取している者の割合（６歳以上）

悩みやストレスの有無別構成割合（12 歳以上）

性・年齢階級別にみた悩みやストレスがある者の割合（12 歳以上）

（出典：厚生労働省「国民生活基礎調査」（令和元年）
）

No.

９１

項
V 経営戦略業種

フィットネスクラブ

目（10）高齢・シニア層への対応「シニア男性のフィットネスクラブに対する意識や動向を探る」（FIA調べ）
60歳以上の男性の特徴を探るための量的データの分析（調査結果Ⅰ～Ⅲハイライトを紹介）◆フィットネスに対する潜在的な需要がある
60歳以上男性（常勤ではない者）は、過去にフィットネスクラブで活動したことがない人（未利用者）であっても自身の健康維持・増進への関心は高い（未利用者の約84％が関心あり：「大いに関心がある」「関心がある」「少し関心がある」を含む）。ただし、未利用者の79％は「スポーツ・トレーニング」を全く行っていない。退会者の38％も同じく全く行っていない。
◆フィットネスクラブに関する情報が不十分
60歳以上男性（常勤でない者）で過去にフィットネスクラブで活動したことがない人（未利用者）は、フィットネスクラブの存在は認知しているが、利用料金、プログラム、そして効果について、十分な情報を持ち合わせていない。
◆未利用者はそもそもの「興味のなさ」が入会を妨げている
60歳以上男性（常勤ではない者）で過去にフィットネスクラブで活動したことがない人（未利用者）にとって、クラブ入会阻害要因は金銭的要因に次いで「スポーツ・トレー
ニングに興味がない」ことである。

◆会費以外の支出がほとんどない
60歳以上男性（常勤ではない者）で1年以上2年未満フィットネスクラブに在籍している人は、クラブでの活動において、スタジオレッスンやパーソナル指導などの会費以外の金銭的支出をほとんどしていない。
◆継続の意思は高い
60歳以上男性（常勤ではない者）で1年以上2年未満フィットネスクラブに在籍している人は、同世代の女性と同様に退会の可能性が低い。その主な理由は時間的余裕である。ただし、クラブにとって「助け」となるような活動（他会員のサポートや推奨行動など）は、あまり行っていない。
◆獲得ベネフィットや目的が十分に明確ではない
60歳以上男性（常勤ではない者）で1年以上2年未満フィットネスクラブに在籍している人は、活動を通して獲得しているベネフィット（便益）に対する認識および現在の目的についての認識の程度が比較的低い。
◆入会経験に関わらず、生理的ベネフィット以外が獲得できると認識されていない
60歳以上男性（常勤ではない者）では、フィットネスクラブへの入会経験（未利用者、退会者、現会員）によらず、健康維持や身体を良好に保つ活動として「生理的」ベネ
フィット以外の認識は高いとは言えず、「生理的」ベネフィット以外の獲得可能性への理解はあまり十分でない。
◆活動継続を決めたきっかけは、加齢による健康への意識と、退職や時間などの制約要因からの開放が特徴的
60歳以上の男性（常勤ではない者）で1年以上2年未満フィットネスクラブに在籍している者が、今後もフィットネスクラブでの活動を続けようとすることにしたきっかけとしては、「健康」という語が多く回答され、60歳以上の女性や50代の男性とも共通している。その一方で、疾病など加齢による要因や、退職およびそれによる時間的余裕ができたこと、暇つぶしという感覚をもつようになったことなどが60歳以上の男性が活動を続けようと思った特徴的なきっかけとして挙げられる。
◆活動を継続しようとしたきっかけは、5つのトピックスに分類される60歳以上の男性（常勤ではない者）で1年以上2年未満フィットネスクラブに在籍している者が、今後もフィットネスクラブでの活動を続けようとすることにしたきっかけは、
大きく5つのトピックスに分けられる。そのなかには、「気分転換」の語句が含まれるきっかけのように、体を動かすというフィットネスクラブの身体的な部分だけでなく、心理的な側面も、続けようというきっかけとなっていることが読み取れる。また、60歳以上の女性と50代男性にないきっかけとして、「退職」の語句が含まれる。「退職することによって時間に余裕ができた」と捉えられるきっかけがあることもわかる。
◆フィットネスクラブでの活動継続の危機の要因は「傷病」
60歳以上の男性（常勤ではない者）で1年以上2年未満フィットネスクラブに在籍している者が、フィットネスクラブでの活動を続けられなくなりそうになった理由は、60代の男女ともに「傷病」が最も回答され、かつ特徴づける語である。活動を続けられそうになくなる理由は、60歳以上の男性と比較した60歳以上の女性、50代の男性それぞれで異なる部分もある一方で、どちらかというと、性別ではなく年代によってその理由が異なる傾向にある。

No.

