学則の変更の趣旨等を記載した書類
ａ 学則変更（収容定員変更）の内容
福岡工業大学の工学部、情報工学部、社会環境学部における志願者数や就職状況、特に最近の入学者の受入実績を勘案し、入学を志願する者や人材を受け入れる側の需要を踏まえたうえ
で、平成 27 年度より入学定員の変更を行うこととした。
具体的には、工学部の電子情報工学科の入学定員を現行の 80 名から 90 名、生命環境科学科の入学定員を現行の 80 名から 90 名、知能機械工学科の入学定員を現行の 100 名から 110 名、電気工学科の入学定員を現行の 80 名から 90 名、情報工学部の情報工学科の入学定員を現行の120 名から 130 名、情報通信工学科の入学定員を現行の 80 名から 90 名、情報システム工学科の入学定員を現行の 80 名から 90 名、システムマネジメント学科の入学定員を現行の 60 名から 65 名、社会環境学部の社会環境学科の入学定員を現行の 150 名から 160 名へと変更する（資料 1）。
ｂ 学則変更（収容定員変更）の必要性
福岡工業大学の工学部、情報工学部、社会環境学部では、地域社会の要請に積極的に対応するために、開設以来、継続的に教育研究の質的な向上に努めてきたことから、これまで安定的な志願者の確保と高い就職実績を有しており、特に、最近の志願者の確保においては 7 年連続で増加しているとともに、卒業生の就職率も、「546 大学就職率ランキング（読売新聞社）」の就職者数 300 人以上の就職率ランキングにおいて上位に位置付けられるなど、学生への就職支
援の充実度が認められている（資料 2）。
また、福岡工業大学では、開学以来、常に教育研究環境の整備と充実に努めてきたことから、十分な校舎等施設を有しているが、学術研究の進展などを踏まえた教育研究環境のさらなる整備と充実に向けて、既設キャンパスの再整備計画（平成 11 年度～平成 20 年度）を策定（資料3）し、当初計画の通り、教育研究環境が整備されたことから、近年の福岡工業大学における志願者数（資料 4-1）や就職状況（資料 4-2）、特に最近の入学者の受入実績（資料 4-1）を勘案したうえで、入学を志願する者や人材を受け入れる側の需要を踏まえた入学定員へと変更することとした。
ｃ 学則変更（収容定員変更）に伴う教育課程等の変更内容
1 教育課程の変更内容
収容定員変更を計画している工学部、情報工学部、社会環境学部における教育課程は、学部・学科の専攻に係る専門の学芸を教授するとともに、幅広く深い教養及び総合的な判断力を培い、豊かな人間性を涵養するよう適切に配慮しており、学部・学科の教育上の目的を達成するために必要な授業科目を開設するとともに、各授業科目を必修科目及び選択科目に分け、各年次に適切に配当している（資料 5）。
また、高等教育の大衆化に伴う多様な学生の受け入れへの対応や専門教育の基礎重視傾向への対応、さらには、専門教育の学際化や総合化の傾向への対応など、社会環境の急速な変化に伴う基礎教育の充実が求められていることから、この点に十分配慮したうえで、基礎的な専門教育の充実と強化を図ることが重要であるという認識のもとに、教育課程の整備と充実に努め

1

てきている。
特に、学部段階の専門教育においては、細分化された狭い分野を教えるだけでなく、基礎、基本を重視し、専門の骨格を正確に把握させることが必要であるとともに、総合的な知識や技能を身に付けることができるような幅広い教育を施すことが重要であるという認識のもとに、基礎、基本を中心として、科目間の関係や履修の順序、単位数等に配慮し、系統性と順次生のある体系的な編成としている（資料 6）。
各学科の概要については、次に記述するとおりとなっている。
①

工学部
1) 電子情報工学科
電子情報工学科では、電子技術と情報技術が融合した技術分野において、科学技術への貢献はもとより､社会人として自立し､広い視野に立ち柔軟な発想を行うことができる実践型の人材の養成を目的としている。
この人材養成の目的を達成することから、電子情報工学科の専門教育科目の編成においては、「電子情報基礎科目」、「デバイス系科目」、「回路系科目」、「情報システム系
科目」、「共通科目」の科目群から構成するとともに、4 年間の授業全体を通して、専門的な知識と技術を身につけることができる授業科目の配当としている。
「電子情報基礎科目」では、電子情報に関する専門的な科目を学ぶために必要となる基礎を身に付けることから、「電子工学基礎」2 単位、「論理回路」2 単位、「電磁気学Ⅰ」2 単位、「電磁気学Ⅱ」2 単位、「電子計測」2 単位、「制御基礎」2 単位、「制御工学」2 単位の 7 科目 14 単位を配置している。
「デバイス系科目」では、あらゆる電子情報機器を支える電子や光の材料物性及びそれを応用したデバイスの動作原理を学ぶことから、「電子物性」2 単位、「電子デバイスⅠ」2 単位、「電子デバイスⅡ」2 単位、「集積回路工学」2 単位、「光エレクトロニクス」2 単位の 5 科目 10 単位を配置している。
「回路系科目」では、回路に関する基礎的から応用的・実践的な内容について学ぶ
ことから、「電気回路Ⅰ」2 単位、「電気回路Ⅱ」2 単位、「電気回路Ⅲ」2 単位、「電子回路Ⅰ」2 単位、
「電子回路Ⅱ」2 単位、「アナログ回路」2 単位、「応用アナログ回路」
2 単位の 7 科目 14 単位を配置している。
「情報システム系科目」では、スマートフォンなどの情報機器を動かすためのハードウェアとソフトウェア技術を学び、信号の測定と処理方法を身に付けることから、「プログラミングⅠ」2 単位、「プログラミングⅡ」2 単位、「プログラミング演習」2単位、「コンピュータ工学」2 単位、「コンピュータシステム」2 単位、「コンピュータ
計測」2 単位、「デジタル信号処理」2 単位、「応用プログラミング」2 単位の 8 科目 16
単位を配置している。
「共通科目」では、理論と技術を結びつけて理解できる能力を養うことから、「技術者倫理」2 単位、
「技術英語」2 単位、「無線技術資格」2 単位、「情報技術資格Ⅰ」2 単
位、「情報技術資格Ⅱ」2 単位、「プレゼンテーション」2 単位、「IE 技術展望」2 単位、「物理・電子情報基礎実験」2 単位、「電子情報実験Ⅰ」2 単位、「電子情報実験Ⅱ」2
単位、「電子情報実験Ⅲ」2 単位、「ロボット工学入門」2 単位、「ロボットビジョン」22

