日本のクラブ業界のトレンド2017年版（平成29年版）

平成30年6月15日（金）発行
編集・発行 株式会社クラブビジネスジャパン『フィットネスビジネス』編集部〒150-0045
東京都渋谷区神泉町20-25 神泉QSビル8F
TEL:03-5459-2841 FAX:03-3770-8744
Mali:fb.customer@fitnessclub.jp※本レポートは、必要に応じて内容の一部を加筆訂正することがあります。

No.

１

業種

項

I 市場概況

フィットネスクラブ目2017年の総括と今後フィットネス業界のプレイヤーに求められる視点2017年（平成29年）は市場規模が前年比2.9％伸び、およそ4,600億円と大きく成長した。また会員数は前年比9％増の463万人となった。フィットネス市場は2012（平成24年）より少しづつ成長してきたが、2017年（平成29年）は過去6年間で最大の伸びを示した。既存店が比較的順調に推移したことに加え、この10数年余りの間に新規参入した、カーブスジャパンやエニタイムフィットネスなどに代表される小規模のFCチェーンが成長したことが要因だ。
利用率も好調だった2016年（平成28年）とほぼ同水準で推移していることや、各社の顧客満足度が他産業と比べ安定的に高く、あまり差がみられないことからも相応に会員の支持を得られているものとみられる。

◆2016年に引き続き、2017年も以下の3点が特徴といえよう。

（１）既存店のリノベーションとサービス拡充
潜在需要の高いエリアに立地する既存の老朽クラブを移転新設、またはリノベーションしたり、サービスを見直し・拡充することで、会員定着を図りつつ、会員増を実現した。
（２）スイミングスクール事業や受託部門の成長
フィットネス部門以外では、スイミングスクールの入会者の増加、自治体や法人などからの運営受託（※指定管理を含む）などの増加も、増収増益に貢献した。
（３）小規模・目的志向業態の出店増
既存の業態とは異なる24時間セルフサービス型ジムやサーキットトレーニング系スタジオに加え、新規参入者によるタイプの異なるコンセプチュア
ルなブティックスタジオの出店が注目を集めた。

◆2018年以降、プレイヤーに求められる視点としては、以下の3点が挙げられよう。
（１）新たなビジネスモデルの開発
既存の総合業態の改善・改革も重要であるが、それとともに重要となるのは、顧客が満足してサービスを喜んで享受するだろう新しいサービスやビジネスモデルの開発だろう。未来をイメージし、バックキャスティングしてそれを実現できるロードマップを描き、着実に計画を進めていきたい。
今後は、HV/LP型か、付加価値型かどちらかに特化した業態を展開する戦略や、多業態でエリアドミナントを狙う戦略をとるプレイヤーが現れるだ
ろう。
（２）生産性の向上
生産性を向上させるためには、UX（顧客体験）の向上をどのようにサービスデザインするかが重要になろう。そのためには対象顧客が求める価値を明らかにしなければならない。セルフサービスを求める顧客もいれば、トレーナーのサポートにより成果をスピーディーに得たいという顧客もいよう。顧客価値の明確化が重要になる。
さらには、基本的なオペレーションについては、「標準」の仕組み化に取り組み、将来に向かって品質が漸進的に良くなっていくようにしていくことが求められる。そこでは、デジタル技術の活用も重要になってこよう。
（３）人材の確保と育成
人材不足が深刻化していくことは明らかだが、そうした流れの中で、いかに優秀な人材を確保し、とりわけ最前線でサービスを提供していくスタッフ
がいきいきと働けるようにするのかが大切になってくる。とりわけ大切な人材は企画開発人材（イノベータ―）、支配人、トレーナーだ。経営者は、彼ら彼女らのアイデアや提案をもっと活かしてサービスを「共創」していくことが求められる。

No.

２

業種

項

I 市場概況

フィットネスクラブ

目（１）最近5年間の売上高時系列データ

内

図 表 ・ 参 考 資 料

容

フィットネス市場は平成24年から継続して伸びており、平成29年の市場規模は4,602億円となり、業界史上最高値を更新した。
平成29年は前年同様に安定的に入会者があり、既存店、新店ともに在籍者数が堅調に推移した。
業界売上高トップ200企業の中で前期比プラス（横ばい含む）の企業数は平成25年139社、平
成26年は136社、平成27年は133社、平成28年は135社、平成29年は145社と、この間好調裡に推移している。とりわけ平成29年は好調企業が多くなった。

市場規模の推移
売上高
伸び率（単位：億円、％）

平成25年 平成26年 平成27年 平成28年 平成29年
4,240
4,316
4,381
4,473
4,602
2.8
1.8
1.5
2.1
2.9

＊『特定サービス産業動態統計月報』（ともに経産省）のデータを基にフィットネスビジネス編集部が推定。
＊上記売上高にはスイミング単体施設のそれ（およそ600億円）は含まない。クラブ内のスクール会員（成人・子ども）は含む。若干ではあるがボクシングジムなどの売上高も含まれている。
＊フィットネスクラブ業務に関わる「その他の収入」が含まれている。
＊売上高にはカーブスなど小規模業態も含む。

施設数の推移多くの総合業態の既存店において、この数年間40歳以上の中高年層の入会が増え、在籍会員に占める構成比も増えた。平均的なフィットネスクラブにおけるフィットネス会員の50歳以上の構成比はおよそ50％となっている。
24時間営業のセルフサービス業態のジムや女性専用サーキットジム、ホットヨガスタジオ、ブティックスタジオなどの小型店が、既存の総合業態の新規入会者数を押し下げる傾向がうかがえた。
特に業績好調な既存企業としては、コシダカHD、RIZAP、東祥、ベンチャーバンクなどが挙げられる。これらにセントラルスポーツ、ルネサンス、ティップネスが続く。
コナミスポーツクラブは減収が続いている。特に直営店の落ち込みが大きい。
スイミングやテニス、体操、体育、チアダンスなどの子ども向けスクールの強化でスクール生は増加傾向になっている。
TSUTAYA、ファミリーマート、ミクシィなどフィットネスを専業としない新規参入企業（＊一部の企業は参入表明のみ）が相次いだ。

施設数
伸び率

（単位：軒、％）

平成25年
4,163
5.5

平成26年
4,375
5.1

平成27年
4,661
6,5

平成28年 平成29年度
4,947
5,299
6.1
6.9

＊フィットネスビジネス編集部調べ。

新規開業施設数の推移
平成25年
施設数
227

（単位：軒）

平成26年
223

平成27年
300

平成28年
301

平成29年度378＊業態転換、継承施設、移転新設施設を除く。
＊平成29年378軒の内訳は、小規模サーキット型106軒（前年130軒）、ジム型197軒（同103軒）、スタ
ジオ型38軒（同10軒）、ジム・スタジオ型23軒（同26軒）、総合型14軒（同13軒）。
＊平成28年301軒の内訳は、小規模サーキットジム112軒、ジム・スタジオ/単一アイテム施設182軒、
一般的なフィットネスクラブ7軒＊平成27年300軒の内訳は、小規模サーキットジム130軒、ジム・スタジオ/単一アイテム施設161軒、
一般的なフィットネスクラブ9軒。
＊平成26年223軒の内訳は、小規模サーキットジム153軒、ジム・スタジオ／単一アイテム施設56軒、
一般的なフィットネスクラブ14軒。
＊平成25年227軒の内訳は、小規模サーキットジム159軒、ジム・スタジオ／単一アイテム施設53軒、
一般的なフィットネスクラブ15軒。

■2017年の新設クラブ 会社・ブランド別内訳
カーブス
エニタイムフィットネス
＊移転・新設・業務受託を除く＊（ ）内は昨年の軒数

105 (112)
83（55）

No.

３

業種

項
I 市場概況

フィットネスクラブ

目（２）施設数の推移

内

図 表 ・ 参 考 資 料

容

新規出店数は、24Hセルフサービス型ジム等の出店が増え、378軒を記録した。過去最大の出店数となった。
平成29年末時点の総施設数は5,299軒と推定される。

■ 2017年の新設クラブ 都道府県別内訳

女性専用小規模サーキットジム業態はこれまでより出店ペースが落ちてきたが、依然として年間106軒もの出店がある。
このところプールを付帯した一般的なフィットネスクラブの新規設立軒数は一桁台へと落ち込んでいたが、平成29年は14軒となった。
ジム・スタジオ型施設、ヨガ（ホットヨガを含む）・ピラティス等の専門スタジオ型施設、バジェッ
ト業態のジムなどの出店が増加したが、とりわけ24Hセルフサービス型ジムの出店が首都圏・関西圏を中心に増えた。
24Hセルフサービス型ジムの中心的プレイヤーは、これまでエニタイムフィットネス、ティップネ
ス、ウェルネスフロンティアであったが、ダンロップスポーツウェルネスなど他のプレイヤーも加わり始めた。また、総合業態を展開していた既存プレイヤーも既存クラブの一部を24Ｈセル
フサービス化する動きが見られるようになった。
新規クラブの出店立地は、東京、大阪の両県が圧倒的に多く、関東、中京、関西、九州の主要県がこれに続いている。
設立から20～30年の店舗が増えるなかで、改装や移転新設、業態転換などの動きが活発化してきている。ただし、財務的なバランスやマーケットのパワーなどを勘案しながら、慎重に対象店舗を選んでリノベーションに取り組んでいる。
平成26年にはダンロップスポーツによるキッツウェルネスの買収や日本テレビによるティップ
ネスの買収など、M&Aの動きがあったが、平成27年、28年、29年と、こうした動きは落ち着いてきている。
指定管理者となって公共スポーツ・健康施設の管理運営代行をするプレイヤーに民間企業が多く名前を連ねるようになってきた。
平成29年の閉鎖撤退施設は、平成28年の15軒から26軒へと増えた。

（３）その他、価格・単価の動きなど

24Ｈセルフサービス型ジムの増加が、平均単価を押し下げる要因となった。
千葉県を中心に7店舗を展開する「スマート フィット100」（スマートフィットネス運営）は、1日当たり100円の利用料（月額3,000円、ただし時間指定あり）の料金設定をしている。
延床面積1,000坪を越える大規模施設でありながら月額4,500円～利用できる日本版HV/LP
業態「ゼクシス」（浜松、千葉、上尾、広島）も健闘している。
既存の総合業態のHV/LP化の事例としては、「スポーツクラブ湘南台ファースト」が挙げられる。

（４）他産業、異業種の参入、
協調・競合など

ＮＴＴドコモ、タニタ、豊田通商、Ｆｉｔｂｉｔなどに加え、ソニーやＪＩＮＳなどの企業がフィットネスクラ
ブと協業し、データを活用したサービスの提供をしている。

＊移転・新設・業務受託を除く＊（ ）内は昨年の軒数■2017年の主な業界関連ニュース
・東急スポーツオアシス、業界初のアプリ「WEB GYM」をリリース（2017.2.25 NEXT）
・ルネサンス、ソニーと組みセンサーを活用したテニス指導を開始（同上）・ティップネス「1WEEKコンディショニング」4月1日全店一斉スタート（2017.4.25 NEXT）
・CARDIO BARRE1号店、自由が丘にオープン（2017.5.25 FB）
・ダンロップスポーツ、フィットネスジムを5倍に急拡大（2017.5.25 NEXT）
・エニタイムフィットネス、日本国内で200店を突破（2017.6.25 NEXT）
・レズミルズジャパン合同会社、新体制でリスタート（2017.7.25 FB）
・2017年3月期決算、フィットネス大手各社増益を実現（同上）・FiNC開発途上国の子どもを支援する新プロジェクトを開始（同上）・フィットネス市場が過去最大の市場規模に（2017.9.25 FB）
・ティップネス、24時間型店舗「FASTGYM24」全店の相互利用会員プラン導入（同上）・「TSUTAYA Conditioning」2017年9月オープン（2017.9.22 自社PR）
・ルネサンスエントリープログラムにJINS MEME導入（2017.10.25 FB）
・カーブス、決算で最高益更新。店舗数1,823軒、会員数82.1万人（2017.11.25 FB）
・SWC協議会、“健康アンバサダー”200万人養成プロジェクトを推進（同上）・FIA、フィットネス業界初の国家資格と公式テキストを発表（同上）・国民健康・栄養調査、糖尿病、初の1,000万人（同上）・ファミリーマート、24時間フィットネス事業参入（ 2018.1.25 FB ）・ミクシィ、ヘルスケア事業参入へ子会社独立（同上）・日経ＭＪ「第35回サービス業総合調査、スポーツ施設売上高4.6％増（同上）・スタートトゥデイ・採寸用ボディスーツを無料配布（2018. 1.25 NEXT）
・RIZAPグループ、牧之原市とタイアップして健康づくりに取り組む（同上）

No.

４

業種

項
II 需要動向

フィットネスクラブ

目（１）在籍・利用動向

内図 表 ・ 参 考 資 料

容

総合業態を主力とする企業は総会員数に占める中高年層の割合が年々高くなってきている。
セントラルスポーツのフィットネス会員の年齢構成比では、50歳以上が58.4%を占める。また、ルネサンスでも51.4%を占めるまでになった。

会員数・延べ利用者数の推移
平成25年
会員数（人）
4,155,791
参加率(%)
3.26
延べ利用者数（万人）
31,875
1施設あたり〃（人）76,567
年間平均利用回数（回）76.7

利用率はわずかだが上昇した。男性50代以上、女性40代以上が他の層に比べ利用頻度が高い。

＊『特定サービス産業動態統計月報』（経産省）のデータを基にフィットネスビジネス編集部が推定。参加率算出に用いた総人口は総務省統計局発表の各年10月の推定人口。
＊会員数には、フィットネスクラブに所属するスクール生も含む。

平成23年3月11日の東日本大震災により入会者が一時的に減少したものの、同年7月から盛り返した。以降、漸増している。平成29年は対前年9％ほど伸び463万人となっており、業界史上最高の会員数となった。24Ｈセルフサービス型ジムやブティックスタジオの影響で20～40代の参加が増えたことが大きい。

退会率は低下（良化）傾向にある。

子どものスイミング、テニス、体操、体育、チアダンスなどの生徒数、利用者数が伸びている。

（２）消費動向

年間の客単価が大幅に落ち、初めて10万円を切った。
これまでは60代、とりわけ女性層の消費が業界の成長を牽引していたが、暗闇系ブティックス
タジオの流行から若年女性層の参加も増えつつある。

平成27年
4,214,675
3.32
30,85966,20773.2

平成28年
4,243,793
3.34
31,99864,695
75.4

会員1人あたり年間消費額

既存店の会員数が前年同期比プラスで推移している企業が多くみられた。
初期定着も進んでいる。入会6ヶ月後の会員継続率が80％を超えるクラブが増えている。

平成26年
4,193,706
3.30
30,95170,745
73.8

消費額
伸び率

平成25年
102,026▲0.4

平成29年
4,627,730
3.65
34,93965,93676.5（単位：円）

平成26年
102,9160.9

平成27年
103,946
1.5

平成28年
105,401
1.4

平成29年
99,444▲5.6

フィットネスクラブ1施設・月あたりの平均売上高・平均会員数・平均客単価の四半期推移
2015年（平成27年）
売上高(千円） 会員数（人）

2016年（平成28年）

2017年（平成29年）

客単価（円） 売上高(千円） 会員数（人） 客単価（円） 売上高(千円） 会員数（人） 客単価（円）24,548

2,827

8,683

23,731

2,717

8,734

21,828

2,666

8,188

暗闇系フィットネスのヒットの要因は①没入感がある、②人目が気にならない、周囲を気にしなくていい、③非日常空間が気軽に体験できる、ストレス発散になる、④楽しみながらシェイプ
アップできるなどと考えられる。

24,370

2,791

8,732

23,507

2,697

8,716

21,408

2,570

8,330

24,377

2,804

8,694

23,820

2,715

8,715

21,501

2,597

8,279

24,331

2,786

8,733

23,544

2,630

8,952

21,119

2,529

8,351

都市で生活するビジネスエグゼクティブやキャリアウーマンなどのダイエット・シェイプアップへのニーズは依然高い。パーソナルトレーニングの利用者も増えている。

24,407

2,802

8,711

23,651

2,690

8,794

21,464

2,591

8,287

ストレッチには高い人気があり、近年様々なタイプの店舗・サービスが開発されてきていることもあり、普及してきている。筋膜リリースを取り入れケアをする消費者も少しずつ増えてきている。
スタジオの利用率は世界的にみても依然高い水準にある。特に、ヨガは日本では根強い人気がある。日本人のおよそ2割がヨガ（ピラティスを含む）の経験があり、そのうちの7割が女性と推定される。若年層には、ボクシング系のエクササイズや格闘技系のクラスも人気が高い。

＊1～12月の合計を月換算した値と年平均の値が異なることに注意。また、調査対象クラブはおよそ1,000施設のみ。
＊「売上高」はクラブ・スクールの会費、利用料、プロショップ(直営）、ラウンジの各売り上げの合計。「会員数」は各ク
ラブの個人会員とクラブ会員、スクール会員の合計。
＊出典 『特定サービス産業動態統計調査』（経産省）から抽出

ヨガ（ピラティスを含む）の実施頻度（全体、Ｎ＝3,000）
あなたは、ふだん、以下の運動・スポーツをどのくらいのｊ頻度で行っていますか。（それぞれひとつだけ）※学校の授業でのみ実施した場合は除きます

スタジオやジムの一角で筋コンディショニングやファンクショナル・トレーニングなどのスモール
グループエクササイズクラスを受けるユーザーが増えてきている。セルフで筋膜リリースやプランクなどの自重によるトレーニングをするユーザーも見られる。
プールの利用率は依然低下している。来館者の20～30％に止まっている。リノベーション時、プールをなくすクラブもある。
リレーマラソンなどランニング関連のプログラムやイベントへの参加者が増えている。
サイクル専用施設を設け、サイクルクラスを導入するクラブが少しずつ見られるようになってきている。その際プロジェクションマッピングやデジタルサイネージを活用したり、個々のパワーがリアルタイムでわかるようにしたり、グループやチームで競争するようにしたりといった演出が行われるようになってきている。
ホットヨガ、コラーゲントリートメント、ペアストレッチ、パーソナルトレーニング、加圧トレーニン
グ、ピラティス、デイスパ・エステ、カルチャー系プログラム（例えば、バレエ、社交ダンス、ハワ
イアンフラダンス）、ネイルケアなど有料のプログラムを受ける人が徐々に増えてきている。
プロテインなどのサプリメント（機能性補助食品）を摂る人が増えている。オリジナルのプロテインやサプリメントをつくり、定期宅配サービスを提供するクラブも増えてきている。
クラブが館内で製造する高濃度水素水などを飲む会員も増えてきている。ただし、一部の水素水サーバーでは、製造過程で不純物が発生するなど、その水質が問題視されてきている。
（出典：ヨガジャーナル日本版「日本のヨガマーケット調査2017」）

No.

