5.4. 格差原理の市民社会モデル
本節の目的は第 2.2 節で紹介したロールズによる格差原理の図解（図 2-2；
『正義論』図６）においてその由来が定かでなかった寄与曲線 OP がいかにして生ずるのかを理解することである。我々はこの曲線を自然に発生させるリベラル社会のモデルを構築することによってこの課題に応えたい。そのモデルは本質的には前節で紹介した外部的収穫逓増を備えた市場モデルである。ところでロールズが寄与曲線を用いて図解したかったのは、リベラル社会において二つのグループ（恵まれた境遇で暮らすグループとそうでないグループ）のそれぞれの暮らし向きに対する予期がどのように関係しているか、であったことを思い出そう。我々は先ずそれが本質的に市場取引の結果生ずるものと想定し、それを市場モデルを用いて説明しようとしているのである。ここで第 5.1 節で述べたイデオロギー、即ち「市場」と「社会全体」を同一視しようとするイデオロギーの誘惑に陥らな
いように十分に注意し、この表象モデルの目的と限界について明晰な自覚を持つことが大切である。従って以下では「財」や「生産関数」といった経済学の専門用語はこうして括弧に括った上で用いたいのであるが、いちいちそうするのは余りにも煩雑なのでしばしば括弧を省略する。諸君は上の注意によくよく気をつけて欲しい。
このモデルでは２種類の財を考える。初めの財を簡単に消費財と呼びその量を x で表す。これはロールズの図表の座標軸に示されていた「財」の数量である。繰り返しになるがこの財という呼称は文字通りの経済学的な意味ではなく、単なる比喩として受け取って欲しい。実際ロールズは、座標軸に示されているのは人々の将来の暮らし向きに対する予期であると述べていた。我々はこの暮らし向きへの予期が主に市場で購入された消費財の量によって決まるものと想定して、あたかもそれ自身が市場取引の対象であるかのように取り扱うのである。従って我々はこの予期それ自体を簡略に消費財と呼んでしまう。さてこの消費財は他方の財によって「生産」されると仮定する。
我々はそれを基本財と呼びその量を z で表すことにしよう。この社会には当初は x 財は存在せず、それは全て z 財から市民自身によって生産されるものと仮定する。我々が前章で批判し理論から表向きには放逐したこの概念がここで再び登場するのだが、これはもちろんロールズの元々の意味とは違う。しかし彼の意図した基本財の考えと重なる部分があるので、このように呼ぶことが許されると思われる。詳しくは後で説明する。
ロールズに従ってこの社会には２種類の市民のグループが存在すると仮定し、簡単化のためにそれぞれのグループは全く同質の市民から構成されていると仮定しよう。従って各グループの人々の暮らし向きはそれぞれのグループを代表する個人のそれによって特定される。つまりグループの誰か一人の生活に注目すれば良いのである。以下では市民グループ１の代表者を市民１、市民グルー
プ２のそれを市民２と呼ぶ。市民グループ１はこの社会においていわゆる「恵まれた」境遇で生活する市民たちであり、市民グループ２は「より不遇な」境遇で暮らす市民のグループであるとしよう（「恵まれた/恵まれない」をどのように表現するかについては後で説明する）。グループ１の人
数を n1 、グループ２のそれを n2 とし、それぞれのグループの市民たちは同一量の基本財を各人1の財産として保有しておりそれらを ω1 , ω2 としよう。従って基本財の社会的総量が ω ならば、

ω = n1 ω1 + n2 ω2(1)である。グループ間の人口比 θ = n1 /n2 に対して Ω1 = ω/n1 , Ω2 = ω/n2 と書けば簡単な計算で