９２

項
V 経営戦略業種

フィットネスクラブ

目（10）高齢・シニア層への対応「シニア男性のフィットネスクラブに対する意識や動向を探る」（FIA調べ）◆活動継続のモチベーション低下は「効果」、「仕事」、「傷病」によって引き起こされる60歳以上の男性（常勤ではない者）が活動を続けられなくなりそうになった理由は、5つのトピックスに分類される。感情的なモチベーションに関わる継続危機（「面倒」や「飽きる」）は、その原因（例えば飽きた原因）にまで回答している場合のほとんどが「効果」、「仕事」、「傷病」によって引き起こされたとされている。
◆フィットネスクラブへのイメージは入会経験の有無で大きく異なる
60歳以上の男性（常勤ではない者）において、フィットネスクラブへの入会経験の有無に関わらず「健康」や「運動」というイメージは共通している。しかしながら、それ以外のイメージについては入会経験によって異なっている。これまでフィットネスクラブへの入会経験のない人は、金銭や時間に関する語がイメージを現す際に用いられる点に特徴が見られる。一方で、現会員においては、「維持」や「解消」といった得られるベネフィットに関連すると思われる語や、具体的な行動や行う内容がイメージに含まれる。
◆未利用者は、そもそもフィットネスクラブへのイメージがない
60歳以上の男性（常勤ではない者）のうち、フィットネスクラブへの入会経験のない人は、そもそもイメージがない場合や、わかっていないことがある。出現語で見ると、「運動」や「健康」よりも多く回答に用いられている。
◆フィットネスクラブに抱く課題は主に6点に集約される
60歳以上の男性がフィットネスクラブに抱く課題は、人間関係に関する「（1）対会員」と「（2）対インストラクター」、「（3）システム」、利用環境に関する「（4）施設環境」、「（5）混雑」、加えて「（6）対クラブ」の6点にある。
◆フィットネスクラブでの人間関係の課題は個人間ではなく対集団
60歳以上の男性にとって、フィットネスクラブにおける会員間での人間関係に関する課題は、自分と誰かという個人間ではなく、グループとなっている集団と自分自身という構図である。そして、これはグループになりやすい女性と、群れない男性という性別の違いに起因すると考えている傾向がある。
◆入会経緯は身体的便宜への信頼をベースに、退職をはじめとする複数の要因で構成される
60歳以上の男性がフィットネスクラブに入会するまでの経緯には、フィットネスクラブで得られるであろう身体的便益が促進要因の根底にある。「退職」は、60歳以上の男性が入会する経緯においてある程度共通して出現するキーファクターである、加えて、複数の事柄や自身の認識が組み合わさった結果入会へと至っている。また、良い状況を伸ばしたいというよりも、どちらかというと、良くない状況に対しての解決策としてのフィットネスクラブへの入会を決める傾向がみられる。
◆フィットネスクラブでの活動前後の気持ちは、活動前のネガティブもしくはフラットな気持ちが活動後はポジティブな気持ちへと変化するというサイクルを繰り返している
60歳以上の男性がフィットネスクラブで活動するその直前の気持ちは、憂鬱や面倒もしくは、特に何も感情がない状態であり、義務感や課題意識のもとに、そのような感情を超えて活動を行っている、しかし、活動後はネガティブな感情は一掃される。運動実施による充足感や、活動するというノルマを達成した開放感や達成感を感じている、60歳以上の男性は、このような感情のサイクルを繰り返して日々のフィットネスライフを過ごしている。
◆フィットネスクラブは、身体的効果を超えた心理的・社会的効果、さらに生きがいを与えてくれていると認識されている
現在、入会を継続している60歳以上の男性にとって、フィットネスクラブは、身体的な効用だけでなく、充足感やリフレッシュといった心理的な効用や、交流の場やコミュ
ニティとしての社会的機能、さらには生きがいやアイデンティティなどの高次的な効用を得られる場や活動として認識されている。
◆60歳以上の男性にとってフィットネスクラブは「できないことを気づかせてくれる場」であり、「仕事に代わって課題を与えてくれる場」であり得る
現在入会を継続している60歳以上の男性にとって、フィットネスクラブはこれまで自信があったことができない現状を気づかせてくれる場として認識されている、さらに、これまで仕事で得てきた「課題の発見」と「課題解決」のルーティンワークを、退職後、仕事に代わって与えてくれる場ともなっている場合がある。

No.

９３

項
V 経営戦略業種

フィットネスクラブ

目内（11）障害者・高齢 高齢者の利用に配慮した施設づくりがなされるようになってきた。
者などを意識したバ 障害者のスポーツ実施率の高まりからバリアフリー対応も進んでいる。
リアフリー対応
2021年は、正社員、パート、アルバイト、指導員とともに1施設あたりの人員が減少傾向にあっ（12）雇用について た。背景には小型化・セルフ化していることもあるが、大きな要因はコロナ禍だろう。とりわけパート、アルバイトを減らすクラブが増えた。パーソナルトレーナー（PT）の求人は増加している。とはいえ、PT1人あたりの収入はまだ低い。
コロナ禍でインストラクターの雑所得が減少したが、顧客満足度にインストラクターが与える影響は大きいため、こうしたクラブ運営企業は雇用維持、待遇改善、キャリア拡充のため、新しい仕事づくりやそのためのビジネスモデルの再構築が求められている。

コロナ禍に長時間労働の改善や女性の活躍推進・育児支援などの「働きやすさ」をつくり出す
取り組みをする企業が見られたが、コロナ禍により本社を縮小して、リモートワークを取り入れる企業が増え逆に長時間労働となっているところもある。
インストラクターの評価・育成をする部署を縮小ないし廃止する動きがみられる。
プレコリオ・プログラムの比率を高める動きも継続してうかがえる。
インストラクターらへのアンケートによると、プレコリオ指導者はプレコリオ指導によって「指導力の向上」「指導対象者の拡大」「レッスン本数の確保」など、多くのメリットを感じていて、75％以上ものプレコリオ指導者が、「今後も指導を継続したい」と答えている。一方、プレコリオを指導していないインストラクターは、プレコリオは「丸暗記して伝えるだけのもの」「指導力を必要としないもの」と認識している者が多く、「誰がやっても同じ内容＝個性が発揮できない」と感じている。
ブティックスタジオの開業が減少し、会員数も減少してきていることから雇用人数も減少してきている。

（13）業界におけるサービス生産性向上やサービス人材育成への関心・取組み例
等

図 表 ・ 参 考 資 料

容

業界内で雇用の流動化がみられる。

フィットネスクラブの雇用形態別スタッフ数の推移
正社員
2007年
2008年
2009年
2010年
2011年
2012年
2013年
2014年
2015年
2016年
2017年
2018年
2019年
2020年
2021年

総数
7,410
7,009
7,208
7,298
6,901
7,206
7,369
7,351
7,191
7,454
8,032
8,265
8,470
9,117
8,753
8,573

