雑誌業務について
平成23年度東北地区大学図書館協議会
フレッシュ・パーソンセミナー
2011年11月17日
東北学院大学中央図書館 逐次刊行物係
佐 藤恵

「雑誌」の定義

1. 雑多な事柄を記載した書物。
2. 複数の筆者が書き、定期的に刊行される出版物。
週刊・月刊・季刊などがある。
マガジン。
（“雑誌”. デジタル大辞泉. ジャパンナレッジ.（オンラインデータベース））

2

「雑誌」の定義
では、図書館では？

1つのタイトルのもとに、一般に巻次,年月次を追って個々の部分（巻号）が継続して刊行される資料（日本図書館協会目録委員会編『日本目録規則 1987年版 改訂3版』
2006）

大学図書館では？
専門誌・学（協）会誌・紀要・論集等を総称して「雑誌」と呼ぶケースが多い。ジャーナルとも呼ばれる。
「学術雑誌」が大半。
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学術雑誌と一般雑誌
編集

種類

内容

購読層

特徴

・学（協）会・研究機関
・商業出版社・学（協）会誌・研究紀要
・ニュース誌
・レター誌
・テクニカルレポート
・会議録・予稿集・抄録誌

・研究者からの投稿論文（原著論文）
・レビュー論文
・サーベイ論文（調査論文）

・学術研究機関・研究者
・大学図書館 等

・発行部数が僅少
流通が限定的・学会・協会員
限定頒布の場合あり
・高額
・査読あり（内容の審査）

商業出版社

・文芸雑誌
・PC雑誌
・経済誌
・漫画雑誌
etc...

・ライターによる取材記事
・著名人に執筆依頼したコラム
等
・教養的・趣味的・特定の年代・ 〃 文化層・ 〃 趣味層

・発行部数が多い
・入手手段も多様
・安価

学術雑誌

一般雑誌

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大学図書館における学術雑誌＜利用者＞＜学術雑誌＞

・研究分野の最新動向を知りたい
・研究に必要な論文をいち早く入手

・ 研究動向が顕著に現れる（研究成果の発表の場）
・ 信頼できる情報（査読による質の保証）

したい・ 速報性が高い＜図書館＞

コーディネート
5学術雑誌の選定☆必要な雑誌の見極め☆コア・ジャーナルの収集＜コア・ジャーナルとは？＞ある専門分野において、重要性が高いとみなされている一群の雑誌（日本図書館情報学会用語辞典編集委員会編『図書館情報学用語辞典』第2版, 2002）⇒大学図書館におけるコア・ジャーナルの解釈
・学生の学習・教育のために備えておく必要のあるもの
・複数の分野で利用される基本的なもの
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学術雑誌の選定☆選定の方法・教員選書（アンケート調査含む）
・図書館選書・抄録誌・索引誌の参照
・利用頻度：利用者ニーズの傾向を把握
・引用頻度：例）インパクトファクター
Thomson Reuters社発行のJournal Citation
Reportsで発表される指標。
特定の1年間において、ある特定雑誌に掲載された平均的な論文」の引用頻度を示す尺度。
一般に、その分野における雑誌の影響度を表す。
＜注意点＞ ・論文の影響度をはかる指標ではない
・分野をこえて比較できる絶対的指標ではない
・インパクトファクターが付不されていない雑誌に価値がないわけではない7

雑誌の契約形態
1．外国雑誌（代金先払い）

大多数の外国雑誌が該当

契約期間

1月-12月（←商習慣の違いによる）発注期限

前年10月末日

支払形態

翌年4-5月に一括支払or契約期間前（前年12月）に全額支払

契約期間中の追加・中止

丌可
国内代理店を利用する場合⇒一括発送システム
最新号が出るたびに納品形態

出版社→代理店配送基地に集約→一括発送というプロセスを経て契約先へ届けられる出版社と直接契約の場合⇒船便・航空便等で直接送付
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雑誌の契約形態
1．外国雑誌（代金先払い）
メリット

大多数の外国雑誌が該当＜国内代理店を利用する場合＞
・配送基地で欠号管理（出版社へのClaim）をしてくれる・Webで発送履歴を確認できるため、受入状況の確認が容易
・出版社との直接取引が丌要＜国内代理店を利用する場合＞
・未納・欠号の場合、精算処理が必要＜出版社と直接契約する場合＞デメリット ・言語の問題
・図書館側が欠号管理を行うことが多い＜共通＞
・前払いのリスク9

