或問 WAKUMON 31
No.34,（2018）pp.31-41

近代米中平等互恵関係の構築に関する蒲安臣の功績――清国使節団出発前後の米紙の報道
黄逸

バ―リンゲ― ム

要旨：蒲 安 臣（Anson Burlingame、1820―1870）は、アメリカの共和党政治家として、リンカーン大統領（Abraham Lincoln、1809－1865）の委任を受け、1862 年から 1867 年にかけて清
国北京駐在公使をつとめた。退任した氏は、清政府のお雇い外国人となり、清国を代表する
弁理中外交渉事務大臣（実際の首席全権代表）として中国最初の近代的使節団を率い、欧米諸国に向かった。1868 年 7 月、アメリカのワシントンにおいて、中国近代史上最初の対等な条約である「清米天津条約続増条約」（いわゆる蒲安臣条約）が、蒲安臣の外交努力によって調印された。この条約は、清国内政不干渉の原則を規定しているのみならず、両国民間の広汎な往来の扉を開いたのである。本稿は、英字新聞を素材に、蒲安臣使節団の旅だった前後
に対する米紙の報道を考察する。

はじめに1862 年から 1867 年にかけて駐清公使をつとめた蒲安臣は、自らの樽俎折衝により清国外交総括機関である総理衙門からの信頼を得、清政府との信頼関係を築いた。1 これは蒲安臣を使節団の長として招聘するための総理衙門筆頭であった恭親王奕訢（1833－1898）2による 1867 年 11
月 21 日付の上奏文により窺える。3 「美國使臣蒲安臣，於咸豐十一年來京，其人處事和平，能知中外大體，從前英人李泰國所為，種種不合，蒲安臣曾經協助中國，悉力屏逐。迨後回轉西洋一次，遇有中國不便之事，極肯排難解紛」と、4 ここでは、上奏文の叙述を通じて、外交官としての蒲安臣の人柄が当時の清政府最高指導部によって認められたことは明らかである。上奏文の中で、「其人處事和平」については、中外間の協力の背景における氏の円滑な立場や温和な交渉
態度ということを指している。
「能知中外大體」については、「朝見の儀」を天朝尊厳の「大体」

1

cf. Frederick Wells Williams, Anson Burlingame and the First Chinese Mission to Foreign Powers , New

York: Charles Scribner’s Sons, 1912.
2

清宣宗成皇帝（道光帝）の第六皇子であり、生母は孝静成皇后であり、同治・光緒時代における清国洋務運動のリーダーである。薨逝後、賜諡は「忠」である。
3

蒲安臣に関する招聘と拝命の詳細について、cf. F. W. Seward, Reminiscences of a War Time Statesman

and Diplomat, pp.375―376. in Telly H. Koo, diss., The Life of Anson Burlingame, p.122.
4『籌辦夷務始末』同治朝【六】（中華書局、2008 年）2159 頁。

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第 34 号（2018）と強調する清政府の中華思想を十分に了解した氏の卓抜した洞察力を称揚しているだけでなく、1860 年代の米英の対清政策を「協力の大体」としてよく把握した氏の執行力も賞賛している。

一、蒲安臣に関する報道
蒲安臣使節団一行が 1867 年 12 月 26 日から翌年の 1 月 4 日まで出発の諸準備を終えた。その前、蒲安臣は、すでにフランス人のアシスタントと共に上海赴いて待機していた。清政府が任命した使節団副使であった志剛と孫家穀は、清国朝廷の慣例に則して 1868 年 1 月 4 日に北京の紫禁城乾清宮で慈禧皇太后（清文宗咸豊帝の妃、清穆宗生母、崩御後尊諡孝欽顕皇后、1835－1908）と清穆宗（同治帝、1856－1875）に対して陛辞を行ったが、1 月 5 日に使節団側の清国メンバー
全員を率いて北京を発った。使節団のイギリス人のアシスタントが 1 月 8 日か 9 日頃河北省の涿郡で志剛らの一行と合流した。2 月 3 日に志剛らは上海に着き、待機していた蒲安臣氏と合流した。同月 23 日に使節団一行はアメリカ船「コスタリカ号」に乗ってサンフランシスコに向かった。5
蒲安臣使節団に関する訪米の英字新聞報道が、使節団出発の前に行われ始めた。1868 年 1 月
上旬、米紙の Daily National Intelligencer は、囲み記事において蒲安臣の使節任命及び使節団発遣について、「Special Embassy form China」という題名で報道した。
サンクトペテルブルク―12 月 28 日付、ロシア駐在合衆国公使の C. M. Clay 閣下への官報（北京、11 月 23 日付）では、大清大皇帝が各締約国に対して特命の使節団を発遣することを決定したと発表された。6 使節団の目的が、列強と大清国との諸条約を改定すること、そして諸条約における十数年前より残された、複雑かつ微妙な諸問題を解決することであると考えられる。11 月 21 日付の大清国の欽命によると、その目的を達成するために、清政府がすでに特命大使を選定したが、北京駐在合衆国公使の蒲安臣氏が勅選の公表に対して拝命したということである。北京駐在の数名の外国公使は、蒲安臣氏は人気があると評判し、清国朝廷の勅選に対して真心をこめて擁護している。氏はまもなく清国を離れ、サンフランシスコを経由してヨーロッパに向かっている。75