θΩ1 = θω1 + ω2 = Ω2(2)となることが分かる。ある一定の社会的基本財総量に対して ω1 が決まればそれに応じて (2) から

ω2 も決まるのだから、我々は ω1 をこの社会における政府の政策変数と考えよう。即ち政府は、この社会の人々の暮らしに対する予期が社会的正義に適うような ω1 の価を政策によって実現することを目標としているものと仮定しよう。
さてここまでの説明の中に既に幾つか注意すべき点が含まれている。先ず第一に我々は「財」と呼ばれる２種類の対象が自由に交換取引される市場の存在を前提にしている。これは市民社会のモデルであって市場モデルではないから、「市場」の存在は自明な仮定ではない。さらに我々は、この社会の市民の暮らし振りを左右する（必ずしも経済的とは限らない!）様々な「財」の市民たちによる「所有/消費」が全て「市場」で決定されると仮定する。議論の単純化のためとはいえ、これは相当に大胆な仮定であることは言うまでもない。経済学で培われたモデルを政治社会の表象装置に流用すると、こうした単純化のための設定が殆ど避けられない*1 。社会と市場を同一視するイデ
オロギーを自らに禁じるためには、これが非常に強い仮定であるという自覚を怠らないでいる以外にはない。さらに上でかなり唐突に「この社会の政府は ω1 を政策変数として云々」と述べたことに戸惑った諸君もいるかと思う。我々は暗黙にこの社会には市民の暮らしぶりに政治的関心を有す
る行政府の存在を仮定している。そのような行政府は恐らく正当な手続きに従って行われた選挙によって市民の中から選ばれた代表者によって構成された議会とともに政策決定を行う内閣府あるいは大統領府といった中央政府によって統制されているだろう。つまり我々は、モデルの背景に現代のリベラル社会のような立憲的民主政体の存在を想定しているのであるが、こうした政体などの基礎構造を厳密に特定することはこのモデルに対してはあまり意味がない。後で説明されるこの社会の互恵性を仲介する背景制度とともに、これらははっきりと述べられることはない、モデルにとっての暗黙の前提である。
実はこうした暗黙の想定は通常の経済学の市場モデルにおいても常に行われていることをここで注意しておきたい。通常説明されることはないが、それらのモデルの表象する「市場」はその背景に様々な政治的・社会的制度が暗黙に想定されている。例えば最低限のルールに従って取引が行われることを保証する法制度や違反を取り締まるための警察その他関係省庁の存在、商品の輸送のための交通機関の存在、商品についての知識・情報を消費者に届ける各種メディアの存在、その他である。もちろんこれらは経済理論にとっては当然のこととして断るまでもなく前提されているし、実際そうした背景制度を全て列挙し特定することは不可能でありまた経̇済̇学̇と̇し̇て̇の̇分析にとっては無意味でもある。しかし「市場」モデルとは、そうした暗̇黙̇の̇諸前提の上に構成された表象装置*1 あるいはむしろ、複雑な政治や社会の問題を単̇純̇化̇す̇る̇た̇め̇に̇、こうした市場モデルを応用するのである。

2

であることに全く無自覚でいることこそ、例の「市場と社会を同一視するイデオロギー」に陥る第一歩なのである。
次に市民１が市民２よりも「恵まれている」ことをどのように表現するのかについて説明しよう。ロールズはこの点について幾つかの考え方を示している。ある時には彼は経済的により豊かな暮らし方をしていることによってその指標としているが、時にはより素質・才能や運・環境などの条件が有利であることを「社会的に恵まれている」と表現している。前者は、後者の意味でより恵
まれない市民が多くの場合に事後的に被る生活水準を表す指標であると言い得るだろう。ここでは形式的表象装置を考えているのであるから、我々は後者の考え方に従うことにしよう。その結果市
民１は常に前者の意味で恵まれている、つまり（正義に適った）均衡では市民１は市民２よりも多くの x 財を消費することが後で示される。そこで市民１はそれぞれ独自の「生産関数」

x = f (z; ω1 ), f (z; 0) = 0(3)を持ち、市民２はそれを持たないと仮定する。つまりこの社会の x 財の生産は全て市民１によって行われるのである。この生産関数は外部的収穫逓増であるとする。つまり前節で述べた条件(Hom) と (Mon) を満たすと仮定する。外部変数 ω1 は市民１自身の基本財の初期保有量であることに注意せよ。つまり基本財は x 財生産のための（z によって表示される）投入財としてのみならず、市民１の能力を開花させるための外部変数としてこの社会の背景制度に働きかけ、それにより彼らの「生産性」を上昇させる。つまり市民１は当初により多くの基本財を保有すればそれだけ社
会全̇体̇の x 財の「生産・消費量」は高まる。人々の「効用」は x 財の消費量のみによって決まる、
つまり x 財は人々の暮らしぶり（への予期）を示す指標そのものなのだから、この社会の「経済的豊かさ」は市民１がどれほど彼らの能力を発揮してくれるかにかかっているのである。さらに後で説明するように、基本財は x 財を市場で購入するための「通貨」としても用いられる。豊かさを生み出す原材料として、才能を発揮させるための資源として、さらに生活を支える経済的富として z
財は三重の役割を果たす。これはロールズの基本財のリストのうちで自由と権利以外の殆どを含んでいると言って良かろう*2 。以上が z 財を基本財と呼ぶ理由である。
さてここでもまた幾つかの注意を行う必要がある。先ず明らかなことだが、市民１は x 財の生産者とは言っても企業ではないし、この「生産関数」はあくまで通常の意味での生産関数を比喩的に転用したものである。それは単に個人の自然的才能・資質を表すのみならず、その人の成長過程における家庭・教育環境やさらには職場環境、知人・友人のネットワーク等々、凡そその人を取り巻く全ての社会的環境や条件を含む。人間はそうした自己の環境の中で何かを創り出しつつ生きているからである。その「何か」はもちろん必ずしも「もの」に限られない。z 財は人々がそうした自己を取り巻く環境への何らかの働きかけを経済学的な「財」という言葉に喩えているのである。人間の幸福とは、それぞれが価値あると思える何事かを創り出し、社会へ働きかけていく行為の中に存在するのではないか? x 財の多寡はまた、そうした意味で人々の暮らし向きへの予期の大小を計*2 但しこのような形式的モデルでは、基本財のリストの中でもロールズが自由と権利以外に特に重視した自尊の感情の社会的基礎を十全に表象することはできない。それは単に z 財に比喩的な意味で含まれていると言い得るのみである。

