Jpn J Clin Ecol（Vol.26 No.1 2017）24

総説

わが国における電子タバコの現状と問題点
鈴木幸男

北里大学北里研究所病院呼吸器内科
北里大学薬学部生体制御学

Current status and problems of electronic cigarettes
in Japan
Yukio Suzuki
Department of Respiratory Medicine, Kitasato Institute Hospital,Kitasato University
Division of Bioregulatory Medicine, School of Pharmacy, Kitasato University

要約

近年、喫煙者が減り、紙巻きタバコの消費量も減少しつつあるわが国において、電子タバコが登場してきた。特にタバコ葉を加熱してニコチンを吸入する電子タバコは、喫煙者において急速に広まっている。
電子タバコは従来の紙巻きタバコに比べてニコチン含有量が少ないため、依存症や健康障害は軽度であるという報告もあるが、決して無害ではない。特に長期間使用した場合の健康障害については不明である。
さらに、紙巻きタバコとの二重使用（デュアルユース）の問題、若年者にとっての喫煙への入り口（ゲートウェイ）の懸念、有害性の低減（ハームリダクション）の有無、禁煙手段としての是非など、電子タバ
コには多くの課題があり、これらを解決するには長い年月が必要である。タバコが簡単に社会に受け入れられた時代にまで遡ってみると、喫煙は人類の過ちの歴史であった。何故ならば、タバコは依存症や健康障害をもたらし、使用者およびその周囲の人々を死に至らしめる特殊な商品だからである。われわれは、電子タバコで同じ過ちを繰り返してはならない。
（臨床環境 26：24－30，2017）《キーワード》電子タバコ、加熱式タバコ、デュアルユース、ゲートウェイ、ハームリダクション

Abstract

Recently, electronic cigarettes have appeared in Japan where the number of smokers has decreased
and the consumption of cigarettes is also decreasing year by year. Especially, electronic cigarettes thatheat tobacco leaves and inhale nicotine are rapidly spreading in smokers. Although there are some
受付：平成29年２月27日 採用：平成29年２月28日
別刷請求宛先：鈴木 幸男
北里大学北里研究所病院呼吸器内科、北里大学薬学部生体制御学〒108-8642 東京都港区白金5-9-1

臨床環境医学（第26巻第1号）

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reports that nicotine dependency and health disorders may be reduced in electronic cigarettes, whichhave less nicotine content than conventional cigarettes, electronic cigarettes are not harmless in anyway. Health disorders in particular when electronic cigarettes are used for a long period of time areunknown. In addition, there are many problems in electronic cigarettes, such as dual use with conventional cigarettes, gateway to smoking for young people, whether or not the possibility of harm reduction
and means of smoking cessation. It takes a long time to resolve them. Back to the era when cigarettes
were easily accepted by our society, smoking was a history of human error. This is because tobacco is a
special product that brings nicotine dependence and health disorders, which leads to death of users andsurrounding people. We should not repeat the same mistakes in electronic cigarettes.
(Jpn J Clin Ecol 26 : 24－30, 2017)《Key words》electronic cigarette, heat-not-burn cigarette, dual use, gateway, harm reduction

I．わが国の喫煙状況

倍）などを増加させることが示された3）。また、受わが国の喫煙率は、平成27年では男性 30.1％、

動喫煙は化学物質過敏症の発症、重症化および難女性 7.9％、総数18.2％であり、この10年間でみる治化の要因でもあり、化学物質過敏症の対策としと男女ともに減少してきた 。しかし、喫煙率を年て、受動喫煙防止の積極的な取り組みが急務であ

齢階級別にみると、男性では30歳代で41.9％、女る4）。2016年、日本人の非喫煙者を対象とした受性では40歳代で11.7％と最も高い。少子高齢化に動喫煙と肺がんとの関連についてのメタアナリシ

よる人口減少が続くわが国において、次世代を担スの結果、受動喫煙のある人はない人に比べて、う若年者の喫煙率が最も高いことは憂慮すべき事

肺がんになるリスクが約1.3倍であることが確認態である。

された5）。これに伴い、「日本人のためのがん予防

1）

また、喫煙者のうち、タバコをやめたいと思う法」において、他人のたばこの煙を「できるだけ者の割合は、男性26.1％、女性33.6％、総数27.9％避ける」から「避ける」へと文言の修正が行なわであり、平成19年以降、男女とも有意な変化はみれ、受動喫煙の防止を努力目標から明確な目標とられていない1）。一方、タバコをやめたいと思う喫して提示された6）。

煙者のうち、身近に禁煙治療が受けられる医療機
関 が あ る か ど う か わ か ら な い 者 が、 男 性 で47.3％、女性で45.5％占めており、喫煙者にとっⅢ．待ち望まれる受動喫煙防止法の制定

