No.

１業種

フィットネスクラブ
No.1

項
I 市場概況

目（１）最近5年間の売上高時系列
データ

内容▼ 市場規模は年毎に微増している。新規開業施設数の増加に加え、大手クラブを中心に実施された様々なマーケティング策が中堅・中小のクラブにも採り入れられ、奏効したためである。主に①施設と料金の適正化（施設のリニューアルと「正会員」の料金引き下げ）、②時間軸・空間軸区分の新会員種別の設置、③営業時間の延長（朝・夜・深夜）、④グループエクササイズプログラムの増加・多様化、⑤広告宣伝・営業の強化などである。

図 表 ・参 考 資 料

市場規模の推移
平成８年
売上高
2,858
伸び率
2.5

（単位：億円、％）

平成９年
2,900
1.5

平成１０年
2,945
1.6

平成１１年
2,989
1.5

平成１２年
3,034
1.5

＊『特定サービス産業実態調査報告書（平成10年フィットネスクラブ編）』のデータを基に『クラブマネジメント』編集部が推定。

▼ 平成１２年度は、それまでの4年間と比べるとやや既存店の売上高が伸びを欠いた（特に関西圏、12年後半）。大手クラブのマーケティング策が、ほぼ全店に採り入れられて久しく、次の新しい一手、大きな一手が出せずに新規入会者の伸びがやや鈍ったからである。
▼ 平成13年１・２月は、新規入会者数が戻ってきている。

（２）施設数の推移▼ 施設数は年毎に微増している。平成12年12月末日現在の施設数は1,788と推定される。（スイミングスクールのフィットネスクラブ化等の業態変更が確認しにくいため、施設数は推定値となる。）▼ 平成12年の新規開業施設数は、直近の5年間では最高である。
▼ 平成10年、平成11年に続き、平成12年の新規開業施設も業界大手企業が約半数を占めた。
▼ 1施設あたりの売上高は平成9年を頂点に、以降微減傾向である。

施設数の推移施設数伸び率（単位：軒、％）

平成８年
1,6561.6

平成９年
1,6761.2

平成１０年
1,708
1.9

平成１１年
1,746
2.2

平成１０年
17,242▲ 0.4

平成１１年
17,138▲ 0.6

平成１２年
1,7882.4＊『クラブマネジメント』編集部調べ。

１施設あたりの売上高
平成８年
売上高
17,258伸び率
0.9（単位：万円、％）

平成９年
17,3030.3

平成１２年
16,968▲ 1.0＊『特定サービス産業実態調査報告書（平成10年フィットネスクラブ編）』のデータを基に『クラブマネジメント』編集部が推定。

▼ 変化対応（マーケティング）力と経営（マネジメント）力に欠ける経営者が運営する施設は低迷するか、閉鎖、撤退を余儀なくされている。こうした施設は業界大手数社のいずれかの企業が継承する傾向にある。（継承施設の数は、平成10年10軒、平成11年8軒、平成12年11軒である）（３）その他▼ 業界再編期に入り、売却、買収、合併、営業譲渡、企業間提携、資本参加、多店

フィットネスクラブ事業新規開業施設数の推移（単位：軒）平成８年
平成９年
平成１０年 平成１１年 平成１２年
新設数3625323844＊スイミングスクールのフィットネスクラブ化を含む。
＊継承施設、移転新設施設を除く。
＊平成８・９年は『体力健康新聞』
調べ、平成１０〜１２年は『クラブマネジメント』調べ

舗の一括継承などの大きな動きが目立つ。
▼ 時間軸・空間軸区分の会員種別の値上げや、複雑になった会員種別自体を整理・統合する動きが見られる。

業界再編にかかわる動き（
平成12年10月〜平成13年2月）
・日証協がセントラルスポーツの店頭登録を発表（12.10.11）
・東京マリンが自己破産申請 ＊注）レジャープール部門の不振に起因す（12.10.26）
・マルエツ子会社のフィットネスクラブ、ダイエー子会社に譲渡（13.1.10）
・フィットネスクラブ事業 サントリー・丸紅が統合（13.1.10）
・フィットネスクラブVB 東京海上キャピタル出資・融資でM&A支援、4年で150億円を供給（13.1.12）
・東証上場スポーツクラブの「ピープル」 マイカル、コナミに売却――負債を圧縮（13.1.29）
・フィットネスクラブ私鉄2社の経営肩代わり、セントラルスポーツ（13.2.5）＊日本経済新聞

No.