3

る指標なのである。それはあくまで比喩であり、一つの指標に過ぎない。人々の幸福や暮らし向きを量的に計ろうとすること自体にそもそも限界があることを我々は認めなければならない。このモデルはあくまで表象装置なのだということを常に忘れないでいてもらいたい。従って市民２が生産の可能性を持たないというモデルに対する形式上の仮定についても、それは彼らが凡そ価値ある何事をも生み出さない人たちなのだという意味ではない。先ほど「この社会の豊かさは市民１がどれほど彼らの能力を発揮してくれるかにかかっている」などと述べたせいでそのように考えた人もいるだろうが、理論的には、市民１と２が量的に測られる何らかの財̇を生産している状況での両者の差̇額̇だけが問題なのであり、ここでは単に市民２の生産量を基準（原点）に取っていると解釈してもらいたい。
さて以下では全ての結果を計算によって導出するために生産関数をf (z; ω1 ) = αω1ρ z, α > 0, ρ ≥ 0(4)のように特定化する。定数 ρ は互恵性の指数と呼ばれる。そのように呼ぶ理由は後に明らかとなる。この関数形はチップマン [1] によって外部的収穫逓増の現代的研究が始められたときに用いられたものである。彼もまた全ての結果をこの関数形に基づく計算によって導いた。しかし本節での我々の結果は本質的にこの関数形には依存せず、一般の関数（3）に対して成立する。興味ある諸君は鈴木 [3] の第 7.5 節を参照して欲しい。
市民たちの「効用」は財 x の消費量に他ならないのだから、市場均衡は彼らの予算制約式と市場の需給均衡式

px1 = pαω1ρ z − z + ω1

(5)

px2 = ω2

(6)

n1 x1 + n2 x2 = αω1ρ ω(7)によって決まる。ここで p は x 財価格、x1 と x2 はそれぞれ x 財の市民１と２の消費量、また z 財
価格を 1 に規格化した。z 財は効用を生まず従って市民たちによって消費されることはないから、均衡では z = Ω1 = ω/n1 となることに注意せよ。需給均衡式（7）の右辺は市民１一人当たりのρ

生産量 αω1 (ω/n1 ) にグループの人口 n1 を乗じて得られる。
（7）の両辺を n2 で割り算すれば

θx1 + x2 = αω1ρ Ω2(8)

ρと書けることが分かる。式（5）の右辺に現れる pαω1 z − z は、市民１の「生産活動」によって生じる彼らの「市場利潤」を表す。生産関数の z に関する 1 次同次性（Hom) によってその利潤は 0となるので、生産物価格 p は

p = 1/αω1ρ(9)によって決まることを注意しておく。
この「市場均衡」における市民１と２の x 財の消費量が政策変数 ω1 の変化に対してどのように依存するかは式（2）
、
（5）
、6）
、
（9）を用いて項 p と ω2 を消去し、x1 と x2 を ω1 （とその他の定

4数）について解くことによって判る。簡単な代数式の計算によって結果は(x1 , x2 ) = (αω1ρ+1 , αω1ρ (Ω2 − θω1 )(10)となる。（10）を x1 -x2 座標平面上に 0 ≤ ω1 ≤ Ω1 の範囲で図示することで得られる曲線を均衡曲線と呼び、Φ(x1 , x2 ) = 0 と書こう。この後我々は、ロールズの寄与曲線 OP が均衡曲線の一部部分として得られことを示す。そのためには多項式 y = axb （a, b は定数）の良く知られた微分
演算の公式

dy
= abxb−1dx(11)を用いる。しばらく計算が続くが我慢して欲しい。次の技術的な定理は以下の議論で基本的な役割を果たす。
補助定理６:

均衡曲線 Φ(x1 , x2 ) = 0 は ω1 = 0 のときに原点から出発し、ω1 = ω2 のときに 45◦
ρ+1

線を通過し、ω1 = ρΩ2 /θ(ρ + 1) のときに x2 が最大となり、ω1 = Ω1 のときに (αΩ1, 0)に到達する。
証明:

ω1 = 0, ω2 , Ω1 のそれぞれに対して均衡曲線が定理の述べる点を通過することは直接にそれらの価を（10）に代入することによって確かめられる。次に公式（5.16）より

dx1
dx2= α(ρ + 1)ω1ρ ,= αω1ρ−1 (ρΩ2 − θ(ρ + 1)ω1 )
dω1
dω1

(12)

となりこれらから()−1dx2 dx1ρΩ2 − θ(ρ + 1)ω1
dx2
=
=
dx1
dω1 dω1(ρ + 1)ω1
(
)
(
)
−1
dx22
dx1
d
dx2
−ρΩ2
<0
=
=
2
dx1
dω1
dω1 dx1α(ρ + 1)2 ω1ρ+2

(13)
(14)

を得る*3 。
（14）より曲線 Φ(x1 , x2 ) = 0 は凹であり従ってその極値は最大値を与え、（13）よりこの曲線は ω1 = ρΩ2 /θ(ρ + 1) のときに極値を取ることが判る。Q.E.D.
補助定理６は、ω1 = ω2 のときに均衡曲線 Φ(x1 , x2 ) = 0 が 45◦ 線を通過することを主張する。
これは偶然の性質ではなく、関数（4）の一次同次性（Hom) からの必然的帰結である。つまりこれによって均衡では市民１の利潤は 0 なので、もし市民１と２の初期保有財が等しいならば彼らの所得（富）は同一となり、従って同一量の x 財を消費することになるからである。定理の証明において計算した結果 (13) を見ると、そのときつまり ω1 = ω2 のとき dx2 /dx1 = (ρ − θ)/(ρ + 1) と
(
(
)−1
)−1
(
)
dx2
dx1
dx1
dx2
d
2
*3 （13）と（14）それぞれの最初の等式 dx2 = dx2= dω
及びは無条件に成り
dx1
dω1
dω1
dω1
dx1
dx2
1
1
dx1
立つわけではないが今の場合は dω > 0 なので、いわゆる陰関数定理によって正しいことが分かる。また（14）の
1f ′ (x)g(x)−f (x)g ′ (x)d計算にはこれも良く知られた公式 (f (x)/g(x))′ =（但し f ′ (x) = dx
f (x)）を用いる。詳し
g 2 (x)くは適当な微積分の教科書を参照して欲しい。

5

なることが分かる。即ち ρ > θ ならば均衡曲線は 45◦ 線上で右上がりの傾向（dx2 /dx1 > 0 ）を示し、逆の場合は逆であることが言える。そこでいま ρ > θ の場合について考えよう（この状況を
図 5-4 に示す）
。ここでロールズの説明を今一度引用すると、[『正義論』図６（第２章の図 2-2）における] 原点 O は全ての社会的基本財が等しく分配されている仮説上の状態を表している。[...] 明らかに格差原理が完全に満たされるのは曲線

OP がそれと交わる最上位の無差別曲線に丁度接する地点に限定されている。図６だと、点a がそれに該当する [2, p.104, 再掲]。
最初の文章で、ロールズの図表における原点は生産が行われておりかつ基本財が平等に分配されている時の均衡状態に対応していることが分かる。つまりそれは図 5-4 における均衡曲線と 45◦ 線の交点に他ならないから、ロールズの寄与曲線 OP とは均衡曲線の 45◦ 線との交点から北東方向の部分を表していると解釈される。その場合、格差原理が満たされるのは彼の説明通り曲線においてx2 の最大値を取る点であり、図 5-4 においては a で示されている。また補助定理６によればそのときの政策変数の値は ω1 = ρΩ2 /θ(ρ + 1) によって与えられる。

