ニュースリリース
令和 4 年 4 ⽉２０⽇
国⽴⼤学法⼈千葉⼤学

⼦どもの健康と環境に関する全国調査（エコチル調査）（⽂部科学記者会、科学記者会、千葉県政記者クラブ同時配布）
⽣殖補助医療により⽣まれた⼦どもの神経発達について〜約 78,000 組の親⼦のデータを解析〜
エコチル調査千葉ユニットセンター・千葉⼤学予防医学センターの⼭本緑助教、森千⾥教
授、エコチル調査の協⼒医療機関みやけウィメンズクリニックの三宅崇雄⽒らの共同研究チームは、エコチル調査の⺟⼦のデータを⽤いて、⽣殖補助医療により⽣まれた⼦どもの 3 歳時点の神経発達について解析を⾏いました。その結果、⽣殖補助医療やその他の不妊治療により⽣まれた⼦どもは、⾃然妊娠により⽣まれた⼦どもと⽐べて、発達の遅れの頻度が⾼くなっていましたが、ほとんどの場合、⽣殖補助医療技術そのものに起因するのではなく、両親の年齢など不妊にかかわる要因と多胎妊娠（双⼦や三つ⼦）が関係している可能性が⽰されました。
本研究の成果は、令和４年 4 ⽉ 12 ⽇付で学術誌” Reproductive Medicine and Biology”に掲載されました。
※本研究の内容は、すべて著者の意⾒であり、環境省及び国⽴環境研究所の⾒解ではありません。

1. 発表のポイント
1. エコチル調査に参加している約 78,000 組の⼦どもと⺟親のデータを解析した。
2. ⽣殖補助医療（体外受精または顕微授精）により⽣まれた⼦ども、その他の不妊治療（排卵誘発・⼈⼯授精）により⽣まれた⼦ども、⾃然妊娠で⽣まれた⼦どもについて、3 歳時点の神経発達を⽐較した。
3. 体外受精、顕微授精、その他の不妊治療により⽣まれた⼦どもは、⾃然妊娠で⽣まれた⼦どもと⽐べて、3 歳時点で発達の遅れの頻度が⾼かった。
4. 多胎妊娠を除外し、両親の年齢など不妊に関係する要因の影響を取り除いて解析を⾏った場合、体外受精、顕微授精、その他の不妊治療により⽣まれた⼦どもは、⾃然妊娠で⽣まれた⼦どもと⽐べて、発達の遅れのリスク増加は認められなかった。
5. 体外受精、顕微授精のうち、凍結胚移植、胚盤胞移植により⽣まれた⼦どもは、⾃然妊娠で⽣まれた⼦どもと⽐べて、発達の遅れのリスク増加は認められなかった。

2. 研究の背景
⼦どもの健康と環境に関する全国調査（以下、「エコチル調査」）は、胎児期から⼩児期にかけての化学物質ばく露が⼦どもの健康に与える影響を明らかにするために、平成 22（2010）年度から全国で約 10 万組の親⼦を対象として環境省が開始した、⼤規模かつ⻑期にわたる出⽣コホート調査（集団調査）です。
不妊症の治療法には、排卵誘発や⼈⼯授精を⾏う⼀般の不妊治療と、それでは妊娠が得られない場合に⽤いられる⽣殖補助医療（体外受精と顕微授精）があります。
1978 年に世界で初めて体外受精による⾚ちゃんが⽣まれて以来、⽇本では出産年齢の⾼齢化とともに、⽣殖補助医療を利⽤する⼈が増えています。
3. 研究内容と成果
本研究では⽣殖補助医療により⽣まれた⼦どもの精神神経発達について調べるため、エコチル調査に参加している⼦どもと⺟親のデータを利⽤し、体外受精、顕微授精、その他の不妊治療（排卵誘発・⼈⼯授精）により⽣まれた⼦どもと、⾃然妊娠で⽣まれた⼦どもについて、⽇本語版の ASQ-3 注）という質問票を⽤いて 3 歳時点の神経発達の遅れの頻度を⽐較しました（体外受精で⽣まれた⼦ども 1,391 ⼈、顕微授精で⽣まれた⼦ども 1,542 ⼈、その他の不妊治療で⽣まれた⼦ども 4,071 ⼈、⾃然妊娠で⽣まれた⼦ども 70,924 ⼈）。
注）ASQ-3
ASQ-3 は「コミュニケーション（⾔葉の理解や話すこと）」「粗⼤運動（腕や⾜など⼤きな筋⾁を使う動き）」「微細運動（⼿指の細かい動き）」「問題解決（⼿順を考えて⾏動するなど）」「個⼈と社会（他⼈とのやり取りに関する⾏動など）」という 5 つの領域について、保護者の回答をもとに⼦どもの発達を評価する指標です。基準値は年齢と領域により異なり、3 歳では、60点満点中 27.91 点〜39.26 点以下が発達の遅れが疑われるラインとなっています。

１）親の背景の⽐較
⽣殖補助医療（体外受精、顕微授精）、および⽣殖補助医療以外の不妊治療により妊娠したグループは、⾃然妊娠のグループよりも、⺟親と⽗親の年齢が⾼く、多胎妊娠、早産（妊娠 37 週未満の出産）、帝王切開、新⽣児の低出⽣体重（出⽣時の体重 2,500g 未満）の割合が⾼い傾向にありました。