２

業種

フィットネスクラブ
No.2

項
II 需要動向目（１）利用人口

内容▼ 会員数、延べ利用者数ともに年毎に増加している。
▼ 利用回数も増加している。背景には、時間に比較的余裕のある中高年女性や高年男性の参加増がある。
▼ 利用者の中には、月間40〜50回の利用をする会員（1日に数回利用する会員）も数多く見られるようになってきている。
▼ 会員構成比で、40歳以上の占める割合が50％を超える施設が多く見られるように

図 表 ・参 考 資 料
会員数・延べ利用者数の推移
平成８年
会員数（人）
2,748,960
延べ利用者数（万人） 11,271
1施設あたり〃（人）68,061
年間平均利用回数（回） 41.0

平成９年
2,815,680
11,967
71,40242.5

平成１０年
2,907,300
13,04976,39944.9

平成１１年
3,034,560
13,95880,03446.0

平成１２年3,118,558
14,72082,32447.2＊『特定サービス産業実態調査報告書（平成10年フィットネスクラブ編）』のデータを基に『クラブマネジメント』編集部が推定。

なってきている。（だが、依然として40歳未満も50％前後はいる）▼ 新規入会者に見られる傾向としては、低体力者が多くなっていることである。
▼ スイミングスクールに通う児童数は減少傾向にある。
▼ 空手やジュニアファンク等これまでにみられなかったスクールに入会する児童数が増えつつある。

（２）消費動向▼ 会員1人あたりの年間消費額は減少傾向にあったが平成１２年には落ちつきを見会員1人あたり年間消費額
平成８年
平成９年
消費額
103,967
102,994
伸び率▲ 2.2▲ 0.9（単位：円）

平成１０年
101,296
▲ 1.6

平成１１年
98,498▲ 2.8

平成１２年
97,513▲ 1.0＊『特定サービス産業実態調査報告書（平成10年フィットネスクラブ編）』のデータを基に『クラブマネジメント』編集部が推定。

せ始めている。
例「ナイト会員」「モーニング会▼ 利用可能日時を細かく区分した低価格の会員種別（

表 日・米・英の業界データ比較表
日本員」「ホリデイ会員」など）への入会者数、在籍者数は減少傾向にある。
▼ 会費を年一括払いする消費者が増えている。特に中高年者が多い。
▼ 会員は特定のグループエクササイズプログラム（インストラクター）に合わせて来館する傾向が強くなってきている。
アート系のプロ▼ 格闘技系プログラムや卓球、バドミントン、バレエなどのスポーツ・グラムに人気が高まっている。
▼ マシンジムの利用率が向上している。多くの施設で利用者の60％以上がマシンジムを利用するようになってきている。
▼ 有料プログラムの販売額が伸長しつつある。
▼ サプリメント（機能性補助食品）やミネラルウォーターなど、飲食物の販売額が伸長してきている。シューズ、ウェア類の販売額は減少している。
（３）その他▼ 参加者層は広がりつつある。
▼ 退会率は月間５％前後と推測される。この値は近年やや下降傾向にある。だが、その要因としては、新規入会者の減少と中高年会員の増加が大きいようである。
▼ 欧米市場と比較すると、日本の参加率はまだ低く、成長の可能性は高い。
▼ 高齢化、疾病率の上昇、健保財政の悪化、医療費の自己負担増、健康意識の増大など、将来フィットネスクラブへの需要が増すと予測するに足る背景要因は多い。

米国

英国

1995

1998

1998

1999

1998

総施設数

―

―

28,00030,557―

フィットネス施設数――

14,10015,125―2,308 (1,671)

1,548

12,00013,0001,800―

民間クラブ数
総会員数（百万人）

―

―

29

30.6

3.9(2.7)

2.9(*1.8)

13.7

15.8

3

―

―

9.07*

12.06*―

民間クラブ会員参加率 （％）

3.1(2.14)

2.32(*1.46)

5.24

6.16

5.09

新規加入会員数（百人）(8,114)

11,581―――

年間延利用者数（万人）(10,620)