単位、「組込み基礎」2 単位、「組込みシステム」2 単位、「電子工学総合」2 単位、「創成実験」2 単位、
「情報工学総合」2 単位、「卒業研究」6 単位の 19 科目 42 単位を配置している。
このように、電子情報工学科では、基礎的な専門教育の充実と強化を図ることが重要であるという認識のもとに、継続的な教育課程の整備と充実に努めてきていることから、収容定員を変更した場合においても教育上の支障はないものと考えているが、収容定員が増加することから、今後とも必要に応じて教育課程のさらなる整備と充実を図ることとしている。
2) 生命環境科学科
生命環境科学科では、環境の管理、保全、改善と修復の基本理念を理解し、物理・科学的及び生物的アプローチ等の多様な先端技術を用いて、問題を解決する能力を持つ自立した物質系・生物系技術者の人材の養成を目的としている。
この人材養成の目的を達成することから生命環境科学科の専門教育科目の編成においては、「生命環境科学基礎科目」、「生命環境科学専門物質系科目」、「生命環境科学専
門物質・生命共通科目」、「生命環境科学専門生命系科目」、「食品基礎科目」、「アドバンス科目」、「卒業研究」の科目群から構成するとともに、4 年間の授業全体を通して、専門的な知識と技術を身につけることができる授業科目の配当としている。
「生命環境科学基礎科目」では、生命環境科学に関する専門的な科目を学ぶために必要となる基礎を身に付けることから、「生物資源利用学概論」2 単位、「環境エネルギ
ー資源化学概論」2 単位、「生命環境科学ゼミナールⅠ」1 単位、「生命環境科学ゼミナールⅡ」1 単位、
「物理化学Ⅰ」2 単位、「物理化学Ⅱ」2 単位、「物理化学演習Ⅰ」1 単位、「物理化学演習Ⅱ」1 単位、「物理化学Ⅲ」2 単位、「分析化学」2 単位、「環境分析
化学」2 単位、「機器分析化学」2 単位、「機器分析化学実験」2 単位、「無機化学」2 単位、「有機化学Ⅰ」2 単位、「有機化学Ⅱ」2 単位、「環境科学Ⅰ」2 単位、「環境科学Ⅱ」
2 単位、「生物化学Ⅰ」2 単位、「生物科学Ⅱ」2 単位の 20 科目 36 単位を配置している。
「生命環境科学専門物質系科目」では、高分子、液晶、光触媒などの機能物質や、リサイクル・環境・エネルギーなどの分野を学ぶことから、「固体物質工学」2 単位、「無機固体化学」2 単位、「エネルギー循環工学」2 単位、「電気化学」2 単位、「資源循
環工学」2 単位、
「環境浄化工学」2 単位、「化学工学Ⅰ」2 単位、「化学工学Ⅱ」2 単位、「ナノマテリアル化学」2 単位、「環境物質工学実験」2 単位の 10 科目 20 単位を配置している。
「生命環境科学専門物質・生命共通科目」では、物質・生命分野に共通する科目を学ぶことから、「高分子化学」2 単位、「コロイド化学」2 単位の 2 科目 4 単位を配置している。
「生命環境科学専門生命系科目」では、酵素の反応速度、バイオセンサ、微生物の培養などの生命材料、遺伝子工学、応用微生物学などを学ぶことから、「分子生物学」
2 単位、「遺伝子工学」2 単位、「生物有機化学」2 単位、「酵素化学」2 単位、「環境生
命工学実験」2 単位、「栄養化学」2 単位、「食品学実験」2 単位、「応用微生物学」2 単
位の 8 科目 16 単位を配置している。

3

「食品基礎科目」では、食品学や環境衛生学に関する基礎を学ぶことから、「微生物学」2 単位、「食品微生物学」2 単位、「食品化学」2 単位、「食品分析学」2 単位、「食品衛生学」2 単位、「毒性学」2 単位、「環境衛生学」2 単位の 7 科目 14 単位を配置している。
「アドバンス科目」では、ナノ物質合成などの実験技術などを学ぶことから、「先端
環境科学演習」2 単位、「先端環境科学実験Ⅰ」2 単位、「先端環境科学実験Ⅱ」2 単位、「技術英語」2 単位、「生産技術倫理」2 単位の 5 科目 10 単位を配置している。
「卒業研究」では、3 年次までに学んだ基礎や専門知識を活かした研究と卒業研究発表を行うことから「卒業研究」6 単位を配置している。
このように、生命環境科学科では、基礎的な専門教育の充実と強化を図ることが重要であるという認識のもとに、継続的な教育課程の整備と充実に努めてきていることから、収容定員を変更した場合においても教育上の支障はないものと考えているが、収容定員が増加することから、今後とも必要に応じて教育課程のさらなる整備と充実を図ることとしている。
3) 知能機械工学科
知能機械工学科では、機械分野における基礎及び専門技術に関する知識と応用力を身につけるとともに、それらを駆使したデザイン能力とコミュニケーション能力を有し、技術者倫理をもってグローバルな活躍ができる人材の養成を目的としている。
この人材養成の目的を達成することから、知能機械工学科の専門教育科目の編成においては、「機械基礎学」、「知能機械設計学」、「知能生産工学」、「知能計測制御工学」、「共通科目」、「卒業研究」の科目群から構成するとともに、4 年間の授業全体を通して、専門的な知識と技術を身につけることができる授業科目の配当としている。
「機械基礎学」では、機械 4 力を学び、応力、加速度、流速及び熱・温度等の諸量の概念とその大きさを想像できるセンスを修得することから、「ものづくり基礎実習」
4 単位、「機械力学Ⅰ」2 単位、「機械力学Ⅱ」2 単位、「材料力学Ⅰ」2 単位、「材料力学Ⅱ」2 単位、「流体材料力学Ⅰ」2 単位、「流体力学Ⅱ」2 単位、「熱力学Ⅰ」2 単位、「熱力学Ⅱ」2 単位の 9 科目 20 単位を配置している。
「知能機械設計学」では、機械構造物の設計・製図を学び、設計が創造的で楽しい仕事である理解することから、「基礎製図Ⅰ」2 単位、「基礎製図Ⅱ」2 単位、「知能機
械設計Ⅰ」4 単位、「知能機械設計Ⅱ」4 単位、「CAD システム」2 単位、「CAD/CAM シス
テム」2 単位、「デジタルエンジニアリング」2 単位の 7 科目 18 単位を配置している。
「知能生産工学」では、生産工学を学び、モノづくりの原理原則は、原子物理・電気・化学的な事象であることを理解することから、「生産技術史」2 単位、「機械材料」
2 単位、「機械工作法Ⅰ」2 単位、「機械工作法Ⅱ」2 単位の 4 科目 8 単位を配置している。
「知能計測制御工学」では、機械構造物はセンサとコンピュータによって制御されており、その制御方法を学ぶことから、「電気基礎学Ⅰ」2 単位、「電気基礎学Ⅱ」2 単位、「モータ制御工学」2 単位、「計測工学」2 単位、「ロボット制御工学Ⅰ」2 単位、「ロ
ボット制御工学Ⅱ」2 単位の 6 科目 12 単位を配置している。

4

「共通科目」では、様々な実験や技術者倫理などを通じ、技術者に不可欠なスキルと素養を身に付けることから、「知能機械基礎実験Ⅰ」2 単位、「知能機械基礎実験Ⅱ」
2 単位、「産業人基礎教育」2 単位、「知能機械創生実験」2 単位、「知能機械制御言語及び演習」2 単位、「技術者倫理」2 単位、「英語プレゼンテーション」2 単位の 7 科目 14
単位を配置している。
「卒業研究」では、3 年次までに学んだ基礎や専門知識を活かした研究と卒業研究発表を行うことから「卒業研究」6 単位を配置している。
このように、知能機械工学科では、基礎的な専門教育の充実と強化を図ることが重要であるという認識のもとに、継続的な教育課程の整備と充実に努めてきていることから、収容定員を変更した場合においても教育上の支障はないものと考えているが、収容定員が増加することから、今後とも必要に応じて教育課程のさらなる整備と充実を図ることとしている。
4) 電気工学科
電気工学科では、電気・電子・情報工学の技術を修得するための素養と専門知識及び技術を身につけ、国際感覚と倫理観を有して、地域産業のニーズを理解し、地域的また国際的連携を意識して活躍できる技術人材の養成を目的としている。
この人材養成の目的を達成することから、電気工学科の専門教育科目の編成においては、「電気工学基礎」、「就業力育成科目」、「情報処理科目」、「実験・実習科目」、「電
気機器システム工学」、「電子回路・物性デバイス工学」、「システム制御工学」、「電気エネルギーシステム工学」、「電験・総合科目」、「関連科目」の科目群から構成するとともに、4 年間の授業全体を通して、専門的な知識と技術を身につけることができる授業科目の配当としている。
「電気工学基礎」では、電気工学を理解するための土台となる基礎理論を学ぶことから、「電気回路Ⅰ」2 単位、「電気回路Ⅱ」2 単位、「電気回路Ⅲ」2 単位、「電気回路
Ⅳ」2 単位、「電磁気学Ⅰ」2 単位、「電磁気学Ⅱ」2 単位、「電磁気学Ⅲ」2 単位、「電気計測」2 単位の 8 科目 16 単位を配置している。
「就業力育成科目」では、専門知識を社会で活かすコミュニケーション能力を身に付けることから、「プレゼンテーション」2 単位、「技術者倫理」2 単位の 2 科目 4 単位を配置している。
「情報処理科目」では、情報化社会に必要な基礎的な IT スキルを身に付けることから、「コンピュータリテラシー応用」2 単位、「プログラミング言語」2 単位の 2 科目 4
単位を配置している。
「実験・実習科目」、では、電気技術者として不可欠なもの作りや装置の取扱いを身に付けることから、「電気工学概論」2 単位、「エンジニアリングデザインⅠ」2 単位、「エンジニアリングデザインⅡ」4 単位、「電気工学フレッシュマン演習」2 単位、「メ
カトロニクスⅠ」2 単位、「メカトロニクスⅡ」2 単位、「電気基礎学実験」2 単位、「電
気工学実験Ⅰ」2 単位、「電気工学実験Ⅱ」2 単位、「卒業研究」6 単位の 10 科目 26 単位を配置している。
電気機器システム工学では、電気理論を応用した機器の働きを学ぶことから、「電気

