青森保健医療福祉研究資3（2）; 53-60: 2021

料

https://doi.org/10.24552/00002172   ©青森県立保健大学

わが国における 2 型糖尿病患者の自己効力感を高める患者教育に関する文献研究
1,2）

小出るみ子

1,3）

，福井幸子

1 ）青森県立保健大学大学院 健康科学研究科2 ）八戸学院大学 健康医療学部 看護学科
3 ）青森県立保健大学 健康科学部 看護学科
抄録〔目的〕 わが国における自己効力感を取り入れた 2 型糖尿病の患者教育について文献研究を行い，自己効力感を高める 2 型糖尿病の患者教育のあり方について考察する。
〔方法〕「 2 型糖尿病」，「患者教育」，「自己効力感」，「原著論文」を検索語とし，CINAHL 及び医学中央雑誌 Web 版を用いて，1999年～2020年の期間で検索した。自己効力感の評価データは，数値で表している客観的データを対象とした。
〔結果〕 国内で実施された研究の14文献を分析対象とした。教育方法は個別指導が10件と多く，自己効力感を高めた患者教育には，認知行動理論に基づいたプログラムの実施や，SMBG（血糖自己測定）を用いた栄養指導，対象者の食行動変容ステージに合わせた栄養指導， 6 か月間にわたった面接と電話による個別的な教育指導があった。教育期間は 6 か月以内のものが多く，12か月間実施したものは 1 件のみであった。教育プログラムにより自己効力感が上昇し，HbA1c 値が低下したのは 5 件あり，BMI 値が改善したものが 3 件であった。
〔結論〕 自己効力感を高める患者教育には，行動理論に基づいた長期的な個別指導や，成功体験につながる
達成可能な目標設定が有効であることが示唆された。

《 キーワード》 2 型糖尿病，患者教育，自己効力感

Ⅰ．はじめに厚生労働省が公開した2019年「国民健康・栄養調
1）査」 によると，20歳以上の「糖尿病が強く疑われる」人の割合は，男性 19.7％，女性 10.8％と多く，さらに2009年以降でもっとも高い数値を示している
ことから，糖尿病を予防するための取り組みが重要となる。
2 型糖尿病患者が血糖をコントロールして合併症を予防するためには，食事療法と運動療法が重要であり，指導により正しい知識を得た後は，患者自身が日々の生活の中で自己管理を継続していくことが必要となる。
しかし，糖尿病は自覚症状が乏しいこと，これまでの生活習慣を変えることによる心理的負担が大きいことにより，知識を得るだけでは自己管理の実践
2）と継続につながらないことが多い。中村 は，「わが連絡先 小出るみ子（E-mail: koide@hachinohe-u.ac.jp）
八戸学院大学 健康医療学部 看護学科
〒031-8588 青森県八戸市美保野13-98
Tel: 0178-38-7700 Fax: 0178-38-7701（2021年 8 月25日受付：2021年12月21日受理）

国のこれまでの健康教育における生活習慣改善への働きかけは，知識伝達型ならびにコンプライアンスを重視した指示型のアプローチが中心であった。しかし，これらの方法では健康行動変容の促進につな
がらないことから，個人の自発的な行動変容を支援する行動科学的なアプローチの普及が求められている」と述べている。
行動科学的アプローチの健康行動の変容理論に，
多理論統合モデル（Transtheoretical model 以下，TTM）と社会的認知理論があり，これらの構成概念
3）に自己効力感がある。自己効力感とは，Bandura
が「Perceived self-efficacy refers to beliefs in one’s
capabilities to organize and execute the courses ofaction required to produce given attainments」と定義しているように，与えられた成果を生み出すために必要な一連の行動を実行する，またはそれを実行する能力に対する信念であり，行動の動機付けとなり得ることから，生活習慣改善への行動変容が期待される。
わが国における自己効力感の概念の普及について，
4）
黒江ら は，「1990年代より看護の分野で取り入れられるようになり，自己効力感に関する初期の報告がされたのが1994年，自己効力感尺度について発表さ53青森保健医療福祉研究3（2）; 53-60: 2021
5）

