中国学園大学大学院学則
第1章

総則

(目的)
第１条

本大学院は、教育基本法および学校教育法の規定および本学園の自律創世の教学

理念に基づき、地域との連携を取りながら、専門分野の理論および応用を教授研究し、高度の専門的職業を担うための学識および卓越した能力を培うことによって、文化・社会の発展に寄与することを目的とする。
２

本学の設置する大学院研究科における人材の養成に関する目的、その他教育研究の目
的は次のとおりとする。
（１）現代生活学研究科人間栄養学専攻
現代生活学研究科は、現代の生活に係わる専門分野の深い学識と優れた技能を有する高度専門職業人を育成する。
人間栄養学専攻は、人間栄養学の発展に必要とされる新しい知見と技能を創造し、栄養学の高度専門職業人を養成する。
（２）子ども学研究科子ども学専攻
子ども学研究科子ども学専攻がその教育・研究の基礎とする子ども学とは、子どもの生活と成長を総合的に支えることを目的とした学問体系である。子ども学研究科子ども学専攻は子ども学研究を推進し発展させる。この研究活動を通して、子ども学関連諸科学の知見を広く修得するとともに研究的視点を併せ持ち、現実社会の中の生活者としての子ども達を全人的に、しかも、誕生から思春期にいたる幅広いライフステージに亘って支えることができる人材を養成する。

(自己点検・評価)
第１条の２

本大学院は、その教育研究の向上を図り、前条の目的を達成するため、教育研究活動等の状況について自ら点検および評価を行うとともに、その結果を公表するものとする。
２

前項の点検および評価に関する事項は別に定める。

（教育内容等の改善）
第１条の３

本大学院は、授業内容および方法の改善を図るための委員会を設け、研修および研究を実施する。
２

前項の委員会については、別に定める。

(研究科)
第２条

本大学院に、次の研究科を置く。
現代生活学研究科
子ども学研究科(課程および専攻)
第３条

研究科に昼間（一部夜間）において教育を行う次の課程および専攻を置く。
研 究 科

課程

専

現代生活学研究科

修士課程

人間栄養学専攻

子ども学研究科

修士課程

子ども学専攻-1-攻(入学定員)
第４条

各研究科の入学定員は、次のとおりとする。
研究科専攻

入学定員

収容定員

現代生活学研究科人間栄養学専攻

５人

10 人

子ども学研究科子ども学専攻

５人

10 人

(修業年限)
第５条

修士課程の標準修業年限は、２年とする。ただし、研究教育計画によっては２年を超えることができる。
(在学年限)
第６条

学生は、標準修業年限の３倍を超えて在学することはできない。

(学年)
学年は、4 月 1 日に始まり、翌年 3 月 31 日に終わる。

第７条
(学期)
第８条

学年を次の２学期に分ける。
前学期

４月１日から９月 20 日まで

後学期

９月 21 日から翌年３月 31 日まで

(休業日)
第９条

休業日は、次のとおりとする。

(1) 土曜日・日曜日(2) 国民の祝日に関する法律(昭和 23 年法律第 178 号)に規定する休日(3) 学園の創立記念日（4）夏期休業

６月 16 日

８月１日から９月 20 日まで（5）冬期休業 12 月 25 日から翌年１月７日まで（6）春期休業２

３月 21 日から３月 31 日まで

学長は、必要があると認める場合は、前項に定めるもののほか、臨時の休業日を定めることができる。
第２章

授業科目、単位数および履修方法(授業および研究指導)第 10 条本大学院の研究教育は、授業科目の授業および研究指導によって行うものとする。
(授業科目および単位数)
第 11 条

研究科における授業、研究分野および授業科目の種類並びに単位数は、別表１、別表２のとおりとする。
(履修方法)
第 12 条学生はその在学期間中に所要の授業科目を履修し、現代生活学研究科においては 32 単位以上、子ども学研究科においては 30 単位以上を修得しなければならない。
２

履修は次の各号の基準により、研究科委員会の定めるところによって行うものとする。
(1)統合された学習計画
本大学院においては、単に個別的な授業科目の履修による修得単位数の累積によって修了とせず、総合的な幅広い高度の専門性を与えるため、学生の専攻分野に-2-