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機器Ⅰ」2 単位、「電気機器Ⅱ」2 単位、「電気機器Ⅲ」2 単位、「パワーエレクトロニクス」2 単位、「電気機器設計・製図」2 単位の 5 科目 10 単位を配置している。
「電子回路・物性デバイス工学」では、物質の性質を理解し、デバイスへの応用を学ぶことから、「電子回路Ⅰ」2 単位、「電子回路Ⅱ」2 単位、「基礎物質工学」2 単位、「半導体工学」2 単位、「集積回路」2 単位、「ディジタル回路」2 単位の 6 科目 12 単位を配置している。
「システム制御工学」では、電気機器やそれを統合したシステムの制御を学ぶこと
から、「システム制御工学Ⅰ」2 単位、「システム制御工学Ⅱ」2 単位、「現代制御」2単位の 3 科目 6 単位を配置している。
「電気エネルギーシステム工学」では、電気エネルギーの発生、輸送、供給の仕組みを学ぶことから、「電気エネルギーシステム工学Ⅰ」2 単位、「電気エネルギーシステ
ム工学Ⅱ」2 単位、「電気エネルギーシステム工学Ⅲ」2 単位、「電気エネルギーシステ
ム工学Ⅳ」2 単位、「電気法規及び施設管理」2 単位、「電気応用」2 単位、「高電圧・プラズマ」2 単位の 7 科目 14 単位を配置している。
「電験・総合科目」では、電気主任技術者試験に関する内容を学ぶことから、「電験理論」2 単位、「電験電力」2 単位、「電験機械」2 単位、「電験法規」2 単位、「電気工学統合」2 単位の 5 科目 10 単位を配置している。
「関連科目」では、機械と通信分野を学ぶことから、「機械工学概論」2 単位、「通信工学概論」2 単位の 2 科目 4 単位を配置している。
このように、電気工学科では、基礎的な専門教育の充実と強化を図ることが重要であるという認識のもとに、継続的な教育課程の整備と充実に努めてきていることから、収容定員を変更した場合においても教育上の支障はないものと考えているが、収容定員が増加することから、今後とも必要に応じて教育課程のさらなる整備と充実を図る
こととしている。
②

情報工学部
1) 情報工学科
情報工学科では、コンピュータのソフトウェア･ハードウェアの基礎及び応用を教授研究し、プログラミングに習熟させるとともに、インターネットや人工知能、知能ロ
ボット、自然言語処理、画像処理、データベース、マルチメディア、CG、システム LSIなどの最先端のコンピュータ技術・応用技術を持つ専門的職業人及び教育研究者の人材の養成を目的としている。
この人材養成の目的を達成することから、情報工学科の専門教育科目の編成においては、「情報基礎学」、「コンピュータソフトウェア工学」、「コンピュータハードウェア
工学」、「知能情報メディア工学」、「共通」の科目群から構成するとともに、4 年間の授業全体を通して、専門的な知識と技術を身に付けることができる授業科目の配当としている。
「情報基礎学」では、情報工学の基礎知識として、コンピュータやネットワークの基礎知識や情報技術者として必要な倫理観を修得することから、「情報基礎ゼミナール」
2 単位、「確率統計論」2 単位、「数理計画法」2 単位、「情報工学特別講義」2 単位、「情

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報技術者倫理」2 単位、「英語プレゼンテーション」2 単位、「コンピュータ科学」2 単位、「オートマンと形式言語」2 単位、「情報理論」2 単位、「コンピュータリテラシー」
2 単位の 10 科目 20 単位を配置している。
「コンピュータソフトウェア工学」では、高度情報化社会を支えるソフトウェアについて、プログラミング能力と専門知識を修得することから、「C プログラミングⅠ」2
単位、「C プログラミングⅡ」2 単位、「人工知能プログラミング」2 単位、「ネットワー
クプログラミング」2 単位、「JAVA プログラミングⅠ」2 単位、「JAVA プログラミング
Ⅱ」2 単位、「HCI プログラミング」2 単位、「データ構造とアルゴリズム」2 単位、「オ
ペレーティングシステム」2 単位、「ソフトウェア工学Ⅰ」2 単位、「ソフトウェア工学
Ⅱ」2 単位、「情報工学実験Ⅲ」2 単位、「情報工学実験Ⅳ」2 単位の 13 科目 26 単位を配置している。
「コンピュータハードウェア工学」では、高度情報化社会を支えるハードウェアについての専門知識を修得することから、「電気回路Ⅰ」2 単位、「電気回路Ⅱ」2 単位、「電子回路」2 単位、「集積回路工学」2 単位、「コンピュータアーキテクチャⅠ」2 単位、「コンピュータアーキテクチャⅡ」2 単位、「情報機器工学」2 単位、「情報ネット
ワーク」2 単位、「論理回路」2 単位、「論理設計」2 単位、「ディジタルシステム設計」
2 単位、「情報工学実験Ⅰ」2 単位、「情報工学実験Ⅱ」2 単位の 13 科目 26 単位を配置している。
「知能情報メディア工学」、では、高度情報化社会の先端技術である人工知能や情報メディアの知識を修得することから、「マルチメディア工学」2 単位、「人工知能基礎」
2 単位、「自然言語処理」2 単位、「ヒューマンコンピュータ・インタラクション」2 単
位、「情報セキュリティ」2 単位、「ディジタル信号処理」2 単位、「データベース」2単位、「コンピュータグラフィックス」2 単位、「人工知能応用」2 単位、「パターン認識」2 単位、「音情報処理」2 単位、「画像情報処理」2 単位、「知能ロボット工学」2 単
位の 13 科目 26 単位を配置している。
「共通」では、情報技術資格に関する内容と卒業研究を行うことから、「情報技術資格Ⅰ」2 単位、「情報技術資格Ⅱ」2 単位、「卒業研究」6 単位の 3 科目 10 単位を配置している。
このように、情報工学科では、基礎的な専門教育の充実と強化を図ることが重要であるという認識のもとに、継続的な教育課程の整備と充実に努めてきていることから、収容定員を変更した場合においても教育上の支障はないものと考えているが、収容定員が増加することから、今後とも必要に応じて教育課程のさらなる整備と充実を図る
こととしている。
2) 情報通信工学科
情報通信工学科では、あらゆる産業分野における基幹技術としての影響力を持つよ
うになり、社会生活の中に深く関係している情報通信関連技術の習得のもとに、情報通信工学の裾野が限りなく広がり、技術的な可能性が満ち溢れる世界で、独創性を発揮し、多様化する先端技術を開拓できる技術者及び情報通信関連分野の研究能力を有する人材の養成を目的としている。

