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ムーブメント

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本明記念賞の選考経過と講評，そして今後の本明記念賞について
日本赤十字看護大学 遠藤公久

2017 年度本明記念賞の選考経過

つの問題を取り上げて，小学生 4 年生から中学生

本年度の本明記念賞の選考は，機関紙 Journal ofまでの 5000 名を超える大規模なデータをもとに，

Health Psychology Research, vol 29,（No 1,No 2）に抑うつ，ストレッサーおよび反応スタイルとの関連掲載された原著論文を対象として選考されました。

を検討したものです。素因ストレスモデルとストレ選考規程第 2 条では，筆頭執筆者の年齢が論文受理

ス生成モデルを包含した新たなモデルの構築の基礎時点で 45 歳未満であるものに限るとされています。となる貴重なデータであると評価されました。とりその条件を満たしていたのは 2 編の論文でした。

わけ反すうがストレッサーと抑うつとの関連を強め

通常ですと 1 次選考で 3 本程度に絞られた対象（ストレッサーの生成を促し），抑うつ低減に強い効論文から，2 次選考において受賞論文が選出される果があるという興味深い結果が見出されました。今手順ですが，今年度においては 2 編でしたので，後，縦断的側面から研究を継続されること，また学1 次選考なしで最終選考となりました。

校臨床への予防介入研究へと発展されることなどが審査の視点は，これまで通り，①論文展開の論理性，研究の方法・技術の独創性，②成果の学会・学期待されます。
本明記念賞の対象年齢について界への貢献，そして③成果の健康心理・教育・保健・

さて，本賞は，1997 年度から始まり，ちょうど 20福祉実践への寄与，の 3 点です。13 名の選考委員年が経過いたしました。これまでは，若手研究の奨の先生に，各観点 100 点満点，合計 300 点満点で励（若手育成）という意味合いもあり，年齢制限が評価していただきました。

設けられてきました。しかし，本学会も成長し，創選考委員会において慎重に審議いたしました結

設者本明寛先生のお名前を冠した本賞は，学会を代果，神戸学院大学の村山恭朗（むらやまやすお）先表する賞（学会賞）にあたるものと言えます。そこで，生をはじめとする計 9 名の共著による「小学校高次年度の選考から，対象年齢の制限に関する条文を学年児童および中学生における反応スタイルの調整規程から取り除くことになりました。今後とも若手効果とストレス生成効果」が受賞論文として決定い研究者をはじめ，多くの会員の皆様から，研究成果たしました。本論文は，3 つの観点，合計点ともにをご投稿いただきますよう，よろしくお願いいたし他の論文よりも優れているとの評価でした。

ます。

本論文は，近年注目されている児童・生徒の抑う
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1

トピックス

高齢者個人をとらえること―自分の力で望む暮らしを実現するために―
東邦大学看護学部 藤野秀美

1970 年，日本は高齢化社会となり，1994 年には紹介するプログラムは，人が生活者として暮らす高齢社会，2007 年には高齢化率が 21％を超えて超ための生活機能に着目し，対象者の持つ力を活かし高齢社会に達するという，諸外国にはない速さで高て望む生活を支援するため，看護職と医療を専門と齢化率が上昇し，今後も上昇が見込まれる 。このしないケア提供者（介護職）とで対象者をアセスメ

ような中，厚生労働省は 2025 年を目途に，高齢者ントし，共有する方法を考える力を養うことを目的の尊厳の保持と自立した生活への支援を目的とし，としている。いえラボで暮らす膝の障害をもつ住人

住み慣れた地域で自分らしい暮らしを人生の最期まの事例をとおして，食事と排泄の場面を推測する。

で続けられるよう，地域包括ケアシステムの構築をそして看護職と介護職それぞれの視点をもって議論推進している 。

を繰り返し，住人が望む生活をおくるために，本人

1）

1）

超高齢社会においては，対象者の住み慣れた地域で支える医療を提供できる人材が求められる。一の持つ力や暮らしてきた環境をどのように活かし，工夫するとよいかを考えていく。

方，これまで看護師は病院の中でケアを提供する人

受講後に提出されたレポート，受講生へのインタ材としての教育を受けており，対象者の暮らしを捉ビュー調査からは，次のような内容が得られた。看える視点の育成が十分ではなかった。これをふま