阪本英樹『月を曳く船方―清末中国人の米欧回覧―』（成文堂、2002 年）28－42 頁。

6

本稿では、蒲安臣使節団に関する英字新聞の和訳について、「The Emperor of China」は、従来の清朝対外条約の慣例に則して、「大清大皇帝」に訳す。
「The Empire of China」は「大清国」に訳す。
「The
Imperial Government」あるいは「The Chinese Government」は、原文のロジックによって「清政府」や「清国朝廷」などに訳す。
7“St. Pertersburg, December 28. - Official advices to the Hon. C. M. Clay, United States Minister’s to Russia,

dated Pekin, November 23, announce that the Emperor of China has determined to send a special embassy to thetreaty powers. It is presumed that the purpose of the embassy is to revise the treaties between the great powers

近代米中平等互恵関係の構築に関する蒲安臣の功績（黄）33Daily National Intelligencer の 1868 年 1 月 2 日付の記事は、1867 年末に北京での蒲安臣氏受命の経緯について、客観的かつ、ありのままに報道したのである。特に北京駐在の外国諸使臣の歓迎の態度を報道したことを通じて、蒲安臣の拝命が欧米諸国によって積極的に承認されたことが窺える。
上記の 1 月 2 日付の報道は、いうまでもなく中立的かつ客観的報道である。翌月の 10 日付のNorth American and United States Gazette の報道は、「Growing American Influence」というタイトルで、蒲安臣の拝命、使命について、やや愉快な感じを込めた報道と評論であるといえる。
一介のアメリカ国民に対する史上の最高の栄誉の一つ、海外で我国に与えられた最大の感謝と敬意の一つ、そして史上で吾同胞に授与された最優先の地位の一つ、それらのこと
は、最近清国朝廷による蒲安臣閣下の弁理各国中外交渉事務大臣の任命において含まれている。8 …氏はこの前北京で宿望を遂げて清国朝廷との信頼関係を結んだが、昨年ここで短い訪問をした時、清国と我々の太平洋貿易が著しい規模を達成させようとするという信念を述べた。清国へ帰る途中、カリフォニアを経由し、そこで定着するつもりで、氏が州内の土地を購入した。去年、同じつもりで氏が辞表を提出せよとしたが、清国官憲を代表することを勧められて、まもなく大清国を代表して欧米視察の欽命が降した。ほかの外国公使の意見を求め、合衆国公使の職を辞した後、氏は拝命したが、現在清国人官憲たちが同行してサンフランシスコを経由してワシントンに向かっている。
（中略）この栄典は非常に珍しいことである。極少数の国家は、かつて自国を訪れた外国人の国民や役員の中で大使を選出し、彼の権限を拡大して外国へ派遣し、国際法や通商貿易に関わる最も重大な問題を彼に依頼した。そして、少し興味深いことに、世界で一番古い国が一番若い国にそういう栄誉を授けたはずである。その使節団は非常に重要であるが、また、我々の太平洋貿易の拡大が計画されてから、その使節団【来訪】は我々にとってヨーロッパと共に清国との関係を全面的に左右するチャンスを与えている、それは我々の対清政策の中で最も肝心かつ微妙な問題の一つである。上記の重大な事業に関わる清国からの勅任に対して、われわれは飾らず、かつ国民全体としての誇りを感じているが、そして、その使節団が顕著に

and the empire of China, and to settle many complicated and delicate questions which have arisen under the said
treaties during several years past. An imperial decree, dated November 21st, announces that, the Imperial
Government has selected as its special ambassador for that purpose the United States Minister to Pekin, Anson
Burlingame, and the acceptance by the letter of the appointment. Several foreign Ministers, resident near Pekin,with whom Mr. Burlingame is very popular, cordially approve of the selection. He leaves immediately, andproceeds to Europe by the way of San Francisco.” Daily National Intelligencer, Jan.02 1868.
8

蒲安臣氏の正式的肩書は、「弁理各国中外交渉事務大臣」である。
「奉旨：總理各國事務衙門奏：使臣蒲安臣，處事和平，洞悉中外大體。著即派往有約各國，充辦理各國中外交涉事務大臣。」『籌辦夷務始末』同治朝【六】、2161 頁。