1施設
7.5
6.9
7.1
7.1
6.8
7.0
7.1
6.8
6.5
6.1
6.0
5.8
5.8
5.8
5.7

パート・アルバイト
総数28,86429,00629,88029,92929,00029,70930,81831,17632,18533,35636,09436,05037,25334,53832,164

価値志向の店舗は料金を値上げしている。
業務の棚おろしをして無駄な業務を削減したり、オペレーションを見返すとともに「標準」化を図るクラブがある。
優れた技術・知識・人脈をもつ国内外の資格認定・教育団体と連携する動きがある。
トレーナーを技術や知識等によりランク分けしたり、またサービススタッフを接遇力によりランク分けしたりしている。そのうえでトレーナー、サービススタッフともに、ランクに応じた研修制
度を整備している。
優れた本社幹部やマネジャーが不足してきているため、社内育成に力を入れる企業が増えてきている。上層部のリーダーシップも問題視されてきている。
社員の心理的安全性を担保し、個々人のリーダーシップの発揮を期待しようとする人材開発・
組織開発が行われてきている。
フランチャイズ企業の取り組みを真似て、自社で取り組もうとするコピーキャット企業も増えている。
プレコリオプログラムを導入し、社員・アルバイトのレッスン品質を効率的に高めることに取り組んでいる（プレコリオプログラムは顧客にも安心感がある）。
プログラムを自社で開発する動きもある。

スモールグループでのファンクショナルトレーニングを採り入れるクラブが徐々に見られている。

指導員
総数
32,381
30,10130,753
31,94030,66830,77732,15433,29833,30334,026
34,51336,111
37,171
34,62732,929

1施設
31.6
29.7
30.2
31.3
30.2
29.9
30.8
30.8
30.3
27.8
25.9
25.3
25.4
21.9
21.9

（出典：経済産業省『特定サービス産業動態統計月報』）◆プレコリオプログラムの代表例
レズミルズジャパン（レズミルズ）

複業や在宅勤務を取り入れる企業が増えてきている。

対象顧客やコンセプト、ポジションを明確化して、それに整合するマーケティング・オペレーションを導入する企業がサクセスフルな経営を実現している。その方向性は大きく価値志向（成果または顧客体験型）か、利便性志向（セルフサービス型）かに分かれる。

1施設
29.3
28.6
29.3
29.3
28.5
28.8
29.5
28.8
29.3
27.2
27.1
25.3
25.5
21.8
21.4

プライムエデュケーション（ラディカルフィットネス)
MOSSA（ブラボーグループ）
トライフィットネス
アディダストレーニングアカデミー（リアルインターナショナル）
DDD
カリテス
エイベックスユニバーサルミュージック

ボディパンプ／ボディコンバット／
ボディステップ／ボディアタック／ボディヒーリング／ボディバイク／ボディジャム／ボディバイブ
ファイドウ／パワーフィット／オキシジェノ／
エクストリーム55／トップライド／キーマックス
メガダンス／メガラティーノ／ユーバウンド
グループパワー／グループライド／
グループステップ／グループセンタジー
グループキック／グループグルーヴ
グループアクティブ
バレトン、ジム＆ラン他、全11シリーズ
バイラバイラ／エアロスター／DDDハウスワークアウ
ト／DDDスタイルヒップホップ／ウエストコーストスタ
イル／バレエストレッチコントロール／ビッグダンス
リトモス／フルボックス
エイベックスダンスマスター
ユニバーサルミュージックワールドダンス◆ファンクショナルトレーニングを行うツールの代表例
・TRX ® Suspension Training ・ロープ・アクティブモーションバー
・トリガーポイント ・ダヴィンチボード
・TRX® Rip Trainer
・グリッド
・ViPR
・D.V.R.T USB
・ケトルベルNo.

９４

項V 経営戦略業種

フィットネスクラブ

目（13）業界におけるサービス生産性向上やサービス人材育成への関心・取組み例
等

内容図 表 ・ 参 考 資 料

AVL（音響・映像・照明）を活用し、レッスンのエクスペリエンス（体験価値）を高めようとする傾向が見られる。
会員一人ひとりの利用動態データの分析～運営へのフィードバッグ、レッスン予約の簡便さとインストラクターの評価などを実現するためのワントゥワンマーケティングシステムを導入するクラブがでてきている。（例：東急スポーツオアシス、ルネサンス、ティップネス、アイレクススポーツクラブ春日井、ユアースポーツ戸田など）
iPadなどデジタルデバイスをトレーナーが活用して会員のデータを照会しながら、接客したり適切なトレーニングを提供したり、会員がトレーニングの動画を見ながら正しいフォームでトレ
ーニングしたり、ホームフィットネスができるシステムを導入するクラブがでてきている。
オリエンテーションの一連の説明や個々人別のプログラム掲示をアルバイトでも簡便にできるようにiPadなどを活用するクラブがでてきている。
セールス研修を実施し、見学者入会獲得率を高めている。「体験」も工夫するクラブが増え、入会獲得率が上がってきている。
入会初期の初期対応に注力することで、退会率を抑えようとするクラブがでている。

（14）企業の「健康経営」推進への対応

フィットネス指導者やフィットネス事業者が主体となり、企業が推進する「健康経営」をサポートする動きが顕著になってきている。
経産省が、そうした動きを活性化させようとバックアップしている。
東京商工会議所の調べによると、健康づくりに取り組む企業の約8割が効果を実感しているといい、特に「モチベーションの向上」「社内コミュニケーションの向上」に効果があったと答えている。
コロナ禍により、リモートワークが増えたため、オンラインフィットネスを導入する企業が増えている。

（出典：経済産業省）

No.

９５

業種

フィットネスクラブ

健康投資の促進に向けた取り組み（出典：経済産業省）

No.

９６

業種

フィットネスクラブ

健康投資の促進に向けた取り組み（出典：経済産業省
）

No.

９７

業種

フィットネスクラブ（出典：経済産業省
）

No.