護職は，入院中の対象者に限定した視点で，治療やえ，対象者の暮らしを見据え，多職種と連携してケ安全を優先し，患者と住環境を別々にアセスメントアを提供できる力を有した，地域医療に貢献できるしていたことに気づき，実際の家で議論すること

看護師の養成を目的として，2014 年度より文部科

で，患者が生活者であることに気づき，対象者のも学省 GP「課題解決型高度医療人材養成プログラム

つ力を生かす支援について考える機会となっていた―地域での暮らしや看取りまで見据えた看護が提供ことが示された。介護職は，対象者の背景，意志やできる看護師の養成―」が開始された。筆者が所属力を尊重しながらも，根拠が曖昧な対症的なケアをする東邦大学看護学部では，この GP に採択された実践していたことに気づき，根拠のあるケアを考え「都市部の超高齢社会に挑む看護師の養成事業る機会となっていたことが示された2）。

（TOHO いえラボプロジェクト）」に取り組んでいる。

本プログラムで受講対象となった看護職の多くは急性期病院に勤務している。急性期では危機的状態

都市部にある共同住宅の一室を実習施設（いえラから早期回復を目指し支援することが目的であり，ボ）とし，「いえ」という日常的な場で，生活する治療や安全に着目することは当然のことである。たこと，対象者は生活者であることを意識する。そしだし，急性期を脱すれば，ケア対象者は自宅や次のて他のケア提供者と議論し，協働して対象者の生活療養場所へ移っていく。急性期の目的にとらわれすを推測し，その人が望む生活を支援する現実的なプぎると，対象者の意志や生活を考えたつもりでも，ランを考え実践できる看護師の養成を目指してい

それを活かした具体的な支援にはなり難いことを実る。このプロジェクトで，筆者がかかわっているプ感していた。また，健康であれば自然にしているこログラムを紹介したい。とが，障害によって難しくなっても，残存機能が力

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となり活かすことができる。他職種と協働すること立つことが期待される。

で，対象者の持つ力を活かし，より適切な支援を導ますます高齢化率が上昇する社会での高齢者の支き出せることも実感していたと考えられた。一方，援には，高齢者にかかわる多職種が協働しながら，介護職は対象者を生活者としてとらえ，対象者の意地域の力を活かして連携することが不可欠である。

志や力を尊重する一方で，経験的判断からケアを提先に述べたプログラムはこれからの超高齢社会に向供していることを再認識していた。確かな経験の積

け，高齢者個人をとらえ，その力を活かして暮らせ

み重ねは的確な判断や必要な生活援助を実践するたるよう支援するための多職種協働の一例である。他

めの重要な経験知ではある。しかし，要支援の要因職種との協働を見据えて，高齢者個人をとらえるスは身体機能の低下や障害であるため，この要因に目キルを向上させていくことも，健康心理学が超高齢を向ける必要を感じ，看護師と協働して，この経験社会へ挑戦する活動の一端を担う上で必要である。

知をより根拠のある実践へとつなげる大切さを実感「若い人には若い日の花があるのと同時に老いたしたと考えられた。

る人には老人の日の花があるのだ。
」と大佛次郎は

平成 28 年簡易生命表で，平均寿命と健康寿命の記している。人生のその時々で楽しいと感じ，花を3）

差は，9〜12 年を維持し，僅かに拡大している 。

咲かせられると思える言葉である。ただ，そのため健康心理学の領域でも，健康長寿のための運動の効には，個人の性質が影響するであろうし，そうした果，栄養の摂取，認知機能の維持，社会参加などさいと思う「意志」とそう感じられる「環境」が必要

まざまな研究や取り組みが実施され多くの成果を得である。生活者としての個人をとらえられれば，そている。しかし，個人に焦点をあてると，研究成果う感じられる環境を整える支援が考えられるかもしの効果的な反映にはまだ議論の余地があると感じられない。

れる。
高齢者はそれぞれに加齢による身体機能の変化が引用文献あり，個人に固有の長い生活歴がある。また，疾患や障害がない人や複数の疾患を持つ人など多様であ1） 厚生労働省：地域包括ケアシステム，http://る。そして，多様な背景の中で生活が営まれている。

www.mhlw.go.jp/stf/seisakunitsuite/bunya/

このような高齢者を包括的にとらえ QOL の維持向上

hukushi_kaigo/kaigo_koureisha/chiiki-houkatsu/

をはかることを目指し，1990 年代より高齢者総合機

2） Ryuichi Yotsumoto, Hidemi Fujino, et al.:

能評価（comprehensive geriatric assessment: CGA）

Fostering nurses who can take on the challengeが活用されている。また，WHO は 2001 年に人間のof a super-aging society in urban areas—

生活機能と障害とらえる方法として国際生活機能分

outcomes of interprofessional collaborative

類（International Classification of Functioning,learning in assessing functions necessary for

Disability and Health: ICF）を採択した。これらはdaily living, 4th China Japan Korea Nursing

いずれも個人の多様な背景と健康状態，生活機能，Conference, Beijing, 2016.

取り巻く環境を総合的にとらえるための手段であ

3） 厚生労働省：平成 28 年版厚生労働白書 http://

り，これらが多職種間の共通言語となり，個人が望www.mhlw.go.jp/wp/hakusyo/kousei/16/dl/all.

む暮らしへの切れ目のない支援や，介護予防にも役

pdf

Health Psychologist ● NO. 75 ● 2018.33健康心理学の実践

地域の人をつなげる動作法による健康づくりの展開
琉球大学健康づくり支援プロジェクト Lib 島袋

桂

私が属している琉球大学健康づくり支援プロジェ

今回は，今後の介護予防の考え方を意識しつつ，

クト Lib は，動作法による介護予防事業の取り組み

心のケアを取り入れた住民主体の活動を目指したを行っています。本稿では，その展開について紹介「地域に根ざした動作法による介護予防」の取り組いたします。

みを紹介します。

介護予防の課題（足りない心のケア）

介護予防と動作法（参加者同士で学ぶ）

これまで幾度かの介護保険制度の改正やサービス

まず動作法では，動作についてからだを動かす身内容の構築と実施にも関わらず，要介護（要支援）

体運動の側面だけではなく，意図−努力−身体活動の認定者は，平成 27 年 4 月現在 608 万人で，このの心理現象として捉えています。成瀬（2000）は，15 年間で約 2.29 倍に増加しています。さらに軽度悩みやストレスに代表されるこころの不調を軽減さの認定者数の増加は 3.43 倍となっており，近年増せるために，からだは過度な緊張感を伴い，その代加のペースが拡大している現状があります。

償として肩こりや腰痛等の身体表現性不調と呼ばれ厚生労働省はその要因として，これまでの介護予る動作上の不調が形成されるとしています。動作法

防の手法が，機能回復訓練に偏りがちであったことは，この不適切な動作の仕方を変えることを通しを挙げています。介護予防の利用者の多くは，機能て，それと一体的なこころの治療的変化により生活回復を中心とした訓練の継続こそが有効だと理解

様式そのものを変化させることを目指す心理療法にし，介護予防の提供者の多くも，日常生活の「活動」なります。私たちは動作法について，介護予防で高や家庭や社会の「参加」に焦点をあてることが充分

齢者が抱える心身の不調を改善し，前向きな活性化

ではありませんでした。他にも，介護予防終了後のを目指すうえで有用な技法だと考えています。その活動的な状態を維持するための多様な通いの場を創理由として，筋力トレーニング等と比べると①安全出することが必ずしも十分でなかったことが挙げら性が高い，からだを使った気楽な活動にも関わらずれています。（厚労省老健局：平成 26 年）。そして②心理的活性化が図れる，ペア活動がしやすく③参

今後の介護予防の考え方として，高齢者個人へのア加者同士の関係性が利用しやすい，ことが挙げられプローチ（個人要因）だけでなく，高齢者を取り巻ます。

く環境へのアプローチ（環境要因）の重要性が高

こ の 動 作 法 は， 基 本 的 に 治 療 者 と 被 治 療 者 がまっています。
「地域づくりによる介護予防の推進」

1 対 1 で行うセッションですが，私たちはこれを集が謳われるようになり，住民主体（高齢者主体）の団で行います。さらに，これを参加者同士のペア活プログラムが求められるようになってきました。

動を中心に教室を進めています。以前は個別指導と以上のように，これまでの介護予防は身体的な機スタッフの声かけによる集団指導が中心でしたが，能回復訓練に偏りがちで，高齢者の心理的・社会的「（スタッフと）一緒ならわかるけど…」という声がな側面に充分なアプローチが出来ていなかったこと多くありました。そこでプログラムの見直しをはかにより「活動」や「参加」が欠けてしまっていたとり，参加者同士の関係性に注目し，相手のからだの言えます。つまり，心理的な安定と前向きな活性化感じ（力む，弛む等）がわかるようにプログラムをに加え，人と人との関係づくりの視点も取り入れた

組むと効果も上がり，参加者同士の支え合いも以前「心のケア」が足りなかったのではないでしょうか。

より多くみられるようになりました。

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図 1.