係る教員グループの合議に基づく指導の下に作成した特論、演習等、特別研究の学習計画に従って、履修させる。
(2)選択科目の設定
研究教育分野の授業科目は、学習の基盤を広めるために選択科目を開設し、選択科目の単位が過大とならないよう、計画的指導によって選択履修させる。
(3)研究指導課題研究報告書又は修士研究論文作成のための指導に当っては、現場での実践的課題も採りあげるよう指導する。
(4)他大学の単位取得
指導教員の示唆により他大学の聴講あるいは単位の取得を認める。
(5)授業時間
有職者の受入れを可能とするため、授業は、年間を通じて柔軟に行う。
(6)学習形態
修業年限の弾力化、在学年限の長期化等の制度により、有職者等の多様な学習形態を可能ならしめる。
(単位計算)
第 13 条

授業科目の単位数の計算は、1 単位の授業科目を 45 時間の学修を必要とする内容をもって構成することを標準とし、授業の方法に応じ、当該授業による教育的効果、授業時間外に必要な学修等を考慮して、次の基準により行う。
(1) 講義については、15 時間の授業をもって１単位とする。
(2) 演習については、15 時間の授業をもって１単位とする。
(3) 実習および実技については、30 時間の授業をもって１単位とする。
(履修届)
第 14 条

授業科目を履修しようとするときは、所定の履修届を提出しなければならない。

(単位の認定)第 15 条２

授業科目を履修し、その試験に合格した者には、所定の単位を与える。

試験は、筆記、口頭試問その他の方法による。

第 16 条単位の認定は、学期末又は学年末に行う。

(成績の評価基準)
第 17 条

各授業科目の成績は、Ａ、Ｂ、Ｃ、ＤおよびＦの５種類に分け、Ａ、Ｂ、ＣおよびＤの成績を合格とする。
２

成績と評価基準は、次のとおりとする。
成第 18 条績評

価１００－９０

Ａ

８９－８０

Ｂ

７９－７０

Ｃ

６９－６０

Ｄ

５９－Ｆ０

病気、事故その他やむを得ない事情により、試験を受けることができなかった者には、追試験を受けさせることができる。

-3-

(他大学院研究科における授業科目の履修等)
第 19 条学生が他大学の大学院の授業科目を履修することが、研究教育上有益であると研究科委員会において認めるときは、あらかじめ当該他大学の大学院と協定のうえ、学生が当該他大学の大学院の授業科目を履修することを認めることができる。
第 20 条学生が外国の大学院又はこれに相当する高等教育機関等(以下｢外国の大学院等」という。)において修業することが研究教育上有益であると、研究科委員会において認めるときは、あらかじめ当該外国の大学院等と協定のうえ、学生が当該外国の大学院等に留学することを認めることができる。
２

前項の協定は、やむを得ない事情により、当該外国の大学院等とあらかじめ協定を行うことが困難な場合は、留学を認めた後に行うことができる。

３

留学を許可された期間のうち１年を限度として、第５条に規定する修業年限に算入することができる。

第 21 条

第 19 条の規定により履修した授業科目の修得単位および前条第１項の規定により留学して得た修学の成果は、研究科委員会の議により本大学院において修得した単位とみなす。
２

前項の規定により、本大学院において修得したものとみなすことができる単位は、10単位までとする。

(入学前の既修得単位の認定)
第 22 条研究科委員会において研究教育上有益と認めるときは、学生が本大学院に入学する前に大学院において履修した授業科目について修得した単位(科目等履修生として修得した単位を含む。)を本大学院における授業科目の履修により修得したものとみなすことができる。
２

前項の規定により、本大学院において修得したものとみなすことができる単位は、10単位までとする。
第３章

入学・休学・復学、留学、退学および除籍等(入学の時期)
第 23 条入学の時期は、学年の始めとする。ただし、特別の事情が認められる場合には、後学期の始めとすることができる。
(入学資格)
第 24 条修士課程に入学することができる者は、次の各号の一に該当する者とする。