項

５

業種

目

フィットネスクラブ

日本のヨガマーケット調査

II 需要動向

出典：ヨガジャーナル日本版『日本のヨガマーケット調査2017』

No.

項

６

業種

目

フィットネスクラブ

日本のヨガマーケット調査

II 需要動向

出典：ヨガジャーナル日本版『日本のヨガマーケット調査2017』

No.

７

業種

項
II 需要動向

フィットネスクラブ

目（２）消費動向内容

商品認知のきっかけとの場として、テレビの影響はいまだ大きいが、伸びているのはデジタルメディアである。一方で、消費者の8割以上が企業のwebサイトや電子メールから受け取る情報をノイズと恐れている。

図 表 ・ 参 考 資 料

1施設あたりの客単価の推移（単位：円）

中高年層の会員比率が高まっていることもあり、風呂・サウナは相変わらず人気アイテムとなっている。ただし、クレームの発生もまたこうした浴室・ロッカーまわりが多い。
退会者は、時間的都合や引越しなどの環境変化の他に、「飽きた、面倒になった」「料金が高い」などの理由でクラブを辞めることが多いと見られる。
退会者の多くは、クラブを辞めても、「（また）利用したい」と考えている。

（３）業界に関わる
ニュー・レジャーや新たな余暇種
目のトピックス

業態・サービスが多様化している。特に24セルフサービス型ジムや、シニア層向けジムの出店が目立つようになってきている。
異業種から参入する企業も見られるようになった。「カーブス」（カーブスジャパン）、「RIZAP」（RIZAP）、「Dr.ストレッチ」（フュービック）、「ホットヨガLAVA」（ベンチャーバンク）、「カルド」（ロックス）などが、この間に急成長してきている。2017年にはTSUTAYA、ファミリーマート、ミクシィなどが出店、あるいは参入表明をしている。
「ブティックスタジオ」と呼ばれるコンセプチュアルな小規模スタジオの出店が目立ってきている。
「オレンジセオリー」（OTFジャパン）、「FEEL CYCLE」（ベンチャーバンク）、「Jump One」（同）、「REAL FIT」（同）、「b-monster」（b-monster)、「ハイアルチ」（ハイアルチチュードマネジメント）、「カーディオバー」（ベイクルーズ）、「Surf Fit」（LIFE CREATE)、「サイクル＆スタジオアール」（ルネサンス）、「バニスタ」（同）、「Energy Fit」（オーシャンズ）などが人気となっている。多分に海外の影響がある。

1施設あたりの月間売上高の推移（単位：千円）ランニングやサイクリング、ノルディック・ウォーキング、トレイルラン、トライアスロン、ボルダリ
ングなどアウトドアスポーツを楽しむ生活者が増えている。ランステやアウトドアフィットネスク
ラブの利用者も安定化してきている。
エクササイズDVD、ケータイのアプリ、ウェアラブル端末などを利用して情報の配信・管理などを行い、自宅や通勤途上を利用してトレーニングする人が増えている。ただし、これらの一つ
ひとつのアイテムの商品ライフサイクルは短いのが現状である。
ICTを絡めたサービスを成功裡に行うには、「人」の介在がポイントとなるため、サービスデザ
インにトレーナーなどの専門家を絡めようとする動きがある。
平成26年6月公布の「医療・介護総合確保推進法」により、各自治体に「介護予防・日常生活
支援総合事業」が移管されることになったことから、高齢者向きの介護予防として、「ご当地体操」や「ポールウォーキング」などが取り入れられる動きがあり、民間事業者も予算の獲得を目指してこれに絡もうとしている。
ティップネスが「TIP X.TOKYO」ブランドなどの新業態で提供している「ファンクショナルトレー
ニングフィールド」などの新しいエクササイズ空間のスタイルが注目され、マイクロジムなどにも取り入れられるようになり、利用者が広がりつつある。
「アスリージャー（ファッション）」などと呼ばれ、生活者のなかにスポーツウェアを着る機会が広がってきている。そうした動きを受け、通販なども含め、ネット利用者が増加していることに加え、「ユニクロ」や「ギャップ」などのアパレル専門店やスポーツ量販店などもフィットネス関連商品の品ぞろえを拡充してきているため、それらを購入する生活者が増えてきている。特にレギン
スの売れ行きが伸びている。そのためクラブで再び物販を強化する動きも見られている。
フィットネスギアもハードの販売だけでなく、アドバイスなどを提供する使用価値モデルへとシフトしていく動きがみられる。

1施設あたりの月間会員数の推移（単位：人）

No.

８

業種

項
II 需要動向

フィットネスクラブ

図 表 ・ 参 考 資 料

目（３）業界に関わる
ニュー・レジャーや
新たな余暇種目のトピックス

ゴールデンエイジ世代（8～12才）に提供するファンクショナルトレーニングプログラム（五大による「ゴールデンキッズ」）や2才から小学生までに提供するコーディネーショントレーニング（オールアルビレックス・スポーツクラブ）、子どもスポーツ科学トレーニング塾「アローズジム＆ラボ」、ワイズスポーツ＆エンターテインメントによる「ジュニアサポート」などが人気を得てきている。

■利用したことがあるスポーツクラブ■利用したことがあるスポーツクラブ
あなたが、利用や会員登録をしたことがあるスポーツクラブ（フィットネスクラブ）をお聞かせください。（複数回答可）

スポーツ幼稚園も人気が出てきている。

（４）その他

特に20～60代で、低体力者、疲労者、ストレスを抱える人が増えている。「疲労回復」がキーワードとなってきていて、これに対応するサービス（血流、骨格、呼吸等の改善）がでてきている。
運動ができる場所として「運動ができる公園」や公共のスポーツ・健康増進施設などをイメージ
する生活者も多い。実際にそうした公的施設を利用したり、会員登録をしている人も多い。
平成28年国民健康・栄養調査によると、「糖尿病が強く疑われる者」の割合は12.1％である。
男女別にみると、男性16.3％、女性9.3％である。
同上の調査によると、「糖尿病が強く疑われる者」は約1,000万人と推測され、平成9年以降、増加している。また「糖尿病の可能性を否定できない者」も約1,000万人と推測される。
同上の調査によると、肥満者の割合は男性31.3％、女性20.6％であり、この10年間男女ともに有意な増減は見られない。
同上の調査によると、65才以上の高齢者の女性に関して低栄養傾向者が増加している。
同上の調査によると、「運動習慣のある者」（1回30分以上の運動を週2回以上実施し、1年以上継続している者）は男性35.1％、女性27.４％であり、この10年間で女性が有意に減少している。年齢別にみると、その割合は男女ともに30代で最も低く、それぞれ18.4％、9.8％である。
日本の運動習慣者はおよそ30％程度であるが、アメリカはその倍にあたる64％となっている。
（Physical Activity Council 刊『2018 Participation Report 』参照）

■運動習慣のある者の割合の年次推移（20歳以上）（平成18～28年）■年齢調整した、運動習慣のある者の割合の年次推移（20歳以上）（平成18～28年）

スポーツクラブ利用経験者のうち、現在利用者は4割強、「現在は会員登録していない（退会した）」は5割強。回答者全体に占める比率は、現在利用者1割強、退会者約15%。
民間スポーツクラブ主利用者は、利用経験者の3割強、現在利用者の8割弱となっている。「コナミスポーツクラブ」「セントラルスポー
ツ」「カーブス」などが上位にあがっている。
（出典：MyVoice『スポーツクラブの利用に関する調査（第6回）』）■運動習慣のある者の割合（20歳以上、性・年齢階級別、全国補正値）（出典：平成28年国民健康・栄養調査）

No.

９

業種

項

フィットネスクラブ目

図 表 ・ 参 考 資 料

II 需要動向（４）その他（出典：平成28年国民健康・栄養調査）

No.

10

項
II 需要動向業種

フィットネスクラブ

図 表 ・ 参 考 資 料

目（４）その他

2003年頃から急速に普及し始めた「ヨガ」だが、「日本のヨガマーケット調査2017」（『ヨガジャー
ナル』セブン＆アイ出版）によると、現在日本のヨガ人口は月1回以上行っている人がおよそ590万人、年1回以上行っている人が770万人いると推定している。さらに今後2～3年以内にヨガを行ってみたいとする人は、およそ880万人いると推定している。現在のヨガの市場規模を2,600億円と推定している。

直近5年間のアメリカ人（6歳以上）の身体活動レベル（単位：%）

同調査によると、ヨガを始めたきっかけは「身体の柔軟性を高める」「運動不足の解消」「体調を整える」が多い。
同調査によると、ヨガをする人は、ほかの運動の実施率も高く、継続意向も高い。
広告制作会社マツクスヒルズ社による「ホットヨガ集客で最も高い効果を出すための消費者ニーズ」調査によると、ホットヨガに通う目的は「デトックス効果」（37.1％）がトップ。続いて「ダイエット効果」（30.2％）となった。
同調査によると、ホットヨガ入会の決め手の85.9％を立地や金額が占めるが、施設デザインやソフト、ヒューマンなどもきちんと検討する消費者が12.5％いることがわかった。
同調査によると、ホットヨガからイメージされる言葉としては、「健康的」「ダイエット」「美容」が多かった。

アメリカ人（6歳以上）における、スポーツカテゴリー別参加率

同調査によると、ホットヨガに興味がない人がイメージする言葉としては、「汗だく」「蒸し暑い」「辛い」といったネガティブなワードだった。

フィットネス
／スポーツ

個人
スポーツ

アウトドア
スポーツ

ラケット
スポーツ

チーム
スポーツ

ウォーター
スポーツ

ウィンター
スポーツ

アメリカ人（6歳以上）における、年齢別低身体活動の割合（出典：physical Activity Council刊 『2018 PARTICIPATION REPORT』）

No.

11

項
II 需要動向業種

フィットネスクラブ

図 表 ・ 参 考 資 料

目（４）その他

マイボイスコムが民間のフィットネスクラブ、公共スポーツクラブ施設利用者の665人の「声」をデータマイニングしたところ、出現量が多いワードは「近い」「家」続いて「市民」「料金」「安い」「美容」、さらに「健康」「維持」と続いた。また、結束度の高いワード
は「合った」「ペース」「無理」「自分」、続いて「公共」「スポーツクラブ」「行かない」、さらに「スタジオ」「プログラム」「充実」「好き」「多く」「ない」だった。多くの生活者が自宅から近い立地にある、料金がリーズナブルな施設に健康維持、または美容を目的に通えることを求めていて、自分のペースに合った運動を無理なく行いたいと考えていると洞察できる。

県別フィットネスクラブの支出金額（単位：円）

総務省がまとめた2016年の家計調査によると、2人以上世帯がスポーツクラブにかける金額は全国平均で4,722円。統計をとりはじめた2010年以降、最も高い金額となった。2011年が3,145円と最低値で、その後は消費支出がほぼ横ばいであるなかで、ス
ポーツクラブの支出だけが増えている。全国の主要都市別のトップランキングは横浜
市（10,410円）、金沢市（9,527円）、山形市（9,107円）、東京都区部（8,869円）、千葉市（8,501円）の順となっている。
現在ダイエットをしている人は全体の2割強、過去にしたことがある人（3割強）をあわせた経験者は6割弱。ダイエットに関する情報源は「テレビCM」「ネットニュース・記事」「家族・友人・知人」が各1割。
ダイエットをする理由は「体型・スタイルを良くする」「健康状態を改善」が経験者の各4～5割、「自分自身で体型・スタイルの変化を感じた」「生活習慣病を予防」「洋服をかっこよく着る」「体型・スタイルを維持」が各20％台。男性高年代層では「健康状態を改善」「生活習慣病を予防」などの比率が高い。
現在行っているダイエット方法は「食事制限」「食べ方に気を付ける」が各5割、「間食・おやつの制限」「ウォーキング・散歩など」が各30％台。
ダイエットを行っていない理由は「面倒くさくなった」が、行っていない人の3割弱、「ダイエットが成功した」「ストレスがたまる」が各2割弱。
健康に関する情報入手先は「テレビ番組・CM」が7割弱、「新聞」「家族や友人、知人」「病院、薬局・ドラッグストア」「健康に関する情報サイトやブログ」「一般雑誌」などが各2～3割。健康に関して「家族や友人・知人と話題にする」が2割、「ブログやホー
ムページに投稿・コメントする」「Facebook、Twitter、ブログ、インスタグラムなどに投稿する」が各3～4％。
健康に関する情報源として信頼できるものは「テレビ番組・CM」が3割強、「病院、薬局・ドラッグストア」「新聞」「病院や医者、薬局のホームページやブログ」「健康に関する専門書」「家族や友人、知人」などが各1～2割。
健康に関する情報源として信頼できないのは「折り込み広告、ダイレクトメール」「テレビ番組・CM」「Facebook、Twetter、ブログ、インスタグラムなど」「インターネットの広告」「フリーペーパー、広報誌、パンフレット」が各2割で上位。
健康に関する情報の信頼度判断基準は「情報発信元が明確である」「情報発信元が信頼できる」「良い点だけでなく悪い点にも言及している」などが上位。
（出典：総務省「家計調査」（2016年））

No.

項

12

業種

フィットネスクラブ

目

II 需要動向

スポーツクラブの利用に関する調査■スポーツクラブ利用頻度（スポーツクラブを現在利用している方）あなたは現在、どのくらいの頻度でスポーツクラブを利用していますか。

■民間スポーツの非利用理由（民間のスポーツクラブを主に利用していない方）民間のスポーツクラブを主に利用していない理由、またはスポーツクラブを利用しなくなった理由をお聞かせください。（複数回答可）

スポーツクラブ現在利用者のうち、週1回以上利用者は8割弱、週2～3回以上利用者は6割弱。「週2～3回」
が4割弱でボリュームゾーンとなっている。男性50代以上、女性40代以上では、他の層に比べ利用頻度が高い傾向がある。カーブス主利用者、ゴールドジム主利用者などでは「週2～3回」の比率が高くなっている。

■スポーツクラブ利用時の参考情報（スポーツクラブを現在利用している方）あなたはスポーツクラブを利用するにあたり、どのような情報を参考にしましたか。（複数回答可）■民間スポーツクラブ選定時の重視点（民間スポーツクラブを利用した方）あなたが民間のスポーツクラブを利用するとした場合の、選ぶ際の重視点をお聞かせください。（複数回答可）

スポーツクラブ利用経験者のうち、現在、民間のスポーツクラブを主利用していない人（公共施設主利用者、退会者、利用中止者）は7割弱。民間スポーツクラブ非利用理由、またはスポーツクラブ退会・中止理由は、「会費が高い」「通う時間がない」「通うのが面倒」「月に通える回数が限られ割高」が各2～4割で、上位にあがっている。女性では「通うのが面倒」がやや多くなっている。
利用中止者（会員登録しているが利用していない）では「通う時間がない」が最も多くなっている。公共スポー
ツクラブ主利用者では「会費が高い」の比率が高くなっている。

スポーツクラブ現在利用者が、スポーツクラブ利用時に参考にした情報は「実際の施設を見て」「家族や友人の意見」「折込チラシ、ダイレクトメール」などが各2～3割で上位にあがっている。
女性では「家族や友人の意見」の比率が高くなっている。

民間のスポーツクラブ利用意向者が、スポーツクラブを選ぶ際の重視点は「入会費・月会費が手頃、割安」「アクセスのよさ」が各7割
強、「設備が充実」「施設が清潔」「一人で利用しやすい」「混んでいない」が各3～4割で続く。女性が男性より比率が高いものが多く、「レッスンやスクールのコースが豊富」「一人で利用しやすい」などは、男女差が約11ポイントと大きくなっている。
カーブス主利用者では「一人で利用しやすい」「スタッフや指導員の質」などの比率が高くなっている。

（n=11,065）（出典：MyVoice『スポーツクラブの利用に関する調査（第6回）』）

No.

