81

高齢期における口腔機能低下
─学会見解論文

2016 年度版─

Deterioration of Oral Function in the Elderly
The Position Paper from Japanese Society of Gerodontology in 2016
一般社団法人 日本老年歯科医学会
学術委員会
Japanese Society of Gerodontology
Academic Committee

水口俊介1)，津賀一弘2)，池邉

一典3)，上田田村

文誉5)，永尾

寛6)，古屋山本

健9)，金澤

学1)，渡邊

裕10)，平野菊谷武12)，櫻井薫4)

貴之4)

純一7)，松尾浩一郎8)浩彦11)

Shunsuke Minakuchi1), Kazuhiro Tsuga2), Kazunori Ikebe3), Takayuki Ueda4)
Fumiyo Tamura5), Kan Nagao6), Junichi Furuya7), Koichiro Matsuo8)
Ken Yamamoto9), Manabu Kanazawa1), Yutaka Watanabe10), Hirohiko Hirano11)
Takeshi Kikutani12) and Kaoru Sakurai4)
日本老年歯科医学会は「健康」から「口腔機能障害」までの広い範囲の能力低下の途中段階に「オーラルフレイル」と「口腔機能低下症」が存在すると仮定し，これらに関するエビデン
ス構築への関与は本学会の責務と考え，その議論の起始点となる見解をまとめた。平野浩彦，
渡邊 裕，菊谷 武の特任委員を含めた学術委員会で草案し，理事および代議員の意見を得て，最終的に学術委員会でまとめ上げ，理事会の承認を得て発行するものである。
1)東京医科歯科大学大学院医歯学総合研究科高齢者歯科学分野
2)広島大学大学院医歯薬保健学研究院先端歯科補綴学
3)大阪大学大学院歯学研究科有床義歯補綴学・高齢者歯科学分野
4)東京歯科大学老年歯科補綴学講座
5)日本歯科大学口腔リハビリテーション多摩クリニック口腔

リハビリテーション科
6) 徳島大学大学院医歯薬学研究部口腔顎顔面補綴学分野
7) 東京医科歯科大学大学院医歯学総合研究科地域・福祉口腔
保健衛生学分野
8) 藤田保健衛生大学医学部歯科
9) 鶴見大学歯学部地域歯科保健学教室
10)東京都健康長寿医療センター研究所社会科学系
11)東京都健康長寿医療センター歯科口腔外科
12)日本歯科大学大学院生命歯学研究科臨床口腔機能学
1) Gerodontology and Oral Rehabilitation, Graduate Schoolof Medical and Dental Sciences, Tokyo Medical and
Dental University2) Department of Advanced Prosthodontics, Hiroshima
University Institute of Biomedical and Health Sciences
3) Department of Prosthodontics, Gerodontology and Oral
Rehabilitation, Osaka University Graduate School of

Dentistry4) Department of Removable Prosthodontics & Gerodontolo-

gy, Tokyo Dental College
5) The Nippon Dental University, Tama Oral Rehabilitation

Clinic6) Departmentof Oral & Maxillofacial Prosthodontics,
Institute of Biomedical Sciences, Tokushima University
Graduate School7) Department of Oral Health Care Science for Community
and Welfare, Graduate School of Medical and Dental
Sciences, Tokyo Medical and Dental University8) Department of Dentistry, School of Medicine, Fujita
Health University9) Department of Community Dentistry, Tsurumi University School of Dental Medicine10)Research on Social and Human Sciences, Tokyo Metropolitan Institute of Gerontology11)Dentistry and Oral Surgery, Tokyo Metropolitan Instituteof Gerontology12)Division of Clinical Oral Rehabilitation, The Nippon Dental
University Graduate School of Life Dentistry at Tokyo82

高齢期における口腔機能低下：学会見解論文

Ⅰ．本論文の背景と目的
．口腔機能低下症に関する議論の経緯

能低下を経由して，全身の機能低下が進行する過程の概念を初めて示した1)。この報告書のなかで提示

平成 25 年 10 月 26，27 日に「高齢者の口腔機能されている仮説概念図のなかでは，口腔の機能低下低下を病名にできるか」というテーマで，本学会はを「オーラルフレイル」と表現している。すなわち

ワークショップを開催した。この議論では，う2や「オーラルフレイル」は口腔に現れる虚弱を意味し，

歯周病，歯の欠損といった既存病名を付与すること

その症状としては滑舌低下，わずかなむせや食べこは適切でないが，口腔機能の低下に対する介入を要

ぼし，嚙めない食品の増加とし，その前段階としてする患者に対して，的確な歯科的介入を実施するた

口腔リテラシーの低下の結果生じた歯周病やう2にめの病名を提案しようといったものであった。3 グ

よる歯の喪失が挙げられている。したがって，オーループが病名を付与するために必要な事項や解決すラルフレイルを脱するためには口腔リテラシーを高べき問題点，エビデンス構築のための方略，検査

め口腔清掃を励行し歯の欠損を防止するとともに，法，診断基準，治療法，再評価法についてさまざま欠損が生じた場合には歯科医院を受診し適切な補綴な角度から議論し，機能性咀嚼障害，口腔機能不全装置を装着する。このように「オーラルフレイル」症，Oral Frailty Syndrome（OFS，口腔機能低下

は，ヘルスプロモーションには重要な「言葉」と認症候群），口腔内不潔症，要介護性口腔症候群など

識され，日本歯科医師会は平成 27 年 3 月 13〜15の病名候補，評価項目として舌機能（舌圧），咀嚼日，「健康寿命延伸のための歯科医療・口腔保健機能，咬合力，口唇機能，口腔乾燥，口腔内細菌数

世界会議 2015」を開催し2)，「オーラルフレイル」

が挙げられた。しかしながら，各項目に関する研究の啓発活動を実施している。このように口腔機能の報告は多くあるが，それらの研究対象や検査法が統回復維持が要介護を遅らせ健康寿命の延伸に貢献す一されたものではなかったため，具体的な診断基準ることが広く知られつつあるが，キーワードであるの設定はその時点では困難であった。さらに議論の「オーラルフレイル」や「口腔機能低下」についてなかでは，対象とする高齢者は，健常高齢者から要の定義や位置づけはいまだ明確ではない。加えてこ支援，要介護高齢者までと幅広く認識されており，の 2 つの言葉の混同が危惧される。そこで日本老年

口腔機能低下の定義を決定するにはいたらなかっ

歯科医学会学術委員会は，今後これらに関するエビた。無論，具体的な数値を決定するには膨大な臨床

デンス構築への関与は本学会の責務と考え，その議研究が必要であり，その時点で決定していないのは論の起始点となる口腔機能低下に関する見解論文のむしろ妥当ではある。しかしながらエビデンス構築作成に着手した。

のための統一的な臨床研究を推進するためには，口腔機能低下に関する共通理解と見解の統一，および．「口腔機能低下症」の位置づけと本論文の構成初期値としてではあるがコンセンサスの得られた具「オーラルフレイル」と「口腔機能低下症」は混体的な診断基準が必要であることが強く印象づけら同されやすい言葉である。本学会は「健康」かられた。さらにその翌年の第 25 回学術大会における「口腔機能障害」までの広い範囲の低下の途中段階

シンポジウム，その後組織された特任委員会にてこに「オーラルフレイル」と「口腔機能低下症」が存の議論は継続された。

在すると仮定した。こうして，すでに広がりつつある「オーラルフレイル」とともに，あるいは対比さ

．フレイル，オーラルフレイルの登場せながら「口腔機能低下症」の疾患概念と診断基準

この流れに加えて平成 26 年 3 月，国立長寿医療の確定を推し進めていくことが，歯科医療の適切な研究センターの研究班は，口腔機能や栄養状態を中介入によりフレイルへの降下を引き戻し，国民の健核とする食習慣を含む食環境の悪化から始まる身体

康長寿に資することになる。そこで特任委員を含む

機能の低下とサルコペニア，さらには最終的に生活

本学会学術委員会は頻回に及ぶ議論の後に，仮説概機能障害と虚弱の発生から要介護状態にいたる構造

念図を円柱が収束しながら落ち込んでいくような図的な流れを，4 つの段階に分けて説明し，口腔の機とし，それぞれのレベル，すなわち 1 番目の円柱に

老年歯学

第 31 巻 第 2 号

2016

83

図 老化による口腔機能低下

はポピュレーションアプローチでの対応，2 番目の般の歯科医院で用意しうる方法とし，さらに代替と円柱「オーラルフレイル」には地域保健事業や介護なる検査方法も設定した。Ⅲ章では，藤田保健衛生