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この人材養成の目的を達成することから、情報工学科の専門教育科目の編成においては、「情報アーキテクチャ工学」、「情報デザイン工学」、「通信基盤工学」、「通信シス
テム工学」、「共通科目」の科目群から構成するとともに、4 年間の授業全体を通して、専門的な知識と技術を身に付けることができる授業科目の配当としている。
「情報アーキテクチャ工学」では、プログラミングの基礎から応用、情報処理技術
及びコンピュータとネットワークの基礎と応用を学ぶことから、「情報科学概論」2 単位、「情報セキュリティ」2 単位、「グラフ理論とオートマトン」2 単位、「コンピュー
タアーキテクチャ」2 単位、「ネットワークアーキテクチャ」2 単位、「ネットワークマ
ネジメント」2 単位、「コンピュータリテラシー」2 単位、「データ構造とアルゴリズム」
2 単位、「データベース」2 単位、「プログラミング演習Ⅰ」2 単位、「プログラミング演
習Ⅱ」2 単位、「プログラミング演習Ⅲ」2 単位、「オブジュクト指向概論」2 単位、「オ
ブジュクト指向プログラミング」2 単位、「ネットワークプログラミング」2 単位の 15
科目 30 単位を配置している。
「情報デザイン工学」では、ソフトウェア、情報システムやネットワークの設計、
Web プログラミング等を学ぶことから、「ソフトウェア概論」2 単位、「オペレーティン
グシステム」2 単位、「情報メディア」2 単位、「マルチメディア幾何理論」2 単位、「コ
ンピュータグラフィックス」2 単位、「システム設計・開発」2 単位、「プロジェクトマ
ネジメント」2 単位、「情報ストラテジ」2 単位、「ネットワーク概論」2 単位、「ネット
ワークサービス」2 単位、「WEB デザイン」2 単位、「ネットワークデザイン」2 単位、「ア
プリケーション演習」2 単位、「エンドユーザコンピューティング」2 単位の 14 科目 28
単位を配置している。
「通信基盤工学」では、通信理論と信号処理、通信法規を学ぶことから、「情報理論」
2 単位、「通信法規」2 単位、「情報通信基礎数学」2 単位、「情報通信工学Ⅰ」2 単位、「情報通信工学Ⅱ」2 単位、「ディジタル信号処理Ⅰ」2 単位、「ディジタル信号処理Ⅱ」
2 単位、「通信工学演習」2 単位の 8 科目 16 単位を配置している。
「通信システム工学」では、回路技術、伝送技術、さらに光ファイバ通信工学、モ
バイルコミュニケーション工学を学ぶことから、「電気回路基礎・演習」2 単位、「電気回路応用・演習」2 単位、「電子回路Ⅰ」2 単位、「電子回路Ⅱ」2 単位、「情報交換システム」2 単位、「ディジタル回路Ⅰ」2 単位、「ディジタル回路Ⅱ」2 単位、「計測工学Ⅰ」
2 単位、「計測工学Ⅱ」2 単位、「電磁気学・演習Ⅰ」2 単位、「電磁気学・演習Ⅱ」2 単位、「電磁波工学Ⅰ」2 単位、「電磁波工学Ⅱ」2 単位、「光ファイバ通信工学」2 単位、「情報伝送工学Ⅰ」2 単位、「情報伝送工学Ⅱ」2 単位、「モバイルコミュニケーション
工学」2 単位の 17 科目 34 単位を配置している。
「共通科目」では、情報工学実験、卒業研究等を行うことから、「基礎ゼミナール」
2 単位、「情報工学基礎実験」4 単位、「情報工学応用実験」4 単位、「技術者倫理」2 単
位、「技術英語Ⅰ」2 単位、「技術英語Ⅱ」2 単位、「情報工学創成実験」2 単位、「卒業
研究」6 単位の 8 科目 24 単位を配置している。
このように、情報通信工学科では、基礎的な専門教育の充実と強化を図ることが重要であるという認識のもとに、継続的な教育課程の整備と充実に努めてきていることから、収容定員を変更した場合においても教育上の支障はないものと考えているが、8

収容定員が増加することから、今後とも必要に応じて教育課程のさらなる整備と充実を図ることとしている。
3) 情報システム工学科
情報システム工学科では、情報処理基盤技術、情報ネットワーク、システム LSI、知能情報処理、ロボット工学、制御工学などの専門知識に加え、技術者倫理、高いコミュニケーション能力、エンジニアリングデザイン能力、計画実行力、生涯学習能力を身につけさせるための教育を行い、国際的に活躍できる情報システム技術者の人材の養成を目的としている。
この人材養成の目的を達成することから、情報システム工学科の専門教育科目の編成においては、「情報基礎工学」、「情報工学」、「システム工学」、「共通」の科目群から構成するとともに、4 年間の授業全体を通して、専門的な知識と技術を身に付けることができる授業科目の配当としている。
「情報基礎工学」では、情報技術者として身に付けるべき倫理や専門知識の基礎を学ぶとともに、知的な文章作成やプレゼンテーション、高い表現力を身に付けることから、「情報科学概論」2 単位、「情報科学基礎演習」2 単位、「情報技術者倫理」2 単位、「情報技術史」2 単位、「テクニカルライティング」2 単位、「アカデミックプレゼンテーション」2 単位、「技術基礎数学」2 単位、「確率統計」2 単位、「情報解析学Ⅰ」2 単
位、「情報解析学Ⅱ」2 単位、「コンピュータ基礎数学」2 単位、「電気電子工学基礎」2
単位、「電子回路」2 単位、「電気回路」2 単位、「論理回路」2 単位の 15 科目 30 単位を配置している。
「情報工学」では、コンピュータやネットワークの仕組みを学び、これらを効率的に活用するための知識と技術を学ぶことから、「プログラミング基礎」2 単位、「C プロ
グラミングⅠ」2 単位、「C プログラミングⅡ」2 単位、「応用プログラミングⅠ」2 単位、「応用プログラミングⅡ」2 単位、「人工知能」2 単位、「計算機工学Ⅰ」2 単位、「計
算機工学Ⅱ」2 単位、「コンピュータグラフィックス」2 単位、「画像処理工学」2 単位、「先端技術展望」2 単位、「マルチメディアデータ通信」2 単位、「情報ネットワークシステム」2 単位の 13 科目 26 単位を配置している。
「システム工学」では、センサやアクチュエータの基礎を学び、ロボットや産業シ
ステムの設計や制御に必要な知識と技術を身に付けることから、「システム制御工学Ⅰ」
2 単位、「システム制御工学Ⅱ」2 単位、「デジタル制御工学」2 単位、「基礎ロボット工学」2 単位「知能ロボット工学」2 単位、「ロボットシミュレーション」2 単位、「セン
サ情報処理」2 単位、「生体システム論」2 単位、「メカトロアクチュエータ」2 単位、「システム LSI 基礎」2 単位、「組み込みソフトウェア」2 単位、「システム LSI 応用」
2 単位の 12 科目 24 単位を配置している。
「共通」では、グループワークを中心とした実践的な技術者養成プログラミングを通して、社会に貢献する情報システム技術の応用力を身に付けることから、「情報リテ
ラシーⅠ」2 単位、「情報リテラシーⅡ」2 単位、「情報技術資格Ⅰ」2 単位、「情報技術資格Ⅱ」2 単位、
「フレッシュマンプログラム」2 単位、「情報システム基礎実験」4 単
位、「情報処理工学実験」4 単位、「情報システム工学概論」2 単位、「システム情報工9