れたのが1996年である」と述べている。安酸ら は，
1998年に糖尿病の患者教育では初めて，自己効力感理論を具体的な行動レベルに組み込んだ教育プログ
ラムを開発し発表した。その後，患者教育における成果や，自己効力感に関する多くの研究が報告されている。
そこで本研究では，自己効力感を取り入れた 2 型
糖尿病の患者教育の実態を研究から明らかにし，わが国における自己効力感を高める 2 型糖尿病の患者
教育のあり方について考察する。

Ⅱ．文献検索方法5）

対象文献は，安酸ら による自己効力感を取り入れた患者教育プログラム開発後の1999年から2020年までに発表された論文とした。「 2 型糖尿病」「患者教育」「自己効力感」「原著論文」のキーワードを用いて医学中央雑誌 Web 版（2020年 8 月28日検索）で検索した結果，45件抽出された。次に45件全てを精読し，自己効力感との関連性が明確でない，及び，対象者が小児患者である論文22件を削除して23件とした。さらに，23件の論文に掲載されている引用文
献の中から患者教育と自己効力感に関係するものを精読し，本研究テーマに関連する 3 件を追加して26件とした。原著論文で検索したにもかかわらず，商業誌や会議録，医療機関の刊行誌掲載論文が 4 件，
文献研究が 2 件含まれており，これらは除外した。
また，患者教育が運動療法に限定しているもの 2 件を削除し18件とした。さらに18件の中から自己効力感に関する内容が明確に記載されていないもの，自己効力感を高める教育方法についての分析データが無いものや統計的分析結果の信頼性が低いもの 4 件を削除し，最終的に14件をレビュー対象文献とした。
また国外における看護系雑誌については，type 2

diabetes，patient education，self-efficacy の キ ー
ワードを用いて CINAHL で検索した。その結果，本研究テーマに関連する文献は10件抽出されたが，わ6）が国における研究は 1 件 のみであり，医学中央雑誌で検索した論文と同一のものであったため対象外とした（図 1 ）。

Ⅲ．分析方法得られた文献から詳細なデータを収集するためレビューシートを作成し，研究の概要，及び，患者教育の内容と自己効力感の高まりに影響する要因，についてまとめた。
自己効力感の高まりに影響する要因については，
研究結果と結論，要旨の内容が一致し，一貫性が確認できたデータとし，さらに統計学的処理が行われたものについては，有意差が認められた内容とした。
ただし，有意差は認められなかったが，重要な傾向を示すと判断したデータは注釈をつけてシートに記
載した。

Ⅳ．結

果

1 ．研究の概要
研究内容は，患者教育による自己効力感への影響
6,8,9,11,12,14～16,18,19）
に関する研究が10件，自己効力感に
7,10,13,17）
影響を与える因子に関する研究が 4 件であっ
6～8,10,12,14～17,19）
た。調査対象は外来患者が10件，入院9,11,13）
患者と外来患者が 3 件，記載のないものが 1
18）件 であった。
20）
自己効力感の測定用具は，金ら の慢性疾患患者の健康行動に対するセルフエフィカシー尺度と，こ7,10,15,17,18）
れを改変しているもの 5 件が最も多かっ20）た。金 らの尺度は1996年に発表されているが，2000年代前半のみならず2016年まで継続して多く用

データベースでの検索結果
A.医学中央雑誌 Web 版で 45 件
B.国外看護系雑誌 CINAHL で
10 件

A.自己効力感との関連性が明確でない論文 21 件、対象者が小児患者である論文 1 件を除外
B.調査対象が日本人である論文に限定①対象論文 23 件
引用文献に掲載の論文 3 件を追加
②対象論文 26 件
原著論文ではない論文 6 件、患者教育が運動療法に限定した論
文 2 件を除外③対象論文 18 件
自己効力感に関する内容がない論文 1 件、分析データが示されていない・統計的分析結果の信頼性が低い 3 件の論文を除外
最終対象論文 14 件