13,049

―

―

―

―

―

96（億ドル）

106億ドル

民間クラブ会員数（百万人）
総施設会員参加率（％）

総市場規模
民間クラブ市場規模

3,591(2,848)億円

2945億円

82億ドル

91億ドル

10億ポンド民間クラブ月間客単価

7,695円

8,430円49.88ドル

48ドル

28ポンド

総人件費

(885)億円

857億円

38億ドル

44.5億ドル―

フルタイムスタッフ数（人）26,46813,994141,000

161,400―

パートタイムスタッフ数 （人）35,417

37,256564,000

614,900―

指導員数（人）(42,501)

37,687564,000

614,900―

総人口（百万人）

125.60125.60

―

―

58.92

注

スイミング単体施設637軒
・スイミング単体施設を含む。 ・分を含まない。クラブ内の・括弧内の数値は1998年の大人・小人）
データと比較するために抽出 スクール会員（した民間クラブ（スイミング単 は含む。
・ボクシングジムなどの体施設を含まない）のもの
・
データは特定サービス産業 データも多少含まれてい実態調査報告書（平成7年）、 る。
*はスクール会員（大人・小フィットネス産業基礎データ資 ・人）を除いた厳密なフィット料（1998）
ネスクラブの数値。
・総人口は1995年時の数値。
・
データは特定サービス産
業実態調査報告書（平成10年）、フィットネス産業基礎データ資料（2000）に基づく

IHRSAによると、「・民間クラブ」とは、税金を納めている施設（テニス、ラケットボール等の単体施設を含む）。病院・JCC ・公園・レクレーションセンター・教会系の施設、軍隊・学校・マンション・企業フィットネス・スパ・ホテル・リゾートなどは除く。
*総施設会員数、民間クラブ会員数を各々米国勢調
査局発表2000.4.1現在の総人口24,802（万人）で除して求めている。1998年にもこの数時を適用

・
英国のデータは英国フィットネス産業協会（FIAUK）への当誌編集部の取材に基づいた数値

No.

３

業種

フィットネスクラブ
No.3

項III 経営動向目（１）収支状況

内容▼ 業界再編期を迎えている。

図 表 ・参 考 資 料大手6社の業績推移
会社名▼ ２極化（企業間格差）が鮮明になってきている。

ピープル▼ 大手各社は業績を上向かせている。売り上げの増加には、新規施設の開業が寄H8('96)年度

H9('97)年度

H10('98)年度

297.8

334.8

394.8

446.7

495.1

88(23)

102(25)109(26)

店舗数（ヶ所）

N/A

会員数

与している。利益の捻出には、スタッフの生産性向上化策、コスト低減化策が寄与している。だが、コストマネジメント策もほぼ大きな策は出尽くした感がある。

H7('95)年度
売上高(億円）
個人（万人）スクール（決算期2月）正社員数（人）セントラルスポーツ

各社とも既存施設の業績の維持向上には苦慮している。

点と対策の方向ある。株式公開や証券化、リース化等により、負債を減らそうとしている。
▼ 高い出店意欲を持つ企業もあるが、出店候補地が見つかりにくい。たとえ見つかった場合でも、異業種企業と競い、敗れるケースがある。

24N/A

13

12

12

12.5

1214

1,170

1,103

132.2

134.1

131.6

店舗数（ヶ所）

13

15

16

17

17

6.5

7.3

7.8

8.3

8.6

個人ーーーー

230

211

199

203

88.9

103.1

119.5

126

129.5

25(11)

27(12)

31(12)

33(7)33(13)