図 5-4
さて ρ ≤ θ の場合はどうであろうか? このときには図 5-5 に示されるとおり曲線の頂点は 45◦
線の左側に来る。この点は基本財を市民２の方がより多く保有しその結果市民２の方が結果においてより有利な生活への予期を持っている状態である。才能や境遇において有利な立場にいる市民
１はこうした有利な条件を全てより恵まれない人々のために「捧げて」、彼らよりも不遇な生活を送っているかのようである。この状態は正義に適っていると言えるだろうか? ロールズはそうは考えないはずである。再び彼の発言を思い出そう。
両者の暮らし向きを改善する分配状態がない限りは、平等な分配が選好されるという意味において、格差原理は平等主義的を強調する構想の一つを提供する。社会的な無差別曲線は図５ [第２章の図 2-1] で描かれる形状となる。曲線といっても実際には 45 度線上で直角に交わる垂直線と水平線から成っている。[その理由は] どちらか一方の人の状況がどれ程改善さ

6

れようとも [つまり彼の効用がどれ程増大しようと] 他方が利得を得ない限り、格差原理の観点からは社会的にいかなる利益が生じたとも見なされないからである [2, p.104, 再掲]。
つまりこの場合には格差原理は完全に平等な状態 x1 = x2 を命ずるのであり、諸君は実際に図 5-5の上に第２章の図 2-1 において示された社会的無差別曲線（折れ線）を引いてみて、均衡曲線の45◦ 線との交点は曲線上の x1 = a に対応する点よりも上方の無差別曲線上に有ることを確かめて欲しい。格差原理が念頭に置いているのは明らかに ρ > θ のケースである。

図 5-5
以上の考察から我々は次の概念の定義に導かれる。
定義３:

ある社会において互恵性が実効的に働いている（eﬀective）とは均衡曲線の 45◦ 線との交点における勾配が正であることを言う。
生産関数が（4）の形に特定化されているときにはもちろん互恵性は ρ > θ のときに実効的である。
一般の場合については再び鈴木 [3] の第 7.5 節を参照して欲しい。いまの場合は明らかに ρ が大きければ大きいほど、θ が小さければ小さいほど、互恵性は実効的になりやすい。これが指数 ρ を互
恵性の指数と呼ぶ理由である。また人口比 θ = n1 /n2 がより小さいほど実効性が得られやすいということは興味深い。恐らくどのような社会でも「恵まれた人」はそうでない人よりも少ないであろうから*4 、これは直感的には受け入れやすい条件だろう。
さてここまでに得られた結果を定理としてまとめて述べておくことにする。
定理７:

いまある社会の市民１の生産関数が（4）によって与えられているとする。そのとき以下の結果が成立する。

(i) ρ > θ ならば、格差原理は ω1 = ρΩ2 /θ(ρ + 1) を命ずる。そのとき市民２の消費量 x2はこの社会における実現可能な最大値となる。

(ii) ρ ≤ θ ならば、格差原理は ω1 = ω2 を命ずる。そのとき市民１と２の消費量は等しい。
*4 もしそうでないならば、その人たちはむしろ「普通」と呼ばれるだろう。

7

定理７はロールズがほとんど直感のみによって描いた図表（本質的には単なるイラスト）がどれほ
ど正鵠を得ていたかを示している。同時に格差原理の実現にとって互恵性の果たす本質的役割もまたこれで明らかとなった。
それならば互恵性が全く存在しない社会では格差原理はどのように表象されるのだろうか? これは形式的には ρ = 0 の場合に相当する。このとき生産関数は収穫一定の標準的な新古典派的関数

f (z) = αz であり、市場均衡は式（9）と（10）より価格 p = 1/α の下で (x1 , x2 ) = (αω1 , α(Ω2 −θω1 )となる。従ってこの場合の均衡曲線は（8）で ρ = 0 とおいた式(15)

θx1 + x2 = αΩ2によって与えられることになる。これはもちろん (αΩ1 , 0) と (0, αΩ2 ) を通る傾き −θ の直線なので互恵性は常に非実効的であり、ロールズに従って曲線（実は直線）（15）と 45◦ 線との交点を原点とする座標平面上に（15）を「寄与曲線」として表示しようとするとそれは原点に集中した１点集合（singleton）に退化（degenerate）してしまう。つまりこのモデルでは格差原理は単に無条件の完全平等 x1 = x2 を命ずる原理としてしか表象することはできない。市場の「外部」にある様々な背景制度が市場に及ぼす互恵性の働きを全く考慮しない標準的な新古典派ミクロ経済理論によっては、格差原理がいかにして実現されるかについて何らの知見も得られないことがこうして明らかになった*5 。