宜野湾市介護予防・生活支援サービス事業の構造（つながり）り，参加者の入れ替わりやスタッフの入れ替わりが宜野湾における取り組みについてあっても変わらない雰囲気を保つことが出来ています（住民主体）。参加者同士のサポートは年々増え動作法を用いた介護予防事業の取り組みについていて，特に新規参加者対する継続参加者のサポーて，宜野湾市の「がんじゅう広場」を中心に報告しトと受け入れは目を見張るものがあります。これます。がんじゅう広場は参加自由の教室で，前年度は，がんじゅう広場において「当事者同士」や「同は全 42 回実施し，延べ 1122 名（平均 26.7 名）がじ経験を持つ人」とのつながりや支え合いが，動作参加していました。平成 27 年度の調査では，肩こ法を核とした継続的活動を通して醸成されているたり 35.3％，腰痛 61.5％，膝痛 62.5％，姿勢の改善めだと考えられ，共生支援（個人の自立のみではな

29.4％《いずれも第１クール（13 回）》と動作法にく，他社との共生を目指す取り組み）として機能しよる痛みの改善や姿勢の改善が期待出来る場所としていると言えるのではないでしょうか。て住民に認知されてきました（環境）。付け加える

宜野湾市においては先に紹介したがんじゅう広場と，高齢者はからだの痛みとその痛みからくる不安の他に，地域の高齢者の体力測定と動作法講習会をにより活動の低下や引きこもるケースもあります組み合わせた「がんじゅう測定会」，地域の高齢者が，私たちが参加者から聞き取りを行っていると，とミニデーサービスボランティアを対象とした「動「痛みはまだあるが不安はなくなった」という声が作法講習会」を実施しています。それぞれの事業は，参加者から頻繁に出てきます。動作を通して自分の高齢者本人の自立支援のみではなく，共生支援の力からだと向き合いながらちょうどよい「頑張り方」

を育む場となるように取り組んでいます。そして３を学ぶプロセスで，痛みを消失させることは出来な

つの事業は，図１にもあるように動作法を核としかったとしても，痛みに対する捉え方（痛みの恐怖，て，人と人，人と地域を「つなぐ」機会と場所とな悩み）に変化がみられる参加者がいることも動作法

り，高齢者本人を取り巻く「環境へのアプローチ」の特徴が現れているように感じます。

を可能にしていると考えています。

しかし，一方でがんじゅう広場の目的は「痛みを改善する場所」ではなく「元気になれる場所」を目

参考文献指して事業の運営をしています。参加者も広場その・成瀬悟作（2000） 動作療法ものにコミットしており，「ここに来るのが楽しみ」

・中島健一（2012） 高齢者動作法という参加者が多くいます。というのも，広場では・宜野湾市、琉球大学健康づくり支援プロジェクト

教室のプログラムはスタッフが準備しますが，教室Lib（2017） 平成 28 年度宜野湾市介護予防事業の雰囲気は参加者とスタッフが共同で創りあげてお報告書

誠信書房誠信書房

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フロントライン

禁煙に役立つ喫煙動機の個人差に応じたアプローチ
早稲田大学大学院人間科学研究科 野中俊介
早稲田大学人間科学学術院 嶋田洋徳

喫煙による心身の悪影響と禁煙治療

う喫煙というよりは習慣的な喫煙を示すとされるこ

喫煙は，肺がんや口腔がん，虚血性心疾患などのとから，この「習慣」が高い場合には，ストレス対循環器疾患，慢性閉塞性肺疾患などの呼吸器疾患な処行動としての喫煙を適応的行動に置き換えたとしど，さまざまな疾患の発生に影響を及ぼすことが知ても，「習慣」による喫煙は減少しない可能性が従られている（厚生労働省，2016）。加えて，能動的来の研究の課題点としてあげられた。