予防事業による対応，3 番目の円柱「口腔機能低下

大学病院における学術委員会主導研究の結果から，症」には知識を有する一般の歯科診療所での対応，「口腔機能低下症」の診断基準について 1 つの案を4 番目の円柱の「口腔機能障害」にはスキルを有す提示している。ここでの対象者は急性期病院である

る医療職による専門的な対応という目安を設定し藤田保健衛生大学病院の入院患者であるため，評価た。すなわち介護予防事業において「オーラルフレのアウトカムをフレイルに大きく関連する低栄養とイル」で高齢者を啓発しつつ，「口腔機能低下症」

した。全身のフレイルの進行の過程で口腔内に現れの可能性のある者は歯科医院受診を勧めるという流る状態の一部を「口腔機能低下症」と考えるなら，れである。そして，これまで本学会でなされてきたアウトカムをフレイルとするべきではあろうが，ア

議論をもとに，7 つの項目を「口腔機能低下症」のウトカムを低栄養としたとしてもある程度の診断基診断に必要な症状と考え，その診断基準の初期値を準を提示できると考えた。したがってここで示す診

設定することを本論文の目的とした。これらの症状

断基準の真の確定は，今後のフレイルをアウトカムのうち複数を満たすものを「口腔機能低下症」とすにした研究を待たなければならない。最後に口腔機ることを想定している（図 1）。

能低下症に関する今後の課題と学会としての今後の

ここで本見解論文の構成を説明する。Ⅱ章では責務を記載した。

「口腔機能低下症」を構成すると考えられるさまざ
まな症状を口腔不潔，口腔乾燥，咬合力低下，舌口
唇運動機能低下，低舌圧，咀嚼機能低下，嚥下機能Ⅱ．「口腔機能低下症」を構成する症状の概念と診断基準低下とした。それぞれの症状について文献的考察を「口腔機能低下症」に関する学会主催のワーク

もとに診断基準を提示した。
「口腔機能低下症」のショップ，学術大会でのシンポジウム，特任委員会

実際の診断には，すべての症状について基準を満たでの議論に引き続き，特任委員を含む本学会学術委

す必要はなく，そのなかの複数の項目により判定す

員会にて議論を行ってきた。これまでの報告およびることを想定している。また検査方法に関しても一適用できる検査法の有無やその難度を考慮し，口腔84

高齢期における口腔機能低下：学会見解論文

図 舌苔の付着度の評価基準（Tongue Coating Index；TCI)3)

不潔，口腔乾燥，咬合力低下，舌口唇運動機能低（2）代替検査方法

下，低舌圧，咀嚼機能低下，嚥下機能低下を口腔機視診により舌苔付着程度を計測する。計測には，能低下症の診断に必要な症状とし，その診断基準を

Shimizu らの Tongue Coating Index (TCI)を用い以下に示す。

る3)。舌表面を 9 分割し，それぞれのエリアに対して舌苔の付着程度を 3 段階（スコア 0，1 または 2）．口腔不潔で評価する（図 2）。評価エリアに舌側縁は含めず，）概念

後方は舌分界溝までとする。1 つのエリアに複数の

口腔不潔とは，高齢者の口腔内で微生物が異常にスコアが存在する場合には，より広い面積を占める

増加した状態であり，その結果として唾液中の微生

スコアを採用する。全エリアがスコア 2 の場合に合物数の増加を招き，誤嚥性肺炎，術後肺炎，術後感

計スコアが最大値の 18 となるため，被験者の合計

染，口腔内感染症等を引き起こす可能性がある状態

スコアの 18 に対する百分率を TCI（％）とする。

のことである。
）評価）評価基準次のいずれかの状態であるものを口腔不潔とす（1）検査方法る。

舌背上の微生物数を計測する。まず，舌表面の湿（1）総微生物数が 6.5 Log10（CFU/mL）以上

潤程度を一定にするため，舌表面に蒸留水を霧吹き（レベル 4 以上）

で 2 回噴霧する。滅菌綿棒を蒸留水に浸漬した後，（2）TCI が 50％以上

舌背中央部を 1 cm の距離で 3 往復の擦過を行い，）背景検体とする。擦過圧は，定圧検体採取器具（パナソ

高齢者の口腔不潔を評価するアウトカムは必ずしニックヘルスケア）を使用して，20 gf とする。そも明確ではないが，誤嚥性肺炎の予防4)，術後肺炎の後，細菌カウンタ（パナソニックヘルスケア）にの予防，術後感染の予防，口腔内感染症の予防などて，検体の総微生物数を計測する。

であると思われる。それらのアウトカムを意識すれ老年歯学

第 31 巻 第 2 号

ば，その評価対象は唾液中の微生物数を増加させる

2016

85

にして，今回の基準を決定した。

状態と思われる。口腔内の微生物数の計測方法や衛生状態の評価法は種々あるが，アウトカムに対する

．口腔乾燥

閾値を示した研究は見当たらない。また，唾液中の）概念

微生物数を減少させる必要性を考えると，唾液中微

口腔乾燥は，口腔内の異常な乾燥状態，あるいは生物数を計測するだけでなく，その原因となりうる

乾燥感を伴った自覚症状を指すもので，その病態因子の評価が必要であると考えられる。それらの因は，主に唾液由来の水分が不足することから，生体子として舌苔，デンチャープラーク，歯面の衛生状の恒常性に寄与する機能が欠落し，さまざまな障害

態や口腔乾燥程度，唾液量などが挙げられると思わが惹起される状態のことである。

れる5〜7)。それらの因子をすべて評価するのが望ま）評価しいことはいうまでもないが，評価に対する患者の（1）検査方法

負担や，評価者の人的，時間的，経済的な負担など

舌尖から約 10 mm の舌背中央部における粘膜湿を考慮すると，シンプルで簡便かつ迅速な方法が望潤度を計測する。測定には口腔水分計（ムーカス，

まれる。

ライフ）を使用し，専用のセンサーカバーを付与し舌背上の細菌数は，唾液中の細菌数と相関関係がた状態で，センサーが被験面に均一に接触するようあることが知られている5)。舌背上の細菌数をチェ

200 g 程度の力で圧接し，測定値が表示されるまでアサイドで迅速評価することが可能な検査機器とし2 秒程度保持する。測定は 3 回行い，中央値をもって，細菌カウンタがある8)。これは，舌背上を綿棒て評価する。なお，口腔内の汚染が著しく，スポンにて擦過したものを検体として，総細菌数を 1 分程

ジブラシなどで清掃を行った場合には，清掃後 5 分

度で計測するものである。擦過圧の違いにより採取

間安静を保った後に測定する。

され る微 生物数 が 変化 す る こ と が知 ら れ て い る（2）代替検査方法

が9)，擦過圧を一定にするための装置も付属してお測定機器のない場合は，吐唾の困難な状況を考慮

り，術者間のばらつきを軽減させる工夫もなされてし，サクソンテストを代替検査とする。ただし同法いる。この検査機器を用いた標準値，スクリーニン

では，吸収される唾液量が被験ガーゼの大きさに著グ基準は存在しないが，臨床的に口腔ケアが必要としく依存するため，サクソンテスト原法で用いられされた要介護高齢者の検査結果が散見される。田代るガーゼ（Kerlix® 12ply，10×10 cm，Kendall）とらの報告では，41 名の要介護高齢者を対象に 6 カ同等のもの（タイプⅢ医療ガーゼ，7.5 cm 四方，