雑誌の契約形態
2．外国雑誌（後払）
契約期間

1月-12月

発注期限

前払外国雑誌の付録or別冊：前年10月末
単体タイトル：11月-12月

支払形態

後払い
（丌定期刊行or刊行未定のものは発行された都度払）

契約期間中の丌可
追加・中止
納品形態

代理店経由（一部出版社と直接契約あり）

メリット

・当該年度内の予算執行が可能
・未納精算処理が丌要

デメリット

・一括発送システムに乗らない場合、Webでの発送履歴が残らない
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雑誌の契約形態
3．国内雑誌
契約期間4月-翌年3月

発注期限

契約前年度の1月ごろまで or

支払形態

納品都度払いor

随時発注可能(一部除く)

完納前・完納後一括払い

契約期間中の可
追加・中止
納品形態

市販雑誌：契約書店による直接納品
学（協）会誌・各大学論集紀要等：郵送による納品

メリット・当該年度内の予算執行が可能
・予算年度と契約期間が合致するので、予算管理が容易・確実に納品される

デメリット

特になし
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外国雑誌契約 年間業務スケジュール（例）1）契約年の4月以降に予算執行する場合（「会計年度独立の原則」に則った支払方法）

2）契約年の前年のうちに予算執行する場合※上記は一例であり、館によってスケジュールは異なります
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受入☆雑誌受入（チェックイン）⇒雑誌が到着するたびに、受入記録を作成受入巻号・刊行年月日・受入年月日・価格等を記録⇒NIIの総合目録システム（NACSIS-CAT）への所蔵登録

図書館システム雑誌受入画面の一例

所蔵更新結果（NACSIS-Webcat）

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雑誌受入業務フロー＜本学の場合＞

14

外国雑誌の未着・欠号処理☆主な原因・予約手続きの遅れ
・輸送事故
・刊行遅延
・国内代理店・出版社のミス☆クレーム方法
・国内代理店の一括発送システムを利用する場合⇒代理店の集荷基地に出版社から送られる雑誌を集めた時点で欠号請求を行う場合が多い
・直送の場合⇒こまめなチェックを行い、未着・欠号が出たら速やかに出版社へ。クレーム受付期間（平均90日程度）を過ぎると受け付けられない場合もあるので注意が必要
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雑誌業務内容＜本学の場合＞
項目

1

予算管理に関する業務

業務内容
・予算原案作成
・決算資料作成
・各学科継続雑誌購入確認（各学科図書委員経由）

契約・選書・

2 発注・支払に関する業務

・書店・代理店・学会・出版社に対する発注・支払
・外国雑誌契約
・外国雑誌納品状況調査・財務当局への報告

・外国雑誌未納分精算

16雑誌業務内容＜本学の場合＞
項目

3 雑誌受入業務内容
・ローカル書誌登録・修正・受入・契約情報登録・修正・欠号調査・装備・製本リスト作成
・製本発注入力
・製本予算調整

4 製本

・製本業者への発注（資産製本）・施設課への発注（非資産製本）・製本登録・配架17雑誌業務内容＜本学の場合＞
項目

5 目録・所蔵

業務内容

・雑誌目録作成・NII雑誌所蔵登録・更新
・NIIレコード調整によるローカルデータ修正
・動向調査・導入候補選定

6

電子ジャーナル（EJ）

・契約・支払処理

・フリー EJ ・冊子体付録EJの閲覧可能範囲の接続確認

・タイトルリスト登録・修正・各種委員会資料作成

7 その他

・統計調査（文科省・日図協・JUSTICE等）
回答作成
・学内外調査回答作成
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雑誌年間業務スケジュール＜本学の場合＞
月

通年

業務内容
受入
後払雑誌支払処理
発注処理（後払新規のみ）
契約情報修正・書誌データ管理

前払外国雑誌前年度下期納品状況調査（10-3月分）集計
前年度予算執行における財務課提出用決算資料作成
4月

前年度図書原簿（資産製本分）出力
当年度雑誌購入予算資料作成（図書館委員会提出用）
移管雑誌の移動・データ修正

5月

調査回答作成JUSTICEコンソーシアム「契約状況調査」

調査回答作成日本図書館協会「大学図書館調査票」
文部科学省「学術基盤実態調査」
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雑誌年間業務スケジュール＜本学の場合＞
月
6月
7月
8月

業務内容
各種電子ジャーナル講習会企画・実施
電子コンテンツ動向調査

次年度継続購入雑誌(和・洋)アンケート配布
雑誌製本準備・発注

製本雑誌納品・登録
次年度継続購入雑誌（和・洋）アンケート回収

9月

当年度補正予算および次年度当初予算編成開始
財務提出用上期決算資料作成

前払外国雑誌業者選定・見積合わせ（～10月中旬）
前払外国雑誌納品状況調査（4-9月分）

10月

前払外国雑誌予約について、図書館委員会承認
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雑誌年間業務スケジュール＜本学の場合＞
月
10月