学実験」2 単位、「卒業研究」6 単位の 10 科目 28 単位を配置している。
このように、情報システム工学科では、基礎的な専門教育の充実と強化を図ることが重要であるという認識のもとに、継続的な教育課程の整備と充実に努めてきていることから、収容定員を変更した場合においても教育上の支障はないものと考えているが、収容定員が増加することから、今後とも必要に応じて教育課程のさらなる整備と充実を図ることとしている。
4) システムマネジメント学科
システムマネジメント学科では、高度に情報化、国際化が進む現代社会において、企業の生産管理技術と情報管理技術について、経営、生産、メディアの観点から基礎的な素養を身につける教育を行い、それらの知識に裏付けされた人間哲学に基づいてシステムのマネジメントを行える人材の養成を目的としている。
この人材養成の目的を達成することから、システムマネジメント学科の専門教育科
目の編成においては、「システムマネジメント基礎」、「経営システム」、「生産システム」、「情報メディアシステム」、「関連科目」、「ゼミナール・卒業研究」の科目群から構成
するとともに、4 年間の授業全体を通して、専門的な知識と技術を身に付けることができる授業科目の配当としている。
「システムマネジメント基礎」では、システムマネジメントについての入門的な解説、コンピュータ・リテラシ、プレゼンテーション、コミュニケーション能力について学ぶことから、「システムマネジメント基礎」2 単位、「情報数学Ⅰ」2 単位、「情報
数学Ⅱ」2 単位、
「情報処理Ⅰ」2 単位、「情報処理Ⅱ」2 単位、「オフィス情報処理」2単位、「プレゼンテーション基礎」2 単位、「確率統計Ⅱ」2 単位、「DTP 入門」2 単位、「コンピュータグラフィックス入門」2 単位、「システムマネジメント基礎実験」4 単
位の 11 科目 24 単位を配置している。
「経営システム」では、ビジネスマネジメント技術者育成のため、企業経営についての幅広い知識を身に付け、情報管理のベースとなる知識を学ぶことから、「経営システム論」2 単位、
「経営管理論」2 単位、「経営計算論」2 単位、「環境マネジメント」2単位、「マーケティング論」2 単位、「オペレーションズリサーチⅠ」2 単位、「オペレーションズリサーチⅡ」2 単位、「オフィスネットワークシステム」2 単位、「福祉サー
ビスネットワーク」2 単位、「情報システム論」2 単位、「e－ビジネス論」2 単位、「ベ
ンチャービジネス論」2 単位の 12 科目 24 単位を配置している。
「生産システム」では、企業におけるプロダクションマネジメント技術者育成のため、生産管理工学の専門領域について深く学ぶことから、「電子工学概論」2 単位、「計測工学」2 単位、
「プロダクションマネジメント」2 単位、「オペレーションマネジメント」2 単位、「人間工学」2 単位、「スポーツマネジメント」2 単位、「スポーツマーケテ
ィング」2 単位、
「情報技術史」2 単位、「品質マネジメント」2 単位、「システムマネジ
メント応用実験」4 単位の 10 科目 22 単位を配置している。
「情報メディアシステム」では、サイバースペースマネジメント技術者育成のため、インターネット上のメディアシステムやコンテンツ設計・管理・運用法を学ぶことから、「メディア科学Ⅰ」2 単位、「メディア科学Ⅱ」2 単位、「マルチメディア情報処理」

10

2 単位、「メディア制作」2 単位、「プログラミング基礎」2 単位、「プログラミング言語
Ⅰ」2 単位、「プログラミング言語Ⅱ」2 単位、「コンピュータ基礎学」2 単位、「ウェブ
デザイン」2 単位、「インタラクティブコンテンツ」2 単位、「マルチメディアデータベース」2 単位の 11 科目 22 単位を配置している。
「関連科目」では、システム管理技術者資格、基本情報技術者資格等について学ぶ
ことから、「システム管理技術者資格」2 単位、「知的所有権と法」2 単位、「基本情報技術者資格」2 単位、「特別講義」2 単位の 4 科目 8 単位を配置している。
「ゼミナール・卒業研究」では、経営、生産管理、メディア分野について、3 年次までの少人数ゼミナールと 4 年次での卒業研究発表を行うことから、「システムマネジメ
ントゼミナールⅠ」4 単位、「システムマネジメントゼミナールⅡ」4 単位、「卒業研究」
6 単位の 3 科目 14 単位を配置している。
このように、システムマネジメント学科では、基礎的な専門教育の充実と強化を図ることが重要であるという認識のもとに、継続的な教育課程の整備と充実に努めてきていることから、収容定員を変更した場合においても教育上の支障はないものと考えているが、収容定員が増加することから、今後とも必要に応じて教育課程のさらなる整備と充実を図ることとしている。
③

社会環境学部
1) 社会環境学科
社会環境学科では、環境保全に関して、個人や企業の活動のあり方や社会全体の仕組みを理解し、社会の要請に答えることができる実践型の人材を養成することを目的としており、具体的には、社会環境学の体系を理解し、環境に関連する専門知識を習得するとともに、専門知識を応用して、専門分野の課題を解決する修練を受け、社会環境学を学ぶ者としての社会的責任を自覚し、行動する能力を身につけた人材を養成することとしている。
この人材養成の目的を達成することから、社会環境学科の専門教育科目の編成にお
いては、
「共通」
、
「経済・経営系」、「法・政策系」、「人間生活系」、「ゼミナール」の科
目群から構成するとともに、4 年間の授業全体を通して、専門的な知識と技術を身に付けることができる授業科目の配当としている。
「共通」では、3 つの系統の学修内容を統合し、環境問題に関する考察を深めること
から、「社会環境学Ⅰ（総論）」2 単位、「社会環境学特殊講義Ⅰ」2 単位、「社会環境学特殊講義Ⅱ」2 単位の 3 科目 6 単位を配置している。
「経済・経営系」では、環境・財務会計、マーケティング、経済学などのテーマを学修し、環境問題解決に資する企業や自治体等の経営方法のあり方を考察することから、「社会環境学Ⅱ（経済と環境）」2 単位、「マクロ経済学」2 単位、「ミクロ経済学」
2 単位、「公共経済学」2 単位、「環境経済学」2 単位、「経済政策論」2 単位、「資源エ
ネルギー政策論」2 単位、「国際環境協力論」2 単位、「経済発展論」2 単位、「アジア経済論」2 単位、「国際貿易論」2 単位、「多国籍企業論」2 単位、「地域開発論」2 単位、「経営学概論」2 単位、「企業論」2 単位、「比較経営論」2 単位、「簿記論」2 単位、「会
計学」2 単位、「財務会計論」2 単位、「経営分析論」2 単位、「マーケティング論」2 単

11

位、「経済情報システム論」2 単位、「環境会計論」2 単位、「環境管理論」2 単位、「生産管理論」2 単位の 25 科目 50 単位を配置している。
「法・政策系」では、様々な法律や政策について幅広く学修し、環境問題に資する法・政策のあり方を考察することから、「社会環境学Ⅲ（法律と環境）」2 単位、「現代
日本政治論Ⅰ」2 単位、「現代日本政治論Ⅱ」2 単位、「行政過程論Ⅰ」2 単位、「行政過程論Ⅱ」2 単位、
「NPO 論」2 単位、「環境政策Ⅰ」2 単位、「環境政策Ⅱ」2 単位、「環境法Ⅰ」2 単位、「環境法Ⅱ」2 単位、「法・政策の諸問題Ⅰ」2 単位、「法・政策の諸問題
Ⅱ」2 単位、「憲法Ⅰ」2 単位、「憲法Ⅱ」2 単位、「民法Ⅰ」2 単位、「民法Ⅱ」2 単位、「民法Ⅲ」2 単位、「環境判例演習」2 単位、「国際法Ⅰ」2 単位、「国際法Ⅱ」2 単位、「国際環境論」2 単位、「企業法Ⅰ」2 単位、「企業法Ⅱ」2 単位の 23 科目 46 単位を配置している。
「人間生活系」では、人間生活と環境の関わりについて社会学や心理学、人類学などの知見を活用して考察することから、「社会環境学Ⅳ（人間と環境）」2 単位、「ライ
フスタイルと環境」2 単位、「人間環境学」2 単位、「生活環境論」2 単位、「環境教育論」
2 単位、「社会心理学」2 単位、「発達環境論」2 単位、「環境心理学」2 単位、「人間行動学」2 単位、「環境デザイン論」2 単位、「社会学概論」2 単位、「地域社会学」2 単位、「環境社会学」2 単位、「都市社会学」2 単位、「民俗学概論」2 単位、「環境民俗学」2
単位、「文化環境論」2 単位、「環境人類学」2 単位、「環境地理学」2 単位、「社会調査
法Ⅰ」2 単位、「社会調査法Ⅱ」2 単位、「社会統計学」2 単位の 22 科目 44 単位を配置している。
「ゼミナール」では、グループワークなどを通じて通常講義で学んだ知識の応用力
やコミュニケーション能力を高めることから、「ゼミナールⅠ」4 単位、「ゼミナールⅡ」
4 単位、「ゼミナールⅢ」4 単位の 3 科目 12 単位を配置している。
このように、社会環境学科では、基礎的な専門教育の充実と強化を図ることが重要であるという認識のもとに、継続的な教育課程の整備と充実に努めてきていることから、収容定員を変更した場合においても教育上の支障はないものと考えているが、収容定員が増加することから、今後とも必要に応じて教育課程のさらなる整備と充実を図ることとしている。
2 教育方法及び履修指導方法の変更内容①