(1) 大学を卒業した者(2) 大学評価・学位授与機構により学士の学位を授与された者(3) 外国において、学校教育における 16 年の課程を修了した者(4) 本研究科において個別の入学資格審査により、大学を卒業した者と同等以上の学力があると認め、入学年の３月 31 日までに 22 歳に達する者(5) その他、文部科学大臣の指定した者(入学志願手続)第 25 条

入学志願者は、志望する研究分野を記入した所定の書類に入学検定料を添えて、定められた期日までに提出しなければならない。

-4-

(入学者の選考)
第 26 条

入学者の選考は、論文試験および面接試験の結果に基づき、研究科委員会の議を経て、これを決定する。
(入学手続および入学許可)
第 27 条

入学を決定された者は、定められた期日までに、所定の手続きをとらなければならない。
２

学長は、前項の入学手続きを完了した者に入学を許可する。

(休学)
第 28 条学生が、病気その他の理由により休学しようとするときは、研究科長の許可を得て休学することができる。
２

研究科長は修学することが適当でないと認められる者については、休学を命じることができる。

３

休学期間は、通算して２年を超えることができない。

４

休学期間は、在学年数に算入しない。

(復学)
第 29 条前条の休学期間中にその理由が消滅したときは、研究科長の許可を得て復学することができる。
(留学)
第 30 条２

学生は、研究科委員会の承認を得て、外国の大学院等に留学することができる。

前項の留学生は、その留学期間は、第５条の修学年数に含むものとし、第６条の規定の適用に当たっては在学年限に、当該留学期間を加えることができる。

(転入学)
第 31 条他の大学院から転入学を志望する者は、考査の上、これを許可することがある。

(退学・転学)第 32 条学生が、退学又は他の大学院へ転学しようとするときは、理由を具し、学長に願い出て許可を受けなければならない。
(除籍)
第 33 条

次の各号のいずれかに該当する者は、学長はこれを除籍する。

(1) 在学期間が所定の年数を超える者(2) 授業料等の納付を怠り、督促してもなお納付しない者(3) 死亡又は長期間にわたり行方不明の者(再入学)
第 34 条本大学院を中途退学した者又は除籍にされた者で、再び同一の研究科に入学を志願する者があるときは、学長は再入学を許可することがある。

第４章

学位の授与

(学位の種類)第 35 条

研究科名

専攻名

学位

現代生活学研究科

人間栄養学専攻

修士（栄養学）

子ども学研究科

子ども学専攻修士（子ども学）-5-(学位の授与)
第 36 条研究科に原則として２年以上在学し、研究科所定の単位を修得し、かつ修士論文の審査および最終試験に合格した者に対しては、修士の学位を授与する。
（教育職員免許状取得）
第 37 条本大学院において教育職員免許状を取得しようとする者は、教育職員免許法および同法施行規則に定める必要単位数を修得しなければならない。
ただし、栄養教諭専修免許状を取得しようとするものは、管理栄養士免許状を有していなければならない。
２

本大学院において、取得できる教職員免許状の種類は、次のとおりである。
研究科名

専攻名（課程名）

免許状の種類現代生活学研究科

人間栄養学専攻（修士課程）

栄養教諭専修免許状

子ども学研究科

子ども学専攻（修士課程）

小学校教諭専修免許状
幼稚園教諭専修免許状

第５章

賞

罰

(表彰)
第 38 条人物、学業が優秀な学生又は特に推奨すべき行為のあった学生は、学長がこれを表彰することがある。
(懲戒)第 39 条本大学院の規則に違反し、又は秩序を乱し、その他学生としての本分に反する行為をした者は、学長が懲戒する。
２

前項の懲戒の区分は、訓告、停学および退学とする。

３

前項の退学は、次の各号のいずれかに該当する者に対して行う。
(1) 性行不良で改善の見込みがないと認められる者(2) 学業を怠り、成業の見込みがないと認められる者(3) 本大学院の秩序を乱し、その他学生としての本分に著しく反した者

