東京都港区芝五丁目36番7号 三田ベルジュビル
金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第357号
加入協会：一般社団法人投資信託協会 一般社団法人日本投資顧問業協会

ニュースリリース

2023年1⽉27⽇

マネックス証券にて販売開始

T&D保険グループのT&Dアセットマネジメント株式会社(東京都港区、代表取締役社⻑︓⽥中 義久)はマネックス証券が「T&D ベトナム株式ファンド（愛称︓V-Star）」の販売を開始することをお知らせいたします。

ファンドの特⾊
1. インドシナ地域株式マザーファンド受益証券（以下「マザーファンド」といいます。）への投資を通じて、主としてベトナムの証券取引所に上場・登録等されている株式等に投資します。また、他の証券取引所に上場・登録等されているベトナム関連企業の発⾏する株式等に実質的に投資する場合があります。
※ ベトナム関連企業とは、事業展開や投資活動がベトナムを中⼼に⾏われている企業をいいます。
なお、将来的にはカンボジア、ラオス、ミャンマーの株式等にも実質的に投資を⾏う可能性があります。

2. マザーファンドの組⼊⽐率は、⾼位を維持することを基本とします。
3. 実質組⼊外貨建資産については、原則として為替ヘッジは⾏いませんので、為替変動の影響を受けます。
4. マザーファンドの運⽤の指図に関する権限の⼀部を⽇興アセットマネジメント アジア リミテッドに委託します。
 ファンドの実質的運⽤を⾏うインドシナ地域株式マザーファンドにおける株式等の運⽤は⽇興アセットマネジメント アジア リミテッド（所在地︓シンガポール）が⾏います。
 運⽤委託先は変更される場合があります。
 個別企業のボトムアップ調査を中⼼に、トップダウンによるセクター判断等を加味して運⽤を⾏います。
資⾦動向や市況動向等によっては、上記のような運⽤が⾏われない場合があります。

新規取扱販売会社
マネックス証券

販売開始⽇
2023年1⽉27⽇

販売会社⼀覧（2023年1⽉27⽇時点）
ＳＢＩ証券

auカブコム証券

楽天証券

マネックス証券

T&Dアセットマネジメントは、今後も投資家の皆様に信頼される商品の提供と運⽤に努めてまいります。

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S&P500・4倍ブル型ファンド
東京都港区芝五丁目36番7号 三田ベルジュビル
金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第357号加入協会：一般社団法人投資信託協会 一般社団法人日本投資顧問業協会

お申込みメモ
購⼊時
換⾦時

購⼊単位

販売会社が定める単位
詳しくは販売会社にお問い合わせください。

購⼊価額

購⼊申込受付⽇の翌営業⽇の基準価額

換⾦単位

1⼝以上1⼝単位で販売会社が定める単位

換⾦価額

換⾦申込受付⽇の翌営業⽇の基準価額から信託財産留保額を差し引いた額

換⾦代⾦

原則として換⾦申込受付⽇から起算して8営業⽇⽬からお⽀払いします。

申込締切時間原則として午後3時までに販売会社が受付けたものを当⽇の申込分とします。

信託期間2025年8⽉28⽇まで（2020年2⽉6⽇設定）

決算⽇

8⽉28⽇（休業⽇の場合は翌営業⽇）

収益分配

年1回、毎決算時に収益分配⽅針に基づいて収益の分配を⾏います。
ただし、必ず分配を⾏うものではありません。

申込不可⽇

下記のいずれかに該当する⽇には、購⼊、換⾦の申込はできません。
・シンガポール、ホーチミンおよびハノイの各証券取引所の休業⽇の前営業⽇

ファンドの費⽤ 投資者が直接的に負担する費⽤
購⼊時⼿数料

購⼊価額に、3.30%(税抜3.0%)を上限として販売会社が個別に定める率を乗じて得た額とします。
詳しくは販売会社にお問い合わせください。

信託財産留保額

換⾦申込受付⽇の翌営業⽇の基準価額に0.5％の率を乗じて得た額を、ご換⾦時にご負担いただきます。

 投資者が信託財産で間接的に負担する費⽤
運⽤管理費⽤（信託報酬）

毎⽇、ファンドの純資産総額に年1.628％（税抜1.48％）の率を乗じて得た額とします。

その他の費⽤・⼿数料

・ 信託財産にかかる監査費⽤および当該監査費⽤にかかる消費税等に相当する⾦額は、受益者の負担とし、信託財産中から⽀弁します。
・ 証券取引に伴う⼿数料、組⼊資産の保管に要する費⽤等は、信託財産中から⽀弁します。
これらの費⽤･⼿数料については、運⽤状況等により変動するものであり、事前に料率･上限額等を⽰すことができません。