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我々の貿易や製造業者に有益なものとなり、成長している極東と我々の関係にも役に立っていると固く信じている。9
上記の North American and United States Gazette の報道は、蒲安臣の拝命の経緯を客観的に報道しているが、注意すべきところがある。一つは、アメリカの環太平洋貿易と蒲安臣の使命との関係であるが、もう一つはこの記事で始めて使節団の清国人使節を報道したことである。
蒲安臣は、北京駐在の合衆国公使としても、清政府のお雇い外国人としても、アメリカの清国利益を守る使命を忘れなかった。拝命した直後、1867 年 11 月 21 日付の電報で国務省長官に辞表を出した時、「我国と文明の利益のために」という拝命理由に言及した。10 1867 年 12 月 14 日
付の正式な報告書においては、下記のとおり拝命理由や使節団の構成について解釈した。
（前略）知人との相談の結果、我々のお国と文明の利益のために、【清国の勅任】を受け取ることを決めた。この時点で、この役職が公式に与えられたが、私がこれに基づいて同僚や同職者に伝え、彼らが清国人の決定に賛成し、使節団の成功を促進することに尽力した

9“One of the greatest honors ever paid to an American citizen, one of the greatest acknowledgments andcompliments ever given abroad to this country, and one of the most useful positions ever awarded to one of ourcountrymen, is contained in the recent appointment of Hon. Anson Burlingame as Ambassador to all the treaty
Powers by the Chinese government.…He early won a desirable confidential position at Pekin, and when in thiscountry on a brief visit last year, expressed a belief that our Pacific trade with China was destined to attainwonderful proportions. On his return to China by way of California, he bought lands in that State, with a view ofsettling there. With this end he proposed resigning last year, but was induced to stay by the representations of theChinese officials, and was soon after appointed to represent that Empire in Europe and America. Having
consulted with other foreign ministers, and resigned his position as United States Minister, he accepted the offer,and is now on his way to Washington by way of San Francisco, accompanied by a suite of Chinese
officials.…This Honour is unique. Very few countries ever selected an ambassador before from among thecitizens and officers of the country to be visited, and then extended his position to other countries and confided
to him the gravest matters of international law and of commerce. And it is a little curious that the eldest empireof the world should have given this distinction to the youngest. The mission is highly important, too, since it isdesigned to advance our Pacific trade, and gives us full control of Chinese relations with Europe, one of the mostimportant and delicate matters pertaining to our diplomacy. We feel a natural and national pride in the selection
thus made by China for such important work, and cannot but believe that the mission will be signally valuable
to our trade and manufactures, and useful to our growing relations with the Orient.…” North American andUnited States Gazette, Feb.10, 1868.
10

Mr. Burlingame to Mr. Seward. Legation of the United States, Peking, November 21, 1867. “Sir, ―In theInterests of my country and civilisation, I do hereby resign my commission as envoy extraordinary and minister
plenipotentiary form the United States to China. I have the honour to be, sir, your obedient servant, Anson
Burlingame.” Johannes von Gumpach, The Burlingame Mission (Shanghai London and New York: N. Trübner,
1872), 9.

近代米中平等互恵関係の構築に関する蒲安臣の功績（黄）35ことを喜んでご報告する。J. Mcleavy Brown 氏がイギリス公使館の中国語書記官であるが、【米英】の共同の利益のために、彼が使節団の一等参事官として勤めている。また、Deschamps 氏は斌椿氏に伴って欧州遊歴をしたフランスの紳士であり、二等参事官に任ぜられた。高級官員の二人の清国人紳士は、総理衙門によって中国語通信の役員として選ばれたが、また学習者でもある。11「我国と文明の利益のために」という叙述について、どのように理解すれば適切であるかというと、様々な解釈の可能性があると言っても過言ではない。まず、「我国」という祖国のアメリカの利益のために清国からの使命を受け取ったと理解しやすいかもしれない。12 「文明の利益」という言い方をめぐって、より興味深い意味が存在しているであろう。アメリカは、清国との貿易関係が 1780 年代から発足したが、とりわけイギリスの東インド会社と連携して広州で対清貿易を進めいていた。そして、アメリカ商人は、イギリス東インド会社が主導したアヘン貿易にも参加していた。13
近代条約体系の形成は、十八世紀中葉以降の西洋各国の全球貿易拡大に緊密に繋がっている、もしくはイギリスが導いた国際貿易の拡大に伴っていたものであるともいえる。一言でいえば、近代条約体系とは、二国間或は多国間の条約を通じて自国の通商貿易の特権を主張する国際的システムにすぎないものである。いわゆる「文明開化」のヨーロッパ諸国の場合では、キリスト教信仰によって対等互恵の特権が列強の間に普遍化していた。しかしながら、当時の清国や日本などのような、いわゆる「半開化」民族に対して、欧米列強は文明や人種などの口実を設けて通商の特権や治外法権などを主張していた。清日がそういう条件を認めない場合は、西洋の砲艦政策による処罰を受けたのである。1411“…after consultation with my friends, determined, in the interests of our country and civilisation, to accept.