９８

業種

フィットネスクラブ「企業における健康づくりに関する実態調査」■従業員が健康を害した場合の業績への悪影響（単一回答）■従業員が健康を害した場合の業績への悪影響（従業員規模別・単一回答）■従業員の健康の重要度（単一回答）■企業として組織的に健康づくりに取り組む意義（単一回答）■健康づくりに取り組んでいる分野（複数回答）（出典：東京商工会議所 国民健康づくり委員会）

No.

９９

業種

フィットネスクラブ「企業における健康づくりに関する実態調査」■健康づくりに取り組んでいない企業の割合（従業員規模別）■健康づくりに取り組まない最も大きな理由（単一回答）■健康づくりの企業経営への貢献について（複数回答）■健康づくりにより業績が向上したとする企業の割合（実施内容別：上位７件の施策）（出典：東京商工会議所 国民健康づくり委員会）

No.

１００

業種

フィットネスクラブ「企業における健康づくりに関する実態調査」■健康づくりにより生産性が向上したとする企業の割合（実施内容別：上位７件の施策）■経営者の現在の健康状態（単一回答）■「心の病」を抱える従業員数の過去３年間の推移（従業員規模別・単一回答）■将来の健康上の不安（単一回答）（出典：東京商工会議所 国民健康づくり委員会
）

No.

１０１

項
V 経営戦略業種

フィットネスクラブ

目（14）環境・安全
対応について内

容

様々なアプローチでCO2の排出量の削減、水道光熱費の削減に努めている（ヒートポンプチ
ラーやエコキュート、ガスヒートポンプ、ジェネライトの設置や井戸掘削、デマンドコントロー
ラーなどの節電システムの採用、LED照明への付け替え、太陽光発電、建物への植樹など）。
レジオネラ属菌対策に積極的に取り組んでいる。
一部の水素水サーバーの水素の水質が問題視されている。
BCP（事業継続計画）を導入する企業が見られる。
震災に備えハード面の点検・改修をする企業が見られる。特に家具等の転倒防止や天井の落下対策などを講じるクラブが増えている。
安否確認の方法や防災訓練なども見直されている。

（15）地域コミュニ
ティ活性化

高齢者の健康づくり、介護予防事業を自治体から受注しようというフィットネス企業が増えてきている。
サークルを組織したうえで、活動を自立化させようとの動きがある。
高齢者の健康づくりプログラムとしてポールウォーキングやご当地体操などが広がってきている。
大学などが、継続的な運動やフィットネスは健康寿命を延伸し、かつ生涯医療費を低くすることを実験を通して証明している。
自クラブで行う一部プログラムなどを周辺地域の非会員にも有料・無料で提供する機会をつくるクラブがでてきている。
インストラクターが公的施設へ出向き、健康セミナー等を行ったり、クラブ経営企業が地域の
公的フィットネス施設の運営を受託するケースが見られる。トレーナー・インストラクターがNPOを設立し、受託するケースも増えてきている。
クラブの関係者が商店街の役員・リーダーとなって活躍する中で、「フィットネス」や「クラブ」を
地域の人々に認知して貰おうと努めている。
街やクラブのイベント時に、クラブの施設を無料開放したり、レッスンのデモンストレーションや
無料体力測定を提供したり、またキャラクターを出演させて盛り上げたりするクラブもある。
地域商店とのバーター契約によりメンバーへのサービス（特典）の充実を図るクラブが多くなっている。
2012年度4月にJSTA（一般社団法人日本スポーツツーリズム推進機構）が設立され、各地で観光とスポーツを絡めたイベントが開催された。地方創生・地域活性化を実現する方向が見え始めた。

（16）インバウン
ド市場

コロナ禍でインバウンド需要が一気に冷え込んだ。

（17）海外市場

ルネサンスが、ベトナムのホーチミン郊外のイオンモールに2014年11月にジム・スタジオ業態を出店。2015年10月にはハノイにプールを付帯した大型総合クラブを出店。同社は、独資でのベトナム海外法人の設立に成功している。またノアインドアステージが2016年10月にタイ・バンコクでテニススクールを開業。このほか、2017年にグンゼスポーツがカンボジアに出店した。ほかにも数社がアジアに出店しているが、実はチャンスはアメリカへの出店にあるのかもしれない。

図 表 ・ 参 考 資 料

No.

１０２

業種

フィットネスクラブ「JCSI日本版顧客満足度指数 2019年度年間調査結果」■業種・業態を超えた満足度分布（2019年度）（出典：サービス産業生産性協議会）

No.

１０３

業種

フィットネスクラブ「JCSI日本版顧客満足度指数 2021年度年間調査結果」

フィットネスクラブ■顧客満足度スコア上位
1位
2位

3位

カーブス
エニタイム
フィットネスルネサンス

2017年度
（5企業・ブランド）

72.3
68.3

68.0

フィットネスクラブ業種は2019年度から2021年度にかけてスコアが低下しました。
順位は、1位カーブス、2位エニタイムフィットネス、3位ルネサンスとなりました。
カーブスとルネサンスは、2019年度から2021年度にかけてスコアが低下しています。エニタイ
ムフィットネスは2021年度に初めてランキング対象としました。
2020年度は、コロナ禍の影響を考慮し、調査を実施しませんでした。

2018年度
（5企業・ブランド）

2019年度
（5企業・ブランド）

2020年度
未実施［調査企業・ブランド］
ランキング対象 ： エニタイムフィットネス、カーブス、コナミスポーツ、ティップネス、ルネサンス（6企業・ブランド）

2021年度（6企業・ブランド）

No.