だけでなく受動的喫煙による健康への悪影響が繰り

そこで，野中・嶋田・境（2017: Journal of Health

返し報告されており，本邦においても，日本健康心Psychology Research, 30）においては，研究１で理学会も参加している禁煙学術推進ネットワークに喫煙者 117 名を対象として質問紙調査を行なった

よる受動喫煙防止法に対する緊急声明など，環境整結果，喫煙動機（瀬戸，2003）のうち，「習慣」が備に関する議論も広く行なわれつつある。また，禁ニコチン依存度（洲脇，1995）にとくに強い関連

煙治療においては，従来，禁煙補助薬による治療にを示すことが明らかにされた。その一方で，研究２加えて，心理教育や認知行動療法などの心理的介入

で喫煙者 22 名を対象として，習慣が高い喫煙者とも行なわれてきたが，喫煙者は，とくに高いニコチ低い喫煙者それぞれにストレスを喚起させ，その前ン依存度を示す場合，必ずしも禁煙治療によって禁後における喫煙欲求の変化を検討するという実験を煙まで至らないことも少なくない現状にある（厚生行なった結果，「習慣」の強さにかかわらず，喫煙労働省，2010）。

者はストレスが喚起した場面で喫煙欲求が高まったという，仮説を支持しない結果が得られた。これら

禁煙治療に役立つ「機能的観点」からの喫煙アセスメントの結果や，喫煙本数が多い喫煙者は習慣的喫煙が高従来の禁煙介入による効果にばらつきがある理由

まえると，習慣が高い喫煙者は，ストレスが喚起しの１つとして，喫煙者が「なぜ，喫煙をするのか」た際にも喫煙をするが，ストレス喚起場面以外にもという喫煙の「機能」を示す喫煙動機タイプの多様喫煙を誘発する刺激が多いことが示唆された。

い（Berlin et al., 2003）という先行研究の知見をふ性があげられる。そして，とくに認知行動療法におなわれてきた。すなわち，喫煙者の喫煙をする動機

喫煙者のタイプに応じた禁煙治療において心理的介入が役立てることに応じて，「機能的に等価な」喫煙以外の適応的な上記の結果から，「習慣」がニコチン依存度と強い行動に置き換える取り組みなどである。この取り組関連を示していたという研究１の知見や「習慣」の特いては，この「喫煙動機」に応じたアプローチが行

みにおいては，心理的ストレスなどの不快な感情を徴をふまえると，「習慣」が高い喫煙者の場合には，軽減させるためのストレス対処行動として喫煙をす

たとえばストレス喚起刺激以外を含む喫煙誘発刺激にる場合には，不快な感情が生じたときに，その人に対するセルフモニタリングや，喫煙誘発刺激と喫煙行とっての喫煙以外の適応的な行動（たとえば，コー動とのつながりを弱めるアプローチが禁煙効果を高め

ヒーを飲むことによって喫煙と同じように不快な感る可能性がある。禁煙のための心理的介入において情を軽減させることができる場合にはコーヒーを飲は，その人にとって喫煙が生活上どのような役割をむ）を促すというアプローチである。その一方で，担ってきたかという「機能的側面」にも焦点を当てて喫煙動機の１つである「習慣」は，感情の変化に伴アプローチすることが有効であると考えられる。

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健康心理士のフィールド

精神科クリニックにおける専門健康心理士の活動
かえるメンタルクリニック

はじめに専門健康心理士

東陽子

また，最近ではマインドフルネスがテレビや本な

私は現在，心理士として精神科クリニックに従事

ど，様々なメディアで取り上げられたため，興味をしています。クリニックでは，診察前のインテーク持ち，自分も取り入れたいといらっしゃる方も多く面接やカウンセリングを行っています。カウンセリなりました。それだけストレス社会といわれる現代ングに来談される患者さんの年齢は 20 代から 70において，「健康」「ストレス低減」「予防」に対する代で，学生，会社員，専業主婦など様々な方がい興味・関心が高まっているといえます。

らっしゃいます。カウンセリングの頻度はそれぞれ２週間に 1 回から 1 か月に 1 回です。

実践により学んだこと健康心理学の実践ワークが適応されるとは限りません。「学んでいた」

しかし，実際の臨床現場では全ての人にボディ
私は大学院時代ボディワークについて学んでおりました。カウンセリングでは「首や肩が凝った」「仕ということから，つい私自身の考えが偏りがちになってしまうことがありました。