項

13

業種

フィットネスクラブ

目

II 需要動向ダイエット調査■ダイエットの経験■理想体重は、現在からマイナス何キロか（n=1,000）（単位：％）

男性

マイナス7.8kg

女性

マイナス6.5kg

ダイエットをしている人、この夏に向けてダイエットをする予定の人（n=478)（単位：％）■ダイエットで引き締めたい部分

お腹・ウエスト

健康でいたいから

51.5
49.0
43.7
36.2
36.0
35.1
27.8

体型維持のため
スタイルを良くしたいから
薄着の季節になるから身体の動きを軽くするためおしゃれに服を着こなしたいから
メタボ改善のため
モテたいから
健康診断で気になる結果があったため

太もも

19.5

お尻

18.5

16.3
11.7
11.1

ダイエットをしている人、この夏に向けてダイエットをする予定の人（n=478)/複数回答可

40.7
22.0
24.5

あご

4.9

ふくらはぎ

25.3

17.1
17.9

ほほ

全身

33.3
14.1

背中

その他

50.9

7.3

二の腕

92.2

65.6

（単位：％）■ダイエットをする理由（上位10位）

年齢よりも若く見られたいから

79.5

男性
女性

0.5
0.4
10.2
15.8

ダイエットをしている人、この夏に向けてダイエットをする予定の人（n=478)（出典：マクロミル『ダイエット調査2017』）

No.

項

14

業種

フィットネスクラブ

目

II 需要動向

健康に関する情報収集に関するアンケート■健康についての関心度
あなたは健康についてどの程度関心がありますか。

■体型意識
あなたは自分の体型を気にしていますか。
（例：太りすぎ、痩せすぎ、足が太い、お腹が出ているなど）

健康について関心がある人（「非常に関心がある」「まあ関心がある」の合計）は76.7%を占める。
関心が高い人の比率は、女性や、高年代層で高くなっている。男性20・30代では6割弱で、他の層より低くなっている。
自分の体型を気にしている人（「気にしている」「やや気にしている」の合計)は全体の63.1%です。女性20代以上で各70%台で、男性より高くなっている。
男性20・30代では「気にしていない」が各3～4割みられる。

■ダイエット経験
これまでに、ダイエットをしたことがありますか。

■健康に関する情報入手先
あなたは、健康に関する情報をどこから入手していますか。（複数回答可）（n=11,124）（n=11,006）「現在ダイエットをしている」は全体の22.3%、「過去にしたことがある」が33.4%で、これらをあわせたダイエット経験者は6割弱。
「現在ダイエットをしている」は、男性30・40代で各2割、女性20～40代で各3割。「過去にしたことがある」は、男性40代で3割、女性30代以上で4割強。男性20代では「したことがない」が6割強となっている。

（n=11,006）（出典：MyVoice『ダイエットに関するアンケート（第9回）』）

健康に関する情報入手先は「テレビ番組・CM」（65.2%）が最も多く、「新聞」「家族や友人、知人」「病院、薬局・ドラッグストア」「健康に関する情報サイトやブログ」「一般雑誌」などが各2～3割で続く。「テレビ番組・CM」「家族や友人、知人」は、女性が男性を約15ポイント上回る。特に女性高年代層での比率が高い傾向。「新聞」は20代で1割弱、50代以上では4割強と、年代差が大きくなっている。

（n=11,124）（出典：MyVoice『健康に関する情報収集に関するアンケート（第2回）』）

No.

項

15

業種

フィットネスクラブ

目

II 需要動向

疲れ・疲労に関するアンケート／サプリメントの利用に関する調査■慢性的な疲れ・疲労
あなたは、普段の生活で、慢性的な疲れ、疲労を感じていますか。

（n=10,840）■サプリメントの利用状況
あなたがサプリメントを利用する目的をお聞かせください。（複数回答可）

普段の生活で慢性的な疲労を関している人（「感じている」「やや感じている」の合計）は66.1％。慢
性的な疲労を感じている人の比率をみると、女性の方が高く、女性10～40代では8割弱と特に高くなっている。60・70代では、他の層より低くなっている。

■普段の生活で感じる身体的・精神的な疲労の程度
あなたが普段の生活で感じる疲労は、身体的な疲労、精神的な疲労のどちらのほうが多いですか。

普段の生活で感じる疲労が「身体的な疲労・疲れを感じることの方が多い」は27.9%、「精神的な疲労・疲れを感じることの方が多い」は26.2%。「どちらも同じぐらい」は35.4%となっている。

（n=10,840）■サプリメントの利用状況
現在サプリメントを利用していますか？

（出典：MyVoice『疲れ・疲労に関するアンケート（第2回）』）（n=11,195）

サプリメントを「現在利用している」は35.1%、利用経験は6割強。
サプリメント利用者の比率は、女性や高年代層で高く、女性50代以上では約45%となっている。

サプリメントの利用目的は「健康維持」（71.0%）の他、「気になる症状の改善(便秘、貧血、冷え性、疲れ目・視力、
肩・腰痛、口内炎など）」「免疫力・抵抗力向上」「疲労回復」「食事だけでは不足する栄養素の補給」などが、利用者の各2割で上位にあがっている。「健康維持」「体力増進」などは、男性の方が比率が高くなっている。「美肌・美白効果」「妊娠・出産・授乳などに必要な栄養素の補給」などは女性20・30代、「アンチエイジング（抗老化・抗加齢）」は女性40代以上での比率が高くなっている。

（n=11,195）（出典：MyVoice『サプリメントの利用に関する調査（第8回）』）

No.

項

16

業種

フィットネスクラブ

目

II 需要動向

スポーツの実施状況等に関する世論調査■この1年間に実施した種目について
この1年間に実施した種目については「ウォーキング」がトップで、「階段昇降」「トレーニング」「体操」が続いている。男性は「ウォーキング」「ランニング」「トレーニング」「階段昇降」「自転車」の順で割合が高い。女性は「ウォーキング」「体操」「階段昇降」「トレーニング」「エアロビクス・ヨガ」の割合が高い。男性が女性より実施割合が高い種目は「ランニング」「ゴルフ（コースでのラウンド）」「自転車」「トレーニング」で、女性の実施割合が高い種目は「エアロビクス・ヨガ」「体操」である。

■実施状況の変化とその要因について●運動・スポーツを実施した理由
運動・スポーツを行った理由としては「健康のため」が最も多く、「体力増進・維持のため」が続いている。

●阻害要因
運動・スポーツの阻害要因として「仕事や家事が忙しいから」「面倒くさいから」「年をとったから」「特に理由はない」が挙げられる。男性20～40代と女性20・30代の働く世代にとって「仕事や家事が忙しいから」は高い割合となっている。
女性20代・30代は「子供に手がかかるから」もあわせて阻害要因となっている。

■実施状況と今後の予定「この1年間に運動やスポーツはしなかった」かつ「現在運動・スポーツはしておらず、今後もするつもりはない」と答えた者が20.7％（前年度から6.5ポイント減）。「現在運動・スポーツはしてないが、6ヶ月以内に始めようと思っている」と答えたものが4.0％存在
しており、今後は「ウォーキング」「トレーニング」「エアロビクス・ヨガ」「体操」を始めたいと考えている。
運動・スポーツについて現在実施状況と今後の予定について（出典：スポーツ庁『平成29年度スポーツの実施状況等に関する世論調査』）

No.

項

17

業種

フィットネスクラブ

目

II 需要動向

スポーツ産業調査

ミレニアル世代の行動変化やデジタル化の進展により、スポーツ業界は大改革の時代に■成長鈍化見込むも、サッカー、eスポーツ、バスケットボールには期待■ウエアラブル・センサー技術はデータ規制や管理が課題に

Q．過去3～5年と今後3～5年のスポーツ産業の成長率は？また、主な成長分野は？

Q．ウェアラブルが今後直面する最も重要な課題は？

■若い消費者層の行動変化が放映権市場に影響をもたらす■VR（仮想現実）・AR（拡張現実）の活用進む

Q．スポーツ業界が最も懸念すべき脅威は？

Q．VRおよびARに対するスポーツ業界の認識は？

（出典：PwCコンサルティング、「PwCスポーツ産業調査2017」）

No.

18

項

目

業種

フィットネスクラブ

小中学生のスポーツに関する意識調査

II 需要動向（出典：バンダイこどもアンケートレポートVol.238）

No.

19

項

目

業種

フィットネスクラブ

伸びるフィットネス、落ち込むボウリング

II 需要動向（％）

出典：経済産業省大臣官房調査統計グループ経済解析室「スポーツは『競技、ゲーム』から『健康増進』へ

No.

20

項
III 経営動向業種

フィットネスクラブ

目（１）収支状況（ここ１～２年の詳しい状況）内

図 表 ・ 参 考 資 料

容

平成29年の市場規模は、前年比2.9％と伸び、業界史上最高値となった。また、前年までに開業した新店と既存店の集客・定着が比較的好調に推移したことなどから、増収増益となった企業が増えた。

◆主要プレイヤーの業績推移

中高年層のフィットネス需要、子どもを中心としたスイミングスクールへの需要は根強く、これらが収益を下支えている。

コナミスポーツク 売上高(億円）
ラブ
経常利益（億円）

会社名

初期定着策、定着促進策、退会防止策の効果から退会率が低下してきていることが、利益面に好影響を与えている。
経営者のマネジメント力とリーダーシップ力の差がそのまま収益に表れている。
東祥・コシダカHD（カーブス事業）・RIZAPが、大手上場企業以上に業績が好調である。とりわけコシダカ
HDが好調で、2017年8月期決算は、10期連続増収増益を達成。カーブスジャパンは、国内店舗数1,823軒、総会員数82.1万人、チェーン全体の総売上高641.73億円（前年同期比108.8％）に達している。

H26('14)年度 H27('15)年度

686

660

670

▲9

27（42％）

42

33

35

店舗数（ヶ所）

-

-

-

-

-

会員数

-

-

-

-

-

-

-

-

-

-

-

-

-

-

-

509.38516.58（1.4％）

527.12555555

経常利益（億円）

25.39

43

43

123（86）31.99（20.6％）
-

39.73

店舗数（ヶ所）-154（58）

-

-

-

-

-

-

‐

-

-

-

-

-

-

-

-

-

420.25434.8（3.4％）

444.49462.29476

フィットネス（決算期3月）正社員数（人）
売上高(億円）

会員数

スイミング市場では、JSS、イトマンスイミングスクール、ナガセが好調さを維持している。

フィットネス（万人）スクール（決算期3月）正社員数（人）ルネサンス（２）設備投資動向

H29('17)年度 H30('18)年度

713（▲2.7％）（万人）スクール
セントラルスポーツ

H28('16)年度

733

売上高(億円）

既存プレイヤーにおいては、一部企業を除き新規出店は抑え気味に推移した。

経常利益（億円）

26.79

38.01

40

107（22）29.32（11.2％）
-

35.12

店舗数（ヶ所）-160-

平成20年までは新規クラブは大型化の傾向が伺えたが、同21年以降は、スポーツクラブNASを除きスペー
スや機能を圧縮した中～小型化の傾向が伺える。

会員数

24.9

24.6

24.4

24.9

-

14.7

15.5

15.7

-

-

15
39.6

39.9

-

-

売上高(億円）

345.17363.6

376.03--

経常利益（億円）

-

-

-

-

-

店舗数（ヶ所）

61

61

125

-

-

会員数

26.2

26.8

29.7

-

-

-

-

-

-

-

（決算期12月）正社員数（人）

630

-

-

-

-

メガロス

売上高(億円）

144.74149.98155.26--

ボディメトリクス（ボディメトリクスジャパン）、ファイブ（アライアンス）などのストレッチマシンを導入するクラブが増えている。

経常利益（億円）

1.22

-

-

-

-

店舗数（ヶ所）

29

-

-

-

-

従来からの傾向であるが、プロショップを縮小または廃止したり、委託に切り替えるクラブがまだ見られる。
それに伴い、バックヤード業務を削減する動きが見られる（一部にプロショップの品揃えをやや拡張するク
ラブもみられる）。

会員数

-

-

-

-

-

-

-

-

-

-

-

213.5

241.38

270

60.25

66.02

73

契約期限満了まであとわずかなクラブや競合度の低いエリアにあるクラブに対しては投資を控える動きも伺えた。

フィットネス（万人）スクール（決算期3月）正社員数（人）ティップネス

省エネ設備を導入する動きがより強くなっている。
VR関連のマシンやバイクを導入するクラブがでてきている。

フィットネス（万人）スクール

TRXやキネシス、パワープレートなど、ファンクショナルトレーニング用のツールやマシンを導入するクラブが増えている。それに伴い、教育投資が増えてきている。

ホットヨガスタジオを導入・付帯するクラブが増えている。
スタジオに演出用のライティング設備を導入するクラブが増えている。
パーソナルTVやデジタルポスター、デジタルサイネージ、プロジェクションマッピングなど、オーディオ・ビ
ジュアル機器・装置を採り入れるクラブが増えている。
「水」に気を遣うクラブが増えている（プールのろ過や軟水の使用、水素水の販売など）。
ICT関連の投資が多く見られる。自社HPおよびスマホサイトの作成またはリメイク、Webからの入会（予約）受付、見学・体験利用予約管理、デジタルデバイスを活用した個々人の運動履歴管理CRM、予実管理シ
ステムなどがある。これらへの投資は今後も増えるだろう。
人員の適正配置を実現するために、店舗スタッフに携帯させたビーコンから位置情報を取得し、各スタッフの行動を可視化し、そのデータをもとに各スタッフの配置を適正化しようとの取り組みが行われている。
HPのケータイ対応や、メールアドレスを入手しての情報配信、FacebookやTwitter、Instagramなどのソー
シャルメディアを活用する動きが見られる。
アプリを独自開発してオンラインで日常的な運動や食事、睡眠などを管理したり、コミュニケーションを図ったり、商品購入を促したりするサービスを提供するクラブも見られた。AIを活用したアプリも見られるようになってきている。
ほとんどのクラブがAEDを設置し、救命救急の技術の習得を強化するようになった。
フロントのセキュリティを強化、効率化を図るとともに、コミュニケーション強化を図るクラブが増えている。ア
メリカのようにセールスブースをオープン化する動きも見られる。

フィットネス（万人）スクール（決算期3月）正社員数（人）東祥

売上高(億円）168.88

経常利益（億円）

42.03

192.24（13.8％）
53.8（28％）

店舗数（ヶ所）

64

-

-

-

-

会員数

-

-

-

-

-

-

-

-

-

0

-

-

-

フィットネス（万人）スクール（決算期3月）正社員数（人）336＊表中店舗数の項の括弧内は運営受託店舗のほか、温浴施設や通所介護施設など、その他業態含む。
＊コナミは健康サービス事業としてのセグメント情報で経常利益の項目は営業利益。米国会計基準を採用しているため、有形固定資産の前倒し償却費用等が営業費用となり、営業利益に反映されている。
＊ルネサンスの店舗数は国内のみ。
＊東祥は、ホテル事業、賃借事業を含む。
＊ティップネスは、H26（'14）年度まで1月～12月までの12月決算、H27（'15）年度より4月～3月までの3月決算＊ティップネスの店舗数・会員数にはファストジムのそれは含んでいない。
＊H30（’18）年度の数値は各社の予想。

No.