The moment the position was formally tendered, I informed my colleagues of all the facts, and am happy to saythat they approved of the action of the Chinese, and did all they could to forward the interests of the mission. J.
Mcleavy Brown, esq., Chinese secretary of the British Legation, was persuaded, in the common interest, to act
as first secretary to the mission, and Mr. Deschamps, a French gentleman, who has accompanied Ping on a visit
to Europe, was selected as second secretary. Two Chinese gentleman of the highest rank were selected form theforeign office to conduct the Chinese correspondence and as Learners.…” ibid., p. 10-11.
12

十九世紀のアメリカの利益とは、主として海外貿易のことを言うのである。母国イギリスから独立したアメリカは、十八世紀のイギリスの商業中心主義の思想を継承し、「国家利益の根本は商業的なものであり、海外貿易や海運業が国に富をもたらし、ひいては国の安全にも寄与する」という理念を持っていた。当時のアメリカ人は、清朝時代における中米関係に対してイギリス人的な見方をしていたといえる。入江昭『増補米中関係のイメージ』（平凡社、2002 年）24 頁。
13

Frank Ninkovich, The United States and Imperialism (Malden and Oxford: Blackwell Publishers, 2001), 155-

156.
14

衛藤瀋吉『近代中国政治史研究』（東方書店、2004 年）147－182 頁。

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第 34 号（2018）

清英江寧条約締結の後、1844 年 7 月、清国駐在アメリカ弁務官（Commissioner）の Caleb Cushing（中国名：顧盛、1800-1879）は、アメリカ合衆国を代表して清政府と「清米望廈条約」を調印した。望廈条約は、江寧条約と同様に「不平等条約」であると見られるものの、清英江寧条約に対して若干条項の意味を検討する余地がある。その中で、最も特筆すべきなのはアヘン貿易に対してアメリカは反対立場であるということである。条約の三十三条において、アヘン貿易の禁止、及びアヘン密輸入をしたアメリカ人に対して清国地方官憲による裁判権の承認などと明白に規定されている。15 アメリカのアヘン貿易に反対する立場をとったのは、長期にわたって清国で進出していたアメリカンボードのアメリカ人宣教師たちがアヘン貿易を強く非難していたためである。それらの宣教師の中で、S. W. Williams（中国名：衛三畏、1812－1884）と E. C.
Bridgman（中国名：裨治文、1801－1861）の両氏はキリスト教文明の立場から中国叢報（Chinese
Repository）において、英米のアヘン貿易を非難していたと同時に、アメリカ政府に対してアヘン貿易禁止を呼びかけていた。16 中国叢報における両氏のアヘン貿易報道は、アメリカの国民の中で清国に対する関心を喚起し、アメリカ社会でアヘン貿易禁止の意見を求めていた。それによって、アメリカは、アヘン戦争の中で、中立の立場をとっていたほか、アヘン貿易反対の姿
勢を表明した。最後に、アヘン貿易禁止は、正式な条項として条約に記載されたのである17。こ15「合眾國民人凡有擅自向別處不開關之港口私行貿易及走私漏稅，或攜帶鴉片及別項違禁貨物至中國者，聽中國地方官自行辦理治罪，合眾國官民均不得稍有袒護；若別國船隻冒合眾國旗號做不法貿易者，合眾國自應設法禁止。」王鉄崖編『中外旧約章彙編 第一冊』
（生活・読書・新知三聯書店、1982 年）
56 頁。
16

当時、アヘン貿易に従事したジャーディン・マセソン商会やデント商会は広州の伝道団体に対して布教の資金を支援した。そのため、アヘン問題は伝道団体にとって非常に微妙な問題であった。しかし、その中で Bridgman 氏は、「アヘン貿易批判の急先鋒」として Chinese Repository において貿易商の直接の指名を避けつつも、アヘン貿易そのものに対する批判を繰り返して発表した。倉田明子『中国近代開港場とキリスト教』（東京大学出版会、2014 年）33 頁。一方、S. W. Williams 氏は、「The whole
expedition is an unjust one in my mind on account of the intimate connection its sending here had with the opium
trade, but we shall find very few expeditions that have not had a good deal to find fault with in them. There is away some have of saying that ‘it will all work well, and that good will come out of evil,’ which is only a sheer
excuse for leaving themselves in indolence. For my part, I am far from being sure that this turn up is going toadvance the cause of the Gospel half so much as we think it is. England has taken the opium trade upon herself
nationally, and can that be a cause to bless? For the success of her arms here would extend that wicked traffic ten
thousand times more than the Church is ready to extend her stakes here.」というアヘン貿易及びアヘン戦争の非正義性を指摘していた。F. W. Williams, The Life and Letters of Samuel Wells Williams, LL.D.: Missionary,
Diplomatist, Sinologue (New York and London: G.P. Putnam’s Sons, 1889), 122. In:De-min Tao, “A Charitable
Man from Afar: A Reappraisal of S. W. Williams’(1812-1884) Involvement in East Asia”, In: Martin Collcutt, Demin Tao and Jenine Heaton, eds., Trans-Pacific Relations in the Late 19th and Early 20th Centuries: Culture,
Commerce, and Religion (Suita: Kansai University, 2015), 27-28.
17