２）不妊治療別に⾒た⼦どもの発達の遅れの頻度
発達の遅れが疑われる⼦どもの割合を⾃然妊娠と体外受精、顕微授精および⽣殖補助医療以外の不妊治療により妊娠したグループで単純に⽐較した場合、⽣殖補助医療（体外受精や顕微授精）に限らず、排卵誘発や⼈⼯授精を⾏う不妊治療でも、発達の遅れが疑われる⼦どもが多いことが⽰されました。（参考図 A）
親の背景（年齢、出産経験、社会経済状況、基礎疾患など）と⼦どもの性別の影響を取り除いて解析を⾏うと、不妊治療と⾃然妊娠との差は少なくなり、さらに妊娠合併症（糖尿病・妊娠糖尿病、妊娠⾼⾎圧症候群）と胎児の発育不良の影響を取り除いて解析を⾏うと、体外受精グループも⾃然妊娠との差はなくなりました。
単胎児（双⼦や三つ⼦ではない⼦ども）のみを対象として、親の背景と⼦どもの性別の影響を取り除いた解析を⾏うと、体外受精、顕微授精、他の不妊治療のいずれのグループも、⾃然妊娠との差は⾒られなくなりました。（参考図 B）
これらの結果から、⽣殖補助医療や他の不妊治療では、⼦どもの発達の遅れがやや多く⾒られましたが、体外受精、顕微授精という治療技術そのものが原因とは⾔えず、主に、親の年齢など不妊にかかわる要因と多胎妊娠が関係している可能性が⽰されました。
3）胚の移植⽅法別に⾒た⼦どもの発達の遅れの頻度
⽣殖補助医療で胚を⼦宮に戻す⽅法により、⼦どもの神経発達に違いがあるかを調べるた
め、凍結胚移植、胚盤胞移植（新鮮または凍結）により⽣まれた⼦どもと、⾃然妊娠で⽣まれた⼦どもの発達を⽐較した結果、凍結胚移植や胚盤胞移植と⾃然妊娠との間で、⼦どもの発達の遅れの頻度の差は⾒られませんでした。
４．考察と今後の展開
⽣殖補助医療による妊娠は、⾃然妊娠と⽐べて、単胎児でも妊娠合併症や新⽣児の予後不良が多いことから、多胎妊娠だけでなく、不妊と関連した⾝体的な状態が要因となっている可能性が指摘されています。
本研究の結果、⽣殖補助医療では⾃然妊娠と⽐べて⼦どもの発達の遅れが増加していましたが、これは、体外受精、顕微授精、凍結胚移植、胚盤胞移植といった技術そのものに起因するとは⾔えず、主に、親の年齢など不妊にかかわる要因と多胎妊娠、およびそれによって⽣じる妊娠合併症や⺟体内での胎児の発育不全に起因する可能性が⽰されました。今後は、加齢による妊孕性（妊娠する能⼒）の低下や妊娠・分娩に伴うリスク増加について⼈々の理解を深めてもらうことや、保育施設や育児休暇取得制度の充実など⼦育てしやすい社会をつくり、妊娠適齢期で妊娠・出産しやすい環境を整えることが、⼦どもたちの健全な発達につながると考えられます。
５．参考図
⽣殖補助医療（体外受精、顕微授精）および他の不妊治療で⽣まれた⼦どもについて、発達の遅れの頻度を、⾃然妊娠で⽣まれた⼦どもと⽐較した結果単純な⽐較では、⽣殖補助医療、他の不妊治療ともに、⾃然妊娠と⽐べて、発達の遅れが疑われる⼦どもが多かった。
⻩⾊の塗りつぶしは、⾃然妊娠と⽐べて発達の遅れが多かった領域■︓オッズ⽐※1※2:95%信頼区間

単胎児で、親の年齢などの背景と⼦どもの性別の影響を除いた解析では、⽣殖補助医療、他の不妊治療ともに、⾃然妊娠と⽐べて、発達の遅れの増加は⾒られなかった。
■︓オッズ⽐※1※1※2:95%信頼区間

オッズ⽐︓ある現象の起こりやすさを⽰した値です。この研究の場合、⾃然妊娠と⽐較して、あるグループでは発達の遅れがある⼦どもの割合がどのくらい多いかを⽰します。
※2

95%信頼区間︓調査の精度を表す指標です。精度が⾼ければ狭い範囲に、低ければ広い範囲となります。

6．発表論⽂
題名（英語）︓Neurological development in 36-month-old children conceived via
assisted reproductive technology: The Japan Environment and Children's Study
著者名（英語）︓Takao Miyake,1 Midori Yamamoto,2 Kenichi Sakurai,3 Akifumi
Eguchi,2 Masashi Yoshida,1 Chisato Mori,2,4 and The Japan Environment andChildren's Study (JECS) Group5
1三宅崇雄、吉⽥ 昌史︓みやけウィメンズクリニック

2

⼭本緑、江⼝哲史、森千⾥︓千葉⼤学予防医学センター

3

櫻井健⼀︓千葉⼤学予防医学センター

4

森千⾥︓千葉⼤学⼤学院医学研究院環境⽣命医学

5

JECS グループ︓エコチル調査運営委員⻑（研究代表者）、コアセンター⻑、メディカル

環境健康学

栄養代謝医学

サポートセンター代表、各ユニットセンターから構成
掲載誌︓Reproductive Medicine and Biology
DOI︓10.1002/rmb2.12457
7．問い合わせ先【研究に関する問い合わせ】千葉⼤学予防医学センター

助教

⼭本緑

E-mail︓midoriy（末尾に@faculty.chiba-u.jp をつけてください）
Tel︓043-290-3896【報道に関する問い合わせ】千葉⼤学広報室
E-mail︓koho-press（末尾に@chiba-u.jp をつけてください）
Tel︓043-290-2018