工学部
1) 電子情報工学科
電子情報工学科における教育方法は、知識の理解を目的とする教育内容については、
講義形式を中心とした授業形態を採るとともに、技術や技能の習得を目的とする教育内容については、演習形式による授業形態を採ることとし、また、理論的知識や能力を実務に応用する能力を身に付けることを目的とする教育内容については、実験形式や実習
形式による授業形態を採ることとしている。
授業を行う学生数については、授業の内容や授業の方法、施設や設備の状況、実験・実習の指導体制などの教育上の諸条件を考慮して、教育効果を十分にあげられる人数
による指導体制をとることとしており、原則として、講義形式は 40 人から 60 人、演12習形式は 40 人から 60 人、実習形式及び実践形式は 40 人から 60 人としている。
配当年次は、基礎から基幹へと体系的な学習が可能となるようにするとともに、専門教育においては、専門分野の教育内容ごとに、知識、技能、応用といった授業の内
容と科目間の関係や履修の順序に留意しつつ、単位制度の 4 年間における制度設計の観点を踏まえて、特定の学年や学期において偏りのある履修登録がなされないように配慮している。
また、単位制度の実質化の観点を踏まえたうえで、学生の主体的な学修を促し、教室における授業と教室外の学習を合わせた充実した授業を展開することにより学習効
果を高めるために、1 学年あたりの卒業要件科目の標準的な履修科目数の上限を 24 科目とし、履修単位数の上限を 49 単位としている（資料 7）。
さらに、卒業時における学生の質を確保する観点から、予め学生に対して各授業における学習目標やその目標を達成するための授業の方法、計画等を明示したうえで、
成績評価基準や卒業認定基準を提示し、これに基づき厳格な評価を行うともに、客観的な評価基準を適用することから、厳格な成績評価の方法として、GPA 制度を導入している。
電子情報工学科の履修指導方法は、授業を受ける学生に対して、クラス担当教員による個別の助言や指導を行う体制を整えているとともに、あらかじめ定めた時間に専任教員が研究室に待機して、履修指導をはじめとする学生の相談に応じる専用の時間を設けることにより、きめ細やかな履修指導を行うための体制を整備している。
また、事務局の教務課には、学生の適性や能力に応じて学生の履修科目の選択に関する助言を行う専門的な職員 9 人を配置しており、個別の履修相談に応じるなど、学生の履修指導体制の充実を図ることとしている。
さらに、毎年 4 月に行われる学科別オリエンテーションの際には、学部・学科における人材養成の目的への理解を促すとともに、教育課程の編成における体系性と順次生を明確に示すことから、授業科目と学習目標の関係、授業科目間の系統性を図示したカリキュラムフローチャート（資料 6）を提示するとともに、4 年間の学習計画に基づく体系的な学習のための科目履修が可能となるよう、履修指導方法の充実を図ることとしている。
このように、電子情報工学科では、教育方法及び履修指導方法において、収容定員を変更した場合においても教育上の支障はないものと考えているが、収容定員が増加することから、今後とも必要に応じて教育方法及び履修指導方法のさらなる整備と充実を図ることとしている。
2) 生命環境科学科
生命環境科学科における教育方法は、知識の理解を目的とする教育内容については、
講義形式を中心とした授業形態を採るとともに、技術や技能の習得を目的とする教育内容については、演習形式による授業形態を採ることとし、また、理論的知識や能力を実務に応用する能力を身に付けることを目的とする教育内容については、実験形式や実習
形式による授業形態を採ることとしている。
授業を行う学生数については、授業の内容や授業の方法、施設や設備の状況、実験・13

実習の指導体制などの教育上の諸条件を考慮して、教育効果を十分にあげられる人数
による指導体制をとることとしており、原則として、講義形式は 40 人から 60 人、演習形式は 40 人から 60 人、実習形式及び実践形式は 40 人から 60 人としている。
配当年次は、基礎から基幹へと体系的な学習が可能となるようにするとともに、専門教育においては、専門分野の教育内容ごとに、知識、技能、応用といった授業の内
容と科目間の関係や履修の順序に留意しつつ、単位制度の 4 年間における制度設計の観点を踏まえて、特定の学年や学期において偏りのある履修登録がなされないように配慮している。
また、単位制度の実質化の観点を踏まえたうえで、学生の主体的な学修を促し、教室における授業と教室外の学習を合わせた充実した授業を展開することにより学習効
果を高めるために、1 学年あたりの卒業要件科目の標準的な履修科目数の上限を 24 科目とし、履修単位数の上限を 49 単位としている（資料 7）。
さらに、卒業時における学生の質を確保する観点から、予め学生に対して各授業における学習目標やその目標を達成するための授業の方法、計画等を明示したうえで、
成績評価基準や卒業認定基準を提示し、これに基づき厳格な評価を行うともに、客観的な評価基準を適用することから、厳格な成績評価の方法として、GPA 制度を導入している。
生命環境科学科の履修指導方法は、授業を受ける学生に対して、クラス担当教員による個別の助言や指導を行う体制を整えているとともに、あらかじめ定めた時間に専任教員が研究室に待機して、履修指導をはじめとする学生の相談に応じる専用の時間を設けることにより、きめ細やかな履修指導を行うための体制を整備している。
また、事務局の教務課には、学生の適性や能力に応じて学生の履修科目の選択に関する助言を行う専門的な職員 9 人を配置しており、個別の履修相談に応じるなど、学生の履修指導体制の充実を図ることとしている。
さらに、毎年 4 月に行われる学科別オリエンテーションの際には、学部・学科における人材養成の目的への理解を促すとともに、教育課程の編成における体系性と順次生を明確に示すことから、授業科目と学習目標の関係、授業科目間の系統性を図示したカリキュラムフローチャート（資料 6）を提示するとともに、4 年間の学習計画に基づく体系的な学習のための科目履修が可能となるよう、履修指導方法の充実を図ることとしている。
このように、生命環境科学科では、教育方法及び履修指導方法において、収容定員を変更した場合においても教育上の支障はないものと考えているが、収容定員が増加することから、今後とも必要に応じて教育方法及び履修指導方法のさらなる整備と充実を図ることとしている。
3) 知能機械工学科
知能機械工学科における教育方法は、知識の理解を目的とする教育内容については、
講義形式を中心とした授業形態を採るとともに、技術や技能の習得を目的とする教育内容については、演習形式による授業形態を採ることとし、また、理論的知識や能力を実務に応用する能力を身に付けることを目的とする教育内容については、実験形式や実習