１０４

項
V 経営戦略業種

フィットネスクラブ

目（18）その他

内

容性同一性障害の会員の受け入れについて問題となったケースがあったが、和解した。
「健康経営」銘柄の選定などの動きや2015年12月から始まる従業員数50人以上の企業でのス
トレスチェックの義務化などの動きから、再び「企業フィットネス」が着目されてきている。
一般企業のなかには、社員にウェアラブル端末を持たせてデータを管理し、健康習慣をもたせようとする企業も増えている。
福利厚生サービス会社と提携し、多様なサービスを提供し客単価アップを図るフィットネスクラ
ブ運営企業が増えてきている。
新設のフィットネスクラブのなかには、水道光熱費対策として1～3月期にプールを閉鎖するところもでてきている。
利用率の上昇に伴うコスト増や混雑緩和のため、利用回数を月間30回に限定し、それ以上の利用については1回500円をとるクラブも出てきている。
地域への直接的な営業活動やホームページ等を通じてフィットネスの啓発やフィットネスクラ
ブの認知を高めようとしている企業が増えてきている。
生活習慣病またはメタボリック症候群予防・ダイエットなどのニーズに対応した食事あるいはサプリメント付のプログラムを開発（提携）・販売するクラブが増えてきている。

図 表 ・ 参 考 資 料
資格講座一覧
■OKJエアロビックファミリー
・OKJ親子・子どもトータルマスター指導者養成コース
・OKJ親子・子どもトータルマスター一日ワークショップ■NESTA JAPAN・キッズカーディオ＆ウェイトトレーナー
・キッズコーディネーション トレーナー資格■株式会社ルネサンス
ルネサンス認定 ヨガインストラクター養成コース■ 一般社団法人日本こどもフィットネス協会
20Hキッドビクス・インストラクターライセンス取得講習会

メディカルフィットネス型の施設も少しづつではあるが増えてきている。
会報をメールマガジンやWebマガジン化するクラブが増えている。
フィットネスクラブは中央値以上の顧客満足スコアの差が小さくなる傾向にあり、差別化が難しくなっていることが推測される。
コロナ禍でFIA主催のスポーツイベントとしてマスタースイミングや、リレーマラソンなどが中止になった。
オペレーション上の問題としては、会費や入会手続き、クラブ内での事故・トラブルなどに関するものが多い。
各種資格講座提供団体や専門学校・大学などと連携し、トレーナー・インストラクターの教育に力をいれるクラブが増えている。また、自ら資格取得を目指すトレーナー・インストラクター、栄養士も増えてきている。
地方創生臨時交付金の活用に関する自治体への働きかけ（事例、千葉市による「習いごと応
援キャンペーン」）。
Go Toイベント関連（イベントわくわく割など）を活用したフィットネス体験イベントの開始が予定されている。
コロナ下で24ジムが増加。とはいえ、既存店の在籍会員数は、まだピーク期から２～３割不足している。
基本計画がスポーツの機会創出のために掲げる主要な事業において特に民業の有効活用が盛り込まれている項目。スポーツインライフプロジェクト、運動部活動改革など。
都市部の学校や地方の学校が統廃合するケースがあり、そこを地域の生活者も活用できる施設に再開発する動きがある。
国において、スポーツ界におけるDXを推進するプロジェクトが立ち上がっている。フィットネス
やヘルスケアへのサービスにも活用できる可能性が高い。
健康経営、1.5万人に達した。
国民生活センターから『「パーソナル筋力トレーニングジム」でのけがや体調不良に注意！に関する資料が配信された』（次ページ参照）

FIAの質問・問い合わせで多い項目①会費引き落としの放置（クラブ投与者からの問い合わせ）②障害者の入会・利用③怪我が起きた際の保険④クラブ内での死亡事故⑤クラブ内忘れ物・失効プライベートロッカーの中身への対応⑥入会手続き時の書面交付による確認⑦クーリングオフ適用の有無

No.

１０５

項
V 経営戦略業種

フィットネスクラブ

目（18）その他

図 表 ・ 参 考 資 料
国民生活センターから『「パーソナル筋力トレーニング」でのけがや体調不良に注意！』
に関する資料

No.

１０６

項
V 経営戦略業種

フィットネスクラブ

目（18）その他

図 表 ・ 参 考 資 料
国民生活センターから『「パーソナル筋力トレーニング」でのけがや体調不良に注意！』
に関する資料

No.

１０７

項
V 経営戦略業種

フィットネスクラブ

目（18）その他

図 表 ・ 参 考 資 料
国民生活センターから『「パーソナル筋力トレーニング」でのけがや体調不良に注意！』
に関する資料

No.

１０８

項
V 経営戦略業種

フィットネスクラブ

目（18）その他

図 表 ・ 参 考 資 料
国民生活センターから『「パーソナル筋力トレーニング」でのけがや体調不良に注意！』
に関する資料

No.

１０９

項
V 経営戦略業種

フィットネスクラブ

目（18）その他

図 表 ・ 参 考 資 料
国民生活センターから『「パーソナル筋力トレーニング」でのけがや体調不良に注意！』
に関する資料

No.

１１０

項
V 経営戦略業種

フィットネスクラブ

目（18）その他

図 表 ・ 参 考 資 料
国民生活センターから『「パーソナル筋力トレーニング」でのけがや体調不良に注意！』
に関する資料

No.

１１１

項
V 経営戦略業種

フィットネスクラブ

目（18）その他

図 表 ・ 参 考 資 料
国民生活センターから『「パーソナル筋力トレーニング」でのけがや体調不良に注意！』
に関する資料

No.

１１２

項
V 経営戦略業種

フィットネスクラブ

目（18）その他

図 表 ・ 参 考 資 料
国民生活センターから『「パーソナル筋力トレーニング」でのけがや体調不良に注意！』
に関する資料

No.

１１３

項
V 経営戦略業種

フィットネスクラブ

目（18）その他

図 表 ・ 参 考 資 料
国民生活センターから『「パーソナル筋力トレーニング」でのけがや体調不良に注意！』
に関する資料

No.