2003年に世界保健機構（WHO）総会でタバコて禁煙医療はまだ充分には浸透していないことを

規 制 枠 組 み 条 約（Framework Convention on示している。

Tobacco Control; FCTC）が採択され、2004年にII．明 確になってきた受動喫煙による健康障害

わが国も署名した。この条約は、屋内の職場、公共交通機関、屋内の公共場所は禁煙とするべきであると明記し、各国に措置を講ずるように求めて喫煙人口が減る中で、受動喫煙がタバコを吸わいる。2010年 2 月に FCTC が勧告した期限を過ない人へ及ぼす影響が明確になってきた 。2015

ぎても、日本では受動喫煙防止法の制定を含めた年のレビューによると、受動喫煙は、成人では肺抜本的な対策がなされていない。「わが国は禁煙が ん（1.27倍 ）、 子 宮 頸 が ん（1.73倍 ）、 脳 卒 中後進国である」という国民一人一人の認識が大切（1.25倍）、クローン病（1.10倍）、小児では侵襲性である。

2）

髄膜炎菌感染症（2.18倍）、下気道感染症（1.42

一方、受動喫煙防止法が施行された数十の国と倍）、小児喘息（1.32倍）、食物アレルギー（1.43地域におけるメタアナリシスの結果、受動喫煙防Jpn J Clin Ecol（Vol.26 No.1 2017）26

止法施行以降に、急性心筋梗塞や狭心症などの虚国ではニコチン入りリキッドの販売および譲渡は血性心疾患、脳卒中などの脳血管障害、COPD や薬事法違反となるため、海外からの個人輸入およ喘息などの呼吸器疾患による入院率が低下するこび個人使用に限られている。とが報告された 。しかも、受動喫煙防止法の範囲

近年、液体ではなく、加工されたタバコ葉を加が職場だけからレストラン、バーに拡大されるに

熱 し て 吸 入 す る 加 熱 式 タ バ コ（heat-not-burn

従って、入院率が減少していた。すなわち、受動cigarette）が登場してきた。ニコチンを含まない喫煙防止の法制化を実施することで、各疾患によ溶液を加熱して吸入する器具を電子タバコ、タバる入院率が減少すること、および禁煙範囲が広い

コ葉を加熱してニコチンを吸入する器具を加熱式

ほどその効果が大きくなることが示された。この

タバコと区別することがあるが、いまだに混乱が結果は、受動喫煙による健康被害をなくすためにあり、加熱式タバコを電子タバコに含めるかどうは受動喫煙防止法が有効であることを示していかについても議論がある。そこで2014年、モスクる。

ワで開催された WHO FCTC 第 6 回締結国会議7）2016年、厚労省は2020年東京オリンピック・パ（COP 6 ）では、電子タバコを、ニコチン入り溶ラリンピックに向け、受動喫煙防止策（案）を公液を吸入する電子ニコチン送達システム（elec-表した8）。それによると、飲食店やホテルなどサー

tronic nicotine delivery systems, ENDS）またはビス業は「原則建物内禁煙」（喫煙室設置可）、ス

ニコチンを含まない溶液を吸入する電子非ニコチ

ポーツ施設、官公庁、大学は「建物内禁煙」、未成ン送達システム（electronic non-nicotine deliv-

年者や患者が利用する学校や病院は「敷地内全面

ery systems, ENNDS） と 呼 ぶ こ と が 決 め ら れ禁煙」とし、違反した場合には、罰則規定（施設た9）。の管理者や喫煙者に罰金）が盛り込まれる見通し

わが国では欧米と比較して、ニコチンを含まなである。近年のオリンピック開催国は受動喫煙にい電子タバコ（ENNDS）はあまり普及していな対して罰則付きの措置を講じているという世界的いこと、禁煙や有害性の低減を目的として紙巻きな流れの中で、わが国もおもてなしの気持ちとしタバコから加熱式タバコへ切り替える喫煙者が急て受動喫煙のない国に変わっていかなければなら増しており、「電子タバコ」という名称が広く用いない。しかし、飲食店の業界団体などが「経営にられていること、加熱式タバコは構造的に電子タ悪影響を及ぼす」として一律禁煙に反対するな

バコの中でも最先端の商品として捉えて良いと思ど、反対意見も根強い。

われ、加熱式電子タバコとも呼ばれること、などを考慮して、本稿では、タバコ葉を加熱してニコIV．電子タバコとは喫煙人口が減り、紙巻きタバコの消費量も減少

チンを吸入する「加熱式タバコ（ENDS）」を「電子タバコ」と称して以下に述べる。

つつあるわが国で、電子タバコが登場し、特に喫煙者において急速に広まってきた。電子タバコ（Electronic cigarette, e-cigarette, vape） と は、