図 5-6*5 恐らく通常の外部性についてはともかくとして、外部的収穫逓増について何らの知識も持たなかったであろうロール

ズが、こうした技術的表象装置を一切使わずに一体いかにして本質的に正しい結論を得たかは謎である。我々としてはただ、彼が「互恵性の社会的な働き」に対してどれほど鋭い直感を持っていたかを事後的に確認するだけである。

8

ここで市場の評価基準の一つであるパレート最適性の概念を復習しておこう。
定義４:

消費財の組 (x1 , x2 ) を配分（allocation）と呼ぶ。配分 (x1 , x2 ) は

θx1 + x2 ≤ θαΩρ+11を満たすとき実現可能（feasible）であると言う。ある実現可能配分 (x1 , x2 ) が別の配分(y1 , y2 ) によって改善されるとは、x1 ≤ y1 かつ x2 ≤ y2 であり、少なくとも一方の弱不等
号 ≤ が強不等号 < で成立することを言う。配分 (x1 , x2 ) はそれを改善する配分が存在しないときにパレート最適であると言う。
実現可能な配分とは、「資源」つまり基本財を無駄に廃棄したりせずにこの社会で最大限可能な生ρ+1

産量（n1 f (Ω1 , Ω1 ) = n1 αΩ1）を市民１と２のそれぞれに配ることのできる消費量の組み合わせである。我々の簡単なモデルでは効用とは消費量に他ならないから、パレート最適性は通常の定義における効用ではなく配分の大小関係（正確には順序関係）によって直接に規定される。従ってこの社会では実現可能性の条件が等号で成立しているとき、つまり等式（8）を満たす配分が即ち
パレート最適な配分に他ならない。外部性の存在しない標準的な新古典派の市場モデルでは均衡配分つまり均衡曲線上の配分は必ずパレート最適である（厚生経済学の基本定理）。実際図 5-6 の均衡曲線（直線）はパレート最適な配分の集合であり、それは右下がりの直線であるから、直線上の任意の点からその直線上を移動すれば（資源を再配分すれば）x1 と x2 のどちらかは必ず減少する。それに対して外部性が存在するとき（ρ > 0）には、パレート最適となる均衡曲線上の配分は

ω1 = Ω1 に対応する (αΩρ+1, 0) のみであることが後で分かる。ところでロールズは配分 (x1 , x2 )1のパレート最適性（彼は効率性と呼んでいる）について次のように発言している。

[...] 格差原理は効率性原理と両立し得るものであることに留意すべきであろう。何故なら格差原理が完全に満たされた場合 [図 5-4 の点 a]、任意の集団 [市民グループ] を代表する人物
一人の状態を−−−別の集団を代表する人物（具体的には当人の予期が最大化されるべき最も不遇な地位を代表する人物）の状態を悪化させることなく−−−改善することは全く不可能だからである。そのため、少なくとも二原理が完全に満たされる場合、正義と効率性が首尾一貫し得るように正義は定義される [2, p.108]。
上の引用でロールズの述べている「効率性（パレート最適性）」は定義４で述べられた経済学で通常言われるパレート最適性の概念とは異なる。ロールズが「ある人物の状態を別の集団を代表する
人物の状態を悪化させることなく改善することは全く不可能」であると言うときに彼の念頭にある
再配分の可能性は明らかに寄与曲線上での移動に限られている。そこで我々はロールズの意味での効率性を次のように定義しよう。
定義５:

均衡曲線上の配分 (x1 , x2 ) 配分はその点で均衡曲線の勾配が非正（≤ 0）であるときに局

所的にパレート最適であると言う。
局所的な最適性は均衡曲線上の配分に対してのみ定義されることに注せよ。この定義に従えば格差

9

原理を満たす配分での均衡曲線の勾配は 0 なので局所的にパレート最適であり、明らかにロールズの意味で効率的である。また外部性の存在しないときには、既に見た通り寄与曲線は原点に退化してしまうので、この場合にもつまらない（trivial）意味で局所的にパレート最適である。ところで一般に定義４の言うような配分の改善を行うために、一旦生産された全ての財を社会全体を見渡しつつ各市民に大規模に再分配するような政策は、我々のモデルが念頭においているような、自由市
場での取引によって生活に必要な財を入手するリベラル社会においてはあまり現実味がないだろう。何故ならそうした再分配は何らかの非常に強力かつ中央集権的な政府の計画的な政策によって行われる他はないからである。従ってロールズによる局所的効率性の概念（定義５）は経済学の伝
統的なパレート最適性のそれ（定義４）よりもこのモデルにおいては適切な考えであると言えるだ
ろう。我々のモデルは社̇会̇モデルであって、通常の経済学で用いられる市場モデルではないことを思い出そう。
さて最後に以上の分析を功利主義原理に対して適用してみよう。素朴な定式による功利主義原理
は社会の「総効用」n1 x1 + n2 x2 を最大化することを命ずる原理であるが、ここでは市民グループ
２一人当たりの効用を基準にとって平均効用 θx1 + x2 を最大化することにしてみよう。ロールズ
は『正義論』の図８（第２章の図 2–3）においてこの状況を説明している。その図では平均効用原理が命ずる点 a は、格差原理が命ずる点 b よりも市民１に対してより多くの（市民２に対してより少ない）効用を与えている。つまり a 点では社会の恵まれない市民たちの予期は明らかに最大とはなっておらず、功利主義原理は格差原理よりも大きな不平等を許すことが分かる。ロールズの直感は確かに基本的に正しいのだが、我々のモデルからは功利主義原理がさらに極端な不平等を生ずることが導かれる。
定理８:

平均功利主義原理は市民１が社会の全ての基本財を保有しその結果市民１が生産された
ρ+1

全ての x 財を消費する状態、つまり ω1 = Ω1 及び配分 (αΩ1証明:, 0) の実現を命ずる。

初めに ω1 = Ω1 のときには θω1 = Ω2 であることを注意しておく。定理６の証明において計算した式（13）において ω1 = Ω1 とおくと

dx2
−θ
=
> −θ
dx1 ω1 =Ω1
ρ+1

(16)

を得る。曲線の x1 軸での接線の傾きは直線の傾き −θ よりも符号を含めてより小である、
つまり軸上で接線は直線よりも勾配が緩い。均衡曲線は凹だから曲線は座標平面の非負象限
ρ+1（x1 , x2 ≥ 0 の範囲）において直線 θx1 + x2 = θαΩ1の下方に位置する。つまり平均効

ρ+1
用 θx1 + x2 は曲線上で (αΩ1 , 0) において最大となる。Q.E.D.

この状況を図 5-7 において図示する。諸君はこの結果に驚かないであろうか? 功利主義原理は、意図してではないとしても結果として、市民１が社会の全てを独り占めしてしまう状態を「正義に適っている」として（推奨するというよりも）命じるのである! そしてその状態は経済学者が通常定義する意味でのパレート最適であり、しかもこの社会の唯一のパレート最適な配分なのである!
ρ+1

定義４に従えば寄与（均衡）曲線上の (αΩ1, 0) 以外の任意の点から北東方向の配分に移動し、
10

直線（15）の上のいずれかの点において双方の市民の状態を改善することが可能だからである。効率性は公正性とは何の関係もないことがこれではっきりしただろう。確かに効率性は市場の働きを評価する一つの基準ではあるが、しばしば経済学者はそれを「市場にとっての」ではなく、「社会にとっての」望ましい（推奨される）状態であると主張する。しかし以上の分析から諸君はこの主張がどれほど脆弱なものであるかが分かるだろう。必ずしもこの主張が誤っているのではないかもしれない。しかし問題はこの主張が非常に強い条件の下で成り立つに過ぎず、それは均衡の効率性を保証する標準的な市場モデルに適当な解釈を施された外部変数をたった一つ加えるだけでこのよ
うに簡単にくつがえってしまう、ということなのである。

図 5-7
実は経済学者にはこの「問題」はとうに知られており、彼らにとっては「市場の失敗」として既に解決済みの問題である。実際標準的なミクロ経済学の教科書は、外部性を厚生経済学の定理に対する反例として真っ先に挙げるのが通例である。そして彼らはこの反例を失̇敗̇と呼ぶことによって、それがあたかも例̇外̇ケースであり外部性を含まない標準モデルで成立する結果こそが正統的で真正の理論的知見であるかのように考えている（思い込んでいる）。それゆえに効率的な資源配分を社̇会̇的̇に̇望ましい状態として彼らは自信を持って推奨できるのである。しかし思い出して欲しいのだが、通常の市場モデルにおいてさえ、そもそもの初めから社会の全ての資源を一方のグループが彼らの初期保有財として独占していたならば、その状態はそのまま市場均衡であり従ってパレート最適なのであった（第 2.2 節）。通常の教科書は暗黙のうちにそうした極端な初期保有財の分布を除外した上であのような主張を行うのであるが、これが既に幾度も述べた「市場と社会を混同するイデオロギー」の下に為されていることはもはや繰り返すまでもないだろう。つまり経済学の外̇か̇ら̇問題を見れば、初期保有財の（生涯の経済的出発点での）不平等こそがいわゆる経済格差問題の本質であることを、このイデオロギーは経済学者の眼から隠してしまうのである。「（外部11