4.9

5.7

7.3

9.2

9.5

3.4

3.9

4.2

3.9

3.8

434

381

個人

（決算期3月）正社員数（人）

440

438

430

売上高(億円）

ーーー

118.6

店舗数（ヶ所）ーーー56

57ーーー

7.1

8.9ーーー

5.9

5.9ーーー

205

216

会員数

個人（万人）スクール（決算期2月）正社員数（人）
NASー
241

127

売上高(億円）

126

128.3

127.7

134.7

126

店舗数（ヶ所）

50（2）

50（2）

49（2）

49（4）

47（2）

N/A

5.76

6.83

7.83

8.6

N/A

6.02

5.35

3.79

3.6

505

480

410

405

会員数

個人
（万人）スクール（決算期9月）正社員数（人）546＊注） 表中 店舗数の項の括弧内は、別途運営受託店舗数。

近年の開業タイプ別施設数（単位：軒）
平成１０年

平成１１年

平成１２年

新規開業

263444

スイミングスクールのフィットネスクラブ化による開業

64

1*

継承後の再開業

10811*▼ 継承候補施設も多いが、数社で競合となるケースがほとんどである。

移転新設後の開業

201▼ 「新入会員の減少、退会者の増加」を問題と考えている経営者は相変わらず多い。

合計

444656▼ 「施設の管理コストの上昇」や「施設の老朽化」への対応も大きな問題となっている。

（４）その他

24128▼ 数年前と比べ財務構造は好転しつつあるが、未だ多額の負債を抱えている企業も▼ 中小企業の多くは、金融機関の貸し渋りの問題を抱えている。

86(70）

21（万人）スクールナ（体育館）にするクラブもある。

（３）経営上の問題

86(70）

1259

会員数

クササイズスペース付設化――の動きが見られる。
第1スタジオ」
をアリー▼ スタジオの大型化、複数化の傾向も強まりつつある。中には「84(66）N/A

1266

店舗数（ヶ所）▼ マシンジムの大型化――特にカーディオ（心肺持久系）エリアの拡充とグループエ

840
311.1

20

売上高(億円）

ダイエーオリンピックスポーツ

840
296.7

118.2（万人）スクール▼ 顧客ニーズの変化に対応すべく、施設や設備のリニューアルや備品の追加購入、

849
284.9

N/A

（決算期12月）正社員数（人）▼ 老朽店舗の移転新設がわずかだが出てくるだろう。

843272

売上高(億円）
会員数

ディックルネサンス

レッジマネジメントのグループウェアの整備などに対する投資である。

3014.6（決算期3月）正社員数（人）ティップネスいずれかの企業が継承する傾向にある。

▼ 温浴施設（ロッカールームを含む）を拡充するクラブも多くなっている。
▼ IT関連の投資が多く見られる。ICチップ付きの会員カードや会員管理システム、ナ

25.9
15.5

N/A
個人

（万人）スクール▼ 施設は低迷するか、閉鎖、撤退を余儀なくされている。こうした施設は大手数社の入れ替えをする施設もある。ただし業績好調な企業が中心である。

22.8
15.6

265.8

会員数

▼ 変化対応（マーケティング）力と経営（マネジメント）力に欠ける経営者が運営する（２）設備投資動向

17.3
15.1

N/A

店舗数（ヶ所）▼ 中堅、独立系ベンチャー企業の中にも、わずかであるが業績好調な企業はある。

12.6
14.5

売上高(億円）▼ 中堅企業以下の施設は、低迷しているところが多い。

96(24)

H11('99)年度▼ トラブル対応にも苦慮している。

＊注）
表中平成12年の「スイミングスクールのフィットネスクラブ化による開業」
1軒は「継承後の再開業」の中にも含まれている。

▼ イニシャルコスト、ランニングコストとも、効率化、ローコスト化が迫られている。

近年の閉鎖・撤退設数▼ 会員一人あたりの消費額の低下を何らかの付帯収入を得ることでカバーしようとの動きが見られる。

（単位：軒）

平成１０年

平成１１年

平成１２年

ーー2

No.

４

業種

フィットネスクラブ
No.4

項目

IV 事業環境の （１）技術環境の変化
変化

内容▼ これまで人的なサービスで対応していた部分を、機械化、システム化することによって合理化、省力化する動きが顕著になってきた。運動プログラムのコンピュータ管
理化、自動券売機の設置、省エネルギーシステム化、フリーチョイスロッカー（予め鍵をロッカーにつけておき、顧客に自由に選択して貰う方式）の採用などである。
▼ バイク類はコードレスタイプが標準となりつつある。
▼ 心肺持久力マシンエリアへのTVモニター（「カーディオシアター」）は標準化されつつある。
▼ 護身術など、これまで日本になかったグループエクササイズプログラムが導入され始めている。

（２）公的規制や税制上の問題点▼ 公的フィットネス施設の民業圧迫に対し、今後の公的フィットネス施設の新設および増設の禁止、現在ある施設毎の経営成績の明確化、独立採算を原則とする中で一定水準に達しない既存施設の早期（5年以内）廃止または民営化が閣議決定されたが、依然解決されておらず業界内では不満がくすぶっている。

（３）その他▼ マスコミ等でフィットネスクラブが取り上げられる機会が増えたことで、消費者の参加が促されている。
▼ 公的な資格制度や認定制度は形骸化している。
▼ 公設民営型の施設が少しずつ増えてきている。

図 表 ・参 考 資 料

No.