21

項
III 経営動向業種

フィットネスクラブ

目（２）設備投資動向

内
RPAやペッパーなどが利活用されてきている。

介護・介護予防分野ではロボットや人工スーツなども利活用されはじめてきている。
S・O・A・P (Subjective/Objective/Assessment/Plan of Action）やFMS (Functional Movement Screen)など、ス
ポーツ・アスレティック業界のメソッドを使って身体機能やバランス、動きの質などをチェックしてより最適化したトレーニングプランを提示するクラブが増えてきている。体成分測定器などの測定器は、導入が一巡した感がある。

（３）経営上の問題

点と対策の方向

既存店のスクラップ＆ビルドやリノベーション、改善に取り組みつつも、新規出店や新サービスの開発、人材育成などにもバランスよく取り組み、手堅く増収増益を達成していくことが、最大の経営課題となっている。
既存店の新規入会者の獲得とその定着が大きな課題となっている。対象顧客を明確化し、その顧客層が求める価値を提供するために、マーケティングとオペレーションを整えることが求められている。
店舗での業務が増しているため、重点業務に絞りを効かせ、その他の業務を整理削減していく動きもある。
セクション・店舗で重複する業務を集約して引き受け、処理するセンター機能を設け、コスト削減を図る企業も見られる。
HV/LP業態が日本でもさらに多くなる可能性がある。
若年層のライフスタイル・購買行動の変化に対応した新しいプロモーション策や利用形態（料金システムなどを含む）が模索されている。
若年層の集客は別業態をつくり、そこで行うほうが好ましいと考える事業者が増えてきている。一方で、既存の総合業態のジムを24時間営業化する動きもみられる。
各クラブごとにターゲット、コンセプト、ポジショニングを見直し、リ・マーケティング、リ・ブランディングして集客力をつけ、収益性を安定化させようとする動きが見られる。
オリエンテーション、カウンセリング、エントリープログラムを強化し、初期定着化を図り、会員の満足度も高
めて紹介入会者の獲得や物品・サービスの販売に繋げていくような、いわゆるエンゲージメントやアドボケ
イツ、リレーションシップを大切にしたマーケティング手法がとられるようになってきている。
これまで大人だけを対象にしていた総合クラブのなかで、子どものスイミングスクールや学童サービスを導入する動きが見られるようになっている。
医療・介護総合確保推進法の施行により、介護予防の財源が市区町村に移行中であり、民間フィットネスク
ラブやトレーナー・インストラクターにとってはヘルスケアビジネスに参入するチャンスができた。この分野では、その強みが十分に活かせる可能性がある。
介護予防に関し、独自に開発したプログラムと指導メソッドを活かして介護予防ジムを直営・FCで展開する動きが広がってきている。
フィットネスクラブや法人格をもつインストラクターが、地域の自治体や法人から健康づくり教室などの委託を受ける動きも広がっている。

（４）その他

図 表 ・ 参 考 資 料

容人材採用・人材育成に腐心する企業が増している。
会員マナーの良化を課題と考えるクラブが多くなっている。
都心部のクラブを中心に盗難対策や情報漏洩対策、セキュリティ対策が強化されている。
タオルやプライベートロッカーのレンタル、パーソナルトレーニング、プロテイン入り飲料、福利厚生サービ
ス、水素水、運動ログを管理するためのキーの販売など、会費外収入（付帯収入）を高めようとする動きがうかがえる。
店舗でのサンプリングから家庭用健康機器などの購入を促す手法がしばしばとられるようになってきている。
本社を移転してコストマネジメントを進める企業が増えた。

近年の開業タイプ別施設数
平成24年
新規開業
211
移転新設後の開業
1
改築・業態転換
1
継承後の再開業
3

平成25年
227
2
0
1

平成26年
223
2
1
1

平成27年
300
2
1
1

平成28年
300
2
2
1

＊フィットネスビジネス編集部調べ。PFI、公共施設の運営受託物件は除外している。
閉鎖撤退施設数の推移
平成24年
12

平成25年
9

（単位：軒）
平成26年
11＊フィットネスビジネス編集部調べ。

平成27年

平成28年

平成29年

14

15

26

（単位：軒）
平成29年
378
3
3
3

No.

22

項

業種

フィットネスクラブ

目

主要プレイヤーの売上高

III 経営動向（単位：百万円）

2012(’24)年度

2013(’25)年度

2014(’26)年度

2015(’27)年度

2016(’28)年度

2017年（‘29）年度（株）コナミスポーツクラブ

79,90076,50073,30071,30068,60066,000セントラルスポーツ（株）

46,935.0

48,32850,93851,65852,71253,576（株）ルネサンス

38,637

40,66042,031

43,48044,44946,229（株）ティップネス

31,592

32,94034,51736,36037,603－－

15,79021,00021,946－－

13,86016,02818,64921,667

23,720－

スポーツクラブNAS（株）－

15,604

17,43019,564

21,070－RIZAP（株）－

5,089

10,717

19,291

23,200

－

（株）東祥

－

－

16,88819,224

21,35024,138（株）東急スポーツオアシス

14,27914,826

15,343

16,304

16,602－（株）オージースポーツ（コ・ス・パ）

14,72814,566

14,504

15,323

15,635－（株）野村不動産ライフ＆スポーツ（メガロス）－

14,63914,744

14,99815,526－（株）THINKフィットネス
（ゴールドジム）－

11,333

12,25014,15916,445－（株）ジェイアール東日本スポーツ（ジェクサー・フィットネスクラブ）

－

9,341

9,887

10,522

10,594－（株）アクトス

－

8,957

9,266

9,846

10,461－（株）LAVA International（株）カーブスジャパン※コナミスポーツクラブは、コナミホールディングス（株）の健康サービス事業セグメントの売上高、セグメント別損益を記載※コナミホールディングス（株）は、2015年3月期より国際会計基準（それ以前は米国会計基準）※セントラルスポーツ（株）は、連結での業績を記載※（株）ルネサンスは、2014年度より連結決算開始※（株）ティップネスは、2014年度まで1月～12月までの12月決算、2015年度より4月～3月までの3月決算※（株）カーブスジャパンは、コシダカグループのカーブス事業の業績を記載※表グラフ内の「-」については非公開（出典：帝国データバンク、東京商工リサーチ及び各社決算発表資料をもとに、フィットネスビジネス編集部にて集計）

No.

23

項

業種

フィットネスクラブ

目（単位：千円）2017年3月期売上ランキングトップ200（1～100位）
企業名

III 経営動向

当期

企業名

前期

当期

前期

1 （株）コナミスポーツクラブ

68,091,000

70,929,000

51 （株）エイワンスポーツプラザ

1,300,000―

2 （株）ヴァリック

48,940,000

45,294,000

52 岡田企画（株）

1,280,000

1,260,000

3 セントラルスポーツ（株）

47,418,000

46,633,973

53 マックスポーツ（株）

1,278,000

1,260,000

4 （株）ルネサンス

44,287,589

43,431,767

54 （株）ラストウェルネス

1,242,000

1,137,000

5 （株）ティップネス

37,603,000

36,360,947

55 トータル・ワークアウトプレミアムマネジメント（株）

1,239,000―

6 （株）ＬＡＶＡ Ｉｎｔｅｒｎａｔｉｏｎａｌ

28,900,000

21,000,000

56 （株）ダイヤプラザ

1,237,625

1,261,116

7 （株）カーブスジャパン

20,389,020

17,404,541

57 エルスポーツ（株）

1,227,456

1,222,509

8 ＲＩＺＡＰ（株）

19,328,000

19,291,000

58 木幸スポーツ企画（株）

1,206,532

1,251,855

9 （株）東祥17,847,940

16,336,504

59 （株）ライフウェル

1,204,395

1,115,568

10 （株）東急スポーツオアシス

16,602,984

16,304,215

60 （株）モバイルフィット

1,200,000―

11 （株）ＴＨＩＮＫフィットネス

16,445,219

14,159,695

61 （株）ドゥワーク

1,190,414

76,10712 （株）オージースポーツ

15,635,957

15,323,944

62 （株）ヴァーテックス．ホールディングス

1,110,461

754,527

13 野村不動産ライフ＆スポーツ（株）

15,526,000

14,998,000

63 モリス（株）

1,069,000

1,004,193

14 （株）ウェルネスフロンティア

11,384,417

8,804,215

64 公益財団法人岐阜県体育協会

1,059,695

1,069,829

15 （株）ジェイアール東日本スポーツ

10,594,420

10,522,093

65 （株）ＤＡＨＮ ＷＯＲＬＤ ＪＡＰＡＮ

1,028,931

901,308

16 （株）アクトス

10,461,532

9,840,636

66 （株）岡山スポーツ会館

1,006,000

1,006,000

17 （株）コパン

6,664,293

6,011,764

67 （株）ティー・エム・エンタープライズ

1,000,000

960,000

18 （株）東京ドームスポーツ

6,100,551

5,336,513

68 （株）ＡＦＪ Ｐｒｏｊｅｃｔ

1,000,000

610,000

19 住友不動産エスフォルタ（株）

6,000,000

7,500,000

69 （株）大丸プランニング

945,615

900,546

20 （株）ロックス

5,966,506

5,071,477

70 サーラスポーツ（株）

941,245―

21 グンゼスポーツ（株）

5,488,054

5,139,607

71 （株）ビバ

910,020

898,177

22 （株）ザ・ビッグスポーツ

5,254,000

5,510,000

72 （株）ダイヤモンド・アスレティックス

900,772

868,068

23 （株）明治スポーツプラザ

4,700,000

4,666,000

73 伊予鉄不動産（株）

871,878

772,603

24 ミズノスポーツサービス（株）

4,699,071

4,162,363

74 ケイ・ネクスト（株）

865,673544,885

25 （株）東京アスレティッククラブ

4,308,000

4,088,000

75 （株）グラン・スポール

857,241

824,48126 （株）文教センター

3,865,709

3,778,588

76 （株）ビッグツリー

855,190

884,46227 （株）ＩＮＳＰＡ

3,838,977―

77 （株）ソプラティコ

853,696

851,000

28 （株）ハクヨプロデュースシステム

3,208,958

2,937,105

78 （株）わらわら

850,000

840,000

29 （株）フジ・スポーツ＆フィットネス

3,000,000

3,000,000

79 （株）ファイコム

847,525

716,70830 （株）トゥエンティーフォーセブン

2,460,722

1,277,686

80 （株）アースシステム

832,912

671,035

31 （株）ユアースポーツ

2,452,175

2,297,838

81 （株）メルヘンスポーツ

820,247

788,965

32 （株）東武スポーツ

2,400,000

2,600,000

82 （株）川村コーポレーション

814,004

773,74033 （株）ドゥ・スポーツプラザ

2,213,411

2,135,503

83 （株）スワスイミングセンター

800,000

800,000

34 （株）エイム

2,180,000

2,260,000

84 （株）スポーツクリエイト

788,961

765,24235 （株）ゼクシス

2,009,390

1,876,075

85 （株）トピーレック

738,296775,082

36 公益財団法人江東区健康スポーツ公社

1,934,928

2,031,058

86 （株）強者

750,000―

37 （株）ｌｉｎｋｗｏｒｋｓ

1,869,087

1,584,718

87 （株）フィッツ

750,000

750,000

38 （株）ジョイフルアスレティッククラブ

1,780,000

1,790,000

88 ＤｏＦｒｏｎｔｉｅｒ（株）

750,000

650,000

39 イズミ産業（株）

1,754,000

1,759,801

89 （株）宮の森スポーツ

740,000

881,000

40 （株）スポーツプロジェクト

1,648,147

1,391,644

90 （株）ニチガスクリエート

733,536

612,843

41 （株）セサミ

1,621,000

1,590,000

91 （株）オークスベストフィットネス

732,000

611,000

42 （株）ＬＩＦＥ ＣＲＥＡＴＥ

1,616,074

1,087,534

92 （株）エムセック

725,548

689,13743 （株）Ｆａｓｔ Ｆｉｔｎｅｓｓ Ｊａｐａｎ

1,610,000

1,020,377

93 （株）玉扇グローバル

720,000

719,000

44 （株）ピーウォッシュ

1,600,000

1,600,000

94 （株）シップ

709,600

701,730

45 エスタ（株）

1,571,280

1,653,664

95 ステラ（株）

700,000

667,065

46 （株）ロハスインターナショナル

1,544,000

1,462,483

96 （株）象企画

700,000

700,000

47 （株）ハイ・スタンダード

1,500,000

1,000,000

97 （株）井上

686,645592,294

48 ゼネラルフィットネス（株）

1,500,000

1,450,000

98 （株）ケンマブチ

660,000―

49 （株）フィットネスプロモーション

1,451,000

1,431,000

99 （株）ブルーアース

650,000

630,000

50 （株）サップス

1,350,864

1,223,228

100 （株）スポーツクラブ・ヴイテン

638,694

635,000

No.

24

項

業種

フィットネスクラブ目2017年3月期売上ランキングトップ200（101～200位）

III 経営動向

企業名

当期

前期

企業名

（単位：千円）

当期

前期

101 公益社団法人日本３Ｂ体操協会

621,584

524,784

151 サンスポーツ（株）

400,000

402,765102 （株）石川ツエーゲン

612,000

584,000

152 （株）ディーズ

398,567

170,000

103 （株）スカイ

611,000

588,000

153 フェローズ（株）

395,000

398,000

104 （株）テクスト

610,000―

154 （株）パジャ・スポーツ

390,597

369,097

105 一般財団法人日本サイクルスポーツセンター

606,758

632,172155 （株）Ｈ３

387,554372,530

106 （株）フラクタル

600,000

600,000

156 （株）ジャパンスポーツ

383,000

376,000

107 （株）光建産業

600,000―

157 （株）マックス

381,000

369,000

108 石橋産業開発（株）

585,844647,398

158 （株）横浜セントラル

380,000

380,000

109 藤本実業（株）

580,000―

159 アローズジャパン（株）

375,527

371,000

110 那覇空港ゴルフ練習場（株）

573,076553,263

160 （株）大泉スワロー体育クラブ

370,000

370,000

111 （株）スポーツクラブ天童

542,679

543,429

161 （株）ＲＩＳＩＮＧ ＳＴＹＬＥ

370,000

370,000

112 （株）ケー・アンド・イー

539,000

518,000

162 フェニックス・ジャパン（株）

370,000

280,000

113 （株）ハッピー

534,853

527,316163 （株）ゼルビア

363,000―

114 （株）ヴェルディ

530,000

532,000

164 （株）ナイス・スポーツ

360,534

356,138

115 （株）山陽レイスポーツ

526,640

510,925165 （株）アーデル・フィットネス・リゾート

360,000

360,000

116 （株）草津温泉フットボールクラブ

521,569

547,610166 （株）アドヴァンス

360,000―

117 （株）スポーツマックス

520,000

600,000

167 （株）幼体連スポーツクラブ

355,000

355,000

118 （株）エヌ・シー・ピー

516,526

480,551

168 アビロージャパン（株）

350,000

350,000

119 日本製粉スポーツ事業（株）

515,000

481,000

169 （株）周南スイミングクラブ

350,000

350,000

120 （有）武蔵野ローンテニスクラブ

508,430

513,193170 （株）ファーストリミテッド

350,000

350,000

121 （株）パシフィック

506,000

580,000

171 （株）千葉アスレティックセンター

340,100

340,000

122 （株）アトラス

500,000

515,000

172 （株）サマディヘルスクラブ

340,000

380,000

123 （株）力健

500,000

500,000173 （株）自然舎

334,400

330,000

124 （有）らじん

493,617

460,783

174 ＷＩＳＨＪＡＰＡＮ（株）

323,261―125 （株）幸和企画

474,000

481,000

175 丸友商事（株）

320,494

334,020126 （株）ウェルネス広島

470,000

465,000

176 （株）ビープロ

320,000

320,000

127 （株）北見都市施設管理公社

455,251

468,345

177 ユウエンタープライズ（株）

320,000

320,000

128 クランユナイツ（株）

450,000

400,000

178 （株）波之上スイミングスクール

320,000

300,000

129 （株）ワールドワークス

450,000

400,000

179 （株）オーパス

312,378

317,993130 （株）翔成450,000

450,000

180 （株）タニタフィッツミー

312,000

310,000

131 （株）エトス

449,286

363,421181 （株）トップライジング

302,000

2,000

132 スポーツメディア（株）

447,758445,875

182 （株）アヴァンツァーレ

301,000

300,000

133 （株）レッツコンサルティング

444,818

407,638183 （有）ミナトスポーツサービス

300,100

300,000

134 （株）ノーザンライツ・コーポレーション

443,317

418,408

184 秋田ノーザンハピネッツ（株）

300,000―

135 （株）スペック

442,208

449,939185 （株）ナイスク

300,000

300,000

136 （株）浜松スポーツセンター

440,000

400,000

186 （株）コスモスポーツ

300,000

300,000

137 （株）アピアスポーツクラブ

438,420

430,985

187 冨二商事（株）

298,000

280,000

138 （株）ブルーアースジャパン

437,000―

188 インベントクリエイション（有）

294,937

273,624

139 （株）ライブスポーツ

436,000

420,117189 （株）フォーチュン

290,000

243,081140 公益財団法人北陸体力科学研究所

431,086

393,511190 （株）ヨウコウ

285,839

288,379141 （株）リビエラスポーツジャパン

430,000

430,000

191 西東京スポーツセンター（株）

280,000

280,000

142 那須ヘルスセンター（株）

430,000

425,000

192 （株）伊藤土建

275,317258,686

143 （株）メディカルスポーツライフ研究所

430,000

400,000

193 両野工業（株）

274,653

272,726

144 ＬＩＥＮ（株）

415,000

352,000

194 （株）イズミ

270,000

270,000

145 （株）ｎｅｗ－ｓ

410,000

400,000

195 ブルーマリンスポーツクラブ（株）

270,000

270,000

146 （株）オーバル

406,590

380,000

196 （株）本山スポーツ＆カルチャー

267,824

284,528147 （株）オークウエルネスサービス

405,100―

197 まるさ産業（株）

263,536

266,800

148 （株）Ｒ－ｂｏｄｙ ｐｒｏｊｅｃｔ

400,000

388,000

198 （株）ラソンテ

260,000

250,000

149 （株）スポフレ２１

400,000―

199 フレックス（株）

260,000―

150 （株）リタム

400,000―

200 （株）トップラン

260,000

260,913（※3月期決算でない企業は直近の決算期。 出典：株式会社東京商工リサーチ）

No.