事で緊張する場面が多い」「身体が固まり，気分がまた，クリニックで働いているのは心理士だけで落ち込む」という声がよく聞かれます。このようなはありません。専門健康心理士の認知度が高いとは方々に対して，必要があれば言葉のやり取りだけでいえないこと，カウンセリングでどのようなことをはなく，呼吸法やリラクゼーション法などのボディ行っているのか，外からは分からないことなどかワークを用いることがあります。短い時間ですが一ら，他職種の方と視点や重要性の認識の違いが生じ

緒にボディワークを行うと「とてもスッキリした」ることもありました。

「呼吸が楽になった」「視界が明るくなった」という常に自分の考えを見直し，学んでくことは大切な感想をいただくこともありました。中には効果を実ことです。またそれと同時に円滑な支援に向け，自感したことで，毎日の生活に組み込まれている方もら情報を発信し，他職種とコミュニケーションをといらっしゃいます。これらの効果を実際の現場で目りながら連携することも重要だといえます。の当たりにし，改めて人間の心と身体はお互い強く影響しあう一体ものである「心身一如」ということを感じることが出来ました。

今後の展望
臨床現場でカウンセリング業務を行っている健康心理士は，現時点では少数だと思います。しかし今後国家資格化により，健康心理学の分野から公認心理師を取得し活動する方が増えていくと思われます。健康心理学は比較的新しい領域のため，認知度は高いとはいえませんが，ストレス社会で悩みを抱えている方への支援の方向性に変わりありません。
今後も日々患者さんと向き合いながら研鑽を積み，成長していきたいと思います。

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国際学術雑誌支援制度助成対象論文
Distance from Public Transportation andPhysical Activity in Japanese Older Adults:
The Moderating Role of Driving Status(Health Psychology, in press)
神戸大学大学院人間発達環境学研究科 原田和弘

背景と目的

292.6 m（標準偏差 146.5 m）でした。

今回，本助成に採択されました論文では，環境要重回帰分析の結果，自動車・バイクを運転しない因が高齢者の身体活動に及ぼす影響について着目し高齢者においては，最寄りの公共交通までの距離がました。身体活動に関する研究領域では，心理要因，中遠い人ほど，歩数が多く（β＝0.08, p＜0.001）などに加え，環境要因が，行動変容に影響を及ぼす

強 度 以 上 の 身 体 活 動 時 間 も 長 い（ β＝0.06, p＝要因として重要視されています。頻繁に検討されて0.029）ことが明らかとなりました。

きた環境要因の 1 つとして，公共交通の利便性が一方，自動車・バイクを運転する高齢者においては，挙げられます。これまでの海外の研究では，公共交最寄りの公共交通までの距離が近い人ほど，中強度通が便利な所に住んでいる高齢者の方が，身体活動以上の身体活動時間が長いことが確認されました（β量が多いと報告されてきました。ただし，本論文で＝−0.05, p＝0.042）。有意な水準に達していないもは，公共交通の利便性の影響について，日本の都市のの，最寄りの公共交通までの距離が短い人ほど，部のような，公共交通が十分に発達した地域でも同歩数も多い傾向にありました（β＝−0.04, p＝0.097）。

様の知見が得られるとは限らない点や，自動車・バイクを運転しない高齢者と運転する高齢者とでは，その影響は異なる可能性がある点に着目しました。
以上の背景から，本論文では，日本の都市部在住の高齢者を対象に，自動車・バイクを運転しない人と運転する人とでは，最寄り公共交通までの距離と身体活動量との関連性が異なるかどうかを検証しました。

対象と方法

考察
本論文から，日本の都市部在住高齢者において，自動車・バイクを運転しない人と，運転する人とでは，最寄り公共交通までの距離と身体活動量との関連性が異なることが明らかとなりました。このことは，公共交通が便利なことは，必ずしも身体活動の促進に寄与するとは限らないことを示唆しています。
自動車・バイクを運転しない高齢者は，多少不便

国立長寿医療研究センターが名古屋市緑区で行っでも公共交通を利用する必然性が高く，公共交通また高齢者機能健診の参加者 2878 名（70 歳以上）での道のりが身体活動を行う重要な機会となっていを対象としました。3 軸加速度計を約 1 ヶ月装着しると予想されます。一方，これらを運転する高齢者て頂き，1 日の平均歩数（歩）と中強度以上の身体においては，公共交通が便利なほど移動手段として活動時間（分）を測定しました。最寄り公共交通ま公共交通を選択する機会が増え，その結果，身体活での距離は，地理情報システムを用いて，自宅から動を行う機会も増えることが考えられます。