14

形式による授業形態を採ることとしている。
授業を行う学生数については、授業の内容や授業の方法、施設や設備の状況、実験・実習の指導体制などの教育上の諸条件を考慮して、教育効果を十分にあげられる人数
による指導体制をとることとしており、原則として、講義形式は 50 人から 70 人、演習形式は 50 人から 70 人、実習形式及び実践形式は 50 人から 70 人としている。
配当年次は、基礎から基幹へと体系的な学習が可能となるようにするとともに、専門教育においては、専門分野の教育内容ごとに、知識、技能、応用といった授業の内
容と科目間の関係や履修の順序に留意しつつ、単位制度の 4 年間における制度設計の観点を踏まえて、特定の学年や学期において偏りのある履修登録がなされないように配慮している。
また、単位制度の実質化の観点を踏まえたうえで、学生の主体的な学修を促し、教室における授業と教室外の学習を合わせた充実した授業を展開することにより学習効
果を高めるために、1 学年あたりの卒業要件科目の標準的な履修科目数の上限を 24 科目とし、履修単位数の上限を 49 単位としている（資料 7）。
さらに、卒業時における学生の質を確保する観点から、予め学生に対して各授業における学習目標やその目標を達成するための授業の方法、計画等を明示したうえで、
成績評価基準や卒業認定基準を提示し、これに基づき厳格な評価を行うともに、客観的な評価基準を適用することから、厳格な成績評価の方法として、GPA 制度を導入している。
知能機械工学科の履修指導方法は、授業を受ける学生に対して、クラス担当教員による個別の助言や指導を行う体制を整えているとともに、あらかじめ定めた時間に専任教員が研究室に待機して、履修指導をはじめとする学生の相談に応じる専用の時間を設けることにより、きめ細やかな履修指導を行うための体制を整備している。
また、事務局の教務課には、学生の適性や能力に応じて学生の履修科目の選択に関する助言を行う専門的な職員 9 人を配置しており、個別の履修相談に応じるなど、学生の履修指導体制の充実を図ることとしている。
さらに、毎年 4 月に行われる学科別オリエンテーションの際には、学部・学科における人材養成の目的への理解を促すとともに、教育課程の編成における体系性と順次生を明確に示すことから、授業科目と学習目標の関係、授業科目間の系統性を図示したカリキュラムフローチャート（資料 6）を提示するとともに、4 年間の学習計画に基づく体系的な学習のための科目履修が可能となるよう、履修指導方法の充実を図ることとしている。
このように、知能機械工学科では、教育方法及び履修指導方法において、収容定員を変更した場合においても教育上の支障はないものと考えているが、収容定員が増加することから、今後とも必要に応じて教育方法及び履修指導方法のさらなる整備と充実を図ることとしている。
4) 電気工学科
電気工学科における教育方法は、知識の理解を目的とする教育内容については、講義形式を中心とした授業形態を採るとともに、技術や技能の習得を目的とする教育内容に

15

ついては、演習形式による授業形態を採ることとし、また、理論的知識や能力を実務に応用する能力を身に付けることを目的とする教育内容については、実験形式や実習形式
による授業形態を採ることとしている。
授業を行う学生数については、授業の内容や授業の方法、施設や設備の状況、実験・実習の指導体制などの教育上の諸条件を考慮して、教育効果を十分にあげられる人数
による指導体制をとることとしており、原則として、講義形式は 40 人から 60 人、演習形式は 40 人から 60 人、実習形式及び実践形式は 40 人から 60 人としている。
配当年次は、基礎から基幹へと体系的な学習が可能となるようにするとともに、専門教育においては、専門分野の教育内容ごとに、知識、技能、応用といった授業の内
容と科目間の関係や履修の順序に留意しつつ、単位制度の 4 年間における制度設計の観点を踏まえて、特定の学年や学期において偏りのある履修登録がなされないように配慮している。
また、単位制度の実質化の観点を踏まえたうえで、学生の主体的な学修を促し、教室における授業と教室外の学習を合わせた充実した授業を展開することにより学習効
果を高めるために、1 学年あたりの卒業要件科目の標準的な履修科目数の上限を 24 科目とし、履修単位数の上限を 49 単位としている（資料 7）。
さらに、卒業時における学生の質を確保する観点から、予め学生に対して各授業における学習目標やその目標を達成するための授業の方法、計画等を明示したうえで、
成績評価基準や卒業認定基準を提示し、これに基づき厳格な評価を行うともに、客観的な評価基準を適用することから、厳格な成績評価の方法として、GPA 制度を導入している。
電気工学科の履修指導方法は、授業を受ける学生に対して、クラス担当教員による個別の助言や指導を行う体制を整えているとともに、あらかじめ定めた時間に専任教員が研究室に待機して、履修指導をはじめとする学生の相談に応じる専用の時間を設けることにより、きめ細やかな履修指導を行うための体制を整備している。
また、事務局の教務課には、学生の適性や能力に応じて学生の履修科目の選択に関する助言を行う専門的な職員 9 人を配置しており、個別の履修相談に応じるなど、学生の履修指導体制の充実を図ることとしている。
さらに、毎年 4 月に行われる学科別オリエンテーションの際には、学部・学科における人材養成の目的への理解を促すとともに、教育課程の編成における体系性と順次生を明確に示すことから、授業科目と学習目標の関係、授業科目間の系統性を図示したカリキュラムフローチャート（資料 6）を提示するとともに、4 年間の学習計画に基づく体系的な学習のための科目履修が可能となるよう、履修指導方法の充実を図ることとしている。
このように、電気工学科では、教育方法及び履修指導方法において、収容定員を変更した場合においても教育上の支障はないものと考えているが、収容定員が増加する
ことから、今後とも必要に応じて教育方法及び履修指導方法のさらなる整備と充実を図ることとしている。

16

②

情報工学部
1) 情報工学科
情報工学科における教育方法は、知識の理解を目的とする教育内容については、講義形式を中心とした授業形態を採るとともに、技術や技能の習得を目的とする教育内容については、演習形式による授業形態を採ることとし、また、理論的知識や能力を実務に応用する能力を身に付けることを目的とする教育内容については、実験形式や実習形式
による授業形態を採ることとしている。
授業を行う学生数については、授業の内容や授業の方法、施設や設備の状況、実験・実習の指導体制などの教育上の諸条件を考慮して、教育効果を十分にあげられる人数
による指導体制をとることとしており、原則として、講義形式は 60 人から 80 人、演習形式は 60 人から 80 人、実習形式及び実践形式は 60 人から 80 人としている。
配当年次は、基礎から基幹へと体系的な学習が可能となるようにするとともに、専門教育においては、専門分野の教育内容ごとに、知識、技能、応用といった授業の内
容と科目間の関係や履修の順序に留意しつつ、単位制度の 4 年間における制度設計の観点を踏まえて、特定の学年や学期において偏りのある履修登録がなされないように配慮している。
また、単位制度の実質化の観点を踏まえたうえで、学生の主体的な学修を促し、教室における授業と教室外の学習を合わせた充実した授業を展開することにより学習効
果を高めるために、1 学年あたりの卒業要件科目の標準的な履修科目数の上限を 24 科目とし、履修単位数の上限を 49 単位としている（資料 7）。
さらに、卒業時における学生の質を確保する観点から、予め学生に対して各授業における学習目標やその目標を達成するための授業の方法、計画等を明示したうえで、
成績評価基準や卒業認定基準を提示し、これに基づき厳格な評価を行うともに、客観的な評価基準を適用することから、厳格な成績評価の方法として、GPA 制度を導入している。
情報工学科の履修指導方法は、授業を受ける学生に対して、クラス担当教員による個別の助言や指導を行う体制を整えているとともに、あらかじめ定めた時間に専任教員が研究室に待機して、履修指導をはじめとする学生の相談に応じる専用の時間を設けることにより、きめ細やかな履修指導を行うための体制を整備している。
また、事務局の教務課には、学生の適性や能力に応じて学生の履修科目の選択に関する助言を行う専門的な職員 9 人を配置しており、個別の履修相談に応じるなど、学生の履修指導体制の充実を図ることとしている。
さらに、毎年 4 月に行われる学科別オリエンテーションの際には、学部・学科における人材養成の目的への理解を促すとともに、教育課程の編成における体系性と順次生を明確に示すことから、授業科目と学習目標の関係、授業科目間の系統性を図示したカリキュラムフローチャート（資料 6）を提示するとともに、4 年間の学習計画に基づく体系的な学習のための科目履修が可能となるよう、履修指導方法の充実を図ることとしている。
このように、情報工学科では、教育方法及び履修指導方法において、収容定員を変更した場合においても教育上の支障はないものと考えているが、収容定員が増加する