５業種フィットネスクラブ
No.5

項
V 経営戦略

目（１）集客及び新規顧客開拓策

内容▼ 施設と料金の適正化（施設のリニューアルと「正会員」の料金引き下げ）と時間軸・空間軸区分の新会員種別の設置、営業時間の延長（朝・夜・深夜）、グループエク

図 表 ・参 考 資 料
入会者と非入会者の意識の違いに関するウェブ調査
調査は総数722人、主に25〜40歳代の主婦・OL、ビジネスマンで男女比は約６：４、既婚未婚半々、クラブ入会者は173人で回答者総数の24％。

ササイズプログラムの増加・多様化及び広告宣伝・営業の強化等が、主な集客策であったが、大手クラブに関してはほぼ行き渡った感がある。
▼ 参加者層拡大のため「フレックス会員」（定額の年会費または月会費＋1,000〜1,500円程度の1回利用料）を導入する施設が見られるようになってきた。（
結果的に退会を防ぐ効果もみられるようである。）▼ 懸垂幕やビル面への「スコッチプリント」、のぼり（旗）など施設自体の存在を際立たせる宣伝手法がよく見られるようになってきている。
▼ ホームページをつくる企業は増えているもの、インターネットを活用した集客策については、未だ遅れている。
（２）会員定着策▼ （一定レベル以下の退会率にあるクラブは）定着率としてベーシックな策――クリーフィットネスクラブを選ぶ要因（複数回答）フィットネスクラブに期待すること

入会者

非入会者

入会者

非入会者

入会者
参加してみたいプログラムは非入会者

ンナップ・スペースバランスの調整・混雑緩和・価格の適正化など――を徹底しようとしている。
▼ どちらかというと各社とも会員定着策より集客策を重視する傾向にある。

月会費はいくらが適当だと思うか

入会者

非入会者

（３）高齢者市場への取り組み▼ （社）日本フィットネス産業協会は、加盟施設を中心に平成11年に引き続き、平成12年も「敬老の日」の前後の期間に、60歳以上の利用者への施設無料開放を実施

1位
2位
3位
施設・設備が自宅に近いこ料金が手軽な充実していると（76.9％）こと（64.2％）
こと（68.2％）
施設・設備が料金が手軽な 自宅に近いこ充実していること（79.1％） と（78.0％）
こと（54.5％）
シェイプされた減量（17.3％）
ストレス解消身体づくり／健康増進（23.7％）（31.8％）（17.3％）
シェイプされた
健康増進
身体づくり
減量（22.2％）（24.6％）（23.3％）
器具をつかっボクシング系て筋肉を引き ヒップホップ
エクササイズ
締めるクラス （12.7％）（18.5％）（13.9％）
器具をつかっボクシング系て筋肉を引き
水中ウォーキエクササイズ
締めるクラスング（12.4％）（13.1％）（20.6％）
8,000〜8,999
10,000〜円（17.9％）／
7,000〜7,999
10,999円
5,000〜5,999円（12.7％）（15.6％）
円（17.9％）3,000円未満 5,000〜5,999 4,000〜4,999（25.7％）
円（23.5％） 円（15.7％）＊％表示は、入会者549人、非入会者173人それぞれに対する割合『クラブマネジメント』調べ

日本のスイミング・フィットネス施設の成人会員年代別構成比した。

30歳以上50歳未満▼ 施設によっては、60歳以上の利用者の月会費を通常の会員価格より若干下げた

19歳以上30歳未満

中・高校生50歳以上ものにしているところもある。
▼ 高齢者層を意識したプログラムが多数、開発・導入されてきている。例えば、「アクアウォーキング」（プールでの歩行）、「青竹ビクス」（音楽に合わせて青竹を踏むエ

平成4年
183万人

40.4％

33.2％

18.2％
8.2％

クササイズ）、「バランスボール」（柔らかく大きなボールを使った筋力トレーニングとストレッチ）などである。また、「ヨガ」、「太極拳」、「気功」、「フラダンス」、「社交ダンス」等のカルチャー系プログラムを設置する施設も多くなってきている。