V．わが国における電子タバコとその構造

わが国では、2013年に日本たばこ産業（JT、売

液体や乾燥葉を燃焼ではなく、加熱してエアロゾ

上高 世界第 3 位）が、ポッド（カートリッジ）にル化する器具である。電子タバコを用いた吸入行入ったタバコ葉を加熱するプルーム（Ploom）を為を vaping、電子タバコからの煙を vapor と呼発売した。2015年にフィリップモリス（世界 1ぶ。用いられる電子タバコ用液体（e-liquid）は、位）がアイコス（iQOS）、2016年に JT が後継製

プロピレングリコール、グリセロール、香料、水品のプルームテック（PloomTECH）、そして12月からなり、タバコ味、ミント味、フルーツ味などにブリティッシュ・アメリカン・タバコ（BAT、8,000種類もの様々な香料が存在する。海外では

世界 2 位）がグロー（glo）を販売した（現在、グニコチン入りリキッドが販売されているが、わがローは先行販売で仙台市のみ）。アイコスとグ

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図1 アイコス(iCOS)

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図3 プルームテック(PloomTHECH)

フィリップモリスジャパンのホームページより引用改変

図２ グロー（glo）
図1 アイコス（iCOS）

日本たばこ産業（JT）のホームページより引用改変
日本たばこ会社（ＪＴ）のホームページより引用改変

図3プルームテック（PloomTHECH）

カではアメリカ食品医薬品局 FDA の認可が下りず未販売）が、日本での売り上げが全体の98％を占めている。

VI．電子タバコによる健康障害
ブリティッシュ・アメリカン・タバコ・ジャパンのホームページより引用改変

図2グロー（glo）

タバコ葉を加熱する電子タバコでは、紙巻きタバコと同様に血中のニコチン、およびその代謝産物であるコチニンは上昇するため、程度の差はあ

ローはタバコ葉を直接加熱してニコチンを吸入するものの紙巻きタバコと同様のニコチン依存性おるが、アイコスは加熱ブレードにタバコ葉（ヒーよび健康障害が生じうる。電子タバコに関するトスティック ）を刺して内側から加熱し（図 1 ）、

WHO 報告書によると、電子タバコからのエアロ

グローはタバコ葉（ネオスティック ）全体を外側ゾル（second-hand aerosol; SHA）中のニコチンから加熱するものである（図 2 ）。一方、プルーム

濃度は、バックグラウンドよりも10～115倍、アセテックはタバコ葉を直接加熱するのではなく、液トアルデヒドは 2 ～ 8 倍、ホルムアルデヒドは体を電気で蒸気化し、その蒸気をタバコが詰まっ1.2倍高く、ニッケル、クロムなどの重金属も高たたばこカプセルに通過させてニコチンを吸入す

かった9）。さらに SHA の PM2.5や PM 1 濃度は、おるものである（図 3 ）。のおの14～40倍、 6 ～86倍高く、電子タバコからⓇⓇ

現在、わが国の電子タバコ市場では、アイコス、の煙は、けっして単なる水蒸気ではないことを示

プルームテック、グローの三つ巴の戦いとなってしている。これらは多くは有害物質であり、様々おり、近い将来、そのシェアは紙巻きタバコを上な重篤な疾患を惹起することが知られている。さ回ると予測されている。ちなみに海外では安価ならに、有害物質の濃度は製品やロットによるバラニコチン入りリキッドが主流であり、アイコスはツキが大きく、従来のタバコ煙よりも高濃度に含日本、イタリア、ロシア、スイス、ドイツなど世まれる物質も存在する。Hess らは、電子タバコ

界10カ国以上で販売されている（現時点でアメリから呼出されるエアロゾル（SHA）に曝露されたJpn J Clin Ecol（Vol.26 No.1 2017）28