月の口腔清掃の介入を行い，介入前で 7.00±0.54

12Ply，乾燥重量 2 g）を用いるか，使用するガー，6 カ 月 後 で 6.67±0.90 Log10
Log10（CFU/mL）

ゼについて事前に較正値を算出しておく必要があ（CFU/mL）
で あっ た10)。こ れ ら の 報 告 を 参 考 に，る。

今回の基準を決定した。
また，Shimizu らの報告では，舌苔付着程度のス）評価基準次のいずれかの状態であるものを口腔乾燥とす

コアが高いと付着している微生物数も高いことを示る。

しており3)，細菌カウンタを所有しない施設や居宅（1）口腔水分計による測定値

での検査では，視診での舌苔付着量の評価で簡易的（2）サクソンテストに代替できると考えられる。上田らの報告では，227.0 未満

2 g/2 分以下

※被験ガーゼの大きさに留意すること週間の舌清掃を含む口腔清掃の介入後の総嫌気性菌）背景数は 7 Log10（CFU/mL）程度に対して，TCI が 50〜

口腔乾燥は，器質的障害の結果としてもたらされ60％程度であった11)。舌全体がスコア 1 であると，る疾病という概念よりも，包括的な口腔機能の低下

TCI が 50％となる。また，Ryu らの報告では，高の前駆症状として発現すると解釈でき，オーラルフ

齢無歯顎者 68 名の TCI を計測し，その 50 パーセ

レイルの徴候として軽視できないといえる。疾病おンタイル値は 56％であった5)。これらの報告を参考

よび関連保健問題の国際統計分類（ICD10）の観点

86

高齢期における口腔機能低下：学会見解論文

からは，脱水（E86)，シェーグレン症候群（M35.0)，）評価

唾液の分泌障害（K11.7），これらを原因としない（1）検査方法

口腔乾燥（R68.2

口内乾燥，詳細不明）に分類さ咬合力は，感圧シート（デンタルプレスケール，

れ，唾液分泌量の著しい減少を主徴とする。さらにジーシー）と分析装置（オクルーザー，ジーシー）

は口渇感，飲水願望（多飲）の傾向が強いものの，を用いて，咬頭嵌合位における 3 秒間クレンチング

唾液分泌量の著しい低下がみられず，他覚的な乾燥時の歯列全体の咬合力を計測する。義歯装着者は，所見も認められない例では多飲（症）（R63.1）な義歯を装着した状態で計測する（個歯咬合力や片側どが含まれる。つまり，恒常的な口腔内水分の主た咬合力を測定する方法があるが，義歯装着者では，る供給源である唾液の分泌量減少，加齢などによる義歯の移動・転覆や義歯床下粘膜の疼痛のため，適組織の保湿能や水分量の減少，口呼吸や開口による切な値が得られないことが多い）。

口腔 内水 分 の蒸発 の 促 進 が 原 因と 考 え ら れて い（2）代替検査方法

る12〜14)。口腔周囲の水分不足が主たる問題となる咬合力の計測についてはないが，残存歯数を代替ため，対症療法として，該当する部位の保湿によっ検査方法として提案する。

て問題を軽減するのが一般的であるが，根治的な治）評価基準癒には苦慮することが多い。

次のいずれかの状態であるものを咬合力低下とす

これらの評価にあたり，口腔水分計は測定部の水る。

分量の定量的評価に適している15)。口腔内軟組織の（1）咬合力が全歯列で 200 N 未満

水分量は唾液分泌量とも相関し，唾液分泌量低下者（2）咬合力に代わるものとして，残存歯数が残根のスクリーニングにおける感度・特異度についてもと動揺度 3 の歯を除いて 20 本未満（19 本以

妥当な結果が報告16,17)されていることから，吐唾が下）

困難というような，能動的な分泌量検査が不可能な）背景対象であっても，包括的な口腔内の湿潤状態を評価

咬合力が低いと，野菜や果物，抗酸化ビタミンやするうえで有効である。

食 物 繊 維の 摂 取 量 が 少 な くな る と い う 報 告があ

乾燥状態の評価や保湿状態の基準については，いる23)。歯数も上記の栄養摂取と関係がある24〜26)が，くつかの簡便な評価法も報告されているが，被験試

歯数よりも咬合力のほうが関係がより強いとされて料の入手が現在は不可能のようである。

いる23)。

サクソンテストについては，前述のように吐唾の咬合力が低い（200 N 未満）と，低体重だけでな困難な対象者を想定した場合において，被験試料をく肥満の人も多いという報告もある27)。咬合力は，検査者が回収できることから，種々の唾液分泌量評

運動機能や転倒と関連するという報告もある22,28)。

価法18)のなかから代替案とした。しかしながら同法

咬合力の計測については代替法はないが，残存歯では，ガーゼの大きさによって唾液を吸収できる容数を咬合力の代替法とする考え方もある。歯が少な

量が大きく変わるため，原法にある 2 g/2 分を分泌

いと，咬合力や咀嚼能力が低くなるという報告は多量低下の基準とする際は注意を要する19,20)。

い29,30)。歯数については，咬合に関与しない残根ならびに動揺度 3 の歯周炎罹患歯を除外する。

．咬合力低下残存歯 20 歯以上の人は，無歯顎の人よりフレイ）概念

ルに陥りにくいという報告がある31)。残存歯数は，咬合力の低下は，天然歯あるいは義歯による咬合

認知機能の低下と関連するという報告は多い。縦断力の低下した状態である。咀嚼能力と相関が高く，研究によって，無歯顎者32,33)，少数歯残存者34,35)

残存歯数や咬合支持と関連が強い21)が，筋力の低下

は，認知機能が低下することが示されている。

にも影響を受ける22)。

以上をまとめると，おおむね 20 歯以上，咬合力は 200 N 以上であれば，口腔機能が維持される場
合が多く36)，口腔機能低下症の特異度は高いといえ老年歯学

第 31 巻 第 2 号

2016

87

る。これは，本邦で推進されている 8020 運動（日オーラルディアドコキネシスは，古くから横断研究

本歯科医師会）や短縮歯列（shortened dental arch）

や介入研究に用いられ，さまざまな測定法があるの概念にも通じるものである。しかし，感度が高くが，専用の機器を用いた自動測定が簡便である40)。

なるカットオフ値はない。

機器による自動測定が行えない場合には，IC レ
コーダーで録音した発音をカウントする方法（IC．舌口唇運動機能低下

法），発音を聞きながら電卓のメモリー機能を用い）概念てカウントする方法（電卓法）もあるが，発音を聞

舌口唇運動機能低下とは，全身疾患や加齢変化にきながらペンで紙に点を打つ方法（ペン打ち法）がよって，脳・神経の機能低下や口腔周囲筋の機能低容易である。ただし，発音回数が多い場合には，ペ下が生じた結果，舌口唇の運動機能を示す速度や巧ン打ち法の測定精度には限界があるという報告41)も緻性が低下し，摂食行動，栄養，生活機能，およびあるため，注意が必要であり，自動計測器による測QOL などに影響を及ぼす可能性がある状態のこと

定が推奨される。

である。

オーラルディアドコキネシスの標準値はさまざま

）評価な報告があるが，地域在住の高齢者を対象とした多（1）検査方法

くの報告40,42〜45) において，平均値はすべての音節

舌口唇における運動の速度と巧緻性を包括的に計で 5〜7 回 の 値 に 収 束 し て い る。ま た，オー ラ ル

測する（オーラルディアドコキネシス）。5 秒間でディアドコキネシスの値は，加齢変化の影響を受/pa//ta//ka/をそれぞれ繰り返し発音させ，自動け，75 歳以上の地域在住高齢者で低下しやすいこ

計測器（健口くんハンディ，竹井機器工業）を用いとが明らかとなっている39,42)。一方で，口腔機能低て，1 秒当たりのそれぞれの音節の発音回数を計測

下を有すると推察される要支援・要介護高齢者でする37)。

は，4〜5 回/秒に低下することが明らかとなってい）評価基準次の状態であるものを舌口唇運動機能低下とする46〜48)。
口腔機能低下症の下位項目としてオーラルディア

る。

ドコキネシスの値を用いる場合には，その定義を考（1）/pa//ta//ka/のいずれかの 1 秒当たりの回

えると，フレイルとの関係が重要である。Wata-

数が 6 回未満

nabe らは，口腔機能とフレイルとの関係の解明を）背景

目的として，4,720 名の高齢者を対象とした大規模

舌と口唇は，下顎，頰，軟口蓋，咽喉頭と協調し調査を行った49)。その結果，健康群 766 名のオーラて運動し，咀嚼，嚥下，発音，呼吸といった生命とルディアドコキネシスの値は，年齢階層を考慮しな生活の質を保つ重要な口腔の機能を中心的に担ってい 場 合，女 性 で /pa/ が 6.3±0.9 回，/ta/ がいる。舌と口唇の運動は外部から観察しやすく，特6.2±0.9 回，/ka/ が 5.9±0.8 回 で あ り，男 性 でに運動の速度や巧緻性といった運動機能は定量的評/pa/ が 6.2±0.9 回，/ta/ が 6.1±0.9 回，/ka/ が価が容易であり，口腔機能とも関連があるとされて5.6±1.0 回であったと報告している。また，フレいる37〜39)。舌口唇の運動機能低下の原因には，加イル群 535 名では，年齢階層を考慮しない場合，女齢，脳血管障害，パーキンソン病などの神経筋疾性で/pa/が 5.6±1.0 回，/ta/が 5.6±1.0 回，/ka/