25

業種

項
IV 事業環境の変化

フィットネスクラブ

目（１）新業態（市場）の登場とそれへの対応

内

図 表 ・ 参 考 資 料

容世界的潮流でもあるが、日本においても中小規模で、目的志向型の業態を開発～出店する
動きが顕著になっている（P33ポジショニングマップ参照）。
女性専用小規模サーキットジム、ホットヨガ、ヨガ・ピラティススタジオ、24Hセルフサービス型
ジム、マイクロジム、ブティックスタジオ、ジム／スタジオ型クラブなどの新規出店が多くなってきている（一方、総合業態の新規出店はここ数年漸減している）。
RIZAPなどが、（パーソナルトレーニングによる）ボディメイキング～ダイエット市場拡大の牽引役となっている。

スマートテニスセンサー

イカロス「子ども」「フィットネス初心者」「高齢女性層」「ビジネスマン・ＯＬ」「30代ＯＬ」「出産後の主婦層」など対象顧客を明確化した業態・プログラムが見られる。
トレーナー・インストラクターのなかには独自にサークル活動を展開したり、一般社団法人を組織してフィットネスの発展・普及に貢献しようとする動きがみられる。

FiNCFitトレーナー・インストラクターのなかには、独立起業し、パーソナルスタジオ、パーソナルジムを新設したり、介護予防事業に参入したり、企業に指導サービスを促進したりする人も多く見られるようになった。
JINS MEME RUN（２）技術環境の変化とそれへの対応

来館者を増やしたり、見学者入会獲得率を高めたり、既存会員の運動継続を促すために、
S.O.A.P（Subjective/Objective/Assessment/Plan of action）やFMS（Functional Movement
Screening）、3D形態測定やピクスフォーマンスのような動きの質をチェックするシステム、コン
ディション（心拍変動）などの新しい測定システムを導入したり、カウンセリングを見直すクラブが増えている。

健康管理アプリCARADA「骨盤リセット」や「サーキットトレーニング」「ホットヨガ」「パワープレート」などをエントリープロ
グラムとして使うクラブが増えてきている。
ＩCＴを駆使し来館頻度やステータスに応じて適切にアドバイスできる体制を取りはじめたクラブもみられる。

VRサイクル（レズミルズ）

ICTなどを活用してフィットネスログをとり、顧客とのエンゲージメントを強めようとするクラブも増えている。
ICT関連のギアをテニススクールなどに導入して付加価値を高め単価アップを実現するクラブが見られる。
TRXサスペンショントレーナー、ViPR、キネシス、パワープレートなど、ファンクショナルト
レーニングを行うために特別なマシン・ツールを使って指導を提供するクラブが増えている。

EMS（Ｘ BODY Lab）

心拍モニターを取りつけて、EPOC(Excess Post execise Oxygen Consumption／運動後過剰
酸素消費量）効果を得るエクササイズを導入するクラブがみられた。2016年には本家の米国「オレンジセオリー」が日本支社を設立し、展開を開始している。
グループやチームで競うバイクレッスンやVRサイクルスタジオなどが登場してきている。
ＶＲ系マシンを導入するジムもみられる。

SKILLRUN

パワープレート

ドイツのエレトロニック・サーキットやストレッチサーキットを導入するスタジオも見られる。
デジタルポスターやデジタルサイネージ、プロジェクションマッピングなどのオーディオ・ビジュ
アル機器・装置を導入するクラブが増えてきている。特に、スタジオのライティングを工夫する動きが数多く見られる。
個人情報保護対策として、システム整備やスタッフ教育など情報面のセキュリティ強化が図られている。

3Dボディスキャニングソ
リューション「スタイク」

iPadなどを活用してカウンセリング・指導、CRM～接客などを行うクラブが出てきている。
アプリなどを活用し、リアルな人的サービスを組み合わせたダイエットサポートは相応の需要が見込めるが、ウェアラブル単独によるデータ管理は飽きられているのが現状である。
今後、映像を活用したレッスンを導入するクラブが増えることが予想される。
ボットやディープランニングなどを活かしたアプリが登場してきている。

Milon

Five

ピクスフォーマンス

No.

26

業種

項
IV 事業環境の変化

フィットネスクラブ

目（３）レジャー・観
光業界が注目すべき政策・法律
動向のポイント、
公的規制や税制
上の問題点

内

容

平成15年6月13日公布の「地方自治法の一部を改正する法律」で「指定管理者」制度が設けられ、「公の施設」の管理運営（一定の要件を設けての経営）が民間市場に開放されることになって以降、業界のメジャープレイヤーや地域一番店、スポーツメーカー、運営受託企業な
ど、こぞって指定管理者となる企業が現れ、その動きが広がってきている。
営業上重要な関係法規として消費者契約法、個人情報保護法がある。
平成18年4月に介護制度が改正され、マシンを伴わずとも、また資格をもった指導者がいなくとも「運動器の機能向上」にあたれることになった。また報酬体系が下方に見直された。
平成19年各自治体で安全・衛生を目的にしたプール取締条例が施行された。
平成20年4月からの医療制度改革により、医療保険者に特定健診と特定保健指導が義務付
けられることになり、各社それへの対応を図っている。例えば、健康運動指導士の育成や病院・福利厚生施設との結びつきの強化、法人へのセールスなどである。
平成20年4月から会計制度が改正され、内部統制、四半期報告制度、在外子会社の会計処
理、リース取引会計などへの適切な対応を迫られた。

図 表 ・ 参 考 資 料
スポーツ産業の推進に向けた基本的な考え方●すべての国民のライフスタイルを豊かにするスポーツ産業へ
・「モノ」から「コト」（カスタマー・エクスペリエンス）へ●「負担（コストセンター）」から「収益（プロフィットセンター）へ
・「体育」から「スポーツ」へ
・ポスト2020年を見据えた、スポーツで稼ぎその収益をスポーツへ再投資する自律的好循環の形成●スポーツ産業の潜在成長力の顕在化、我が国基幹産業化へ
・我が国GDP600兆円の実現
・スポーツをコアとして周辺産業に波及効果を生む、新スポーツ産業の創出●スポーツを通じて社会を豊かにし、子どもたちの夢を形にするビジョンを提示
我が国スポーツ市場規模の拡大について【試算】平成21年4月施行の省エネ法改正に備え、省エネ対策を図る企業が増えている。CO2排出削減への自主的な取り組みも見られた。
平成22年度より、資産除去債務に関する会計基準が適用された。
平成22年PFI法が改正され、対象施設が拡大、さらに民間事業者による提案制度が導入され、公共施設などの運営権の売買が可能となった。
平成23年7月24日の完全地デジ化に向けた対応が行われた。
平成23年4月よりJASRACに対する音楽著作権における演奏権使用料の支払いが義務化された。イーライセンスもフィットネス産業協会に対して同演奏権使用料の支払いについて問い合
わせてきている。

※1．株式会社日本政策投資銀行「2020年を契機としたスポーツ産業の発展可能性および企業によるスポーツ支援」（2015年5月発表）に基づく2012年時点の値。

平成26年6月に医療介護総合確保推進法が成立。介護保険は一部給付が縮小。市区町村が行う地域支援事業の重要度が増すことになった。地域包括ケアシステムの構築も見据えられている。
厚生労働省は総務省、経済産業省とも連携し、実証事業を行いながら、健保加入者が主体的に特定健診を受けることを促進する仕組み（ヘルスケアポイント制）などが検討されている。また保険者が疾病予防や健康増進などに努力した個人に金銭などを支給できるようにするなどの環境整備にも取り組んでいる。さらに、特定健診、保健指導の実施率などの目標達成状況をチェックして後期高齢者支援金の加算・減算を実施することについても取り組みが始まっている。
日本フィットネス産業協会は「会員契約適正化指針平成26年度改定版」を作成。会員に配布し、HPに掲載するとともに適格消費者団体NPO法人消費者機構日本およびNPO法人日本障害者協議会らにも通知している。
消費増税に伴い、インストラクターなどの業務委託者などに対して、適正に消費税転嫁が行われるように経産省より指導があった。
平成26年FIAが業界検定スタートアップ支援事業の委任（’14年度、’15年度）を受けることが決定し、平成28年秋から「フィットネスクラブマネジメント技能検定」が始まる予定である。
国は財政再建のため、ベット数、在院日数、調剤費などの制限や介護自己負担増などにより、医療などに関わる社会保障給付費を抑え、かつ健康寿命を延伸するため、民間事業者のサービスに期待している。主に（1）グレーゾーンの解消 （2）品質評価・認証制度の構築・運用（3）健康投資の促進などに関する取り組みを行っている。
平成27年3月25日、経済産業省、東京証券取引所は共同で2014年度「健康経営銘柄」を発表した。
平成28年6月、スポーツ庁・経済産業省は、「スポーツ未来開拓会議中間報告書」を発表した。

（出典：スポーツ庁／経済産業省「スポーツ未来開拓会議中間報告」）

No.

27

業種

項

フィットネスクラブ

目内

平成27年10月よりスポーツ庁が発足したがその影響力はまだ乏しい。

IV 事業環境の変化

平成27年12月より従業員50人以上の企業に対してストレスチェックが義務化される。
平成28年1月より「マイナンバー制」が施行されるに伴い、全事業所において従業員のマイナン
バーの把握や書類への記載などが義務化されることになる。

コラボレーション例
・関連企業との連携（ルネサンスとNTTドコモ、東急スポーツオアシスとNTTドコモ）

平成28年春、政府与党は「日本サービス大賞」企業を選出し、表彰することを決定した。第1回
内閣総理大臣賞は、九州旅客鉄道「クルーズトレイン『ななつ星in九州』」が受賞した。

・病院・医師・大学などの研究機関との連携

2020年東京オリンピック・パラリンピック時に訪日する外国人のうちタトゥをした人のフィットネス
クラブの利用（受け入れ）について議論されている。「短期パス」の開発・商品化などが期待さ
れる。

大学）

2020年東京オリンピック・パラリンピックに向けてフィットネスクラブに併設されている「スクール」の売上高の伸びが期待されている。

（４）新たな商品
開発や企業・業界の連携などの
取り組み、その他

図 表 ・ 参 考 資 料

容ティップネスやJSSなど学童サービスを付帯するクラブが見られる。
小・中学校の教員の長時間労働などを是正するため、部活動の指導などを民間企業が受託する動きが出てきている。
ルネサンスが開発した脳内シナプスを活性化し、脳の認知機能を高めるプログラム「シナプソロジー」が介護予防や認知症予防、組織活性化などを目的とした施設・組織に普及してきている。公文なども脳活性化プログラムの開発・提供に取り組んでいる。
グリッドやランブルローラー、ViPR（バイパー）などによる筋膜リリースなど、リ・コンディショニ
ング系のプログラムやツールが普及した。
欧米で流行しているＨＩＩＴプログラムを導入する動きがみられる。
マラソン、トレイルラン、トライアスロン、クライミング、サーフィン、サイクリングなどのアウトド
アスポーツの人気が高まってきているため、それらにちなんだイベントやスクール、プログラム、サークルなどが提供されている。特にSUPやボルダリングの人気が急上昇している。ただし、スポーツをそのままスポーツとして提供しようとしてもビジネス化は難しい。事業化にはス
ポーツのフィットネス化、フィットネスのエンタテインメント化、エンタテインメントのブランド化が鍵となる。
ランニングには根強い人気があり、ランニング＆ムーブメントスクールやJINS MEMEなどのギアを使ってのコーチングサービスなどが提供されてきている。
テニススクールでソニーのスマートセンサーを活用するところが出ている。
シミュレーションゴルフを導入したスイング診断～ゴルフレッスンを導入するクラブ、単体施設が増えてきている。ゴルフ場でのサービスや技術の向上をウリにするクラブも現れてきている。
高額な家庭用のフィットネス・リラクゼーション関連器具を店頭でデモストレーション販売する
フィットネスクラブがみられるようになってきている。サンプリングよりデモ販売をすることが多くなってきている。
プールエリアのプログラムは、一時期ファン系から泳法レッスン系へ回帰している傾向が伺えたが、ここ最近はアクアエクササイズ専用プールのような位置づけにして、差別化を図るクラブがでてきている。
JSSは同社が強みとする選手強化を図るための未就学児を対象とした「スーパーキッズコー
ス」を導入し、低年齢層の拡大に努めるとともに、シニア層も増やすために、水中運動プログ
ラム「アクアスティックマジック」の拡充に加え、身体の機能改善を目的とした陸上プログラム
を組み合わせ、より参加しやすいプログラム作りを進めている。
脊髄損傷者を歩けるようにするサービスを提供する施設（ジェイ・ワークアウト）が注目を集めている。
少し前まで遺伝子診断により、相応しいトレーニングや食生活、生活習慣についてアドバイスを提供するサービスを取り入れるジムやクラブがあったが、最近はやや減ってきている。

（例：東急不動産と順天堂大学、トータルワークアウトと日体大、カーブスジャパンと東北・英会話教室の開設（ニチイ学館とジェイエスエス）
・福利厚生代行企業との提携
・プログラム開発者と連携してのクラブ向け新プログラムの開発
・メーカー・サプライヤーとの製品・プログラム・施設共同開発
・スペシャリスト（大学教授・空間プロデューサーら）との協働
・自治体・地域コミュニティなどと連携した企画・運営（例：地域支援事業・介護予防・デイサービス・メタボ対応）
・近隣商店に販促協力を依頼（例：コンビニで買い物をしたOLに無料体験券付きの水を贈呈）
・同業他社・自治体などとの共同企画・イベント開催（例：野外キャンプ・マラソン大会・マスターズ水泳・世界睡眠会議・健康経営会議など）

・まちづくり（日本版CCRC）での連携（ルネサンスとコミュニティネット）

No.

28

業種

項
IV 事業環境の変化

フィットネスクラブ

目（４）新たな商品
開発や企業・業界の連携などの
取り組み、その他

内容

図 表 ・ 参 考 資 料運動に関わるコンテンツをTVやウェブで配信するサービスも注目されている。
ACSM発表の「Top20FItnessTrends20」をチェックすると、HIIT（前年第3位）がトップへ。続いてGroup Training（同第6位）、Wearable Technology（同第1位）と順位が変わった。
グループエクササイズからグループトレーニングへとシフトしていく流れが世界的にうかがえる
なかで、トレーニングプログラムがよりベーシックなものへと回帰していること、そしてそこで指導するトレーナー・インストラクターにはグループで指導する際にも参加者一人ひとりをきちんとフォローしていけるリーダーシップや指導力が求められていることが確認できる。

◆Ace（American Council on Exercise, Pete McCall）による「8Fitness Trends for2018]
１．ボクシングの復活
Boxing and kickboxing workout will experience a resurgence in popularity
２．ファンクショナルトレーニングの再発見
2018will make rediscovery of functional training◆ACSM発表「Survey Predicts Top20 Fitness Trends for 2018」
2018
1
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11
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15
16
17
18
19
20

High-intensity interval training
Group training
Wearable technology
Body weight training
Strength training
Educated, certified, and experienced fitness professionals
Yoga
Personal training
Fitness programs for older adults
Functional fitness
Exercise and weight loss
Exercise is Medicine
Group personal training
Outdoor activities
Flexibility and mobility rollers
Licensure for fitness professionals
Circuit training
Wellness coachingCore training
Sport-specific training

３．マインドフルネス化
Fitness programs will become mindful with instructors and trainers
incorporating various strategies to promote flow states via exercise.
４．認知機能向上へのアプローチ
The coming year will see greater emphasis on the role of exercise inenhancing cognitive performance
５．オンラインストリーミング配信
Traditional health clubs and fitness studios will take advantage of online
streaming to be able to connect with member outside of the four walls of thegym.
６．医療領域とのつながり
Health Coaches will become more of a mainstream recourse that is recognizedby the medical community as an important component in the effort to mitigate
disease by helping individuals adopt healthier behaviors
７．フィットネスのスタイル化
Fitness is transitioning form a subculture of passionate enthusiasts to amainstream lifestyle.
８．パーソナルトレーナーとグループフィットネスインストラクターのメルト化
The fitness industry will continue to experience a greater breakdown of thedivisions between one-on-one personal trainer and group fitness instructors

No.