図 1 ．対象論文の抽出過程
54自己効力感を高める患者教育の文献研究
21）

いられていた。その他，安酸 の自己効力感刺激要
8,10,11）22）
因尺度が 3 件，成田ら の特性的自己効力感
6,12）
23,24）
尺度が 2 件
，安酸の糖尿病患者の食事自己9）
管理に対する自己効力感尺度が 1 件 と，これを改14）変したものが 1 件 や，社団法人日本栄養士会全国
病院栄養士協議会で作成した糖尿病栄養指導マニュ
25）
アル の中で使用している問診票とこれを因子分析し16,19）
26）
13）
たものが 2 件，浦上 の効力感尺度-Ⅱが 1 件 ，
9）
坂野らの一般的自己効力感尺度が 1 件 であった。
2）
自己効力感の定義について，Bandura の定義を引用しているものは，出典を明記していのないもの
7～9,13,15）27）を含めて計 5 件であった。嶋田 の定義を18）引用して，操作的定義をしているものが 1 件 であった。出典がなく，研究者による操作的定義をし10,11,16）ているものが 3 件であった。
2 ．患者教育の内容と，自己効力感を高める要因
教育プログラムは，社団法人日本栄養士会全国病院栄養士協議会で作成した糖尿病栄養指導マニュア
25）
16,19）
5）ル を使用したものが 2 件，安酸ら の 6 ス
テップメソッドを参考にした指導マニュアルを使用
9）したものが 1 件 ，血糖自己測定（Self monitoringof blood glucose 以下，SMBG）を取り入れた内容の14）プログラムが 1 件 ，クリニカルパスを用いたもの
11）
6,8,12,15,18）
が 1 件 であった。他の 5 件は患者に合わせた指導と目標設定を行い，目標達成状況の確認を行っていた。
SMBG を取り入れた教育プログラムでは，過食の生じやすい夕食後の血糖値を測定し，血糖上昇と食14）事の関係を体験学習していた 。
目標設定は，スモールステップ法を用いていたも9,12）のが 2 件 ，患者と共に目標設定をしていたものが
6）
8,11,14～16,18,19）
1 件 であった。記載のないものが 7 件であった。
患者教育の方法は面接や電話，家庭訪問などによ
6,9,11,12,14～16,19）
る個別指導が 8 件と多く，個別指導と8,18）
集団指導両方実施が 2 件であった。教育期間は
9,12,14～16,19）
6 か月が最も多い 6 件
で，12か月が 1
6）
11）
8,18）
件 ，10日間が 1 件 ，記載のないものが 2 件であった。
6,9,14,15）
教育実施者は看護師によるものが 4 件と最も多く，看護師と栄養士が協同で実施していたもの
12）
16,19）が 1 件 ，栄養士が実施していたものが 2 件
で8,11,18）あった。記載のないものが 3 件であった。
患者教育により自己効力感得点が上昇していたも
6,8,9,11,12,14～16,18,19）のは，10件であった。このうち自8,11）
己効力感刺激要因尺度で測定していたものが 2 件であった。自己効力感を高めた患者教育には，認知
6）
行動理論に基づいたプログラムの実施 や，SMBG
14）25）を用いた栄養指導 ，糖尿病栄養指導マニュアル
を用いて対象者の食行動変容ステージに合わせた栄16,19）
養指導， 6 か月間にわたった面接と電話による
15）
個別的な教育指導 があった。また，クリニカルパ
スによる教育プログラム実施により自己効力感の形