患，外傷，頭頸部手術の後遺症，廃用症候群に伴うが 5.2±1.1 回であり，男性で/pa/が 5.6±1.0 回，

筋萎縮，低栄養などが考えられる。

/ta/が 5.5±1.0 回，/ka/が 5.0±1.0 回であったと

舌 口 唇 の 運 動 機 能 低 下 の 評 価 に は，/pa/ /ta/

報告している。さらに，健康群・プレフレイル群・/ka/ 発 音 の 速 度 と 巧 緻 性 の 計 測 に よ る オー ラ ル

フレイル群すべての群で年齢階層が上がるとともディアドコキネシスが用いられる。一般に，/pa/に，また，すべての年齢階層で健常者群・プレフレ

は口唇運動の機能評価，/ta/は舌前方の運動機能評

イル群・フレイル群と虚弱が進むにつれて，オーラ

価，/ka/は舌後方の運動機能評価に用いられる。

ルディアドコキネシスの値は有意に減少したことを

88

高齢期における口腔機能低下：学会見解論文報告している。
本見解論文においては，口腔機能低下症の一要因とができない場合，低舌圧と評価する。
）評価基準になりうる舌口唇の運動機能低下を評価する目的と次のいずれかの状態であるものを低舌圧とする。

して，オーラルディアドコキネシスを用いることを（1）舌圧検査による最大舌圧が 30 kPa 未満の場
合を低舌圧とする。

想定している。そのためには，フレイルに陥る状態になる前の舌口唇運動機能低下を見いだすことが重（2）舌 ト レー ニ ン グ 用 具「ペ コ ぱ ん だ」の H要となる。そこで，これまでの報告のうち，特に（黄色）を押し潰すことができない場合を低Watanabe らの報告におけるフレイル群の値を踏ま舌圧とする。

え，オーラルディアドコキネシスの値が/pa//ta/）背景/ka/いずれかの音節で 6.0 未満の場合に，舌口唇の舌は，口唇，下顎や咽頭，喉頭とも協調して複雑

運動機能低下が生じていると定義することが妥当とな咀嚼，嚥下，発音運動を行っている。これらは，考えられた。なお，この値は，義歯などの口腔内の生命および生活の質を保つうえで重要な機能である状態や，加齢変化や基礎疾患・精神状態・生活環境

が，高速かつ複雑な運動で，詳細はいまだ研究中でなどの個人差，栄養状態，口腔機能訓練の有無，口あり，検査機器も今後さらなる発達普及が期待され

腔健康教育経験の有無などによっても，変化するこる。そのなかで現在，疫学研究や一般臨床，介護予とを念頭におく必要がある。

防に利用できるものに舌圧検査がある。
低舌圧の原因には，加齢50)，脳血管障害51)やパー．低舌圧

キンソン病52)，レビー小体型認知症53)などの神経筋

）概念疾患，外傷や手術の後遺症54)など直接的な原因と，低舌圧とは，舌を動かす筋群の慢性的な機能低下

廃用症候群や低栄養など相互作用的な原因が考えらにより，舌と口蓋や食物との間に発生する圧力が低れる。

下した状態である。この進行に伴って健常な咀嚼と低舌圧は，適切な運動療法55)や補綴装置による口食塊形成および嚥下に支障を生じ，必要栄養量に見

腔内形態の改善（舌接触補助床など）などの治療介合うだけの食物摂取ができない状態にいたる可能性

入56)により回復が見込まれる場合もあるが，神経変がある。

性疾患を原因とする場合など回復が困難な場合もあ）評価（1）検査方法

るので，早期発見と対応が重要と考えられる。
簡便な舌圧検査が可能になったことで，要介護高

舌圧検査として舌圧測定器（JMS 舌圧測定器，

齢者での低舌圧とむせの発生に関連のあること57)，

ジェイ・エム・エス）を用いて最大舌圧を計測す

要介護高齢者は健常高齢者に比べて低舌圧であるこる。舌圧測定器で計測される最大舌圧は，口蓋前方と58)，普通食が摂取できない場合，舌圧が低下して部において舌圧プローブのバルーンを，舌と口蓋といることが明らかにされている59)。さらに最近，入の間で随意的に最大の力で数秒間押し潰して発生さ院および高齢者福祉施設入所の高齢者 201 名を対象せたときに測定される圧力である。事前に練習さとした研究で，最大舌圧 30 kPa 以上の 14 名はすべせ，疲労しないよう休憩を挟んで数回計測し，平均て常食を摂取していたが，最大舌圧の低下に伴って値を評価に用いる。計測時，使用中の義歯および舌形態調整食の人数が増加したとの報告60)のあること

接触補助床は装着させるが，使用していない義歯をより，低舌圧の基準を 30 kPa とした。

装着させる必要はない。
（2）代替検査方法
舌トレーニング用具「ペコぱんだ」（ジェイ・エ

．咀嚼機能低下）概念ム・エス）を用いる。「ペコぱんだ」は鍛える強度

加齢や健康状態，口腔内環境の悪化により，食べが 5 段階に規定されているが，硬め（H，黄色）をこぼしや嚥下時のむせ，嚙めない食品がだんだん増用い，そのトレーニング部を口蓋と舌の間で潰すこえ，食欲低下や食品多様性が低下する。咀嚼機能低老年歯学

第 31 巻 第 2 号









2016

89







図 咀嚼能率スコア法（2012 大阪大学産学連携本部咀嚼評価開発センター)

下とは，これがさらに悪化した状態のことであり，

シー）にて測定する。より正確な値を求めるために咬合力や舌の運動能力が低下し，結果的に低栄養，は数回行うことを推奨する。

代謝量低下を起こすことが危惧される状態と定義す（2）代替検査方法

る。

グミゼリー咀嚼後の粉砕の程度を視覚資料と照合）評価して評価する方法で，特別な機器を必要としない方（1）検査方法法である。グミゼリー（5.50±0.05 g）（咀嚼能率

グミゼリー咀嚼後のグルコース濃度を測定する方検査用グミゼリー，ユーハ味覚糖）を 30 回咀嚼さ法で，2 g のグミゼリー（グルコラム，ジーシー）

せた後ガーゼに吐出させ，咀嚼後のグミゼリーとを 20 秒間自由咀嚼させた後，10 mL の水で含嗽，10 段階（0〜9）にスコア化した視覚資料（図 3）とグミと水を濾過用メッシュ内に吐き出させ，メッ

比較して視覚的に咀嚼能率を評価する。この方法

シュを通過した溶液中のグルコース溶出量を咀嚼能は，多数の被験者を同時に検査する際に有効であ

力 検 査 シ ス テ ム（グ ル コ セ ン サー GS- Ⅱ，ジー

る。

90

高齢期における口腔機能低下：学会見解論文

）評価基準ミゼリーを用いた咀嚼機能の測定が簡便に行えるよ

次のいずれかの状態であるものを咀嚼機能低下とう咀嚼能率スコア法を考案した。Kosaka ら66) は，する。

本法を用いて 2,276 人（50〜70 歳代）の咀嚼能力（1）グルコース濃度 100 mg/dL 未満を測定した結果，アイヒナー C 群（259 名）の下位（2）「スコア 0」「スコア 1」「スコア 2」

四分位は「スコア 2」に相当すると報告した。臨床）背景的にも臼歯部咬合支持を喪失したアイヒナー C 群

咀嚼機能の評価に関しては，測定原理と方法が多になると，患者の「嚙めない」という訴えが多くな

く，操作が煩雑なものや客観的評価が難しいものなることから，「スコア 2」以下を咀嚼機能低下に対どもある。また，大学などの限られた施設だけが所する本法の診断基準とした。

有しており，広く普及しているものは少ない。
（1）グミゼリー咀嚼後のグルコースの濃度を測定する方法．嚥下機能低下）概念

グミゼリーを用いた方法は比較的簡便に客観的評嚥下機能低下の概念は，加齢による摂食嚥下機能価が可能であり，2016 年度から保険適用となった。

の低下が始まり，明らかな障害を呈する前段階での保険が適用される咀嚼機能評価機器はこれ以外にな機能不全を有する状態である。

く，医療機関に広く普及される利便性を考慮し，咀

）評価

嚼機能評価の方法としてこれを選択することとし（1）検査方法た。

嚥下機能低下の評価は，嚥下スクリーニング質問

グミゼリーを用いた咀嚼能力測定方法を用いた主な報告には，以下のようなものがある。
志賀ら61) は，この方法を用いて 20 歳代の健常者
20 名 の 咀 嚼 能 力 を 測 定 し，そ の 平 均 は 175.0
mg/dL であると報告した。また，同様の方法で 20