29

項

V 経営戦略業種

フィットネスクラブ

目内（４）新たな商品開コラボレーション（協働）を活用する企業が目立ち始めている（No.26参照）。

発や企業・業界の連携などの取り組
み、その他

月額定額制で様々なジム、スタジオを利用できる米国のサービスを真似て展開する企業（グリー）が現れたが、撤退した。

（1）出店戦略

話題の施設

容

高齢化の進行とともに中高年層の利用が進む一方、若年層対策が模索されている。若年層向けの業態を開発・出店を強化する企業もある。とりわけ、24Hセルフサービス型ジムの出店
や既存総合業態のなかに取り込むなどの動きが目立ち始めた。
企業の福利厚生施設の運営代行や企業への指導者派遣（運営受託・指導受託）に注力しようとするフィットネスクラブ運営企業も増えている。
訪問看護ステーションを設置し、訪問による在宅リハビリサービスを提供するフィットネスクラ
ブ運営企業もでてきている。

ENERGY FIT（エナジーフィット）
サイクル＆スタジオ アール

ホットヨガやサーフィンのスタジオなどサーキットトレーニングのタイプではない女性専用クラブの開業がいくつか見られるようになった。
中小規模の民間企業のなかには、大手企業が指定管理者制度により受託した公共施設との間の競合・競争を不安視するところもある。
「地方創生」の文脈で、スポーツ・健康に関連したコンテンツを活かした取り組みが各地で行われるようになってきた。
現地企業と組んだり、あるいは単独でアジアへの進出を目指す動きが見られる。

メガロス白金台
オレンジセオリージャパン

顧客ニーズに合わせて提供サービスを絞り込み、投資額や規模を落とした出店が試みられている。
旗艦店の中や、近くにサテライト的に異なる業態を出店して、地域の多様なフィットネスニーズに対応しようとする動きが見られる。
既存の業態においては、より戦略的な視点からマーケティングを見直し、プールなど利用率の低いアイテムをほかのアイテムに改装し、さらにサービスデザイン全体を整えることで顧客創造、顧客定着を目指そうとする動きがみえ始めた。
若年層向けの業態のジムやホットヨガスタジオ、サイクルスタジオ、ブティックスタジオ、HIIT等を提供するマイクロジムなどを展開する企業がみられている。

東急スポーツオアシス（心斎橋EAST24Plus／心斎橋WEST24Plus）

ZERO GYM

総合業態の既存店を改造して一部エリアを24Ｈ利用できるようにして価格改訂し、リ・オープン
するクラブもみられる。

Surf Fit「疲労回復」をキーワードにしたジムが目立つようになってきた。
今後24Hセルフサービス型ジム業態が広がると、アメリカでみられるようになってきている
HV/LP業態も出てくるかもしれない。

（２）集客及び新規顧客開拓策、特に不況下における新規顧客・需要開発の注目される取り
組み例、トピックなど

入会初月～2ヶ月間の月会費をサービスまたは大幅に割引くクラブがまだある。ただし、半年以上あるいは1年間在籍することなどの条件がつけられている。

スポーツクラブアクトスWill_G

見学者への「測定・カウンセリング・評価」と「体験利用」および「会員紹介」などに集客目的で取り組むクラブが増えてきている。体験利用は1回だけでなく、数回または一定期間を設定するところが増えている。こうした見学・体験の予約をネット上でできるようにしている。

b-monster
ティップネス吉祥寺

新店のオープニングでは、早期入会者への月会費割引きオファーやオープン直前期間の「見学会」「体験会」の実施により、効果をあげるクラブが増えている。Webによる集客も重視されており、Web入会により1,000～2,000名の開業前集客を実現するクラブも見られるようになってきている。

FEEL CYCLE

都心のクラブによっては入会者のおよそ5割以上がネット入会となっているところもある。
フィットネスクラブを探すのに、スマートフォンで検索する生活者が年々増えている。
比較的規模の小さいジム・スタジオは単店では思うように集客が進まないため同一エリアに複数出店することで認知を高め、集客力をつけようとする動きみられる。

ゼクシス広島スポーツクラブNAS溝の口

No.

30

項
V 経営戦略業種

フィットネスクラブ

目（２）集客及び新規顧客開拓策、特に不況下における新規顧客・需要開発の注目される取り
組み例、トピックなど

内容

会員数が500名未満のジム／スタジオは、集客においてチラシよりWebへの依存度が高い。
グループでの同時入会にメリットを提供したり、「ペア会員」「トリオ会員」といった会員種別を設け、1人単価を正会員より低く設定して入会を促す動きが見られる。
GISなどを活用し、効率的な販促をするようになってきている。
多様な方法で見込み客（リード）を集め、リスト化して「接点」を多くとり、きめ細かくアプローチ
するようになってきている。

No.

項

31

業種

フィットネスクラブ

目

II 需要動向

集客の現状と課題レポート2016■スポーツクラブに入会（を検討）する際にきっかけになった情報2014年→2016年の比較■最も活用頻度が高い会員集客施策 （n=113）

会員数499人以内
同500人以上（出典：株式会社マックスヒルズ「スポーツクラブ集客で成果をあげるための方程式～チラシ依存の現状とその脱却について～」）

No.

項

業種

32

フィットネスクラブ

目

II 需要動向

集客の現状と課題レポート2016

現在抱えている課題（複数回答）（n=113）

会員数499人以内
同500人以上（出典：株式会社マックスヒルズ「スポーツクラブ集客で成果をあげるための方程式～チラシ依存の現状とその脱却について～」）

No.

項

33

目

II 需要動向業種

フィットネスクラブ

集客の現状と課題レポート2016■一人あたりの入会にかかる広告費（入会広告費）の目標と現状（n=113）（出典：株式会社マックスヒルズ「スポーツクラブ集客で成果をあげるための方程式～チラシ依存の現状とその脱却について～」）

No.

34

項

業種

フィットネスクラブ

目内

図 表 ・ 参 考 資 料

容

館内セールスや入会見込者向けのイベントなど「接点」を見直す動きが見られるようになってきている。

V 経営戦略

若年層向け会員種別や「月4会員」はまだ導入するクラブがあるが、「ランニング会員」「90分会員」などを導入する動きはかつてより鎮静化してきている。
広告制作会社マックスヒルズ社のアンケートによると、会員1人獲得広告費や10,483円である。
目標金額の平均は7,957円であり、2,526円の乖離がある。
いまだに日本人のおよそ半数が「運動未実施・運動実施意志なし」であり、こうした層に対して
パブリックヘルスの知見を活用するなどしてアプローチする方法が模索されている。

◆小規模業態のポジショニング（日本）
価格（高）
②成果志向
①エクスペリエンス志向
ティップネス丸の内スタイル（１・２）
R-body project（２・１）
健康習慣クラブALIVE湘南平塚（２・３） ザ・ジェクサー東京（１・３）
オアシスラフィール恵比寿（１・３）
RIZAP（２・３）・FunC（２・３）
cf. ベイクラブ、イクイノックス
cf. クロスフィット、オレンジセオリー
面積（広）

面積（狭）
「調子（コンディション）」を見える化し、身体状況に応じたサービスを受けることができるように
リニューアル（2017年4月オープン）したティップネス吉祥寺は、今後の総合業態のモデルの1つとなるだろう。一方、アメリカで見られるようになってきているHV/LP業態も総合が向かうもう1つのモデルといえるかもしれない。この両極が増えると中間にポジショニングする総合業態
は生き残りづらくなるかもしれない。

（４）震災の影響や復興等に向けた業界・企業の取り組みなど③利便性志向エニタイムフィットネス（３・４）カーブス（３・２）・ドゥミ ルネサンス（３・４）

リビタップ（３・２）・ボディクエスト（３・２）
cf. プラネットフィットネス
スナップフィットネス

④スーパーバリュー志向
ゼクシス（４・３）
ホリデイスポーツクラブ（４・３）
ジョイフィット（４・３）
cf. エクスペリエンスフィットネス
ライフタイムフィットネス

各クラブが建物などの安全を確認し、各種の震災対策、節電対策などを講じるようになった。
顧客のメールアドレスを取得し、顧客への安否確認などができる体制を整えるクラブが増えている。
入会金やチャリティプログラムへの参加費の一部を義援金として寄付するなど、「コーズ・リ
レーテッド・マーケティング（CRM）」（特定の社会貢献活動や非営利法人を支援することで自社ブランドの評判を高め、売り上げに貢献していこうとするマーケティング）を取り入れるクラブがまだ多く見られる。

価格（低）＊業態カテゴリーは上記参照。cf.は海外のプレイヤー。
＊括弧内は、保有する機能。
例： R-body project （２・１）→第2象限（成果志向型）に位置するが、第1象限（エクスペリ
エンス志向）の機能ももつ。
＊出典：フィットネスビジネス編集部

震災により生活者が身体づくりの大切さを実感し、それがフィットネスクラブへの参加を促す要因の1つになっている。
FIAの有志クラブは、震災被災遺児孤児が無償でスイミングスクールなどに通えるように支援する活動をしている。

◆フィットネスクラブの問題と課題および解決の方向性

フィットネス業界の企業によるフットサル大会が継続して行われていて、参加費から運営費を差し引いた額を震災復興のために寄付している。

（５）業界・顧客の「情報化」に関わる注目事例・動向ICTを活用した新ビジネスモデルや新サービスが散見されるようになってきている。
（例：アイテム課金・Web入会、体験予約・運動ガイド・運動履歴管理・ダイエットサポート・
レッスンのリアルタイム配信・オンラインパーソナルトレーニングなど）。
特定健診・保健指導、介護予防等の運用システムとしてICTを活用している企業が見られる。
Facebook、TwitterなどのソーシャルメディアやYouTube、スカイプ、フェイスタイム、LINEなどを活用するクラブ、インストラクターが多くなってきている。しかし、相変わらず親会社のコンプライアンスの方針によりソーシャルメディアを活用しきれていないフィットネスクラブ運営
企業は多い。

既存顧客（２）新規顧客（入会者）の減少（１）総合・大型業態の不振⇒これまでなかった新商品・新サービスを加えての顧客創⇒総合・大型を再定義し、基本要素を見直したうえで、造や画期的なマーケティング
さらなる魅力づくりとその訴求の実施①子ども向けサービス／スクール事業
既存業態 ①4W1Hの再定義②アウトドアフィットネス・スポーツ②「総合・大型」の魅力づくり③会員予備軍向けプログラムマーケティング・ソーシャル③各アイテムのブランディング強化
フィットネス④顧客ロイヤルティ経営④コーポレイトフィットネス
（市場浸透） ⑤グローバルフィットネス
（製品開発）

個人向けの健康管理サイトやランニングログなどをアップするサービスも多数出てきているが、現段階ではまだ採算をとるには至っていない。
ウェアラブルを活用するクラブ、自治体、企業がみられてきている。ポイントは「使用価値」の作り方にあり、そこにおいてヘルスコーチなど「人」的要素が果たす役割は大きい。
SWC協議会が、“健康アンバサダー”を200万人養成するプロジェクトを始めた。

新規顧客

新業態

（４）革新力の不足（３）新業態の開発力不足⇒これまでスポーツ・フィットネスにあまり関心のなかった層⇒既存店で満たされずに辞めてしまうか、入会をたやまったく新しい市場の開拓
めらう層に対応した新施設、新サービスの創造とマー①肥満解消が安全にできるジム
ケティング②低所得層や健康状態がよくない層に対応した“ゆるい”業①バジェット業態のジム・エントリークラスオンリース
態
タジオ、新介護予防スタジオ③フィットネス要素をサブ的商品と位置づけた業態②専門性も備えたマイクロジム・ブティックスタジオ④今以上に利便性を追求した業態・サービス③プレミアムバジェットクラブ・スーパーバジェットクラ
⑤科学や医療の進化を活用したベルス＆ビューティのソブ
リューション（市場開拓）

（多角化）

No.

35

項

V 経営戦略業種

フィットネスクラブ目（６）「2020年」に向けての需要予測や業界・企業の取り組みなど

内

図 表 ・ 参 考 資 料

容優れた経営者らは、現在の業態・サービスを深耕するとともに、未来の業態・サービスの開発にも取り組む必要性があることを感じている。

■各社のフィットネス会員の年令構成比の推移・年齢別構成比の推移＊各社決算資料より抜粋＜ルネサンス＞

公共スポーツ施設の運営に参入するフィットネスクラブ運営企業がみられる。スポーツの事業化が課題となる。そのためには、法律やコミュニケーション、ビジネスモデルなど幅広い知識と人材、ネットワーク、経験が必要となる。
小中学校の部活動指導の委託先として民間人材の活用が検討されている（※一部の自治体
ではすでに進められている）。
スタジアム・アリーナなどの有効な運営やスポーツを活用した街づくりなどによる活性化が期待される。その為には優れたプロデューサーが求められる。
2020年以降のアスリートの就職先が不安視される。セカンドキャリアではなくWキャリアの推進がカギになるだろう。
スポーツ庁の調べによると平成29年度における週1日以上のスポーツ実施率が前年度の42.5％から9ポイントと大きく上昇し、51.5％となった。10～40代において前年度より10ポイントを越える伸びを示し、特に20代女性は17.6ポイント増となった。

（7）いわゆる「リバイバル」市場（有経験者需要の掘り起こし）に関する業界の動き（単位：％）＜セントラルスポーツ＞

バジェット業態のジムがクラブ既経験者の受け入れ先の1つになっている。たいていのバ
ジェット業態のジムでその構成比は過半を占める。
旗艦店のリノベーションや新業態によるサテライト店の出店を機にプロモーションを強化し、再入会を促進しようとしている。
退会者にメールアドレスの登録の許諾をもらい、定期的に情報を配信したり、DMを発送している（例．「カムバックキャンペーン」など）。

■成人のスポー実施率の推移（8）料金面への対応 「スポーツジムアクトスWill_G」「スマートフィット100」など、月会費3,000円以内のクラブが登場してきている。
アンケート調査などでは「料金が安い」クラブを求める生活者が依然多いことが表れているが、実際には価格弾力性は低い。
消費者の価格志向に対応して月間利用可能回数によって月会費を変えた種別をいくつか用意するフィットネスクラブもでてきている。
オープニングキャンペーン価格として月会費を先行入会者に限って割り引くクラブがいまだに目立つ。工夫が必要だろう。
ホットヨガスタジオ、ホットコラーゲンスタジオを付設したり、サービスを拡充するなどして、客単価を高めるフィットネスクラブが増えている。

（出典：スポーツ庁「体力・スポーツに関する世論調査（平成24年度まで）」及び「東京オリンピック・パラリン
ピックに関する世論調査（平成27年度）、「スポーツの実施状況等に関する世論調査（平成28年度から）」）■世代別週1日以上スポーツ実施率の比較

利用率の高まりに起因する混雑やコスト増を抑えるために、月間利用回数を制限したり、1日のうち2回目以降の利用を有料化するクラブがでてきている。

（9）会員定着策

会員定着として、まず基本的な策―初期定着活動、クレンリネスの徹底、混雑緩和、挨拶励
行、名前を呼ぶこと、支配人による入会へのサンクスレターの送付や電話など―の徹底に努めている。
S・O・A・PやFMS、カウンセリング、エントリープログラム、トレーニングスケジュールの提供など、入会前あるいは入会直後、身体の状態や希望をチェックし、モチベーションをもってフィットネスに取り組めるような複数のサポートが提供されつつある。
（出典：スポーツ庁「スポーツの実施状況等に関する世論調査（平成29年度から）」）

No.