11）

成因子の体験数に改善が見られた 。ただし，この研究では自己効力感刺激要因尺度を用いていた。
その他，自己効力感が高い要因には，年齢（高齢
7,18）
7,13）
8,10）
者） ，職業（主婦，有職者） ，性別（女性） ，7）
7）
家族（ 2 人暮らし） ，ソーシャルサポート（高い） ，
13）
患者教育・教育入院の回数（ 2 回以上） ，心理的要因（楽観傾向，悲観傾向，性格の誠実性，神経症傾
17）向） ，などが見られた。
患者教育プログラム実施により自己効力感が上昇
6,7,14,16,19）
し，HbA1c 値が低下したのは 5 件
であり，
6,11,14）
BMI 値が改善していたものが 3 件，腹囲の減
少と拡張期血圧の低下と QOL が改善したものが 1
6）件 であった。TTM に基づく栄養指導を実施した
結果，行動変容ステージ得点が上昇したものが 2
16,19）
件であった。栄養指導頻度は高いほど食行動変
容ステージは上昇し，自己効力感は高まる傾向に
19）
あった 。

Ⅴ．考

察

1 ．自己効力感を高める患者教育と課題
自己効力感の概念が普及し始めた1990年代以降，効果的な患者教育については現在も検討がなされていることが明らかとなった。
自己効力感を高めた患者教育の共通点には，いず
れも糖尿病教室などの集団指導だけではなく，個別指導を長期間，計画的に実施していることが挙げられる。個別指導の内容は目標設定をして定期的に実行度を確認したり，患者の行動変容ステージに合わせた介入や，SMBG を用いた指導など，多様であった。
28）
藤永ら が，「教育入院による効果は， 6 か月前
後を境に減少する傾向があることから，退院後 6 か
月が糖尿病教育入院後の一つのターニングポイントとして示された」と述べているように，本研究でも6 か月後には自己効力感が入院時と同程度であった
18）と報告があった 。この背景には，自己効力感を高める影響要因として挙げられていた，心理的要因やソーシャルサポート，家族関係や職業などの社会的・環境的要因が考えられる。自己管理の継続において心理的ストレスを感じることが多い患者にとって，仕事や周囲の人との付き合い，家庭環境に問題を抱えたり，家族や友人からの支援体制が得られな
いと自己効力感は低下し，教育効果が得られにくくなると考える。TTM に基づく栄養指導を実施した
16）
研究 では，セルフモニタリングを課した積極的介入群の中に食行動変容ステージ降下者が複数名みられている。その原因にはリストラや職場の移動，農作業量の増加，海外出張や妻の入院による看病など，環境の大きな変化からくる強いストレスによる過食などで生活のリズムを崩し，セルフモニタリングを継続できなくなったことによる負い目がマイナス要16）
因となったと考えられていた 。これらについては，
29）
西尾 が「 2 型糖尿病患者の食事療法継続の阻害因子として心理的要因が最も多く，次いで社会的要因
55

56

6）

14）

9

2017

19）

中川ら

14

2016

奥井ら

13

2013

18）

17）

林

12

2013

中川ら

11

16）

加澤ら

10

2012

2010

2009

15）

長谷川ら

Moriyama ら

8

13）

大野

7

2009

2008

12）

高見ら

11）

6

2007

10）

今田ら

2005

9）

富樫ら

3

5

2004

8）

川崎ら

2

松田ら

2003

7）

4

2002

布佐ら

1

発表年

著者

No

質問紙
生理学的指標質問紙
生理学的指標糖尿病教育入院患者の臨床指標及び自己効力の教育目的で入院した患者体験程度とその関連性を明らかにする

2 型糖尿病患者のセルフマネジメントスキルの獲得を目的とした 6 か月間教育プログラムを作 通院患者成し，効果と運用性を検討する

質問票
生理学的指標22）

日本栄養士会

栄養指導効果に関連する諸要因間の構造を明ら 当該施設で初回栄養指導を受けた患 質問紙
かにする者
生理学的指標

改変

25）

20）

金ら

2 型糖尿病教育プログラムに参加した患者の参糖尿病に関する専門資格を有する看加時と終了 1 か月後の自己効力感の短期的変
質問紙
護師所属施設の教育プログラムに参化，成人期患者と老年期患者における傾向を明
生理学的指標加した患者
らかにする