紙（The 10-item Eating Assessment Tool，以 下
EAT-10，図 4)67)による評価を実施する。
（2）代替検査方法
臨床症状として，自記式質問票「聖隷式嚥下質問紙」（図 5)68)による評価を実施する。

歳代の健常者 65 名の咀嚼能力を測定した雲野ら62)）評価基準は，測定値は咀嚼運動経路のパターンの違いに影響

次のいずれかの状態であるものを嚥下機能低下とされ，102.5〜186.8 mg/dL であったと報告した。

する。

池田ら63)は，若年有歯顎者 10 名と高齢有歯顎者 10（1）合計点数が 3 点以上

名の咀嚼能力を測定した結果，それぞれ 204±56（2）15 項目のうち A の項目が 3 つ以上

mg/dL，273±44 mg/dL であり，高齢有歯顎者の）背景ほうが有意に大きな値を示したと報告した。志賀これまで本邦では，摂食嚥下障害の原因疾患を有ら64)は，多施設研究により補綴治療前後の咀嚼能力

しない場合，疾病と認められず医療の対象とならなを測定し，補綴治療前が 102.9 mg/dL，補綴治療

いといった不合理が生じていた。しかしながら，高後には 150.8 mg/dL に増加したと報告した。

齢者では軽い咽頭違和感，むせ症など，多くの症状

このように，年齢や補綴治療，咬合接触面積に影が現れる69)ことも周知の事実である。そこで，下位響を受けるものの，咀嚼機能が正常な場合，測定値

項目としての嚥下機能低下の概念は，加齢による摂はおおむね 100 mg/dL 以上であった。また，この

食嚥下機能の低下が始まり，明らかな障害を呈する

分野のこの計測機器の開発に携わってきた方々の意

前段階での機能不全状態についての評価基準を提案

見を参考に，診断基準を「100 mg/dL」未満と定めした。
2008 年に Belafsky らが開発した EAT-10 67)は 10

た。
（2）グミゼリー咀嚼後の粉砕の程度を視覚資料と照合して評価する方法
野首ら65)は，特別な測定機器がない施設でも，グ項目の質問で構成されている。それぞれの問題が 5段階（0 点：問題なし，4 点：ひどく問題）で回答
し，合計点数 3 点以上で嚥下障害の疑いありと判断老年歯学

第 31 巻 第 2 号

図

EAT-1072)

2016

91

92

高齢期における口腔機能低下：学会見解論文

図聖隷式嚥下質問紙68)

できる70)。東京都内の無作為層化抽出した自立高齢A の項目があれば嚥下障害の疑いがあるか簡便に者 1,000 人，介護保険受給者 2,000 人を対象とした使 用 で き，さ ら に 感 度 の 良 い EAT-10 で の ス ク

調査研究71)において EAT-10 を実施したところ，3

リーニング後に聖隷式嚥下質問紙を使用することを点以上は，自立高齢者では 24.1％，要介護高齢者

推奨している73)。したがって，EAT-10 が実施でき

では 53.8％検出されたという結果であった。またない場合，聖隷式嚥下質問紙を用いることで，嚥下

EAT-10 を実施できて 3 点以上の場合，軽度問題

機能低下を評価する方法の代替法とすることが可能

以下の摂食嚥下障害を認める可能性が高いという，と考えられる。

信 頼 性・妥 当 性 に つ い て の 検 討 が 報 告 さ れ て い

なお，上記の方法で嚥下機能低下と評価された者

る72)。したがって 3 点以上とすることで，嚥下障害のなかには，嚥下障害（保険病名としての「摂食機の予備軍を検出することが可能になると考えられ能障害」）患者が含まれる。したがって嚥下機能低た。

下の評価がされた場合，さらに嚥下のスクリーニン「聖隷式嚥下質問紙」について藤島は，質問項目

グテスト（反復唾液嚥下テスト，改訂水飲みテス

が口腔期，咽頭期，食道期の 3 期に分かれており，ト，頸部聴診法）を行い，必要に応じて精密検査

老年歯学

第 31 巻 第 2 号

2016表 栄養状態，年齢群ごとの各計測項目の平均±SD，および統計結果74)

PPD，plobing on pocket depth；BOP，bleeding on probing＊：PPD≧4 mm の歯数/現在歯数 ＊＊：BOP(＋)の歯数/現在歯数
若年群（65 歳未満，young 群），前期高齢群（65 歳から 74 歳まで，y-old 群），後期高齢群（75 歳以上，o-old 群）
×：比較群間で有意差あり（p ＜ 0.05）

93

94

高齢期における口腔機能低下：学会見解論文（VF，VE）を実施し，摂食嚥下機能に明らかな異常が認められた場合には，嚥下機能低下ではなく「摂食機能障害」と診断され，専門的介入が必要となる。
Ⅲ．
「口腔機能低下症」の診断基準について
ここでは，前章で提示された下位項目と診断基準について，全身疾患を有する入院中の患者の口腔機能を調査し，低栄養を評価尺度として口腔機能との関連性を検討した，藤田保健衛生大学病院における学術委員会主導研究の結果に当てはめ，「口腔機能低下症」の診断基準について 1 つの案を提示する。
図

．低栄養と口腔機能低下との関連性あてはまる項目数（N 数）と平均 MNA-SF との関係「口腔機能低下症」は，歯の欠損やう2のような形態学的な疾病ではなく，機能的な病態である。
「口腔機能低下症」を定義するうえで，口腔の機能低下という状態が，高齢者に多く認められる全身状

満．咬合力低下：デンタルプレスケールによる咬合力が 200 N 未満

態や栄養摂取の低下との関連性を有しているのかま．舌口唇運動機能低下：ディアドコキネシス

ず把握すべきである。そこで，藤田保健衛生大学病（/pa//ta//ka/）の連続発音のいずれかが 6院に入院中の患者を対象として，口腔機能低下と栄回/秒未満

養状態との関連性を検討した。
その結果，低栄養の高齢者では，多くの口腔機能が低下している状態であった（表 1，松尾ら74)）。
低栄養は，入院患者においては感染症の増悪や合併症リスクの上昇などのリスク因子となる。また，コミュニティレベルでは，低栄養はフレイルからの要

．低舌圧：JMS 舌圧測定器による最大舌圧が30 kPa 未満
．咀嚼機能低下：グミゼリーによる咀嚼でグル
コースの濃度が 100 mg/dL 未満．嚥下機能低下：EAT-10 で合計点数が 3 点
以上

介護へとつながるリスク因子として報告されていこれらの診断基準値を，口腔機能評価に適用したる。口腔機能の低下から低栄養，フレイルサイクル

ときの低栄養との関連性について検討した。今回のへと入っていく流れを歯科領域で早期発見し，早期診断基準のうち，藤田保健衛生大学病院で調査した

対応することが可能となれば，多疾患，多障害の高5 項 目（細 菌 数，口 腔 湿 潤 度，残 存 歯 数，舌 圧，齢社会への歯科の寄与が高まることが想定される。

ディアドコキネシス）について，診断基準値に達しているかどうかで 0/1 点を配点し，5 項目の合計点

．
「口腔機能低下症」の診断基準

数で，0〜5 点で口腔機能低下を評価した。目的変「口腔機能低下症」は，単一の口腔機能を表現し数を MNA による栄養評価とし，合計点数ごとのているわけではなく，その下位項目である各口腔機

平均 MNA を比較した。その結果，0 点では，平均能低下の複合要因によって現れる病態として捉えてMNA は 12.5±2.1 で あっ た が，1〜3 点 で 平 均いる。下記は，Ⅱ章における下位項目の診断基準を

MNA が 9.8〜9.1 とやや低下傾向を示し，4 点で列挙したものである。

MNA：7.9±3.2 と 0〜3 点と比較して低下傾向を．口腔不潔：細菌カウンタによる総微生物数が6.5 Log10（CFU/mL）以上
．口腔乾燥：ムーカスによる測定値が 27.0 未示していた（図 6）。本検討は，急性期病院の患者をサンプルとしているため，口腔機能および全身状態の低下が顕著である。口腔機能低下症の診断基準

老年歯学 第 31 巻

を機能障害の手前の段階のスクリーニングと考えた

第 2 号 2016

95

ある。

ときに，Malnutrition 手前の段階と捉えるべきであ

このように「口腔機能低下症」の診断基準の確立

ると考え，「口腔機能低下症」の診断基準として，3には，今後さまざまな角度での多くの臨床研究が必点以上が妥当ではないかと考えられる。したがっ要になるが，その方向性を示すのも本学会の責務とて，下位項目の診断基準 7 項目中 3 項目を満たした考える。