場合に、健康に悪影響がもたらされる危険がある

十分な研究結果が蓄積されておらず、その有害性と警告している 。

や健康への影響が解明されているわけではないの

10）で、現時点では受動喫煙を含めて、電子タバコにVII．電子タバコと紙巻きタバコの比較

電子タバコからの煙（vapor）に含まれる発癌対しては紙巻きタバコと同様の対策が適切ではないかと思われる。

性化合物や毒性物質の含有濃度は、バラツキは大きいものの平均的には従来の紙巻きタバコよりも低いため、電子タバコによる毒性物質への曝露

VIII．喫煙への入り口となる懸念

電子タバコの使用者の多くが喫煙者または過去は、紙巻きタバコよりは影響が少ない可能性が高

喫煙者であり、禁煙のためや紙巻きタバコよりはい。Goniewicz らは、煙中の有害物質濃度を測定安全であるという理由で、使用を開始しているこ

し、電子タバコでは、紙巻きタバコに比べて、ホとが多い14,15）。その一方で、電子タバコが、非喫煙

ルムアルデヒド 1 / 9 、アセトアルデヒド 1 /450、者、特に未成年者を紙巻きタバコに誘導する入口

アクロレイン 1 /15、トルエン 1 /120、タバコ特異（ゲートウェイ gateway）になっていることが危

的 ニ ト ロ ソ ア ミ ン 類（NNN, NNK） 1 /40～

惧されている。Leventhal らは、喫煙歴のない青1 /380と低濃度であったと報告した 。Marsot ら

少年の電子タバコ使用が、その後の紙巻きタバコは、電子タバコ吸入後、ニコチンが最高血中濃度の使用頻度を高めると報告している16）。Tabuchiに到達する時間（Tmax）は70～75分と紙巻きタらはインターネット調査を行い、わが国の非喫煙バコ（ 5 ～ 8 分）に比べて遅いため、ニコチン離者のうち、男性で3.5％、女性で1.3％が電子タバ

脱症状やニコチン依存性は軽度ではないかと述べコの使用経験があると報告している17）。

11）ている12）。このように、ニコチン入りの電子タバ
コ（ENDS）は、ニコチン依存症である喫煙者に対し、従来の紙巻きタバコによる有害な化学物質

IX．電子タバコと紙巻きタバコの併用

普段は紙巻きタバコを使用し、喫煙できない環への曝露を低減して健康障害を軽減する、として境では電子タバコを使用する二重使用（デュアル使用者本人および社会への有害性の低減（ハームユース dual use）による悪影響が指摘されていリダクション harm reduction）の効果を期待するる。電子タバコの使用者の多くは、紙巻きタバコ考えがある。2015年、英国保健省の公衆衛生庁も吸っており14,18）、結果的に禁煙する機会を失って（Public Health England; PHE）は、電子タバコ

いる。には有害物質が含まれているものの、従来の紙巻きタバコに比べると少ないため、有害性も約95％低いとし、他の方法で禁煙できなかった喫煙者にX．禁煙における電子タバコの位置づけ

禁煙の手段として、電子タバコが有効であるか禁煙を目的とした電子タバコへの切り替えを奨励

どうかについて、結論は出ていない。Adriaens らしている 。

はランダム化比較試験を行い、電子タバコはニコ

13）

しかし、電子タバコは全く無害とは言えず、特チン離脱症状の緩和に有効であり、 8 カ月で44％に長期間の使用した場合には、従来の紙巻きタバが禁煙に成功し、喫煙本数も 6 割減ったと報告し

コと同様に、慢性閉塞性肺疾患（COPD）、喉頭がた19）。Lam らは、電子タバコにより喫煙の減少やんや肺がんなどの悪性腫瘍、虚血性心疾患などの禁煙が増加したが、今後、長期間使用した場合の喫煙関連疾患のリスクが増加することが否定でき影響を検討する必要があると述べている20）。電子ない。それらの疾患リスクは紙巻きタバコよりはタバコで禁煙を促進できたという報告もある21,22）

少ないと考えられるが、長期的観点から電子タバが、科学的研究の質と量が不十分であるため、電コが紙巻きタバコよりどれくらい安全かは不明で子タバコが禁煙を促進するかどうかについての結ある。すなわち、電子タバコの歴史はまだ浅く、論を出すことはできない23）。

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XI．法的規制の根拠

電子タバコに対して、紙巻タバコと同様に法的規制を行う必要がある。FCTC 第 1 条（f）項には、「タバコ製品とは、喫煙用、吸引用、かみ用またはかぎ用に供するために製造された製品であって、全部又は一部が原材料としての葉タバコから成るものをいう」と定められており、カートリッジにニコチンを含有する製品はすべて該当する。
したがって、紙巻きタバコと同様に、禁煙場所では、受動喫煙や発火爆発事故を防止するためにも電子タバコの使用は禁止であり、電子タバコの広報や宣伝も制限するべきである。

XII．今後の課題

電子タバコは、従来の紙巻きタバコよりは有害性が少ないかもしれないが、人体に及ぼす影響は未解明である。今後、電子タバコについては、その有害性および健康障害、紙巻きタバコとの併用による二重使用の影響、未成年者を中心とした非喫煙者を紙巻きタバコへ誘導する懸念、有害性低減の可否、禁煙手段としての評価、などを検討していく必要があるが、真の結論を得るためには長い年月が必要である。
喫煙および受動喫煙による健康障害を減らすには、当面は行動療法と禁煙補助薬を用いた禁煙治療を行うなど、まず標準的な治療法の組み合わせでニコチン依存症を克服し、喫煙者の禁煙機会を奪うことなく、禁煙を推進することが重要である。現時点では、禁煙のための選択肢の一つとして、電子タバコを安易に使用すべきではないと思われる。
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