定義は示されていない

糖尿病の自己管理に必要な行動をどの程度うまく行うことができ
27）
るかという個人の確信（嶋田 ）定義は示されていない

改変

20）

金ら

慢性疾患患者の健康行動と物事に関する捉え
栄養指導後 1 年以上経過した患者と，方・考え方との関連を明らかにし，血糖コント
質問紙
診断後 1 年以上経過した栄養指導を
ロールを良好に導くための健康行動，心の変化
生理学的指標受けていない患者を捉える患者が持つ，セルフマネジメントが患者自身の疾患マネジメント
にとって効果的であるという確信や，セルフマネジメントに対する自信

定義は示されていない

定義は示されていないある状況において必要な行動を効果的に遂行できるという確信
3）（Bandura ）定義は示されていない

自己効力とは，血糖コントロールのために食事療法が自分にもできそうだという自信や意欲

どの程度効力期待と結果期待を持っているのかを個人が認知すること，つまり必要な行動を効果的に遂行できるという個人の確信ある課題を達成するために必要とされている行動が効果的であるという信念を持ち，実際に自分がその行動を実施することができ3）るという根拠のある自信や意欲（Bandura ）食事療法の必要性に対する気づき（知る，行動を心掛ける，行動してる）を自己効力感と同義にとらえる

改変

20）

金ら

23,24）

22）

改変
安酸
20）
金ら 改変

成田ら

26）

浦上

成田ら

21）

安酸

金ら 改変
21）
安酸

20）

23,24）安酸
坂野ら

個人に認知された何らかの課題を達成するために必要とされる技
能が効果的であるという信念を持ち，実際に自分がその技能を実3）施することができるという確信（Bandura ）一人一人の人間が，自分自身の持つ能力について判断していくときの内容であり，「これだけのことができるであろう」という効力
3）
期待（Bandura ）自己効力感の定義

継続栄養指導の効果が得られなかった患者にト
1 年以上継続栄養指導を受けている， 調査票，セルフモ
25）
ランスセオレティカルモデル（TTM）を付加
日本栄養士会
血糖値コントロール不良な通院患者 ニタリング記録
した再教育を実施し有用性を検討する

糖尿病腎症病期第 3 期 B ∼第 4 期に相当する
糖尿病腎症病期第 3 期 B 及び第 4 期 評価表，患者に対し，看護師が介入した教育プログラムに相当する患者
聞き取りの効果を検討する

HbA1c 6.5以上でインスリン非投与肥満の 2 型 HbA1c6.5～8.9％，BMI 25以上で， 質問紙
糖尿病患者へ SMBG を用いた栄養教育が，血 インスリンが投与されていない通院 診療録
糖コントロールに与える影響を検討する
患者
自己評価記録2 型糖尿病患者の12カ月間の患者教育プログラ
通院患者
ムを開発し，その有効性を検討する

自己効力感および依存性と HbA1c および BMI 教育または血糖コントロール目的で 質問紙の経過との関連を知る
入院した患者
診療録

質問紙
生理学的指標糖尿病患者の性差による自己効力感の違いを明
三大合併症を有さない通院患者
らかにする

血糖コントロール目的で入院した患
新プログラムが臨床指標の改善と自己効力感を質問紙
者で，なおかつ過去に 1 回以上教育高めることに効果があるかを評価する
生理学的指標
入院の経験がある患者

21）

安酸

金ら

自己効力感尺度

糖尿病教室受講の経過年数が食事管理に対する糖尿病教室を 1 回以上受講している 質問紙
自己効力感にどのように影響するのかを調査す
通院患者
生理学的指標る

データ収集方法20）

対象者

糖尿病の通院患者の健康行動に対する自己効力 糖尿病患者（非透析群）と糖尿病腎
質問紙
感と属性，糖尿病の状態とソーシャルサポート 症により透析導入となった患者（透生理学的指標との関連を明らかにする
析群）

研究目的

表 1 ．研究の概要

青森保健医療福祉研究3（2）; 53-60: 2021

・食事の自己効力感は退院時に上昇したが，退院後は徐々に下がり 6 か月後には入院時と同程度となった ※有意差はない

・患者教育プログラム（自己効力感の形成因子の体験数増加）
・患者教育プログラム

・他者への依存性（道具的依存性が弱い）・糖尿病患者教育・教育入院回数（ 2 回以上）・就労の有無（有）・入院時の自己効力感得点（高い）・患者教育プログラム
・血糖自己測定（SMBG）を用いた栄養教育
・患者教育プログラム
・TTM に基づいた栄養指導