場合を，現段階における「口腔機能低下症」の診断基準とすることを提案する。しかしながら本研究はⅤ．学会としての今後の責務

急性期病院の入院患者が対象であり，低栄養をアウ

団塊の世代が 75 歳以上になる 2025 年までに，社

トカムとしているため，今後の研究結果によっては会保障システムには大きな変革が起こる可能性があ変更される可能性を有している。

る。この変革のなかで，歯科の役割と重要性をいかに社会にアピールできるかがこれからの 10 年の大Ⅳ．
「口腔機能低下症」に関する今後の課題

きな課題である。1999 年に口腔ケアが誤嚥性肺炎「口腔機能低下症」としての診断の手法について

減少につながるという速報が発表されて以降，口腔は，藤田保健衛生大学病院における調査によって検ケアは今日までに社会に大きく定着したように，口討されているが，対象者は急性期病院の入院患者で腔機能低下に対する対応が健康長寿達成のために必あるため，評価尺度はフレイルではなく低栄養であ要であることを，社会が確実に認識するような成果る。したがって老人介護施設や在宅での調査など，を出せるかどうかに歯科の未来がかかっていると今後に実施されるであろう多くの臨床研究によっていっても過言ではないであろう。そしてその成果

議論とともに修正されるべきである。さらに，今回は，「老年歯科」の名を冠し，達成能力のある会員

は老化によりフレイルとともに進行する口腔機能低で構成されている本学会の活動にかかっている。

下についての議論としたが，疾患の結果生じる口腔機能低下も別に考慮しなければならないと思われる。
また，本論文において提示した「口腔機能低下症」を構成する症状の診断基準は現状でのエビデンスから検討したものであるが，これらの診断基準はスクリーニングに供する場合と専門機関における診断基準とする場合で，違った値を用意する可能性もある。すなわち検診で「口腔機能低下症」のリスクのある患者を多めに拾い，その後の専門機関での精査により確定し，専門的な治療に移行する，といった流れも考えられるからである。さらに診断方法についても今後新たな手法が確立することが予想される。パブリックコメントでは，嚥下機能における咽頭期の指標として開口力を採用すべきという意見が複数の研究機関より寄せられた。嚥下機能評価を連続値で表現できるという利点に加え，その有用性に関する報告も出ている。今後，口腔機能評価の重要性がさらに認識されれば，このように診断基準に追加すべき有効な手法が提案されると考えられる。本学会としても，継続的に議論することで，それらを見落とすことなく診断基準へ取り込むことが肝要で本論文に関して，開示すべき利益相反関係にある企業・団体はない。
文献）平成 26 年度 老人保健事業推進費等補助金 老人
保健健康増進等事業「食（栄養）および口腔機能に着目した加齢症候群の概念の確立と介護予防（虚弱化予防）から要介護状態に至る口腔機能支援等の包括的対策の構築および検証を目的とした調査研究」
事 業 実 施 報 告 書，http: //www. iog. u-tokyo. ac. jp/
wp-content/uploads/2015/06/h26_rouken_team_iiji
ma.pdf）日本歯科医師会 世界会議 2015，http://www.jda.
or.jp/dentist/program/convention.html
）Shimizu, T., Ueda, T. and Sakurai, K.：New method
for evaluation of tongue-coating status, J. Oral
Rehabil., 34：442〜447, 2007.
）Kikutani, T., Tamura, F., Tashiro, H., Yoshida, M.,
Konishi, K. and Hamada, R.：Relationship between
oral becteria count and pneumonia onset in elderly
nursing home residents, Geriatr. Gerontol. Int., 15：417〜421, 2015.
）Ryu, M., Ueda, T., Saito, T., Yasui, M., Ishihara, K.
and Sakurai, K.：Oral environmental factors affecting
number of microbes in saliva of complete denture
wearers, J. Oral Rehabil., 37：194〜201, 2010.
）Scannapieco, F. A., Papandonatos, G. D. and96

高齢期における口腔機能低下：学会見解論文

Dunford, R.G.：Associations between oral conditions
and respiratory disease in a national sample survey
population, Ann. Periodontol., 3：251〜256, 1998.
）Yasui, M., Ryu, M., Sakurai, K. and Ishihara, K.：
Colonization of oral cavity by periodontopathic
bacteria in complete denture wearers, Gerodontology,
29：e494〜e502, 2012.
）Kikutani, T., Tamura, F., Takahashi, Y., Konishi, K.
and Hamada, R.：A novel rapid oral bacteria detection apparatus for effective oral care to prevent
pneumonia, Gerodontology, 29：e560〜e565, 2011.
）久野彰子，菊谷 武，田代晴基，田村文誉，濱田了：舌背からの試料採取圧が採取される細菌数に及ぼす影響，老年歯学，24：354〜359，2010．
10）田代晴基，田村文誉，平林正裕，濱田 了，米山
武義，菊谷 武：新しい簡易口腔内細菌数測定装置の介護現場における臨床応用，障歯誌，33：85〜89，2012．
11）上田貴之，須藤るり，渡邉幸子，田嶋さやか，竜正大，田坂彰規，大神浩一郎，櫻井 薫：口腔ケア用ジェルを併用した舌清掃による要介護高齢者の舌苔除去効果，老年歯学，27：366〜372，2013．
12）Singh, M. L. and Papas, A.：Oral implications ofpolypharmacy in the elderly, Dent. Clin. North Am.,
58：783〜796, 2014.
13）Liu, B., Dion, M. R., Jurasic, M. M., Gibson, G. andJones, J. A.：Xerostomia and salivary hypofunction invulnerable elders：prevalence and etiology, Oral
Surg. Oral Med. Oral Pathol. Oral Radiol., 114：52〜
60, 2012.
14）山本 健，山近重生，今村武浩，木森久人，塩原康弘，千代情路，森戸光彦，山口健一，長島弘征，
山田浩之，斎藤一郎，中川洋一：ドライマウスにおける加齢の関与，老年歯学，22：106〜112，2007．
15）福 島 洋 介，古 株 彰 一 郎，金 谷 あ ゆ み，堀 直 子，
立山高秋，佐藤 毅，坂田康彰，小林明男，荒木隆
一郎，柳澤裕之，依田哲也：口腔水分計の至適測定方法に関する実験的検討，日口腔粘膜会誌，13：16〜25，2007．
16）Yamada, H., Nakagawa, Y., Nomura, Y., Yamamoto,K., Suzuki, M., Watanabe, N.Y., Saito, I. and Seto, K.：
Preliminary results of moisture checker for Mucus in
diagnosing dry mouth, Oral Dis., 11：405〜407, 2005.
17）Fukushima, Y., Yoda, T., Kokabu, S., Araki, R.,
Murata, T., Kitagawa, Y., Omura, K., Toya, S., Ito, K.,
Funayama, S., Iwabuchi, H., Asano, K., Imai, Y.,
Negishi, A., Yokoo, S., Matsumoto, G., Kubota, E.,
Watanabe, H., Kusama, M., Onizawa, K., Goto, T.,
Nakamura, S., Nakazawa, R., Harada, K. and Fujibayashi, T.：Evaluation of an oral moisture-checking device for screening dry mouth, Open Journal of
Stomatology, 3：440〜446, 2013.
18）Vitali, C., Bombardieri, S., Jonsson, R., Moutsopoulos, H., Alexander, E., Carsons, S., Daniels, T., Fox,
P., Fox, R., Kassan, S., Pillemer, S., Talal, N. andWeisman, M.：Classification criteria for Sjögrenʼs