＊上記の費⽤の合計額については、投資者がファンドを保有される期間等に応じて異なりますので、表⽰することができません。
＊詳細につきましては必ず「投資信託説明書（交付⽬論⾒書）」をお読みください。

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S&P500・4倍ブル型ファンド
東京都港区芝五丁目36番7号 三田ベルジュビル
金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第357号
加入協会：一般社団法人投資信託協会 一般社団法人日本投資顧問業協会

ファンドの投資リスクファンドの基準価額は、投資を⾏っている有価証券等の値動きによる影響を受けますが、これらの運⽤による損益は全て投資者に帰属します。
したがいまして、ファンドは投資元本が保証されているものではなく、基準価額の下落により損失を被り、投資元本を割り込むことがあります。なお、ファンドは預貯⾦とは異なります。
◎ファンドの基準価額の変動要因となる主なリスクは次の通りです。

為替変動リスク

株価変動リスクカントリーリスク

流動性リスク

基準価額の変動要因（リスク）は、上記に限定されるものではありません。
【その他の留意点】● ファンドのお取引に関しては、⾦融商品取引法第37条の6の規定（いわゆるクーリング・オフ）の適⽤はありません。
● 分配⾦に関する留意点
・ 分配⾦は、預貯⾦の利息とは異なり、投資信託の純資産から⽀払われますので、分配⾦が⽀払われると、その⾦額相当分、基準価額は下がります。
・ 分配⾦は、計算期間中に発⽣した収益（経費控除後の配当等収益および評価益を含む売買益）を超えて⽀払われる場合があります。
その場合、当期決算⽇の基準価額は前期決算⽇と⽐べて下落することになります。また、分配⾦の⽔準は、必ずしも計算期間におけるファンドの収益率を⽰すものではありません。
● ⼤量の解約・換⾦申込を受け付け短期間で解約資⾦を準備する必要が⽣じた場合や主たる取引市場において市場環境が急変した場合等に、⼀時的に組⼊資産の流動性が低下し、市場実勢から期待できる価格で取引できないリスク、取引量が限られてしまうリスクがあります。
これにより、投資する有価証券の価格が下落し、基準価額が変動する要因となります。また、換⾦申込の受付が中⽌となる可能性、換⾦代⾦のお⽀払いが遅延する可能性があります。
● マザーファンドを他のベビーファンドが投資対象としている場合に、当該ベビーファンドの購⼊・換⾦等による資⾦変動に伴い、マザーファンドにおいても売買が⽣じ、ファンドの基準価額に影響を及ぼすことがあります。

＊ 詳細につきましては必ず「投資信託説明書（交付⽬論⾒書）」をお読みください。

ご留意いただきたい事項
 当資料はT&Dアセットマネジメントが投資者の皆様への情報提供を⽬的として作成したものであり、投資勧誘を⽬的としたものではありません。当資料に記載した情報は、当資料作成時点におけるものであり、将来の投資成果等を保証するものではありません。
 投資信託はリスクを含む商品であり、株式および公社債等値動きのある有価証券（外貨建資産には為替変動リスクもあります。）に投資しますので、運⽤実績は市場環境等により変動します。したがいまして、元本が保証されているものではありません。
これら運⽤による損益は全て投資者に帰属します。
 投資信託は預貯⾦や保険契約と異なり、預⾦保険・貯⾦保険・保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。また、登録⾦融機関でご購⼊いただいた場合、投資者保護基⾦の⽀払対象とはなりません。
 購⼊のお申込みにあたっては、投資信託説明書（交付⽬論⾒書）をお渡ししますので必ず内容をご確認の上、ご⾃⾝でご判断いただきますようお願い致します。投資信託説明書（交付⽬論⾒書）は販売会社にてご⼊⼿いただけます。

★本件に関するお問い合わせ★
T&Dアセットマネジメント株式会社 投信営業部
電話番号︓ 03-6722-4810 (受付時間は営業⽇の午前9時〜午後5時）
インターネットホームページ︓ https://www.tdasset.co.jp/

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