１１４

項
V 経営戦略業種

フィットネスクラブ

目■施設X トレーナーによるサービス分類とコンディショニングの実践と研究から得られた最先端 の情報を、論文集、ジャー
ナル、ウェブサイトなどを通じて配信している。科学者とスポーツ現場の指導者との橋渡しをミッションとしている。
【NASM（ナショナルアカデミーオブスポーツメディスン）】R-body アカデミー(株式会社 R-body project)
米国アリゾナ州に本拠地を置く、スポーツ医科学のエビデンスに基づくトレーニン
グ指導が行える指導者育成団 体。ファンクショナルトレーニングの包括的な概念を「オプティマム・パフォーマンス・トレーニング（OPT モデル）」としてまとめ、フィットネス関係者やストレングス・パフォーマンスコーチ、アスレティックトレーナー、ス ポ
ーツ医療従事者向けに資格を発行している。あらゆるレベルのアスリートのパフォ
ーマンスを最大限に引き出し、 かつ外傷障害のリスクを減らすことを目的とした、「
動作を科学する」カリキュラムで構成されている。

（出典：フィットネスビジネス編集部）■フィットネス関連団体・指導者資格認定団体【JATI （ジャパン アソシエイション オブ トレーニングインストラクターズ）】
特定非営利活動法人日本トレーニング指導者協会
日本の環境や実情に合ったトレーニングの構築と、日本におけるトレーニング指導者資格の確立などを目指して、 日本人トレーニング指導者達によって設立された資格団体。アスリートから一般人まで、あらゆる対象や目的に応じて科学的根拠に基づいたトレーニング指導を行える専門家を育成している。日本トレーニング指導学会を主宰し、日本人や日本の環境でのエビデンスの収集や実践への応用を行うほか、国際学会の開催などを通じて世界の情報収集や、日本の情報の世界への発信も行っている。国立スポーツ科学センター（JISS）でのトレーニング指導員
採用において、JATI 認定資格保持が応募条件になるなど、日本のトレーニング現場で高い信頼がある資格となっている。
【NESTA（全米エクササイズ&スポーツトレーナー協会）】
NESTA JAPAN 事務局
米国カリフォルニア州に本拠地を置くパーソナルトレーナーの資格団体。プロフェッショナルとして成功するト レーナーを育成するために、指導技術やセールス、コ
ーチング、ビジネスコミュニケーションなど、身体に関する 知識と技術以外の面も重要視している。クライアントの目的や属性、エクササイズ種目などに合わせた「スペシャ リスト資格」は実践的な指導が学べる内容となっている。
【NSCA（ナショナルストレングス&コンディショニング協会）】
特定非営利活動法人 NSCA ジャパン
米国コロラド州に本拠地を置く米国のトレーナー教育団体。日本、韓国、中国、ス
ペイン、イタリアの5か国に 広がるネットワークをもとに、ストレングストレーニング【ACSM（アメリカスポーツ医学会）】
公益社団法人日本フィットネス協会
米国インディアナ州に本拠を置き、スポーツ医学とエクササイズ科学分野で世界をリードしてきているトレーナー 育成団体。科学的エビデンスをもとに、運動療法としてのトレーニング指導を志向しており、適切な活動量や運動 強度などの設定や指導ができるトレーナー資格として定評がある。健康やヘルスケア分野でのトレーナー資格で、米国ではメディカル分野でも認められている資格となっている。
【JHCA】
特定非営利活動法人日本ホリスティックコンディショニング協会
日本人トレーナーによって設立された団体。「神経一筋機能」「関節機能」を整えることで、全身の筋連動・連鎖および関節機能連鎖を最適な状態にするアプロー
チで身体機能を正常に近づけるトレーナーを育成する団体。エネル ギー体（エナジーパワー）にも働きかけ、より人間の本質へのアプローチで、生命力を高められる運動指導者育成 を目指している。
【NSPA（ナショナルストレングスプロフェッショナル協会）】
株式会社ストロングス
米国メリーランド州に本拠を置き、米国やイギリスを中心にトレーナーの育成を行ってきている団体。ハイイン テンシティ・ストレングストレーニング（HIIT）や、マ
ニュアルストレングストレーニングのテクニックなどの教育養成を実施している。
【加圧トレーニング】
KAATSU JAPAN 株式会社
加圧トレーニングは佐藤義昭氏によって発明されたトレーニング理論で、「適切に血流を制限した状態で行うト レーニング方法」により成長ホルモンが分泌され、血行促進や筋力アップ、回復力アップなどの効果が得られるもの。 加圧トレーニン
グに関する調査研究と、個人に合った適切な圧と目的に合ったトレーニングが指導できるトレーナー の育成を行っている。

（出典：一般社団法人日本フィットネス産業協会『フィットネスクラブマネジメント公式テキスト（中級）《インターミディエイト》』）

No.

１１５

項
V 経営戦略業種

フィットネスクラブ

目■その他の資格＜自治体事業に強い資格＞【健康運動指導士】【健康運動実践指導者)
公益財団法人 健康・体力づくり事業財団が認定を行っている指導者資格。健康運動指導士は、保健医療関係者 と連携しつつ、個々人の心身の状態に応じた、安全で効果的な運動を実施するための運動プログラムの作成および 実践指導計
画の調整などを行う役割を担う。
一方、健康運動実践指導者は、医学的基礎知識、運動生理学の知識、 健康づくりのための運動指導の知識・技能などを持ち、健康づくりを目的として作成された運動プログラムに基づいて実践指導を行う。ともに、自治体の総合事業や、介護予防のトレーニング指導者資格として広く認知されており、指導にあたる際の資格条件になっている場合も多い。
＜アスレティックトレーナーの資格＞【NATA-ATC（全米アスレティックトレーナー協会）】
米国テキサス州に本拠地を置くトレーナー認定団体。アスレティックトレーナーの役割・職責として、「傷害・疾 病の予防と健康の保護」「臨床評価と診断」応急処置と救急処置」「治療、リハビリテーション」「組織的、職業的な 健康と福利」を挙げ、認定トレーナーは、アメリカ医学会から準医療従事資格として認められている。資
格認定委 員会(BOC)はエントリーレベルのアスレティックトレーナー公認資格と公認アスレティックトレーナーのための 再認定基準を提供するために設立され、米国内で唯一アスレティックトレーナーを公認する認定団体となっている。
【日体協AT（日本体育協会公認アスレティックトレーナー）】
日本体育協会が認定する指導者資格の中でも、メディカル・コンディショニング資格として認定が進められている。 機能解剖や運動学に関する専門的な知識を有しスポーツ活動現場において、スポーツドクター及びコーチとの緊 密な連携・協力のもとに、競技者の健康管理、スポーツ障害・外傷の予防、救急処置、アスレティック
リハビリテーション及び体力トレーニング、コンディショニングなどにあたる指導者資格。日本の各競技団体のトレーナーになるうえでの資格条件となっている場合が多い。