業種

36

項

フィットネスクラブ

目

V 経営戦略内容

入会～6ヶ月後、あるいは1年後の継続率を管理指標（KPI）化して会員定着を推進するフィッ
トネスクラブ運営企業が増えている。目標の目安としては、入会3ヶ月後の継続率90%、同6 ヶ月後の継続率80％、同1年後の継続率60%を設定している。

図 表 ・ 参 考 資 料
高齢化の推移と将来推計

運動の「効果」を感じてもらえるように指導力を高めている。また顧客のニーズを満たす提案
力を一人ひとりのインストラクターが身に付けられるように教育にも力を入れてきている。
ジムの活性化をテーマにジムエリアでのサポートを強化するクラブが増えてきつつある。
クラブのなかには、家でも行うと効果的なエクササイズを補足的に指導するところもでてきている。
クラブインクラブやイベントプログラム、各種スポーツ大会の開催・参加に取り組むクラブが再び増えてきている。
入会後10年、20年、30年と在籍期間に応じて会員を褒賞するクラブがある。
退会の申請者などに対して、「月4会員」などへのダウングレードを勧めて退会防止することも1つの手法となっている。
定着率は少しずつ向上している。入会率の低下や、会員の高齢化も一因といえる。

（10）高齢・シニア層への対応「平成28年国民生活基礎調査」によると、有訴者率の上位は男性が腰痛、肩こり、女性が肩こり、腰痛、手足の関節の痛みであり、通院者を含める上位の傷痛は、男女ともに高血圧症である。
フィットネスクラブはとりわけ60歳以上の会員構成比が増えている。

平均寿命の推移と将来推計

加齢に伴う疾患が原因で起こる問題について苦慮するクラブが増えてきている。
医療費、介護費が増え続けるなか、政府は公的保険外の領域を拡大し成長分野として育成しようとしている。健康寿命延伸産業分野の市場規模は2011年の4兆円から2020年には10兆円にもなると見られている。今後、新ヘルスケア産業が生まれることが期待されている。
生活習慣病、あるいはメタボリック症候群の予防・改善プログラム、パーソナルトレーニング、
ペアストレッチなどを導入するクラブが見られる。
ソーシャル・キャピタル（つながり）をつくることが重要視されている。シニア層だけが参加できるサークルなどを組織しているクラブがある。
業界全体として介護予防事業（介護予防に対応できるトレーナーの養成を含む）への取り組
みは活性化してきている。そうしたなか、「リハビリセンター」「リハビリステーション」「元氣ジム」などに取り組むルネサンスが業界企業の中では一歩リードしている。
認知症（MCIを含む）に対応したプログラムが開発・導入されてきている。
ツアー・イベントの開催に力を入れる会社が増えてきている。
会員のマスターズ大会出場をサポートするクラブが増えてきている。
政府（内閣府）は健康、介護、医療等の分野にかかわる基本的施策として、（１）健康づくりの総合的推進（２）介護保険制度の着実な実施（３）介護サービスの実施（４）高齢者医療制度等（５）住民等を中心とした地域の支え合いの仕組み作りの促進に取り組んでいる。

（出典：平成29年版高齢社会白書）

No.

業種

37

項
V 経営戦略

フィットネスクラブ

国民生活基礎調査

目（10）高齢・シニア層への対応

図19 性別にみた有訴者率の上位５症状（複数回答）

図20 性別にみた通院者率の上位５傷病（複数回答）（出典：厚生労働省「国民生活基礎調査」（平成28年））

No.

項

38

業種

フィットネスクラブ

目

V 経営戦略増え続ける医療費

健康寿命延伸産業分野の市場規模

出典：『事業構想』（2014年7月号）

新ヘルスケア産業のイメージ

政策の方向性～予防・健康管理サービスの活用

No.

業種

39

項
V 経営戦略

フィットネスクラブ

目（11）障害者・高齢者

内

高齢者の利用に配慮した施設づくりがなされるようになってきた。

などを意識したバリア
フリー対応（12）雇用について

フィットネスクラブの雇用形態別スタッフ数の推移
正社員
総数

パート・アルバイト

指導員

1施設

総数

1施設

総数

1施設

従業員、とりわけパーソナルトレーナー（PT）の求人が増加している。とはいえ、PT1人あたりの収入はまだ低い。

2003年

5,535

6.7

20,74325.1

22,216

26.9

正社員、パート・アルバイト、指導員と、数値上はすべての雇用形態において減員傾向が伺え
るが、これは小規模店舗が増えていることに起因するものであり、単純にスタッフ数を減らしているとは限らない。

2004年
2005年

5,970
6,359

7.1
7.3

22,981
24,52527.4
28.0

23,862
26,043

28.4
29.8

2006年

7,159

7.5

26,83328.2

31,101

32.7

2007年

7,410

7.5

28,86429.3

32,381

31.6

2008年
2009年

7,009
7,208

6.9
7.1

29,00629,88028.6
29.3

30,10130,753

29.7
30.2

2010年

7,298

7.1

29,92929.3

31,940

31.3

2011年

6,901

6.8

29,00028.5

30,668

30.2

2012年
2013年

7,206
7,369

7.0
7.1

29,70930,81828.8
29.5

30,77732,15429.9
30.8

上場企業を中心に「働き方改革」に取り組む企業が増えている。まずは長時間労働の改善や女性の活躍推進・育児支援などの「働きやすさ」をつくり出す取り組みをするところから入る企業が多い。
インストラクターの評価・育成をする部署を縮小ないし廃止する動きがみられる。
プレコリオ・プログラムの比率を高める動きも継続してうかがえる。

（13）業界におけるサービス生産性向上やサービス人材育成への関心・取組み例
等

図 表 ・ 参 考 資 料

容

2014年

7,351

6.8

31,17628.8

33,298

30.8

インストラクターらへのアンケートによると、プレコリオ指導者はプレコリオ指導によって「指導力の向上」「指導対象者の拡大」「レッスン本数の確保」など、多くのメリットを感じていて、75％以上ものプレコリオ指導者が、「今後も指導を継続したい」と答えている。一方、プレコリオを指導していないインストラクターは、プレコリオは「丸暗記して伝えるだけのもの」「指導力を必要としないもの」と認識している者が多く、「誰がやっても同じ内容＝個性が発揮できない」と感じ
ている。

2015年

7,191

6.5

32,18529.3

33,303

30.3

2016年
2017年

7,454
8,032

6.1
6.0

33,35636,094

業界内で雇用の流動化がみられる。

◆プレコリオプログラムの代表例

対象顧客やコンセプト、ポジションを明確化して、それに整合するマーケティング・オペレーションを導入する企業がサクセスフルな経営を実現している。その方向性は大きく価値志向（成果または顧客体験型）か、利便性志向（セルフサービス型）かに分かれる。

レズミルズジャパン（レズミルズ）

価値志向の店舗は料金を値上げするところもある。

プライムエデュケーション（ラディカルフィットネス)

業務の棚おろしをして無駄な業務を削減したり、オペレーションを見返すとともに「標準」化を図るクラブがある。
優れた技術・知識・人脈をもつ国内外の資格認定・教育団体と連携する動きがある。
トレーナーを技術や知識等によりランク分けしたり、またサービススタッフを接遇力によりランク分けしたりしている。トレーナー、サービススタッフともに、ランクに応じた研修制度を整備している。
優れた本社幹部やマネジャーが不足してきているため、社内育成に力を入れる企業が増えてきている。上層部のリーダーシップも問題視されてきている。
プログラムを自社で開発せずにアウトソースまたはコラボレーションにより開発する動きがみら
れる。

MOSSA
（ブラボーグループ）
トライフィットネス
アディダストレーニングアカデミー（リアルインターナショナル）
DDD
カリテス
エイベックスユニバーサルミュージック

27.2
34,02627.8
27.1
34,51325.9（出典：経済産業省『特定サービス産業動態統計月報』）

ボディパンプ／ボディコンバット／
ボディステップ／ボディアタック／ボディヒーリング／ボディバイク／ボディジャム／ボディバイブ
ファイドウ／パワーフィット／オキシジェノ／
エクストリーム55／トップライド／キーマックス
メガダンス／メガラティーノ／ユーバウンド
グループパワー／グループライド／
グループステップ／グループセンタジー
グループキック／グループグルーヴ
グループアクティブ
バレトン、ジム＆ラン他、全11シリーズ
バイラバイラ／エアロスター／DDDハウスワークアウ
ト／DDDスタイルヒップホップ／ウエストコーストスタ
イル／バレエストレッチコントロール／ビッグダンス
リトモス／フルボックス
エイベックスダンスマスター
ユニバーサルミュージックワールドダンス

プレコリオプログラムを導入し、社員・アルバイトのレッスン品質を効率的に高めることに取り組んでいる（プレコリオプログラムは顧客にも安心感がある）。
スモールグループでのファンクショナルトレーニングを採り入れるクラブが徐々に見られている。
AVL（音響・映像・照明）を活用し、レッスンのエクスペリエンス（体験価値）を高めようとする傾向が見られる。
会員一人ひとりの利用動態データの分析～運営へのフィードバッグ、レッスン予約の簡便さとインストラクターの評価などを実現するためのワントゥワンマーケティングシステムを導入するクラブがでてきている。（例：東急スポーツオアシス、ルネサンス、ティップネス、アイレクススポーツクラブ春日井、ユアースポーツ戸田など）◆ファンクショナルトレーニングを行うツールの代表例
・TRX ® Suspension Training ・ロープ・アクティブモーションバー
・トリガーポイント ・ダヴィンチボード
・TRX® Rip Trainer
・グリッド
・ViPR
・D.V.R.T USB
・ケトルベル

No.

業種

40

項
V 経営戦略

フィットネスクラブ

目（13）業界におけるサービス生産性向上やサービス人材育成への関心・取組み例
等

内容

iPadなどデジタルデバイスをトレーナーが活用して会員のデータを照会しながら、接客したり適切なトレーニングを提供したり、会員がトレーニングの動画を見ながら正しいフォームでトレ
ーニングしたり、ホームフィットネスができるシステムを導入するクラブができている。
オリエンテーションの一連の説明をアルバイトでも簡便にできるようにiPadなどを活用するクラブがでてきている。
セールス研修を実施し、見学者入会獲得率を高めている。「体験」も工夫するクラブが増え、入会率が上がってきている。
入会初期の初期対応に注力することで、退会率を抑えようとするクラブがでている。

図 表 ・ 参 考 資 料

No.

業種

41

項

フィットネスクラブ

目

V 経営戦略

出典：穂積典子・田中雅子著「日本のフィットネスクラブにおけるスタジオプログラムの変遷―プレコリオプログラムの台頭とその背景および今後の展望（n=222）」

No.

業種

42

項

フィットネスクラブ

目

V 経営戦略

出典：穂積典子・田中雅子著「日本のフィットネスクラブにおけるスタジオプログラムの変遷―プレコリオプログラムの台頭とその背景および今後の展望（n=222）」

No.

業種

43

項

フィットネスクラブ

目

V 経営戦略

出典：穂積典子・田中雅子著「日本のフィットネスクラブにおけるスタジオプログラムの変遷―プレコリオプログラムの台頭とその背景および今後の展望（n=222）」

No.

業種

44

項
V 経営戦略

フィットネスクラブ

目（14）環境・安全
対応について内

容

様々なアプローチでCO2の排出量の削減、水道光熱費の削減に努めている（ヒートポンプチ
ラーやエコキュート、ガスヒートポンプ、ジェネライトの設置や井戸掘削、デマンドコントロー
ラーなどの節電システムの採用、LED照明への付け替え、太陽光発電、建物への植樹など）。

図 表 ・ 参 考 資 料◆業界別の顧客満足度分布（2017年度）

レジオネラ属菌対策に積極的に取り組んでいる。
一部の水素水サーバーの水素の水質が問題視されている。
BCP（事業継続計画）を導入する企業が見られる。
震災に備えハード面の点検・改修をする企業が見られる。特に家具等の転倒防止や天井の落下対策などを講じるクラブが増えている。
安否確認の方法や防災訓練なども見直されている。

（15）地域コミュニ
ティ活性化

高齢者の健康づくり、介護予防事業を自治体から受注しようというフィットネス企業が増えてきている。
サークルを組織したうえで、活動を自立化させようとの動きがある。
高齢者の健康づくりプログラムとしてポールウォーキングやご当地体操などが広がってきている。
大学などが、継続的な運動やフィットネスは健康寿命を延伸し、かつ生涯医療費を低くすることを実験を通して証明している。
自クラブで行う一部プログラムなどを周辺地域の非会員にも有料・無料で提供する機会をつくるクラブがでてきている。
インストラクターが公的施設へ出向き、健康セミナー等を行ったり、クラブ経営企業が地域の
公的フィットネス施設の運営を受託するケースが見られる。トレーナー・インストラクターがNPOを設立し、受託するケースも増えてきている。
クラブの関係者が商店街の役員・リーダーとなって活躍する中で、「フィットネス」や「クラブ」を
地域の人々に認知して貰おうと努めている。
街やクラブのイベント時に、クラブの施設を無料開放したり、レッスンのデモンストレーションや
無料体力測定を提供したり、またキャラクターを出演させて盛り上げたりするクラブもある。
地域商店とのバーター契約によりメンバーへのサービス（特典）の充実を図るクラブが多くなっている。
2012年度4月にJSTA（一般社団法人日本スポーツツーリズム推進機構）が設立され、各地で観光とスポーツを絡めたイベントが開催された。地方創生・地域活性化を実現する方向が見え始めた。

（16）インバウンド
市場

都市部を中心に一般消費市場での折からのインバウンド需要の高まりやスポーツツーリズムの盛り上がり、2020年東京オリンピック・パラリンピックの開催決定などを受けて、海外からの観光客やスポーツ選手、スポーツ愛好家らが訪日する流れが強くなってきている。とはいえ、タトゥをした人の利用を受け入れるか、クラブの短期利用ができる等、いくつかの点で問題を抱えている。だが、問題の裏返しはチャンスともいえる。

（17）海外市場

ルネサンスが、ベトナムのホーチミン郊外のイオンモールに2014年11月にジム・スタジオ業態を出店。2015年10月にはハノイにプールを付帯した大型総合クラブを出店。同社は、独資でのベトナム海外法人の設立に成功している。またノアインドアステージが2016年10月にタイ・バンコクでテニススクールを開業。このほか、2017年にグンゼスポーツがカンボジアに出店した。ほかにも数社がアジアに出店しているが、実はチャンスはアメリカへの出店にあるのかもしれない。

（出典 『サービス産業生産性協議会』）

No.

45

項
V 経営戦略業種

フィットネスクラブ

目（18）その他

内容

ホノルルマラソンやスパルタンレースなどスポーツ・フィットネス絡みのレースやイベント等への参加やそこで好成績をあげるためのプログラム・指導を提供するクラブが増えてきている。
性同一性障害の会員の受け入れについて問題となったケースがあったが、和解した。
「健康経営」銘柄の選定などの動きや2015年12月から始まる従業員数50人以上の企業でのス
トレスチェックの義務化などの動きから、再び「企業フィットネス」が着目されてきている。
一般企業のなかには、社員にウェアラブル端末を持たせてデータを管理し、健康習慣をもたせようとする企業も増えている。
福利厚生サービス会社と提携し、多様なサービスを提供し客単価アップを図るフィットネスクラ
ブ運営企業が増えてきている。
新設のフィットネスクラブのなかには、水道光熱費対策として1～3月期にプールを閉鎖するところもでてきている。
利用率の上昇に伴うコスト増や混雑緩和のため、利用回数を月間30回に限定し、それ以上の利用については1回500円をとるクラブも出てきている。
地域への直接的な営業活動やホームページ等を通じてフィットネスの啓発やフィットネスクラ
ブの認知を高めようとしている企業が増えてきている。
生活習慣病またはメタボリック症候群予防・ダイエットなどのニーズに対応した食事あるいはサプリメント付のプログラムを開発（提携）・販売するクラブが増えてきている。
メディカルフィットネス型の施設も少しづつではあるが増えてきている。
会報をWebマガジン化するクラブが増えている。
フィットネスクラブは中央値以上の顧客満足スコアの差が小さくなる傾向にあり、差別化が難しくなっていることが推測される。
FIA主催のスポーツイベントとしてマスタースイミングだけでなく、リレーマラソンなども実施されるようになり、対象種目が増えてきている。
オペレーション上の問題としては、会費や入会手続き、クラブ内での事故・トラブルなどに関するものが多い。
各種資格講座提供団体や専門学校・大学などと連携し、トレーナー・インストラクターの教育に力をいれるクラブが増えている。また、自ら資格取得を目指すトレーナー・インストラクター、栄養士も増えてきている。

FIAの質問・問い合わせで多い項目①会費引き落としの放置（クラブ投与者からの問い合わせ）②障害者の入会・利用③怪我が起きた際の保険④クラブ内での死亡事故⑤クラブ内忘れ物・失効プライベートロッカーの中身への対応⑥入会手続き時の書面交付による確認⑦クーリングオフ適用の有無

図 表 ・ 参 考 資 料
資格講座一覧
■OKJエアロビックファミリー
・OKJ親子・子どもトータルマスター指導者養成コース
・OKJ親子・子どもトータルマスター一日ワークショップ■NESTA JAPAN・キッズカーディオ＆ウェイトトレーナー
・キッズコーディネーション トレーナー資格■株式会社ルネサンス
ルネサンス認定 ヨガインストラクター養成コース■ 一般社団法人日本こどもフィットネス協会
20Hキッドビクス・インストラクターライセンス取得講習会

No.