業務内容
前払外国雑誌予約（発注）
外国雑誌契約書取交わし

11月

当年度補正予算申請締め切り
電子ジャーナル契約業務（1-12月契約分）
次年度後払雑誌（和・洋）見積依頼
次年度当初予算申請締め切り

12月

次年契約分前払外国雑誌支払処理
次年契約分前払外国雑誌受入準備（契約データ作成）

1-2月

次年度後払雑誌（和・洋）発注

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雑誌年間業務スケジュール＜本学の場合＞
月

業務内容
和雑誌受入一時停止（～3月末）
後払雑誌予算執行状況最終確認

3月

納品状況調査に伴う洋雑誌受入一時停止（～3月末）
前払外国雑誌未納分精算処理

電子ジャーナル契約業務（4-3月契約分）

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外国雑誌の価格☆外国雑誌の価格が決まるまで図書館における外国雑誌の購読価格の算出方法{出版社冊子体価格（外貨建て）×為替レート}＋国内代理店手数料※一部出版社には円建ての価格設定もあり外国雑誌の購読価格の上昇は、下記の要因で大きく変化する
1）出版社価格（出版社の経営状況に大きく左右される）
2）為替レート
3）書店手数料

さらに！
「出版社価格」は1年間で7-10％コンスタントに上昇すると考えられているので、経済状況を勘案しなくても・・
雑誌購入予算を毎年10％程度増額しなければ買い続けられない！？
23外国雑誌の価格高騰の要因☆出版社側の要因
掲載論文数の増加
商品の特殊性（市場競争が成立せず）

購読部数の減少

出版社側の電子媒体販売推進の意図

冊子体製作コスト

雑誌価格
高騰

多機能プラットフォーム開発経費

Ｍ＆Ａなどによる投資コスト

24外国雑誌の価格高騰の要因☆為替レートの要因
円安⇒価格上昇円高⇒価格上昇を抑制☆日本における価格上昇率の特徴＜1990年代-2007年まで＞
1995年以前⇒円高傾向が持続
1995年以降⇒円安傾向に転じ、価格が急騰。
＜リーマンショック以降＞
円高傾向の急激な進行

2008年秋

顧客離れを防ぐための出版社の戦略として2009年 一部出版社が出版社価格の据え置きを発表

25

外国雑誌の価格高騰への対策
利用者への学術雑誌の安定的な提供を目指して図書館がなすべきことは？
⇒継続購入タイトルの定期的な見直し
・コア・ジャーナルの確定
・教員への協力要請
・利用頻度の勘案・重複所蔵の解消（複数館を持つ大学の場合）⇒冊子→電子の切り替えによるコスト削減の検証⇒分担購入・保存⇒外国雑誌センター館26

電子ジャーナルとは？
インターネット上で提供されている学術雑誌「オンラインジャーナル」「EJ」とも呼ばれる高度な検索システムを備え、閲覧も容易
学術情報媒体の中心

電子資料の利用環境の整備⇒大学図書館の最重要課題の一つ

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日本における電子ジャーナル増加の背景
大学図書館の基本的な役割『大学図書館は、今日、電子ジャーナルに代表される電子情報とインターネットの普及により、多様化し増大する各種情報を利用者である学生、教職員に効果的、 効率的に提供し、また必要とされる情報関連のサービスを組織として行うことが重要となっており、こうした電子情報と紙媒体を有機的に結びつけた新たな意味での「ハイブリッド・ライブラリー」の実現が、大学図書館に強く求められている』「学術情報基盤の今後の在り方について（報告）」（平成18年3月23日）
文部科学省 科学技術・学術審議会 学術分科会研究環境基盤部会
学術情報基盤作業部会
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電子ジャーナル契約の基本構造＜電子ジャーナル契約のキーワード＞
・ビッグ・ディール・FTE（Full Time Equivalent）

・ベース価格・TIER・Enbargo（エンバーゴ）
・サイト・ライセンス29電子ジャーナルの価格高騰への対策
電子ジャーナルタスクフォース
国内電子ジャーナルコンソーシアムの結成⇒大学間の情報格差の解消を目指し
国立大学図書館協会コンソーシアム（JANUL）
公私立大学図書館コンソーシアム（PULC）
を設立

2011.4.1両者が連携し「大学図書館コンソーシアム連合 （JUSTICE）」が誕生

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電子ジャーナルの種類
大別して以下の3種類が挙げられる→1.出版社 2.アグリゲーター ３．オープンアクセス