＜ピラティスの資格＞【PEAK ピラティス】【PHIピラティス】【STOTT ピラティス】 【ポールスターピラティス】【BASIピラティス】など
ピラティスはドイツ人ジョセフ・ピラティス氏が軍人のリハビリエクササイズとして開発したため、近年、整形 外科系のリハビリエクササイズとしてのエビデンスも増えてきており身体の機能改善エクササイズが指導できるトレーナーとして認められてきている。米国に本拠地を置くピラティス団体が、指導者育成や資格認定を行っている。
＜水泳指導者の資格＞【公認水泳教師】
スイミング指導者としての資格。公認水泳教師は、(公財)日本体育協会、(公財)日本水泳連盟、(一社)日本ス イミングクラブ協会が行っている指導者養成事業により認定されたスイミングクラブなどの商業施設で職業として 水泳指導にあたる資格。
＜アクアエクササイズの資格＞【JAFA-AQI) 【MIZUNO アクア】
プールでの水中エクササイズが指導できる指導者育成と認定資格。水中での運動効果を理解し、安全に指導できるインストラクターの育成と認定を行っている。
＜グループエクササイズの資格＞【JAFA GFI-ADI】【AFAA】
グループエクササイズのレッスン構成から指導までが安全に適切に行える指導者の育成と認定を行っている。
＜プレコリオプログラムの資格＞【MOSSA】 【LES MILLS】 【RADICAL FITNESS】 【リトモス】など
安全に楽しく効果的なエクササイズが行えるよう、予め用意された曲とコリオでレッ
スンを行えるインストラクターの育成と認定を行っている。

＜国家資格＞【理学療法士】【柔道整復士】【鍼・灸・マッサージ師】【栄養士・管理栄養士】
近年国家資格を持つトレーナーも増えている。国家資格取得には、法律に基づいて国や国から委託を受けた機関 が資格認定を行っており、大学や専門学校での履修や、現場での実務経験が必要となる。

（出典：一般社団法人日本フィットネス産業協会『フィットネスクラブマネジメント公式テキスト（中級）《インターミディエイト》』）

No.

１１６

業種

項
Ⅶ 今後の展望フィットネスクラブ

目内

図 表 ・ 参 考 資 料容2019年には全世界で1.84億人以上の会員、総売上高967億ドルまで伸びたが、コロナ禍の影
響により2020年～2021年は急減速している。日本は人口減、所得減はあるものの、健康へのニーズは依然高く、フィットネス市場は中長期的には成長していくものと思われるが、急な回復は難しいだろう人々のマインドの変化とともにを時間かけて徐々に回復していくだろう。

■国別のフィットネス市場の規模推移

複数のビジネスモデルが試されているが、それらを成立させられる方程式をきちんと確立することができた企業だけが生き残れるだろう。起点はパーパス（存在意義）にあろう。戦略・ビジネスモデル、オペレーションとパーパスとの間にフィット（整合）をつくり出せた企業が成長でき
るだろう。

クラブ数
（ 軒）

会員数

参加率

売上高

（ 万人）

（ ％）

（ 億ドル）

2015

36,180

5,500

17.3

258

2016

36,540

5,720

17.6

276

2017

38,477

6,090

20.3

300

2018

39,570

6,250

20.8

323

2019

41,370

6,420

19.6

350

2020

-

-

-

-

2015

6,312

836

13.7

65.28

2016

6,435

920

14.3

67.37

2017

5,728

970

14.9

71.61

2018

7,038

990

14.9

74.0

地域密着化、ドミナント化を進める“地縁化”企業や価値志向企業などのカスタマイズ型企業と、いくつかの標準化したモデルでチェーン展開を図るユニバーサル型企業に分かれていくだ
ろう。

2019

7,239

1,040

15.6

77.1

2020

-

-

-

-

2016

4,946

424

3.3

44.73

業態の多様化はさらに進むだろう。特に、24時間セルフ型ジムや運動習慣づくりをサポートするスモールジムが増えていくだろう。

2017

5,299

463

3.7

46.02

2018

5,818

514

4.1

47.9

2019

6,188

555

4.4

49.3

2020

6,564

425

3.4

31.9

2021

6,757

433

3.5

41.1

米国

今後、強い企業、弱い企業の格差は拡がるだろう。継承問題も含めてまだM&Aが起こる可能性はある。
平均的な月会費単価は長期的にさらに上昇していくだろう。
1施設あたりの施設規模、投資額は小さくなるだろう。

英国

日本

次のテーマはコミュニティマーケティングとなろう。
自社のコアコンピタンス（中核資源）を確立した後は、自社のドメインや提供価値をより広義に再定義し、“ライフスタイル産業”を目指すことになるだろう。
「いいものを安く」が「いいものを高く」にシフトする事業者が増えていくことだろう。

※1ドル＝100円で換算

総合業態をとるクラブがブティック業態の1アイテムを取り入れたり、新たなブティックモールをつくる動きも出てくるだろう。
トレーナー・インストラクターと生活者・勤労者をマッチングするサービスが登場するだろう。