第６章

研究生、科目等履修生、長期履修学生、特別聴講学生および委託学生(研究生)
第 40 条本大学院において、特定の専門事項について研究することを志願する者がある

ときは、選考のうえ、研究生として学長が入学を許可することがある。
２

研究生を志願することができる者は、大学又は大学院を卒業した者若しくはこれと同等以上の学力があると認められた者とする。

３

研究期間は、１年以内とする。ただし、特別の理由がある場合は、その期間を延長することができる。

(科目等履修生)
第 41 条本大学院において、特定の授業科目あるいは特定の研究分野全般を履修することを志願する者があるときは、選考のうえ、科目等履修生として学長が入学を許可することがある。

-6-

２

前項の科目等履修生に対し、学長は、その志望により研究分野の全般にわたる履修を許可することがある。

３

科目等履修生は、履修した授業科目につき試験を受けることがでる。

４

前項の試験に合格したときは所定の単位を与える。

(長期履修学生)
第 42 条本大学院の入学手続き者のうち、職業を有している等の事情により第５条に定める標準修業年限を超え、一定の期間にわたり計画的に教育課程を履修し課程を修了する旨を申し出た者があるときは、申請者が所属する予定の研究科の研究科委員会の議を経て、その計画的な履修(以下「長期履修」という。)を学長が許可することができる。許可された学生を「長期履修学生」という。
(特別聴講学生)
第 43 条他の大学院の学生で、本大学院において、授業科目の履修を志願する者があるときは、当該他の大学院との協定に基づき、特別聴講学生として学長が入学を許可することがある。
第 44 条研究生、科目等履修生、長期履修学生、特別聴講学生に関し、必要な事項は別に定める。
第７章

検定料、入学料、授業料等(検定料等の金額)
第 45 条検定料、入学料および授業料等の金額は次のとおりとする。
検定料

24,000 円

入学料250,000 円

授業料等

下表のとおり研究科名費

目金

子ども学研究科額

料400,000 円

400,000 円

教育充実費

100,000 円

100,000 円

施設整備費

200,000 円

100,000 円

授

２

現代生活学研究科

業

本学の卒業生に限り入学料を免除する。

(授業料等の納期)
第 46 条

授業料等の納期は、次のとおりとする。
前期分

４月 20 日後期分

10 月 20 日(休学者、退学者、停学者の授業料等)
第 47 条休学者等の授業料等については次のとおりとする。

２

休学した月から復学した月の前月までの期間における授業料等は免除する。

３

前期又は後期の中途において、退学したとき、又は退学処分を受けたときは当該期分の授業料等を徴収する。

４

停学期間中の授業料等は徴収する。

５

前期又は後期の中途において、復学又は入学した者は、復学又は入学した月から当該期末までの授業料等を復学又は入学した月に納付しなければならない。

-7-

６

授業料等未納者の休学、退学および卒業は認めない。
(授業料の免除および徴収の猶予)

第 48 条

経済的理由によって納付が困難であり、かつ学業優秀と認める場合又はその他やむを得ない事情があると認められる場合は、授業料の全部もしくは一部を免除し、又は徴収を猶予することがある。
２

前項に関し、必要な事項は別に定める。

(研究生、科目等履修生、特別聴講学生の入学検定料、入学料・授業料等)
第 49 条研究生、科目等履修生および特別聴講学生の入学検定料、入学料・授業料等は別に定める。
(既納の納付金)第 50 条既納の授業料等、入学料、検定料は原則として返付しない。
第８章

優待生

（優待生）
第 51 条２

奨学のため、優待生の制度を設ける。

前項に関し、必要な事項は別に定める。
第９章

職員組織および運営組織(教員)
第 52 条本大学院における授業および研究指導は、本大学の教授又は准教授で、授業科目に該当する研究業績を有する者がこれを担当する。ただし、必要に応じて、専任の講師および助教又は兼任の講師に授業を担当させることができる。
(職員)
第 53 条本大学院に、必要な事務職員を置く。

(研究科長)
第 54 条研究科に研究科長を置き、研究科に所属する教授をもってこれに充てる。

(運営組織)
第 55 条本大学院に、大学院委員会を置き、研究科委員会を置く。

(大学院委員会)
第 56 条大学院委員会は、次の各号に掲げる委員をもって組織し、学長が議長となる。

(1) 学長(2) 副学長(3) 教務部長(4) 各研究科長(5) 各学部長(学部長と研究科長が同一人である場合を除く。)(6) 各研究科から選出された教授 1 名(7) 事務局長
２