１．出版社
特徴

その出版社のタイトルを、全タイトルもしくは分野ごとのパッケージとして提供

長所・即時性の高さ＆フルテキスト閲覧
・収録タイトル数が多い
・バックファイルアーカイブの保障

短所

・契約価格が高額・毎年の値上がり
・アクセスのないタイトルも購入する場合がある
・契約形態を変更すると閲覧可能タイトルが急減する
31

出版社EJの例

SciVerce ScienceDirect32

電子ジャーナルの種類
２．アグリゲーター（出版元の異なる多くの電子ジャーナルを包括的に収集・提供するサービスを行う業者）

特徴

小規模出版社や学（協）会と公開契約を結び、各社のジャーナルをアグリゲーターが開発したプラットフォームでまとめて閲覧できる形にして、分野ごとにパッケージングし販売

長所・収録タイトル数が多い
・分野ごとのパッケージが充実

短所

・即時性への丌安 ⇒Enbargo（エンバーゴ）
・契約終了後のバックファイルアーカイヴの丌安33

アグリゲーターEJの例

EBSCOhostBusiness Source Complete34電子ジャーナルの種類
３．オープンアクセス

特徴

無料でインターネット上で公開されている電子ジャーナルで、以下の2つに分けられる
1）無料電子ジャーナル（オープンアクセス誌）
2）機関リポジトリ（研究機関が自学で生産された著作物を収集、無料で公開）（※）オープンアクセス→学術雑誌の価格高騰（シリアルズ・クライシス）に対抗して、世界中の大学や研究所で始められた運動。
投稿者が投稿費用を負担したり、政府資金や財団からの資金援助によって運営されているものなどがある

長所

・無料公開

短所

・論文の品質の丌安
・査読誌の出版社（学会）から掲載許諾が得られない場合もある
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オープンアクセスの例

DOAJ（Directory of Open AccessJournals）に採録されている
オープンアクセス雑誌36

電子ジャーナルの種類＜その他＞
冊子付録の無料EJ
冊子とセットで価格設定されているEJ

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電子ジャーナルが活用されるためにファインダビリティの向上
利用者がEJの存在を知らない⇒タイトルリストの整備⇒講習会⇒リンクリゾルバの活用
自学は教育志向？研究志向？
ニーズの分析

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電子化への対応
電子ジャーナルパッケージの長期的導入計画の立案例
フェーズ1

導入に際し教員・財務当局のコンセンサスを得る

フェーズ2

導入希望パッケージ・分野について、利用者アンケート実施

・冊子体継続購入タイトルの見直し
フェーズ3→冊子体で残すコア雑誌の選定・電子に置換可能な雑誌の選定

・冊子→電子の切り替えによるコスト削減の検証
フェーズ4

・出版社系電子ジャーナルの選定
・分野・優先順位の決定

フェーズ5

出版社系電子ジャーナル導入

フェーズ6

アグリゲーター系電子ジャーナル選定

フェーズ7

アグリゲーター系電子ジャーナル導入

同時進行

オープンアクセスソースの積極的導入
各種データベースの導入
39参考文献1)渡邊隆弘.”3.2雑誌収集の実際“. 逐次刊行物. 光斎重治編著. 改訂第2版, 東京, 日本図書館協会, 2000, p.60-74 （図書館員選書, 5）2)大学図書館の仕事制作委員会. 知っておきたい大学図書館の仕事 現場に即した業務ガイド
ブック. 東京, エルアイユー, 2006, 182p3)日本図書館協会目録委員会. ”13.0 通則“. 日本目録規則. 1987年版改訂3版, 東京, 日本図書館協会, 2006, p.260
4)日本図書館情報学会用語辞典編集委員会. 図書館情報学用語辞典. 第2版, 東京, 丸善, 2002
5)東北地区大学図書館協議会研修部会. 大学図書館職員初任者マニュアル. 2011, p.29-33
6)冨岡達治. 外国雑誌「初任者」のための基礎知識. 情報の科学と技術. 2009, vol.59, no.6,p.256-261
7)城山泰彦, 小野寺夏生. 外国雑誌選定の際考慮すべきことがら.情報の科学と技術. 2009,
vol.59, no.6, p.275-280
8)武藤記子. “雑誌業務”. 平成22年度大学図書館近畿イニシアティブ基礎研修「初任者研修」
資料. 大学図書館近畿イニシアティブ（Webページ）,入手先〈 http://wwwsoc.nii.ac.jp/initia/training/index.html〉，(参照2011-11-7)．

9)“雑誌”. デジタル大辞泉. ジャパンナレッジ.（オンラインデータベース）,
入手先〈http://www.jkn21.com/body/display/〉，(参照2011-11-8)．
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