安酸の 6 ステップメソッドを参考に統一した指導マニュアルを用い，病棟と外来看護師が退院
1 ・ 3 ・ 6 か月後に面接を行い，自己効力感を維持するよう関わる

患者教育の方法・内容の記載はない

クリニカルパスで食事・運動・薬物療法に対して演習や講義と検査を実施

プログラムは 6 か月間とし，自作のテキストを用いて看護師と栄養士各 1 名が各15分間，個別面接を提供，面接に加えて 2 週間に 1 回，目標実施の確認

患者教育の方法・内容の記載はない

認知行動理論に基いたプログラムで，患者と家族に毎月30分の面接をし目標を立て， 2 週間に
1 度目標へ向けての実行度を確認

介入群には 6 か月間，週 2 回夕食 2 時間後の SMBG と 2 か月に 1 回の食事と食後血糖との関連について栄養指導を実施

面接と電話での教育，毎月電話で理解度やセルフマネジメントの実施状況を確認し，自己効力感を高める指導をプロトコルに沿って 6 か月間実施「糖尿病栄養指導マニュアル」（日本栄養士会）を基に，患者の自己効力感と行動変容ステージを踏まえた栄養指導，個別面談指導，積極的介入群にはさらに，毎日のセルフモニタリングの
記録を追加

3

4

5

6

7

8

9

10

11

・セルフエフェカシーの因子である「病気の心理側面に対する統制感」「医療機関への行動の積極性」「疾患に対する自己管理」「検査・測定への対処行動」は楽観傾向因子とパスがある
・
「医療機関への行動の積極性」「専門家の指示に対する統制行動」は悲観傾向因子とパスがある
・性格の誠実性はセルフエフェカシーの 5 因子すべてとパスがある
・神経症傾向は「医療機関への行動の積極性」「検査・測定への対処行動」とパスがある
・年齢（高齢者）
・健康教育プログラム（成人期の自己力感が上昇）

患者教育の方法・内容の記載はない

糖尿病に関する専門資格を持つ看護師が所属する施設で実施されている糖尿病教育入院，外来
糖尿病教室（具体的内容の記載はない）

糖尿病栄養指導マニュアル（日本栄養士会全国病院栄養士協議会発行）に準じた栄養指導を， ・栄養指導・罹病期間（短期群）
・栄養指導頻度（高頻度）・罹病期間長期群の場合の高頻度指導
対象者の食行動変容ステージに合わせて，15～20分間／回を 1 ～ 4 回実施
・自己効力感得点はパス係数の構造から，食行動，知識，運動行動の順に影響を受ける

12

13

14

※有意差はない

・患者教育プログラム ※有意差ない・性別（教育を受けた介入群の女性）

糖尿病教室による集団指導や，退院後のライフスタイルに焦点を合わせた家庭訪問，電話相談などの個別指導を繰り返し実施

2

・性別（女性）・年齢（高齢者）・自覚症状（無症状）・透析治療の有無（非透析者）・職業（主婦）・家族の人数（ 2 人暮らし）・ソーシャルサポート尺度（高い）・HbA1c 値（6.0未満）