業種

46

項
V 経営戦略

フィットネスクラブ

目■施設X トレーナーによるサービス分類とコンディショニングの実践と研究から得られた最先端 の情報を、論文集、ジャー
ナル、ウェブサイトなどを通じて配信している。科学者とスポーツ現場の指導者との橋渡しをミッションとしている。
【NASM（ナショナルアカデミーオブスポーツメディスン）】R-body アカデミー(株式会社 R-body project)
米国アリゾナ州に本拠地を置く、スポーツ医科学のエビデンスに基づくトレーニン
グ指導が行える指導者育成団 体。ファンクショナルトレーニングの包括的な概念を「オプティマム・パフォーマンス・トレーニング（OPT モデル）」としてまとめ、フィットネス関係者やストレングス・パフォーマンスコーチ、アスレティックトレーナー、ス ポ
ーツ医療従事者向けに資格を発行している。あらゆるレベルのアスリートのパフォ
ーマンスを最大限に引き出し、 かつ外傷障害のリスクを減らすことを目的とした、「
動作を科学する」カリキュラムで構成されている。

（出典：フィットネスビジネス編集部）■フィットネス関連団体・指導者資格認定団体【JATI （ジャパン アソシエイション オブ トレーニングインストラクターズ）】
特定非営利活動法人日本トレーニング指導者協会
日本の環境や実情に合ったトレーニングの構築と、日本におけるトレーニング指導者資格の確立などを目指して、 日本人トレーニング指導者達によって設立された資格団体。アスリートから一般人まで、あらゆる対象や目的に応じて科学的根拠に基づいたトレーニング指導を行える専門家を育成している。日本トレーニング指導学会を主宰し、日本人や日本の環境でのエビデンスの収集や実践への応用を行うほか、国際学会の開催などを通じて世界の情報収集や、日本の情報の世界への発信も行っている。国立スポーツ科学センター（JISS）でのトレーニング指導員
採用において、JATI 認定資格保持が応募条件になるなど、日本のトレーニング現場で高い信頼がある資格となっている。
【NESTA（全米エクササイズ&スポーツトレーナー協会）】
NESTA JAPAN 事務局
米国カリフォルニア州に本拠地を置くパーソナルトレーナーの資格団体。プロフェッショナルとして成功するト レーナーを育成するために、指導技術やセールス、コ
ーチング、ビジネスコミュニケーションなど、身体に関する 知識と技術以外の面も重要視している。クライアントの目的や属性、エクササイズ種目などに合わせた「スペシャ リスト資格」は実践的な指導が学べる内容となっている。
【NSCA（ナショナルストレングス&コンディショニング協会）】
特定非営利活動法人 NSCA ジャパン
米国コロラド州に本拠地を置く米国のトレーナー教育団体。日本、韓国、中国、ス
ペイン、イタリアの5か国に 広がるネットワークをもとに、ストレングストレーニング【ACSM（アメリカスポーツ医学会）】
公益社団法人日本フィットネス協会
米国インディアナ州に本拠を置き、スポーツ医学とエクササイズ科学分野で世界をリードしてきているトレーナー 育成団体。科学的エビデンスをもとに、運動療法としてのトレーニング指導を志向しており、適切な活動量や運動 強度などの設定や指導ができるトレーナー資格として定評がある。健康やヘルスケア分野でのトレーナー資格で、米国ではメディカル分野でも認められている資格となっている。

【JHCA】
特定非営利活動法人日本ホリスティックコンディショニング協会
日本人トレーナーによって設立された団体。「神経一筋機能」「関節機能」を整えることで、全身の筋連動・連鎖および関節機能連鎖を最適な状態にするアプロー
チで身体機能を正常に近づけるトレーナーを育成する団体。エネル ギー体（エナジーパワー）にも働きかけ、より人間の本質へのアプローチで、生命力を高められる運動指導者育成 を目指している。
【NSPA（ナショナルストレングスプロフェッショナル協会）】
株式会社ストロングス
米国メリーランド州に本拠を置き、米国やイギリスを中心にトレーナーの育成を行ってきている団体。ハイイン テンシティ・ストレングストレーニング（HIIT）や、マ
ニュアルストレングストレーニングのテクニックなどの教育養成を実施している。
【加圧トレーニング】
KAATSU JAPAN 株式会社
加圧トレーニングは佐藤義昭氏によって発明されたトレーニング理論で、「適切に血流を制限した状態で行うト レーニング方法」により成長ホルモンが分泌され、血行促進や筋力アップ、回復力アップなどの効果が得られるもの。 加圧トレーニン
グに関する調査研究と、個人に合った適切な圧と目的に合ったトレーニングが指導できるトレーナー の育成を行っている。

（出典：一般社団法人日本フィットネス産業協会『フィットネスクラブマネジメント公式テキスト（中級）《インターミディエイト》』）

No.

業種

47

項
V 経営戦略

フィットネスクラブ

目■その他の資格＜自治体事業に強い資格＞【健康運動指導士】【健康運動実践指導者)
公益財団法人 健康・体力づくり事業財団が認定を行っている指導者資格。健康運動指導士は、保健医療関係者 と連携しつつ、個々人の心身の状態に応じた、安全で効果的な運動を実施するための運動プログラムの作成および 実践指導計
画の調整などを行う役割を担う。
一方、健康運動実践指導者は、医学的基礎知識、運動生理学の知識、 健康づくりのための運動指導の知識・技能などを持ち、健康づくりを目的として作成された運動プログラムに基づいて実践指導を行う。ともに、自治体の総合事業や、介護予防のトレーニング指導者資格として広く認知されており、指導にあたる際の資格条件になっている場合も多い。
＜アスレティックトレーナーの資格＞【NATA-ATC（全米アスレティックトレーナー協会）】
米国テキサス州に本拠地を置くトレーナー認定団体。アスレティックトレーナーの役割・職責として、「傷害・疾 病の予防と健康の保護」「臨床評価と診断」応急処置と救急処置」「治療、リハビリテーション」「組織的、職業的な 健康と福利」を挙げ、認定トレーナーは、アメリカ医学会から準医療従事資格として認められている。資
格認定委 員会(BOC)はエントリーレベルのアスレティックトレーナー公認資格と公認アスレティックトレーナーのための 再認定基準を提供するために設立され、米国内で唯一アスレティックトレーナーを公認する認定団体となっている。
【日体協AT（日本体育協会公認アスレティックトレーナー）】
日本体育協会が認定する指導者資格の中でも、メディカル・コンディショニング資格として認定が進められている。 機能解剖や運動学に関する専門的な知識を有しスポーツ活動現場において、スポーツドクター及びコーチとの緊 密な連携・協力のもとに、競技者の健康管理、スポーツ障害・外傷の予防、救急処置、アスレティック
リハビリテーション及び体力トレーニング、コンディショニングなどにあたる指導者資格。日本の各競技団体のトレーナーになるうえでの資格条件となっている場合が多い。

＜ピラティスの資格＞【PEAK ピラティス】【PHIピラティス】【STOTT ピラティス】 【ポールスターピラティス】【BASIピラティス】など
ピラティスはドイツ人ジョセフ・ピラティス氏が軍人のリハビリエクササイズとして開発したため、近年、整形 外科系のリハビリエクササイズとしてのエビデンスも増えてきており身体の機能改善エクササイズが指導できるトレーナーとして認められてきている。米国に本拠地を置くピラティス団体が、指導者育成や資格認定を行っている。
＜水泳指導者の資格＞【公認水泳教師】
スイミング指導者としての資格。公認水泳教師は、(公財)日本体育協会、(公財)日本水泳連盟、(一社)日本ス イミングクラブ協会が行っている指導者養成事業により認定されたスイミングクラブなどの商業施設で職業として 水泳指導にあたる資格。
＜アクアエクササイズの資格＞【JAFA-AQI) 【MIZUNO アクア】
プールでの水中エクササイズが指導できる指導者育成と認定資格。水中での運動効果を理解し、安全に指導できるインストラクターの育成と認定を行っている。
＜グループエクササイズの資格＞【JAFA GFI-ADI】【AFAA】
グループエクササイズのレッスン構成から指導までが安全に適切に行える指導者の育成と認定を行っている。
＜プレコリオプログラムの資格＞【MOSSA】 【LES MILLS】 【RADICAL FITNESS】 【リトモス】など
安全に楽しく効果的なエクササイズが行えるよう、予め用意された曲とコリオでレッ
スンを行えるインストラクターの育成と認定を行っている。

＜国家資格＞【理学療法士】【柔道整復士】【鍼・灸・マッサージ師】【栄養士・管理栄養士】
近年国家資格を持つトレーナーも増えている。国家資格取得には、法律に基づいて国や国から委託を受けた機関 が資格認定を行っており、大学や専門学校での履修や、現場での実務経験が必要となる。

（出典：一般社団法人日本フィットネス産業協会『フィットネスクラブマネジメント公式テキスト（中級）《インターミディエイト》』）

No.

業種

48

項
VI 人事戦略

フィットネスクラブ

目内

キャリアアップ、職業能力評価シート、活用マニュアルを用いた人材育成～組織活性化のための「ガイドライン」が厚生労働省のサポートにより整備された。
FIAにより国家資格としてのフィットネスクラブマネジメント検定（1級・2級・3級）がスタートした。
有能なスタッフが働きやすいように多様な雇用形態に対応した人事制度が整えられてきている。例えば、東急スポーツオアシスでは「チャイルドケア社員」（育児をしやすいように、引越しを伴う異動、夜間や土日の勤務を免除される社員。給与は総合社員の80％となる）や「エキスパート社員」（社外でも通用するような専門的能力を備えた社員。上級職として処遇）。「きずな休暇制度」（マネジャー以上は自身の有給休暇を管理職でない社員に寄付できる制度）「ひまわりフレンドシップ制度」（退職者の復職を支援する制度）、「アスリートサポート制度」（アマチュアスポーツのアスリートとして仕事と競技生活を両立する社員を会社が支援する制度）などを整備している。業界の傾向として有能なアルバイト・パートを社員化する動きもみられる。

Ⅶ 今後の展望図 表 ・ 参 考 資 料

容■JCSI（日本版顧客満足度）調査2017<2017年度フィットネスクラブ6指標順位（中央値まで）>
顧客期待
69.4
カーブス

知覚品質
70.4
カーブス

知覚価値
66.4
ルネサンス

顧客満足
70.4
カーブス

推奨意向
65.7
カーブス

ロイヤルティ
670.
セントラルスポーツ2

セントラルスポーツ

ルネサンス

セントラルスポーツ

ルネサンス

ルネサンス

ルネサンス

3

ルネサンス

セントラルスポーツ

ティップネス1

セントラルスポーツ セントラルスポーツ

カーブス■国別のフィットネス市場の規模推移

テレワーク勤務制度を導入する企業も出ている。

ク ラブ 数
（ 軒）

会員数

参加率

売上高

（ 万人）

（ ％）

（ 億ド ル）2012

30,500

5,020

17.4

218

2013

32,150

5,290

18.3

224

2014

34,460

5,410

17.0

242

2015

36,180

5,500

17.3

258

2016

36,540

5,720

17.6

276

強い企業、弱い企業の格差は拡がるだろう。継承問題も含めてまだM&Aが起こる可能性は
ある。

2017

-

6,090

20.3

-

2012

5,900

760

12.1

63.4

（ロープライス店の拡がりから）平均的な月会費単価は長期的には下がるだろう。

2013

6,014

794

12.6

65.26

2014

6,019

790

12.6

61.94

2015

6,312

836

13.7

65.28

地域密着化、ドミナント化を進める“地縁化”企業や価値志向企業などのカスタマイズ型企業と、いくつかの標準化したモデルでチェーン展開を図るユニバーサル型企業に分かれていくだ
ろう。

2016

6,435

920

14.3

67.37

2017

5,728

970

14.9

71.6

2012

3,945

403

3.16

41.24

業態の多様化はさらに進むだろう。特に、24Hセルフサービス型ジムや情緒的な魅力を備えるブティックスタジオが増えていくだろう。

2013

4,163

416

3.2

42.4

2014

4,375

419

3.3

43.16

2015

4,661

421

3.3

43.81

2016

4,946

424

3.3

44.73

2017

5,299

463

3.7

46.0

上場企業を含めた業界各社の経営者の売上高見通しは、以前よりも厳しさがやわらいできている。
人口減、所得減はあるものの、健康へのニーズは依然高く、フィットネス市場は中長期的には成長していくだろう。
複数のビジネスモデルが確立され、それらを成立させられる方程式を確立することができた企業だけが生き残れるだろう。

1施設あたりの施設規模、投資額は小さくなるだろう。

ブティックスタジオなどの拡がりに合わせて「クラスパス」のようなサービスが再び登場するだろう。
総合業態をとるクラブがブティック業態の1アイテムを取り入れたり、新たなブティックモールをつくる動きも出てくるだろう。
トレーナー・インストラクターと生活者をマッチングするサービスが登場するだろう。
コンテンツや映像を配信するオンラインフィットネスサービスも増えていくだろう。
自社が提供するプログラムやメソッドの品質向上、改善・革新などを目的に、外部の研究機関とともに研究所機能をつくり、バリューチェーンを補完・強化しようとする動きは強まるだろう。
プロフェッショナルな人材がより求められるようになるだろう。お客さまの求める「フィットネス」
を提供できる人材と、その人材をマネジメントできるリーダーがいる企業が成長できるだろう。
指定管理制度などにより、公共施設の運営受託事業に取り組む企業は、長期的に見れば増えるだろう。
「健康経営」はより拡がりをみせるだろう。

米国

英国

日本

No.

49

項

業種

フィットネスクラブ

目内

図 表 ・ 参 考 資 料

容産・官・学が共同で地域における新たな健康サービスの仕組みづくりを構築する動きが活発化してくるだろう。

◆小規模業態・サービスを創出するためのマトリクス

地方創生、地域再生を健康・スポーツといったコンテンツを用いて実現しようという動きが活発化するだろう。
小中学校を中心に、体育の指導や部活動の指導をアウトソースする動きが出てくるだろう。
経済産業省主導で行われている「次世代ヘルスケア協議会」の分科会「ヘルスケア協議会」のなかで、医療関連の法制度との絡みでグレーゾーンとなっているフィットネスクラブのサービスについて、事業者が安心して事業に取り組めるように明確化することになった。
ホームフィットネスビジネスやヘルスケアビジネスなど、施設経営以外のフィットネス関連ビジネスが活発化してくるだろう。そこにはテクノロジーやAIなどが影響を与えるだろう。
海外の先進的なフィットネスサービスのモデル－Peloton、Brick、physiqu57、X-Force gymなど－が日本に入ってくるだろう。
Xponentialなど欧米のフランチャイザーが日本でマスターフランチャイジーを求め展開することになるかもしれない。
さらに、海外市場へ進出する企業も出てくるだろう。
世界のフィットネス市場は直近5年間で年率にして平均4％の成長を続けている。今後も引き続き拡大していくだろう。

（出典：フィットネスビジネス編集部）

Ⅷ 業界団体※民間フィットネスクラブ経営企業は主に「（一社）日本フィットネス産業協会」（略称FIA）で活動している。
主に下記の業界関連団体がある。

（一社）日本フィットネス産業協会（公財）日本健康スポーツ連盟（公社）日本フィットネス協会（一社）日本スイミングクラブ協会（公財）日本スポーツクラブ協会（公社）日本エアロビック連盟（公社）スポーツ産業団体連合会（公財）笹川スポーツ財団（03-5207-6107）（03-5809-1807）（03-3818-6939）（03-3511-1552）（03-5354-5351）（03-5796-7521）（03-6434-9510）（03-5545-3301）◆主要企業の直近3期分の決算と今後の見通し
2016年3月期

2017年3月期

2018年3月期

2019年3月期（予想）

売上高（億円）

経常利益（億円）

売上高（億円）

経常利益（億円）

売上高（億円）

経常利益（億円）

売上高（億円）

コナミスポーツクラブ

713（▲2.7％）27（42％）

686（▲.3.7％）

42（57.1％）660（▲3.9％）33（▲23％）670（1.5％）

経常利益（億円）
35（6％）

セントラルスポーツ

516.58（1.4％）

31.99（20.6％）

527.12（2.0％）

39.73（24.2％）

535.76（1.6％）

39.85（0.3％）557（3.9%）

43.5（9.1％）

ルネサンス

434.8（3.4％）

29.32（11.2％）

444.49（2.2％）

35.12（19.8％）

432.29（4.0％）

38.01（8.2％）476（3.0％）40（5.2％）

東祥

192.24（13.8％）

53.8（28％）213.5（11.1％）

60.25（12.0％）

241.38（13％）

66.02（9.5％）270（11.8％）73（10.5％）＊括弧内は対前年比（％）。コナミの項の経常利益は営業利益。コナミは米国会計基準を採用しているため、有形固定資産の前倒し償却費用等が営業費用となり、営業利益に反映されている。