甘開鵬「美国來華伝教士與晩清鴉片貿易」『美国研究』第 3 期（2007 年）、103－115 頁。

近代米中平等互恵関係の構築に関する蒲安臣の功績（黄）37

こでは、蒲安臣の言った「文明」は、アメリカ人宣教師たちのプロテスタンティズムの信仰によるアヘン貿易反対の一側面を通じて窺えるであろう。

二、使節団の構成について――評論と報道
一方、12 月 14 日付の正式な報告書は、使節団の構成に言及した。一等参事官の J. Mcleavy
Brown 氏の中国語名は「柏卓安」で、二等参事官の Emile Deschamps 氏の中国名は「徳善」である。両氏の任命理由は、下記のとおり総理衙門の筆頭である恭親王奕訢の上奏文で窺える。
英，法，美三國以財力雄視西洋，勢各相等，其中美國最為安靜，性亦平和。今擬用蒲安臣權充使臣，而英法二國置之不論，誠恐伊等不無疑慮。臣等因以此意訪之英國翻譯官柏卓安，據云：伊與蒲安臣平日相得，情願辭職隨往。并據總税務司赫德力保上年曾偕斌椿等遊
歷西洋之法國人德善，妥實可靠。臣等復查柏卓安、德善均能通曉漢文漢語，若派令隨同蒲
安臣出使，兼可以籠絡英法諸國，甚為合宜18
上記の上奏文を通じて、Brown 氏は蒲安臣との友人の関係で選定されたことと、Deschamps 氏
は 1866 年の斌椿欧州遊歴の案内役のため選ばれたことが明らかになった。そして、両氏が起用されたのは、以上の理由のみならず、英、仏、米三国の間にバランス政策を打ち出そうとした総理衙門の苦慮もあるであろう。上奏文では、「籠絡」という表現が使われているが、即ち中国の伝統的対外政策の「以夷制夷」の運用にすぎないものである。19 ここでは、近代中国初の使節団の発遣前後における中国清政府の心の動きが窺える。
また、上記の報告書のとおり、二名の清国人官員が使節団の通信役及び「学習者」という言い方は当時の清政府の使節団設計とやや違っている。使節団に随行した清国人は、上記の二名高級官員だけでなく、総理衙門直轄の中国近代初の大学である同文館の学生もいる。20 一方、二18

奕訢等又奏英柏卓安法德善令隨蒲安臣出使片『籌辦夷務始末』同治朝【六】2160 頁。

19

使節団において、Brown 氏の肩書は「左協理」であり、Deschamps 氏の肩書は「右協理」である。

両氏の肩書は、正式に清政府によって授与されたものである。
『籌辦夷務始末』同治朝【六】、2168 頁。
20

「大清同治六年丁卯十一月初二日，經總理各國事務衙門奏，派花翎、二品頂戴，前任貴州石阡府知府、記名海關道、鑲藍旗滿洲志剛（克庵），花翎、二品頂戴、禮部主客清吏司郎中，安徽鳳陽府壽州孫
家榖（稼生），員外郎銜、候補主事、同文館英館八品官、正黃旗蒙古鳳儀（夔九）、鑲黃旗漢軍德明（在初），主事銜、同文館俄館八品官、正藍旗漢軍塔克什訥（木庵）、鑲藍旗漢軍桂榮（冬卿），主事銜、同文館法館九品官、正藍旗蒙古廷俊（輔臣）、鑲白旗漢軍聯芳（春卿）；…同原任合眾國正使、改授中國
辦理中外交涉事務大臣蒲安臣，暨左協理、英國翻譯官柏卓安，右協理，九江副稅務司法人德善等，前
往合眾國及歐羅巴各國，辦理中外交涉事務。奉旨：依議。
」張徳彝氏は、当時の使節団における同文館
英館の徳明であるが、1867 年にハートが率いた斌椿欧州遊歴団の随員でもある。
『欧米環游記〔再述奇〕』は、使節団随員としての張氏の各国見聞私記である。以上の同文館の官学生陣から見れば、使節団随員の選定において、二百年にわたって清朝の藩屏としていた満州・蒙古・漢軍の八旗子弟を優