自己効力感の高まりに影響する要因

患者教育の方法・内容の記載はない

患者教育の方法・内容

1No

表 2 ．患者教育方法と自己効力感への影響要因

自己効力感を高める患者教育の文献研究

57

青森保健医療福祉研究3（2）; 53-60: 2021と環境的要因が多かった」と述べていることと一致することから，自己管理を習慣化できるようになるまで，長期間の継続した教育と支援が必要であり，
6）
それを検証する研究が必要と考える。Moriyama らは，時間の許す限り苦しみや心配事に注意深く耳を傾けるという情意面へのアプローチを加えて12か月の教育プログラムを実施した結果，自己効力感の上昇と，HbA1c 値，BMI 値が改善していたと報告し6）ている。しかし，Moriyama ら が報告した2009年
以降は，長期間の教育プログラムに関する研究は見当たらなかった。今後，情意的アプローチを取り入れた患者教育と，退院 6 か月以降を対象とした長期間の継続した患者教育の方法論とその成果を検証するための研究は必要であると考える。
また，自己効力感を高める患者教育の方法として，知識や情意にアプローチするだけでなく， 2 型糖尿病患者に SMBG という実際に自分の血糖値を測定し14）把握すること ，歩数のセルフモニタリングを取り16）入れた方法 が挙げられる。血糖値や歩数は達成可
能な目標を設定しやすく，実施と評価を繰り返すことで成功体験に繋がり自己効力感を高める上で効果的である。このことより，目標設定は，患者自身で必要性を認識して適切に設定できるように支援することが，自己管理を継続する上で重要であると考える。
今回の文献研究では，多職種による連携や糖尿病に関する専門資格を有する看護師の専門性が生かさ30）れたという結果はみられなかった。原ら は，多くの看護師が糖尿病看護に関心や必要性を感じている
が，看護の実践には多くの困難があり，苦手意識や患者の行動変容につなげることができないという否定的な思いを抱えながら実践に携わっている現状を報告している。わが国では糖尿病患者教育のための
人員の充実と療養指導の質の向上を目指して日本糖尿病療養指導士（Certified Diabetes Educator ofJapan 以下，CDEJ）の資格認定が2001年から始まり，CDEJ は年々増加してきている。2020年 7 月の調査で，有資格者は全国で18,774名となっており，
31）
32）
看護師の有資格者も多くみられる 。多崎ら は，「糖尿病にこそ，専門職がそれぞれの専門性を活かしながら，継続して患者の生活をサポートするチーム
医療が最も必要とされる。しかし，現実的には思いのほかチームの連携がうまくいっていない実情が明らかとなった」と述べている。
患者を包括的に捉えて支援するには，看護師のみ
では限界があるため，糖尿病療養指導士，糖尿病看護認定看護師，などの糖尿病の専門資格を有する医療従事者が中心となり，チームで支援していくことが必要と考える。
2 ．自己効力感の定義，尺度
今回レビューした論文では，自己効力感の定義が3）
統一しておらず，Bandura の定義を引用しているものであっても，研究者の解釈や表現に違いがあり
58

統一されていなかった。自己効力感の定義では結果期待をあげているものや，食事療法の必要性に対する気づきを自己効力感ととらえているものがあった。
自己効力感の測定尺度も研究者が既存の尺度を修正して使用しているなど様々であり，自己効力感刺激
要因尺度という自己効力感を高めるための経験を測定しているものもあった。統一した定義と尺度を用いた患者教育内容別の自己効力感の比較は，自己効力感を高める患者教育を確立する上で必要であると
考える。

利益相反
本研究において，開示すべき COI 状態はない。

引用文献
1）厚生労働省（2020）「令和元年国民健康・栄養調査結果の概要」（https://www.mhlw.go.jp/content/10900000/
000687163.pdf，2021年10月29日）
2）中村正和：行動科学に基いた健康支援．栄養学雑誌．
2002; 60（5）: 213-222.
3）Bandura, A.: Self-efficacy, The exercise of control, p.
3（1997）W. H. Freeman, NewYork.
4）黒江ゆり子，藤澤まこと，普照早苗：病いの慢性性Chronicity と個人史；わが国におけるセルフケアから個人史までの軌跡．看護研究．2002; 35（4）: 19-30.
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自己効力感を高める患者教育の文献研究