syndrome：A revised version of the European
criteria proposed by the American-European Consensus Group, Ann. Rheum. Dis., 61：554〜558, 2002.
19）奥野典子，山本 健，小田川拓矢，水木雄亮，住野広明，森戸光彦：刺激唾液分泌量測定法における各 種 被 験 試 料 の 検 討，日 咀 嚼 会 誌，21：57 〜 67，2011．
20）森戸光彦，山本 健，菅 武雄，野村義明，山根源之，渡邊 裕，北川 昇，岡根百江：口腔乾燥の評価ならびにガイドラインの検討，日歯医会誌，31：
59〜63，2012．
21）Ikebe, K., Matsuda, K., Murai, S., Maeda, Y. andNokubi, T.：Validation of the Eichner index inrelation to occlusal force and masticatory performance, Int. J. Prosthodont., 23：521〜524, 2010.
22）Iinuma, T., Arai, Y., Fukumoto, M., Takayama, M.,
Abe, Y., Asakura, K., Nishiwaki, Y., Takebayashi, T.,
Iwase, T., Komiyama, K., Gionhaku, N. and Hirose, N.：
Maximum occlusal force and physical performance inthe oldest old：the Tokyo oldest old survey on total
health, J. Am. Geriatr. Soc., 60：68〜76, 2012.
23）Inomata, C., Ikebe, K., Kagawa, R., Okubo, H., Sasaki,S., Okada, T., Takeshita, H., Tada, S., Matsuda, K.,
Kurushima Y., Kitamura, M., Murakami, S., Gondo, Y.,
Kamide, K., Masui, Y., Takahashi, R., Arai, Y. and
Maeda, Y.：Significance of occlusal force for dietary
fibre and vitamin intakes in independently living
70-year-old Japanese：from SONIC Study, J. Dent.,
42：556〜564, 2014.
24）Hung, H. C., Colditz, G. and Joshipura, K. J.：The
association between tooth loss and the self-reported
intake of selected CVD-related nutrients and foods
among US women, Community Dent. Oral Epidemiol.,
33：167〜173, 2005.
25）Nowjack-Raymer, R. E. and Sheiham, A.：Numbers of natural teeth, diet, and nutritional status in US
adults, J. Dent. Res., 86：1171〜1175, 2007.
26）Wakai, K., Naito, M., Naito, T., Kojima, M., Nakagaki,
H., Umemura, O., Yokota, M., Hanada, N. and
Kawamura, T.：Tooth loss and intakes of nutrientsand foods：a nationwide survey of Japanese dentists,
Community Dent. Oral Epidemiol., 38：43〜49, 2010.
27）Ikebe, K., Matsuda, K., Morii, K., Nokubi, T. andEttinger, R. L.：The relationship between oral
function and body mass index among independently
living older Japanese people, Int. J. Prosthodont., 19：539〜546, 2006.
28）Okada, T., Ikebe, K. and Kagawa, R.：The association between lower occlusal force and slower walking
speed mediated by less protein intake：from SONIC
study, J. Am. Geriatr. Soc., 63：2382〜2387, 2015.
29）Miyaura, K., Matsuka, Y., Morita, M., Yamashita, A.
and Watanabe, T.：Comparison of biting forces indifferent age and sex groups：a study of biting
efficiency with mobile and non-mobile teeth, J. Oral
Rehabil., 26：223〜227, 1999.

老年歯学 第 31 巻 第 2 号30）Ikebe, K., Matsuda, K., Kagawa, R., Enoki, K.,
Yoshida, M., Maeda, Y. and Nokubi, T.：Associationof masticatory performance with age, gender, number of teeth, occlusal force and salivary flow inJapanese older adults：is ageing a risk factor for
masticatory dysfunction?, Arch. Oral Biol., 56：991〜
996, 2011.
31）de Andrade, F. B., Lebrao, M. L., Santos, J. L. andDuarte, Y. A.：Relationship between oral health andfrailty in community-dwelling elderly individuals in
Brazil, J. Am. Geriatr. Soc., 61：809〜814, 2013.
32）Tsakos, G., Watt, R. G., Rouxel, P. L., de Oliveira, C.
and Demakakos, P.：Tooth loss associated withphysical and cognitive decline in older adults, J. Am.
Geriatr. Soc., 63：91〜99, 2015.
33）Okamoto, N., Morikawa, M., Tomioka, K., Yanagi,M., Amano, N. and Kurumatani, N.：Association
between tooth loss and the development of mild
memory impairment in the elderly：the Fujiwara-kyo Study, J. Alzheimers Dis., 44：777〜786,
2015.
34）Stein, P. S., Kryscio, R. J., Desrosiers, M., Donegan, S.
J. and Gibbs, M. B.：Tooth loss, apolipoprotein E, anddecline in delayed word recall, J. Dent. Res., 89：473〜477, 2010.
35）Stewart, R., Stenman, U., Hakeberg, M., Hagglin, C.,
Gustafson, D. and Skoog, I.：Associations between
oral health and risk of dementia in a 37-year
follow-up study：the prospective population study ofwomen in Gothenburg, J. Am. Geriatr. Soc., 63：100〜
105, 2015.
36）Gotfredsen, K. and Walls, A. W.：What dentition
assures oral function?, Clin. Oral Implants Res., 18
Suppl 3：34〜45, 2007.
37）Yamada, A., Kanazawa, M., Komagamine, Y. andMinakuchi, S.：Association between tongue and lip
functions and masticatory performance in young
dentate adults, J. Oral Rehabil., 42：833〜839, 2015.
38）杉 本 智 子，葭 原 明 弘，伊 藤 加 代 子，宮 﨑 秀 夫：
オーラルディアドコキネシスを用いた構音機能の評
価と発声発語器官障害との関連，口腔衛会誌，62：445〜453，2012．
39）原 修一，三浦宏子，川西克弥，豊下祥史，越野寿：高齢期の地域住民における構音機能と誤嚥リスクとの関連性，老年歯学，30：97〜102，2015．
40）伊藤加代子，葭原明弘，高野尚子，石上和男，清田義和，井上 誠，北原 稔，宮崎秀夫：オーラル
ディアドコキネシスの測定法に関する検討，老年歯学，24：48〜54，2009．
41）小島成実，関口晴子，大渕修一：オーラルディア
ドコキネシスのペン打ち法検査の限界，応用老年学，
6：16〜20，2012．
42）原 修一，三浦宏子，山崎きよ子：地域在住の 55
歳以上の住民におけるオーラルディアドコキネシスの基準値の検討，日老医誌，2：258〜263，2013．
43）Izuno, H., Hori, K., Sawada, M., Fukuda, M.,

2016

97

Hatayama, C., Ito, K., Nomura, Y. and Inoue, M.：
Physical fitness and oral function in community-dwelling older people：a pilot study, Gerodontology, 2015,
doi：10. 1111/ger. 12186
44）Sakayori, T., Maki, Y., Hirata, S., Okada, M. and Ishii,
T. ： Evaluation of a JapanesePrevention ofLong-term Careproject for the improvement inoral function in the high-risk elderly, Geriatr.
Gerontol. Int., 13：451〜457, 2013.
45）岡田和隆，柏崎晴彦，古名丈人，松下貴惠，山田弘子，兼平 孝，更田恵理子，中澤誠多朗，村田あゆみ，井上農夫男：自立高齢者における栄養状態と口腔健康状態との関連―第報：サルコペニア予防プログラム介入前調査として―，老年歯学，27：61〜68，2012．
46）小原由紀，高城大輔，枝広あや子，森下志穂，渡邊 裕，平野浩彦：認知症グループホーム入居高齢者における認知症重症度と口腔機能および栄養状態の関連，日衛学誌，9：69〜79，2015．
47）原 修一，三浦宏子，山崎きよ子，角 保徳：養護老人ホーム入所高齢者におけるオーラルディアド
コキネシスと ADL との関連性，日老医誌，49：330〜335，2012．
48）薄波清美，高野尚子，葭原明弘，宮﨑秀夫：特定高齢者における口腔機能向上プログラムの効果，新潟歯学会誌，40：143〜147，2010．
49）Watanabe, Y., Hirano, H., Arai, H., Morishita, S.,
Ohara, Y., Edahiro, A., Murakami, M., Shimada, H.,
Kikutani, T. and Suzuki, T.：Relationship between
frailty and oral function in community-dwellingelderly people, J. Am. Geriatr. Soc., 2016, in press.
50）Utanohara, Y., Hayashi, R., Yoshikawa, M., Yoshida,M., Tsuga, K. and Akagawa, Y.：Standard values ofmaximum tongue pressure taken using newly
developed disposable tongue pressure measurement
device, Dysphagia, 23：286〜290, 2008.
51）武内和弘，小澤由嗣，長谷川 純，津田哲也，狩野智一，上田麻美，豊田耕一郎：嚥下障害または構音障害を有する患者における最大舌圧測定の有用性 新たに開発した舌圧測定器を用いて，日摂食嚥
下リハ会誌，16：165〜174，2012．
52）Umemoto, G., Tsuboi, Y., Kitashima, A., Furuya, H.
and Kikuta, T.：Impaired food transportation in
Parkinsonʼs disease related to lingual bradykinesia,
Dysphagia, 26：250〜255, 2011.
53）梅本丈二，坪井義夫，古谷博和，酒井光明，北嶋哲郎，喜久田利弘：レビー小体型認知症患者の摂食・嚥下障害 改訂版長谷川式簡易知能評価スケールとの関連について，老年歯学，26：339〜345，2011．
54）歌野原有里，林亮，吉田光由，久保隆靖，津賀一弘，藤原百合，岡本哲治，鎌田伸之，赤川安正：
ディスポーザブルプローブを用いて舌運動リハビリ
テーションを行った口腔癌症例，日顎口腔機能会誌，
11：158〜159，2005．
55）田代宗嗣，本多康聡，大平真理子，山本昌直，酒寄孝治，大久保真衣，杉山哲也，石田 瞭，眞木吉98