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或問

第 34 号（2018）

名の清国人官員は、花翎記名海関道志剛と道銜記名繁缺知府禮部郎中孫家穀である。志剛は満州人であり、「樸實懇摯，器識閎通」という長所のため選ばれたが、孫家穀は漢人であり、「老成
勤謹，穩妥安詳」という長所のため選ばれたのである。両名の肩書は、「專司文案，辦理往來函稟」21という通信役のみならず、臨時的に高級官員に上昇して蒲安臣と同格で「弁理中外交渉事務大臣」でもある。22
清国による使節団の設計に対して、蒲安臣と清国人官員との関係について米紙の報道が異なる理解を呈している。1868 年 2 月 18 日付の Milwaukee Daily Sentinel は、「Diplomacy in Twelve
Easy Lessons」という題名で、下記のとおり報道した。
（前略）数日以来、清政府の任命を受けるために、蒲安臣閣下が北京駐在合衆国公使の職を辞めた。そして、氏が清国との条約がある欧米諸国への新たな使命を帯びた。しかしながら、氏の諸責任について明白な筋書はまだ明らかにしていなかった。氏は、【随行している】若干の天朝の高級官員に対して外交的術策を教えようとしたのであろう。彼ら【随行している清国人官員】は、交渉において適切に応対できれば、駐在の外交官として認められることが可能である。
（中略）だが、蒲安臣氏のもとで天朝の官員を見習いとして外交的交渉法を修業させるという思案は、どこかに非常に格別かつ興味深いところがあるであろう。いうまでもなく、氏が引き受けた任務は、絶対に容易なことではない。氏の学習者たちがアメリカ朝野で集合している、堂々とした各国の大使や淑やかな貴婦人と適切に交際する前に、彼らが持っている行儀や慣習などは、大いにまた徹底的に再改造されなれけばならない。23

先させた総理衙門の了見が窺えるであろう。張徳彝『欧米環游記〔再述奇〕』（湖南人民出版社、1981年）25―26 頁。
21

同注 18。

22

奕訢等奏請派志剛孫家榖同蒲安臣辦理中外交涉摺「奉旨：志剛，孫家榖，均著賞加二品頂戴，孫家榖并賞戴花翎。即派該二員前往有約各國，充辦理中外交涉事務大臣，以重委任。」阪本氏の研究では、使節団の首脳陣が、蒲安臣、志剛、孫家穀、及びイギリス人の Brown 氏とフランス人の Deschamps 氏である。上記同文館の官学生たちは、随員通訳（見習い）として勤めている。
『籌辦夷務始末』同治朝【六】2166 頁。阪本英樹、前掲書、40―41 頁。
23“…Some time since it was announced that Hon. Anson Burlingame had resigned his position as United Statesminister to Pekin for the purpose of accepting an appointment form the Chinese Government. It has also beenstated that his new position was in the nature of a mission to the powers with which China is connected bytreaties; but the precise character of his duties was not disclosed. …It seems that Mr. Burlingame is to take withhim certain Celestial officials of high rank for the purpose of instructing them in the art of diplomacy. When they
have become duly versed in the business they are to remain as ministers resident.…But there is something rather
unique and amusing in the thought of apprenticing these Celestials to Mr. Burlingame to learn the trade of
diplomacy. Certainly his undertaking is by no means an easy one. The manners and customs of his pupils will

近代米中平等互恵関係の構築に関する蒲安臣の功績（黄）39

上記の Milwaukee Daily Sentinel 報道は、なんとなく清国人官員派遣における清政府の真意に呼応している。志剛・孫家穀を蒲安臣と同格の「弁理中外交渉事務大臣」として派遣したのは、彼らを通じて蒲安臣の交渉活動を把握しこれを監督するためであると同時に、清朝官員に対外交渉の経験を積ませるためである。特に後者の意義を重視したのが、当時の総理衙門の政治顧問であった海関総税務司の Robert Hart 氏である。24