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16）中川幸恵，森谷潔，伊藤和枝，他： 2 型糖尿病患者における健康行動理論を加えた継続栄養指導の有用性の検討．天使大学紀要．2013; 14（1）: 19-39.
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18）奥井良子，間瀬由紀，白水眞理子，他：糖尿病に関する専門資格を有する看護師の所属施設における 2 型糖尿病教育プログラム参加者の自己効力感の短期的変化―成人期患者と老年期患者の比較―．神奈川県立保健福祉大学誌．2016; 13（1）: 33-43.
19）中川幸恵，清水真理，森谷絜，他： 2 型糖尿病に対するトランスセオレティカルモデルに基づく栄養指導効
果：栄養指導頻度と関連諸要因間の構造．日本健康医学会雑誌．2017; 26（1）: 23-35.
20）金外淑，嶋田洋徳，坂野雄二：慢性疾患患者の健康行動に対するセルフ・エフィカシーとストレス反応との関連．心身医学．1996; 36（6）: 500-505.
21）安酸史子：糖尿病患者教育と自己効力．看護研究．
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22）成田健一，下仲順子，中里克治，他：特性的自己効力感尺度，心理測定尺度集Ⅰ，（堀洋道，山本眞理子），

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29）西尾育子： 2 型糖尿病患者の食事療法継続の阻害因子と看護援助に関する国内文献の知見の統合．日本糖尿病教育・看護学会誌．2016; 20（1）: 49-56.
30）原千晴，佐藤三穂：糖尿病療養指導士の認定資格を有さない病棟看護師の糖尿病看護実践の困難から考える
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59

青森保健医療福祉研究3（2）; 53-60: 2021

Information

Literature study on patient education to enhance self-efficacyof type 2 diabetic patients in Japan
1,2）

Rumiko Koide

1,3）

and Sachiko Fukui

1）Graduate School of Health Sciences, Aomori University of Health and Welfare2）Department of Nursing, Faculty of Health and Medical Care, Hachinohe Gakuin University3）Department of Nursing, Faculty of Health Sciences, Aomori University of Health and Welfare（Recieved August 25, 2021; Accepted December 21, 2021）

ABSTRACT［Objective］The purpose of this study is to examine the literature on patient education for type 2 diabetes incorporating self-efficacy in Japan and to discuss how patient education for type 2 diabetes canenhance self-efficacy.
［Methods］We used the search terms “type 2 diabetes,” “patient education,” “self-efficacy,” and “originalarticle” to search CINAHL and the Web version of the Japan Medical Abstracts Society for theperiod 1999-2020. The evaluation data used for self-efficacy was objective data expressed in numericalvalues.
［Results］Fourteen articles of the research conducted in Japan. The most common educational method
was individualized instruction in 10 cases. Patient education that enhanced self-efficacy included implementation of a program based on cognitive-behavioral theory, nutritional instruction using SMBG（Selfmonitoring of blood glucose）, nutritional instruction tailored to the subject’s stage of dietary behavior
change, and individualized educational instruction through interviews and telephone calls over a
6-month period. The duration of education was 6 months or less in most cases, and only one case wasconducted for 12 months. The educational program increased self-efficacy and decreased HbA1c levels
in five cases, and improved BMI levels in three cases.
［Conclusions］The results suggest that long-term individualized guidance based on behavioral theory andthe setting of achievable goals that lead to successful experiences are effective in educating patientsto enhance self-efficacy.
Aomori J. Health Welfare, 3（2）; 53-60: 2021
Key words: type 2 diabetes, patient education, self-efficacy
Corresponding author
Rumiko Koide（E-mail: koide@hachinohe-u.ac.jp）
Department of Nursing, Faculty of Health and Medical Care, Hachinohe Gakuin University
13-98 Mihono, Hachinohe City, Aomori Prefecture
Tel: 0178-38-7700 Fax: 0178-38-7701

Originally published in Aomori Journal of Health and Welfare (https://auhw.repo.nii.ac.jp/?action=repository_
opensearch&index_id=279) This is an open access article distributed under the terms of the Creative Commons
Attribution License (https://creativecommons.org/licenses/by/4.0/), which permits unrestricted use, distribution,and reproduction in any medium, provided the original work, first published in Aomori Journal of Health and Welfare, is properly cited. The complete bibliographic information, a link to the original publication on https://auhw.
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