大学院委員会は、本大学院に関する次の事項を審議する。
(1) 大学院学則、学位規程その他重要な規則の制定・改廃に関する事項(2) 大学院の組織及び運営に関する重要事項(3) その他大学院に関する重要事項

-8-

３

前２項に定めるもののほか、大学院委員会に関し必要な事項は、別に定める。

(研究科委員会)
第 57 条研究科委員会は、研究科長および研究科の教授をもって組織し、研究科長が議長となる。ただし、必要があるときは、研究科の准教授、講師又は助教を加えることができる。
２

研究科委員会は、当該研究科に関する次の事項について審議する。
(1) 研究科の運営に必要な規程の制定・改廃に関する事項(2) 研究科担当教員に関する事項(3) 学生の研究および指導に関する事項(4) 授業科目、研究指導科目の編成および担当に関する事項(5) 学生の入学、休学、退学、除籍等身分に関する事項(6) 試験に関する事項(7) 学位に関する事項(8) 学生の賞罰に関する事項(9) その他研究科に関する重要事項

３

研究科長は、学長に対し、研究科委員会の会議の状況についてその要録を提出して報告するものとする。

４

前３項に定めるもののほか、研究科委員会に関し必要な事項は、別に定める。
第 10 章研究指導施設(施設)
第 58 条本大学院に、学生研究室および演習室を置く。

附 則
１ この学則は、平成 17 年 12 月５日から施行する。
２ この学則は、平成 19 年４月１日から施行する。
３ この学則は、平成 20 年４月１日から施行する。
４ この学則は、平成 23 年４月１日から施行する。
５ この学則は、平成 25 年４月１日から施行する。
６ この学則は、平成 27 年４月１日から施行する。
７ この学則は、平成 29 年４月１日から施行する。
８ この学則は、平成 30 年４月１日から施行する。
９ この学則は、令和２年４月１日から施行する。
１０この学則は、令和３年４月１日から施行する。
１１この学則は、令和４年４月１日から施行する。

-9-

別表１
教育課程表（現代生活学研究科人間栄養学専攻）
授業科目

単位数

授業形態

必修

総合食品栄養学特論

2講義

2

総合食品栄養学演習

1演習

1

総合人間栄養学特論

2講義

2

総合人間栄養学演習

1演習

1

食品化学特論2講義

2

食品化学演習1演習

1

代謝調節栄養学特論

2講義

2

代謝調節栄養学演習

1演習

1

細胞栄養学特論2講義

2

細胞栄養学演習

1演習

1

栄養生理学特論2講義

2

栄養生理学演習

1演習

1

環境・食品微生物学特論

2講義

2

環境・食品微生物学演習

1演習

1

健康栄養学特論2講義

2

健康栄養学演習

1演習

1

病態栄養学特論

2講義

2

病態栄養学演習

1演習

1公衆衛生学特論

2講義

2

公衆衛生学演習

1演習

1

特別研究

8

実験・実習・実技

ｰ 10 ｰ− 12 −

8

選択

備考

修了要件
必修14単位

選択18単位以上
計32単位以上

別表2
教育課程表（子ども学研究科子ども学専攻）
授業科目

単位数

授業形態

保育・幼児教育学特論

2講義

2

学校教育学特論

2講義

2

教育方法学特論2講義

2

子どもと音楽演習

2演習

2

子どもと英語演習

2演習

2

子どもと理科演習

2演習

2

子どもと算数演習

2演習

2

子どもと国語演習

2演習

2

子どもと表現演習

2演習

2

子どもと健康演習

2演習

2

子どもと環境演習

2演習

2

子どもと人間関係演習

2演習

2

教育心理学特論2講義

2

子ども社会学特論

2講義

2

相談・援助特論2講義

2

発達障害児支援特論

2講義

2

子どもの認知と学習特論

2講義

2

子どもとメディア特論2講義

2

地域教育社会学特論

2講義

2

地域教育福祉特論

2

講義

2

子どもと放課後特論

2

講義

2

子ども学特別研究8

演習ｰ 11 ｰ− 13 −

必修

8

選択備考

修了要件
必修8単位

選択22単位以上
計30単位以上