三、清国の近代的外交変容――総理衙門と恭親王の姿勢、万国公法の導入
1860 年代における清国の近代外交的変容について、下記のとおり、二つの報道を挙げる。
（前略）これは新たな使節団の芽生えであった。
【清国の】恭親王や大臣らは、そのような友人を必要な存在とすることを認識していた、また十カ国ほどの西洋の国々は清国と条約を締結し、その中で六カ国は北京において公使館を設置したことを認めていた。清国人が、西洋各国の朝廷において適切に常駐代表を置くことを重要なこととして徐々に意識したという時代がすでに来た。西洋諸国と相互的に外交使節団を交換することが、礼儀ではなく、必要のあることであると清国人は了解している。北京駐在の公使たちを通じて、西洋諸国
は、ずっと前に地方官憲と交渉したかわりに、【清国の】中央政府と直接に交渉するという宿願を果たした。それに対して、西洋諸国と連絡を取ることが同様に重要なことであると清国人は認識している。25（前略）三年前に、総理衙門は、ホィートン著の『万国公法』を出版し、キリスト教諸国が共通する規則によって導かれるという執念を示していた。二年前に、前述の視察団は、予備調査のためにヨーロッパに派遣された。一年前に、部分的に前の合意、そして疑いなく部分的に前の視察団の影響を受けたため、かれら【清国人】は、西洋科学の育成を含む大学のために【これまでの】通訳学校を拡大した―また、この青写真において、彼らは、
need to be most radically reconstructed before they will be fitted to associate freely with the dignified
ambassadors and superb dames who most do congregate at courts.…” Milwaukee Daily Sentinel, Feb.18, 1868.
24

箱田恵子「志剛『初使泰西記』―中国の岩倉使節団とその記録」岡本隆司・箱田恵子・青山治世著『出使日記の時代』（名古屋大学出版会、2014 年）73 頁。
25“…This was the germ of the new embassy. The Prince and his ministers felt that they needed such a friend

and advocate No less than ten nations of the Western World have entered into the treaty relations with China; andsix of them have ministers residing in the northern capital. The time has come when the Chinese in turn feel it
important that they should be properly represented at the courts of the West. They understand that the reciprocalinterchange of embassies is for the great nations of the earth not a affair of comity, but a matter of necessity.
Through their ministers resident at Pekin, foreign powers have attained the end so long desiderated, of being able
to reach the ear of the Central Government, instead of having to deal, as in days of yore, with mere provincial
authorities. And Chinese have learned that it is equally important for them to reach the ear of those foreign
powers.…” Daily National Intelligencer, Feb.20, 1868.

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或問

第 34 号（2018）

偉大でかつ独立した国民としての地位を維持しているという一つだけの願いを大胆に公言している。いまでは、そういう三つの重大な段階を踏まえて、同様に重要な四番目の段階を通じて、西洋諸国の外交的慣習を公式的に採択するという成果を上げた。26
1868 年 2 月 20 日付の Daily National Intelligencer は、清国洋務運動における実際の指導者た
ち、即ち総理衙門の筆頭であった恭親王奕訢（1833－1898）を始めとする指導部の近代条約体制への心の動きを捉えて報道していた。ここでいう「心の動き」は、つまり「夷務」から「洋務」への転換期における清朝為政者の客観的世界認識ということである。清朝が明朝から継承した「朝貢体制」のイデオロギーに則してすべての海外の貿易相手国を「夷狄」として扱っていたことは、鴉片戦争及びアロー戦争を起した要因の一つであるといえる。1858 年の清英天津条約では、「夷」という漢字の使用が廃止され、清国側の公文書に記載することを禁止すると規定されていた。27 また、北京条約による総理衙門の成立は、従来の「夷務」を捨て去り、客観的に近代西洋諸国の勢力を正視した「洋務」時代を迎えたことである。奕訢らの当時の世界認識は、清国
従来の「天朝上国」という伝統的外交観念が徐々に崩壊していたことや当時の世界大勢に対して冷静に了解していたことを示しているが、一方、その心理状態においても、外圧によって恥を受けた悩みがあるが、前向きに向かって近代外交的清国の歩みが多少見えるであろう。28
次の 2 月 24 日付の Milwaukee Daily Sentinel の報道において、清国における 19 世紀の慣習国際法の受容は、結果として同文館の建学などが指摘されていたが、清国の 1860 年代における近代外交的受容は積極的に評価されていたようである。近代的慣習国際法が清国において受け入れられたのは、本格的には、いうまでもなくアメリカ人宣教師の William A. P. Martin（中国名：丁韙良、1827―1916）氏がホィートン著『Elements of International Law』を『万国公法』として中国語で訳出したということと、アヘン戦争直前に両広総督であった林則徐氏の要請によって
26“…Three years ago the Board of Foreign Affairs published a translation of Wheaton’s International Law, andprofessed their desire to be guided by the common code of Christendom. Two years ago the Commission, abovereferred to, was dispatched to Europe on a preliminary tour of exploration. One year ago, partly in accordancewith previous arrangements, but no doubt partly influenced by the report of that Commission, they enlarged the
School of interpreters to the proportion of a university for the cultivation of the sciences of the West―boldly
avowing that in this lay their only hope of maintaining their position as a great and independent people. And now
these three significant steps are succeeded by a fourth of equal importance in the formal adoption of the
diplomatic usages of Western nations.…” Milwaukee Daily Sentinel, Feb.24, 1868.
27