性を含まない）市場均衡の効率性」という形式的には何の誤りも含まない理論的結果が、ある一つのイデオロギーから見られるかそれとは別のイデオロギーの下で見られるかによって、このようにその解釈/評価が全く変わってしまうことに注意して欲しい。ここで私は定理８の主張を自然な仕方で解釈した観点、つまり「恵まれた市民たちが社会の全ての資源と成果を独占することは望ましくない」という恐らく誰もが同意してくれるであろう立場を、今ここではあえて「市場と社会を混同するイデオロギー」とは別の（もう一つの）イデオロギーと呼ぶ。その理由は、単に一つの市場モデルから得られたに過ぎない定理８そ̇の̇も̇の̇を根拠として功利主義原理に反対するような行為を自らに禁じるためである。そのような態度は、標準モデルに基づいて効率的な配分を社会的に推奨する態度と本質的に何も変わらない。功利主義原理を哲学的に批判するのであれば、それは確固たる哲学的根拠に基づいてそうしなければならない。それが第 4.2 節の二つの基本定理（定理２及び３）の意味である。経済学には政治哲学の代役は務まらない。何らかの経済理論によってある哲学的主張を「哲学的に」批判することはできないし、経済学の理論的結果を幾ら積み上げたところ
で、それらによって何らかの「哲学」を打ち立てることもできない。何故ならそうした経済学による理論的成果とは、常に既に何らかの哲学的（イデオロギー的）立場によって解̇釈̇されているからである。
我々は第 1.3 節で紹介したアルチュセールの洞察つまり、イデオロギーは我々の基本的なものの見方を決める水準にまで及んでいる、という認識を信じる。我々は、何らかの経済学の理論モデルという表象装置によって得られた結果がどのようなイデオロギー的観点から眺められかつ評価されているのかを、むしろ哲学によって明らかにするのである。そして自由主義の哲学（公正としての正義）はそれ自身が一つのイデオロギーであることを認め、自分自身に懐疑的な視線を投げかけ自己を吟味することを通じて、自身の（イデオロギー的ではない）理性的根拠を明らかにしようと努める。恐らく誰しも自己のイデオロギーの全貌を見通すことはできないのだから、つまりイデオロ
ギーが完全に透明なものとなり自らを明らかにすることは決してないから、これは永遠の課題であるだろう。経済学などの理論的学問の役割はそうした哲学的課題の遂行を支えてこれを助けることにある。生涯を何らかの夢想の如きものの中で過ごすような、つまり目を開きつつ同時に眠りながら過ごすような、そうした生き方をしたくなければ、哲学者であろうとなかろうと我々はこの意味
での哲学的課題に取り組みつつ生きていくより他はないだろう。
最後に以上の市場モデルは単なる表象装置でありそれ以上でも以下でもないことを今一度強調したい。それは現実の社会が格差原理を満たすために政府の為すべき具体的な政策手段までを教える
ものではなく、そもそも現実の社会が格差原理の命ずる状態からどの程度乖離しているかを教える
尺度を提供するものですらない。市民１の「生産関数」（3)（または（4））は現実には計測不可能であり、政府は格差原理を理論的に達成する ω1 の価を実際に計算することなどできない。このモデルは社会の互恵性が働くメカニズムとそれによっていかに格差原理が実現されるかについての直̇感̇
を我々が形成するための手助けをすることを意図しているに過ぎない。我々は、こうした概念装置が比較的容易に構成され、それによって原理の少なくとも理論的可能性についての直感が得られるならば、自身の原理に対する信頼が高まるであろうことを期待したのであり、それこそが本節で行った理論分析の目的なのであった。

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参考文献
[1] Chipman, J.S., (1970) "External Economies of Scale and Competitive Equilibrium",
Quarterly Journal of Economics 84, 347–385.
[2] Rawls, J., (1971) A Theory of Justice, Harvard University Press (1999) Revised edition,『正義論 (改訂版）』川本隆史他訳、紀伊国屋書店 2010 年[3] Suzuki, T., (2020) Fundamentals of General Equilibrium Analysis, World Scientific, Singapore.

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