高齢期における口腔機能低下：学会見解論文

信，平田創一郎：舌抵抗訓練を含む摂食機能療法に
よ る 最 大 舌 圧 の 変 化，老 年 歯 学，29：357 〜 361，
2015．
56）Kikutani, T., Tamura, F. and Nishiwaki, K.：Case
presentation：dental treatment with PAP for ALS
patient, Int. J. Orofacial Myology, 32：32〜35, 2006.
57）Yoshida, M., Kikutani, T., Tsuga, K., Utanohara, Y.,
Hayashi, R. and Akagawa, Y.：Decreased tongue
pressure reflects symptom of dysphagia, Dysphagia,
21：61〜65, 2006.
58）Tsuga, K., Yoshikawa, M., Oue, H., Okazaki, Y.,
Tsuchioka, H., Maruyama, M., Yoshida, M. and
Akagawa, Y.：Maximal voluntary tongue pressure isdecreased in Japanese frail elderly persons, Gerodontology, 29：e1078〜e1085, 2012.
59）津賀一弘，吉田光由，占部秀徳，林亮，吉川峰加，歌野原有里，森川英彦，赤川安正：要介護高齢者の食事形態と全身状態および舌圧との関係，日咀嚼会誌，14：62〜67，2004．
60）田中陽子，中野優子，横尾 円，武田芳恵，山田香，栢下 淳：入院患者および高齢者福祉施設入所者を対象とした食事形態と舌圧，握力および歩行能力の関連について，日摂食嚥下リハ会誌，19：52〜
62，2015．
61）志賀 博，小林義典，雲野美香，大迫千穂，水内
一恵：グミゼリー咀嚼による咀嚼能率の評価のための咀嚼時間，日顎口腔機能会誌，11：21〜25，2004．
62）雲野美香，志賀 博，小林義典：グミゼリー咀嚼
時の運動経路のパターンと咀嚼能率との関係，補綴誌，49：65〜73，2005．
63）池田善之，塩田洋平，成田達哉，近藤雄学，池田貴之，佐藤 仁，伊藤智加，O園白信仁：加齢に伴う 咀 嚼 能 力 の 変 化 ― 咬 合 力，咬 合 接 触 面 積，グ ル
コース溶出量，咀嚼運動時間様相―，日咀嚼会誌，
24：59〜66，2014．
64）志賀 博，横山正起，横山敦郎，坂口 究，服部佳功，依田信裕，赤川安正，川良美佐雄，大川周治，
祇園白信仁，小野高裕，前田芳信，皆木省吾，津賀一弘，Z見進一，佐々木啓一：歯科治療による口腔機能の改善が健康に及ぼす影響に関する臨床データ
ベースの構築，日歯医会誌，34：69〜73，2015．
65）野首孝祠，吉牟田陽子，野首文公子：検査用グミ
ゼリーを用いた咀嚼能率スコア法の考案，日咀嚼会
誌，20：11〜17，2010．
66） Kosaka, T., Ono, T., Kida, M., Kikui, M., Yamamoto,M., Yasui, S., Nokubi, T., Maeda, Y., Kokubo, Y.,
Watanabe, M. and Miyamoto, Y.：A multi-factorialmodel of masticatory performance：the Suita study,
J. Oral Rehabil., Epub ahead of print, Dec. 12, 2015.
67）Belafsky, P. C., Mouadeb, D. A., Rees, C. J., Pryor, J.
C., Postma, G. N., Allen, J. and Leonard, R. J.：Validity
and reliability of the Eating Assessment Tool
（EAT-10）, Ann. Otol. Rhinol. Laryngol., 117：919〜924, 2008.
68）大熊るり，藤島一郎，小島千枝子，北條京子，武原 格，本橋 豊：摂食・嚥下スクリーニングのための質問紙の開発，日摂食嚥下リハ会誌，6：3〜8，
2002．
69）Lux, G., Bozkurt, T. and Orth, K. H.：Gastrointestinal motility in the elderly, Z. Gerontol., 25：295〜303,
1992.
70）若林秀隆：嚥下障害とフレイルはこう関連する，
Modern Physician，35：880〜884，2015．
71）平成 27 年度長寿科学研究開発事業中間評価報告書「地域包括ケアにおける摂食嚥下および栄養支援のための評価ツールの開発とその有用性に関する検討」（研究代表者 菊谷 武）．
72）若林秀隆：摂食嚥下障害スクリーニング質問紙票
EAT-10 の日本語版作成と信頼性・妥当性の検証，
静脈経腸栄養，29：871〜876，2014．
73）藤島一郎，栢下 淳：嚥下スクリーニングツール「EAT-10」と 有 用 性，臨 床 栄 養，125：334 〜 341，
2014．
74）松尾浩一郎，谷口裕重，中川量晴，金澤 学，古屋純一，津賀一弘，池邉一典，上田貴之，田村文誉，
永尾 寛，山本 健，櫻井 薫，水口俊介：急性期病院入院高齢者における口腔機能低下と低栄養との関連性，老年歯学，31：123〜133，2016．

老年歯学 第 31 巻 第 2 号 201699

Deterioration of Oral Function in the Elderly
The Position Paper of Japanese Society of Gerodontology in 2016
Japanese Society of Gerodontology
Academic Committee
Shunsuke Minakuchi1), Kazuhiro Tsuga2), Kazunori Ikebe3), Takayuki Ueda4)
Fumiyo Tamura5), Kan Nagao6), Junichi Furuya7), Koichiro Matsuo8)
Ken Yamamoto9), Manabu Kanazawa1), Yutaka Watanabe10), Hirohiko Hirano11)
Takeshi Kikutani12) and Kaoru Sakurai4)1)Gerodontology and Oral Rehabilitation, Graduate School of Medical and Dental Sciences,

Tokyo Medical and Dental University2)Department of Advanced Prosthodontics, Hiroshima University Institute of Biomedical and Health Sciences3)Department of Prosthodontics, Gerodontology and Oral Rehabilitation, Osaka University Graduate School of Dentistry4)Department of Removable Prosthodontics & Gerodontology, Tokyo Dental College5)The Nippon Dental University, Tama Oral Rehabilitation Clinic6)Department of Oral & Maxillofacial Prosthodontics, Institute of Biomedical Sciences,

Tokushima University Graduate Schoolof Oral Health Care Science for Community and Welfare, Graduate School of Medical and Dental
Sciences, Tokyo Medical and Dental University8)Department of Dentistry, School of Medicine, Fujita Health University9)Department of Community Dentistry, Tsurumi University School of Dental Medicine10)Research on Social and Human Sciences, Tokyo Metropolitan Institute of Gerontology11)Dentistry and Oral Surgery, Tokyo Metropolitan Institute of Gerontology12)Division of Clinical Oral Rehabilitation, The Nippon Dental University Graduate School of Life Dentistry at Tokyo

7)Department

As Japanese aged society progresses, oral health condition in geriatric population deviated in a wide range fromnormal to malfunction including oral frailty anddeterioration of oral function. As the official representatives ofgeriatric dentistry, we proposed the definition ofdeterioration of oral functionin this position paper. This position
paper aimed to gather evidence up to this time and to propose tentative diagnostic criteria in order to develop
appropriate arguments about this issue efficiently.
Deterioration of oral functionwas expressed from seven oral symptoms：oral uncleanness, oral dryness, decline in
occlusal force, decline in motor function of tongue and lips, decline in tongue pressure, decline in chewing function anddecline in swallowing function. The criteria of each symptom were determined by the data of previous studies, anddeterioration of oral functionwas defined if these criteria were matched in more than three symptoms. This position
paper proposed the initial definition ofdeterioration of oral function
, but would lead to further studies about this issue
from various perspectives. More evidence should be accumulated with further clinical studies to clarify its definition,
but we hope this paper presents the first step in the right direction.