清英天津条約における第五十一款は、「嗣後各式公文，無論京外，內敘大英國官民，自不得提書夷字。
」と規定している。1860 年 10 月に北京で調印された清英続増条約（即ち清英北京条約）は、第七款を通じて清英天津条約の有効性について、「戊午年所定原約，除現定續約或有更張外，其餘各節，
俟互換之後，無不剋日盡行，毫無出入。今定續約，均應自畫押之日為始，即行照辦，兩國毋須另行御筆批准，惟當視與原約無異，一體遵守。」と規定している。王鉄崖、前掲書 102 頁、145 頁。
28

葉自成『地縁政治与中国外交』（北京出版社、1998 年）3 頁。

近代米中平等互恵関係の構築に関する蒲安臣の功績（黄）41

広州在住のアメリカ人宣教師の Peter Parker（中国名：伯駕、1804－1888）氏が訳解した『万国法』の出版がきっかけである。Parker 氏が当時使った原著は、スイスの法学者の Emer de Vattel（中国名:滑達爾、1714―1767）の著した国際法著作『Le Droit des Gens』である。その訳解は、交戦状態前後における国際的規約のみである。29 Parker 氏が訳出した『万国法』は、後に「各国律例」という題名で六十巻の『海国図志』の第五十二巻の「夷情備采』に収録された。30

小 結
清国は、1860 年代より、欧米諸国に対する姿勢が「対抗」から「協力」へ移行していたが、イギリス、アメリカ、フランス、ロシアの政治的支持の取得を通じて清国近代化の事業を全国的に展開してきた。とりわけ、北京駐在のアメリカ公使の蒲安臣氏との個人的信頼関係によって、清国は中国近代史上、最初の使節団をアメリカへ派遣した。アメリカ国内では、清国との一連条約の締結によって、清国を中心とする東アジア地域への参与意識が高まり、新聞に数多くの報道が出された。上述した蒲安臣使節団の出発前後の英字新聞報道をまとめてみれば、蒲安臣がアメリカ人の同胞で清国を代表して使節団を率いたことに対して、米紙はそれをアメリカ人の誇りとして報道していると同時に、その使節団の訪米を通じて米清関係を一層推進する意思を示している。こうした米紙の態度は、後の使節団の滞米交渉に対して積極的な影響を与えたの
である。

29

Immanuel C. Y. Hsü, China’s Entrance into the Family of Nations (Cambridge and London: Harvard

University Press, 1961), 123.
30

程鵬「西方国際法首次伝入中国問題的探討」『北京大学学報哲学社会科学版』第 5 期（1989 年）、

108 頁。

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或問第 34 号（2018）『或問』投稿規定
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投稿資格は、近代東西言語文化接触研究会会員（入会は内田、又は沈まで）。
投稿論文は、原則として未公開の完全原稿とし、電子テキストとプリントアウトの両方を提出する。原稿は返却しない。
執筆者による校正は、二校までとする。
投稿論文は、本誌掲載後、他の論文集等の出版物への投稿を妨げない。
原稿作成に当たって、『或問』「執筆要領」を厳守する。
原稿料は支払わないが、雑誌を格安価格で提供する。

『或問』執筆要領
1.
2.
3.
4.

使用言語は、日本語、英語、中国語とする。
字数は、16,000 字（400 字詰め原稿用紙 40 枚）までとする。
簡単な要旨（原稿と異なる言語による）を付する。
投稿は、所定のフォーマットを用い、表などは極力避ける。フォーマットは、沈国威までご連絡ください。
5. テンプレートを使用しない場合、テキストファイルの形で提出する。
6. 論文中に中国語などを混在させる場合、Windows は、微軟 PINYIN2.0（簡体字）、微軟
新注音（繁体字）を用いること。
7. 注は、脚注を用い、文章の行中に（注 1）のように番号を付ける。
8. 参考文献は、下記の体裁で脚注に付けるか、或いは文末に一括して明示すること。
（単行本）
或問太郎、『西学東漸の研究』，大阪：しずみ書房，2000 年 10-20 頁
Bennett, Adrian A. John Fryer: The Introduction of Western Science and Technology into
Nineteenth-century China. Cambridge, Mass.: Harvard University Press 1967.
（論文）
或問花子、「東学西漸の研究」，『或問』第 1 号，2000 年 2-15 頁
Fryer, John. “Scientific Terminology: Present Discrepancies and Means of Securing
Uniformity.” Records of the General Conference of the Protestant Missionaries of China
Held at Shanghai, May 7-20, 1890, pp. 531-549.
9.

本文や注の中で、文献に言及するときには、或問太郎（2000:2-15）のように指示する。
同一著者による同年の論著は、2000a、2000b のように区別する。
内田慶市（u_keiichi@mac.com）
沈 国威（shkky@kansai-u.ac.jp）