平成7年
202万人

40.5％

30.5％

▼ 温浴施設、リラクセーションエリアを充実させる施設が増えてきている。

21.9％
7.1％

▼ 衛生面に対して厳しい眼を持つ高齢者を中心に１日の利用客数が増えてきたため、清掃を徹底するなど施設の清潔さの維持に改めて努める企業が増えている。
▼ 高齢者の利用に配慮し、館内のサインを大きく展示したり、マシンの名称を英語から日本語に変えたり、より丁寧な接遇をしたり、といった工夫をしている。

平成12年
――万人

42.1％

29.8％

24.5％
3.6％

▼ 高齢者は、友人・知人をクラブに紹介してくれる傾向が強いため、それを積極的に促す取り組みをするようになってきている。

平成４・
７年は「
特定サービス産業実態調査報告書」のデータを基に算出。
平成12年は大手7社の成人会員年齢構成比率を基に『クラブマネジメント』編集部が提出

No.

６

業種

フィットネスクラブ
No.6

項V 経営戦略（つづき）

目（４）障害者・高齢者などを意識したバリアフリー対応

内容▼ 入会から入館、利用、退館までが完全にバリアフリーとはいいがたいが、障害者・高齢者の利用に配慮した施設、設備、備品をとり入れる傾向にはある。
▼ 施設面、設備面、プログラム面で高齢者や低体力者、フィットネス初心者、女性に向けた様々な工夫をしてきている。
▼ 医療法人がフィットネス施設を経営したり、フィットネスクラブが自クラブの一部スペース、あるいは一部プログラムにメディカル的要素を取り入れる動きが若干見られる。
▼ 障害者らに日時を決めて、特別に施設開放を行う施設もある。
▼ 同伴者がいることを条件とするが、そういうかたちで障害者を受け入れる施設も少しずつ増えてきている。

（５）環境保全対応について▼ 既存商業ビルへの出店や継承による出店により、建築物をスクラップせず有効活用している。
▼ 様々なアプローチで水道光熱費の削減に努めている。
▼ プールの水質のクリーン化にも努めている。

（６）地域コミュニティ対応について▼ チラシ等に健康情報を載せ、配布している。
▼ 商店街のリーダーとなって活動するなどして、クラブを地域の人々に認知させようとしている。
▼ 周年記念などのイベント時に施設を無料開放したり、無料体力測定を実施したりする施設もある。

図 表 ・参 考 資 料

No.

７

業種フィットネスクラブ
No.7

項
VI 今後の展望

目内

容図 表 ・参 考 資 料▼ フィットネスクラブ市場は、今後も成長が続くだろう。
▼ 新規開業施設も漸増していくだろう。
▼ 2005年までに数社が株式公開を予定しており、これによりフィットネスクラブ市場が活気づくだろう。
▼ 2005年過ぎには,同質化競争から異質化競争へとステージが変化しはじまるだろう。
多様なタイプ、フォーマットの施設が登場、または復活するだろう。
▼ 外資系企業や異業種企業の参入やＭ＆Ａもあるだろう。
▼ クラブ経営以外のフィットネス周辺ビジネスが活発化してくるだろう。

VII 事業団体と組織上の問題

VIII 業界誌・参考資料・関連サイト

民のための官」という意識▼ 民業の活性化に力を尽くす事業団体もあるが、中には「が薄い事業団体がある。

『クラブマネジメント』『体力健康新聞』『特定サービス産業実態調査報告書（平成10年フィットネスクラブ編）』『FIAフィットネス産業基礎データ資料（98、’99、2000）』『IHRSA Profiles of Success』『IHRSA 50 Million Members By 2010』『フィットネス産業基礎データ資料 2000』
フィットネスオンライン http://www.cmnw.com/（社）日本フィットネス産業協会（経済産業省所管）（03-3237-5318）（財）日本健康スポーツ連盟（厚生労働省、文部科学省共管）（03-5256-1861）（社）日本エアロビックフィットネス協会（厚生労働省所管）（03-3818-6939）（社）日本スイミングクラブ協会（文部科学省所管）（03-5261-8961）（財）日本スポーツクラブ協会（文部科学省所管）（03-3715-5841）（社）日本エアロビック連盟（文部科学省所管）（03-3719-0401）（社）スポーツ産業団体連合会（経済産業省所管）（03-5276-0141）