◆国別参加率ランキング（2020年）
個人が独立してスモールビジネスを始めることが増えるだろう。
コンテンツや映像、音声を配信するオンラインフィットネスサービスも増えていくだろう。
自社が提供するプログラムやメソッドの品質向上、改善・革新などを目的に、外部の研究機関とともに研究所機能をつくり、バリューチェーンを補完・強化しようとする動きは強まるだろう。
プロフェッショナルな人材がより求められるようになるだろう。お客さまの求める「フィットネス」
を提供できる人材と、その人材をマネジメントできるリーダーがいる企業が成長できるだろう。
指定管理制度などにより、公共施設の運営受託事業に取り組む企業は、増えるだろう。
「コーポレイトウェルネス（健康経営）」はより拡がりをみせるだろう。オンラインでのフィットネス
も広がるだろう。
産・官・学が共同で地域における新たな健康サービスの仕組みづくりを構築する動きが活発化してくるだろう。
地方創生、地域再生を健康・スポーツといったコンテンツを用いて実現しようという動きが活発化するだろう。

1
2
3
4
5
6
7
8
9
10

スウェーデン
ノルウェー
USA
デンマーク
オランダ
フィンランドカナダ
UK
オーストラリア
ドイツ

22%
22%
21.2%
18.9%
17.4%
17.2%
16.67%
16%15%
14%◆国別成長率ランキング（2018年）

1
2
3
4
5
6
7
8
9
10

フィリピン
中国
フィンランド韓国
デンマーク
インドネシア
グアテマラ
香港
コスタリカ
インド

＋
＋
＋
＋
＋
＋
＋
＋
＋
＋

33
30
25
21
17
12
11
11
11
10

（出典:IHRSA）

No.

１１７

業種

項
Ⅷ 業界団体フィットネスクラブ

目内

図 表 ・ 参 考 資 料

容◆小規模業態・サービスを創出するためのマトリクス

小中学校を中心に、体育の指導や部活動の指導をアウトソースする動きがさらに活発化して出てくるだろう。
経済産業省主導で行われている「次世代ヘルスケア協議会」の分科会「ヘルスケア協議会」のなかで、医療関連の法制度との絡みでグレーゾーンとなっているフィットネスクラブのサービスについて、事業者が安心して事業に取り組めるように明確化することになり、より創造的にビ
ジネスに取り組む事業者が増えていくことになるだろう。
ホームフィットネスビジネスやヘルスケアビジネスなど、施設経営以外のフィットネス関連ビジネスが活発化してくるだろう。そこにはテクノロジーやAIなどが影響を与えるだろう。

海外の先進的なフィットネスサービスのモデルが日本に入ってくるだろう。
Xponentialなど欧米のフランチャイザーが日本でマスターフランチャイジーを求め展開している。
（Xponential社は、株式会社クラブピラティスジャパンと2019年2月に契約。「Club Pilates」を日
本国内において10年間で165軒出店する計画。他の業態の展開も現在模索中）。
さらに、コロナ禍が収束していくにつれて海外市場へ進出する企業、個人も出てくるだろう。
世界のフィットネス市場は直近5年間で年率にして平均4％の成長を続けてきていたが、一時的にコロナ禍でペースダウンを余儀なくされた。今後は徐々に回復へと向かうだろう。
ポストコロナ時代の新しいフィットネスの在り方が模索されている。より本質（カスタマーサクセス・カスタマーエンゲージメント・カスタマーエフォートレス）にフォーカスしたサービスとビジネスモデルが求められる。顧客価値を高め、LTVを高めていくことが求められる。

（出典：フィットネスビジネス編集部）※民間フィットネスクラブ経営企業は主に「（一社）日本フィットネス産業協会」（略称FIA）で活動している。
主に下記の業界関連団体がある。

（一社）日本フィットネス産業協会（公財）日本健康スポーツ連盟（公社）日本フィットネス協会（一社）日本スイミングクラブ協会（公財）日本スポーツクラブ協会（公社）日本エアロビック連盟（公社）スポーツ産業団体連合会（公財）笹川スポーツ財団（03-5207-6107）（03-5809-1807）（03-3818-6939）（03-3511-1552）（03-5354-5351）（03-5796-7521）（03-6434-9510）（03-5545-3301）◆主要企業の直近3期分の決算と今後の見通し
2019年3月期

2020年3月期

2021年3月期

2022年3月期

2023年3月期（予想）

売上高（億円）

経常利益（億円）

売上高（億円）

経常利益（億円）

売上高（億円）

経常利益（億円）

売上高（億円）

経常利益（億円）

売上高（億円）

経常利益（億円）

コナミHD／スポーツ事業635（▲3.8）22（▲31.1）590（▲7.1）▲61（-）

364（▲38.3）▲37（-）

420（15.2）

8（-）

460（9.6）

10（30.4）

セントラルスポーツ

542．58（1.3）

39.5（▲0.9）

533.86（▲1.6）

33.74（▲14.6）

360.27（▲32.5）

7.52（▲77.7）

403.38（12）25.95（345）450（11.6）26（0.2）

ルネサンス

460.7（▲0.3）

36.33（▲4.4）

450.49（▲2.2）

30.42（▲2.2）

302.9（▲32.8）▲49.02（-）

371.2（22.9）

6.32（-）

400（7.8）8（26.4）東祥272.39（12.8）

73.04（10.6）

344.66（26.5）

95.8（31.2）

176.25（▲48.9）

11.49（▲82.5）

273.19（55）45.46（295.4）

206（▲24.6）

20（▲56）＊括弧内は対前年比（％）。コナミの項の経常利益はセグメント利益。コナミは米国会計基準を採用しているため、有形固定資産の前倒し償却費用等が営業費用となり、営業利益に反映されている。

項

バックナンバー目

過去４年分（2017年～2020年版）のバックナンバーについて、フィットネス
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