最も近いバス停または駅出口までの道路距離を算出

本論文から得られた知見の実践的な示唆を考えたしました。また，自動車・バイクの運転の有無と，場合，公共交通が十分に発達した地域では，公共交基本属性（就業，教育年数，主な疾患の罹患暦など）

通の利便性を更に高めるまちづくりは，高齢者全体を，質問紙で尋ねました。の身体活動の促進に必ずしも寄与するとは限らない

結果
対象者の最寄りの公共交通までの距離は，平均8 Health Psychologist ● NO. 75 ● 2018.3

可能性があります。

大会アナウンス

日本健康心理学会・日本ヒューマン・ケア心理学会 合同大会へのご招待
日本健康心理学会第 31 回大会

準備委員長

日比野英子（京都橘大学）

2018 年の大会は，日本健康心理学会と日本ヒューまた，今大会が京都での開催ということで，懇親マン・ケア心理学会の合同大会として，京都橘大学会は京都らしさを味わっていただく趣向としましで開催させて戴くことになりました。本年は秋に公て，大蔵流狂言の茂山宗彦氏による上演も予定して認心理師の第１回の国家試験が予定されております

いますので，どうか伝統芸能をご堪能ください。

都合上，例年になく早い 6 月という時期での開催となお，本大会では託児サービスを実施いたしま

なりますが，できるかぎりご発表に便宜（ラピッド・す。ベテランの保育士がお子様方をお預かりしまコミュニケーション方式）を図らせて戴いてみなさす。前もってご予約のうえ，どうぞご利用ください。

まをお迎えしたいと思いますので，ぜひ，奮ってご発表ご参加戴きますようお願い申し上げます。
両学会には，健康・臨床に関する心理学を専門とされる先生方がたくさんご所属のことと思いますの2018 年 6 月 23 日 24 日の両日は，京都山科のキャンパスで，先生方を心より歓迎いたします。どうか，ご参加，ご発表くださいますようお願い申しあげます。

で，今大会のテーマを広く「こころとからだの健康とケア」とさせて戴きました。準備委員会企画として，京都大学・村井俊哉教授に心・脳・社会・神経心理学・精神医学といったキーワードの講演をいただく予定です。シンポジウムにつきましては，脳科学・人工知能・発達心理学・理学療法学などの分野から，東京電機大学・月本洋教授，京都大学・森口佑介准教授，京都橘大学・兒玉隆之准教授にご研究の成果をご紹介いただき，京都橘大学・中村和夫教授との討論からこころとからだの接点に迫る計画を立てております。

Health Psychologist 2018.3

ヘルス・サイコロジスト NO. 75
発行2018 年 3 月 30 日

編集・発行

日本健康心理学会

本部事務局

日本健康心理学会本部事務局〒 162–0801

新入会員の募集 ー多くの方にお勧めくださいー
日本健康心理学会は，現在 1,800 名の会員で構成され，毎月さまざまな方から入会のお申し込みをいただいております。本学会は，専門の研究者―心理学，医学，教育学，社会福祉学，看護学，栄養学，体育学，公衆衛生学，生物学などの領域―はもちろん，健康心理学，すなわち心と体の健康問題に関係のある仕事をしている方々も入会できます。企業や小中高校の先生方も入会しておられます。
入会されますと，年次大会（年一回），セミナー，研究集会への参加ができ，ニュー

東京都新宿区山吹町 358–5

ズレター「ヘルス・サイコロジスト」（電子版）および学会機関誌「Journal ofTEL

アカデミーセンター
03–5389–3025

費 7,000 円です。

FAX

03–3368–2822

ホームページ制作

http://jahp.wdc-jp.com/
株式会社国際文献社

Health Psychology Research」（電子版）の閲覧ができます。入会金 3,000 円，年会
入会ご希望の方には，左記ホームページへのアクセスをお勧めください。
〈機関誌の原稿募集中〉「Journal of Health Psychology Research」の原稿（和文・英文）を随時募集しています。学会ホームページの電子投稿システムより，ご投稿ください。

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