17ことから、今後とも必要に応じて教育方法及び履修指導方法のさらなる整備と充実を図ることとしている。
2) 情報通信工学科
情報通信工学科における教育方法は、知識の理解を目的とする教育内容については、
講義形式を中心とした授業形態を採るとともに、技術や技能の習得を目的とする教育内容については、演習形式による授業形態を採ることとし、また、理論的知識や能力を実務に応用する能力を身に付けることを目的とする教育内容については、実験形式や実習
形式による授業形態を採ることとしている。
授業を行う学生数については、授業の内容や授業の方法、施設や設備の状況、実験・実習の指導体制などの教育上の諸条件を考慮して、教育効果を十分にあげられる人数
による指導体制をとることとしており、原則として、講義形式は 40 人から 60 人、演習形式は 40 人から 60 人、実習形式及び実践形式は 40 人から 60 人としている。
配当年次は、基礎から基幹へと体系的な学習が可能となるようにするとともに、専門教育においては、専門分野の教育内容ごとに、知識、技能、応用といった授業の内
容と科目間の関係や履修の順序に留意しつつ、単位制度の 4 年間における制度設計の観点を踏まえて、特定の学年や学期において偏りのある履修登録がなされないように配慮している。
また、単位制度の実質化の観点を踏まえたうえで、学生の主体的な学修を促し、教室における授業と教室外の学習を合わせた充実した授業を展開することにより学習効
果を高めるために、1 学年あたりの卒業要件科目の標準的な履修科目数の上限を 24 科目とし、履修単位数の上限を 49 単位としている（資料 7）。
さらに、卒業時における学生の質を確保する観点から、予め学生に対して各授業における学習目標やその目標を達成するための授業の方法、計画等を明示したうえで、
成績評価基準や卒業認定基準を提示し、これに基づき厳格な評価を行うともに、客観的な評価基準を適用することから、厳格な成績評価の方法として、GPA 制度を導入している。
情報通信工学科の履修指導方法は、授業を受ける学生に対して、クラス担当教員による個別の助言や指導を行う体制を整えているとともに、あらかじめ定めた時間に専任教員が研究室に待機して、履修指導をはじめとする学生の相談に応じる専用の時間を設けることにより、きめ細やかな履修指導を行うための体制を整備している。
また、事務局の教務課には、学生の適性や能力に応じて学生の履修科目の選択に関する助言を行う専門的な職員 9 人を配置しており、個別の履修相談に応じるなど、学生の履修指導体制の充実を図ることとしている。
さらに、毎年 4 月に行われる学科別オリエンテーションの際には、学部・学科における人材養成の目的への理解を促すとともに、教育課程の編成における体系性と順次生を明確に示すことから、授業科目と学習目標の関係、授業科目間の系統性を図示したカリキュラムフローチャート（資料 6）を提示するとともに、4 年間の学習計画に基づく体系的な学習のための科目履修が可能となるよう、履修指導方法の充実を図ることとしている。

18このように、情報通信工学科では、教育方法及び履修指導方法において、収容定員を変更した場合においても教育上の支障はないものと考えているが、収容定員が増加することから、今後とも必要に応じて教育方法及び履修指導方法のさらなる整備と充実を図ることとしている。
3) 情報システム工学科
情報システム工学科における教育方法は、知識の理解を目的とする教育内容について
は、講義形式を中心とした授業形態を採るとともに、技術や技能の習得を目的とする教育内容については、演習形式による授業形態を採ることとし、また、理論的知識や能力を実務に応用する能力を身に付けることを目的とする教育内容については、実験形式や実習形式による授業形態を採ることとしている。
授業を行う学生数については、授業の内容や授業の方法、施設や設備の状況、実験・実習の指導体制などの教育上の諸条件を考慮して、教育効果を十分にあげられる人数
による指導体制をとることとしており、原則として、講義形式は 40 人から 60 人、演習形式は 40 人から 60 人、実習形式及び実践形式は 40 人から 60 人としている。
配当年次は、基礎から基幹へと体系的な学習が可能となるようにするとともに、専門教育においては、専門分野の教育内容ごとに、知識、技能、応用といった授業の内
容と科目間の関係や履修の順序に留意しつつ、単位制度の 4 年間における制度設計の観点を踏まえて、特定の学年や学期において偏りのある履修登録がなされないように配慮している。
また、単位制度の実質化の観点を踏まえたうえで、学生の主体的な学修を促し、教室における授業と教室外の学習を合わせた充実した授業を展開することにより学習効
果を高めるために、1 学年あたりの卒業要件科目の標準的な履修科目数の上限を 24 科目とし、履修単位数の上限を 49 単位としている（資料 7）。
さらに、卒業時における学生の質を確保する観点から、予め学生に対して各授業における学習目標やその目標を達成するための授業の方法、計画等を明示したうえで、
成績評価基準や卒業認定基準を提示し、これに基づき厳格な評価を行うともに、客観的な評価基準を適用することから、厳格な成績評価の方法として、GPA 制度を導入している。
情報システム工学科の履修指導方法は、授業を受ける学生に対して、クラス担当教員による個別の助言や指導を行う体制を整えているとともに、あらかじめ定めた時間に専任教員が研究室に待機して、履修指導をはじめとする学生の相談に応じる専用の時間を設けることにより、きめ細やかな履修指導を行うための体制を整備している。
また、事務局の教務課には、学生の適性や能力に応じて学生の履修科目の選択に関する助言を行う専門的な職員 9 人を配置しており、個別の履修相談に応じるなど、学生の履修指導体制の充実を図ることとしている。
さらに、毎年 4 月に行われる学科別オリエンテーションの際には、学部・学科における人材養成の目的への理解を促すとともに、教育課程の編成における体系性と順次生を明確に示すことから、授業科目と学習目標の関係、授業科目間の系統性を図示したカリキュラムフローチャート（資料 6）を提示するとともに、4 年間の学習計画に基づ

19

く体系的な学習のための科目履修が可能となるよう、履修指導方法の充実を図ることとしている。
このように、情報システム工学科では、教育方法及び履修指導方法において、収容定員を変更した場合においても教育上の支障はないものと考えているが、収容定員が増加することから、今後とも必要に応じて教育方法及び履修指導方法のさらなる整備と充実を図ることとしている。
4) システムマネジメント学科
システムマネジメント学科における教育方法は、知識の理解を目的とする教育内容については、講義形式を中心とした授業形態を採るとともに、技術や技能の習得を目的とする教育内容については、演習形式による授業形態を採ることとし、また、理論的知識や能力を実務に応用する能力を身に付けることを目的とする教育内容については、実験
形式や実習形式による授業形態を採ることとしている。
授業を行う学生数については、授業の内容や授業の方法、施設や設備の状況、実験・実習の指導体制などの教育上の諸条件を考慮して、教育効果を十分にあげられる人数
による指導体制をとることとしており、原則として、講義形式は 60 人から 80 人、演習形式は 60 人から 80 人、実習形式及び実践形式は 60 人から 80 人としている。
配当年次は、基礎から基幹へと体系的な学習が可能となるようにするとともに、専門教育においては、専門分野の教育内容ごとに、知識、技能、応用といった授業の内
容と科目間の関係や履修の順序に留意しつつ、単位制度の 4 年間における制度設計の観点を踏まえて、特定の学年や学期において偏りのある履修登録がなされないように配慮している。
また、単位制度の実質化の観点を踏まえたうえで、学生の主体的な学修を促し、教室における授業と教室外の学習を合わせた充実した授業を展開することにより学習効
果を高めるために、1 学年あたりの卒業要件科目の標準的な履修科目数の上限を 24 科目とし、履修単位数の上限を 49 単位としている（資料 7）。
さらに、卒業時における学生の質を確保する観点から、予め学生に対して各授業における学習目標やその目標を達成するための授業の方法、計画等を明示したうえで、
成績評価基準や卒業認定基準を提示し、これに基づき厳格な評価を行うともに、客観的な評価基準を適用することから、厳格な成績評価の方法として、GPA 制度を導入している。
システムマネジメント学科の履修指導方法は、授業を受ける学生に対して、クラス担当教員による個別の助言や指導を行う体制を整えているとともに、あらかじめ定めた時間に専任教員が研究室に待機して、履修指導をはじめとする学生の相談に応じる
専用の時間を設けることにより、きめ細やかな履修指導を行うための体制を整備している。
また、事務局の教務課には、学生の適性や能力に応じて学生の履修科目の選択に関する助言を行う専門的な職員 9 人を配置しており、個別の履修相談に応じるなど、学生の履修指導体制の充実を図ることとしている。
さらに、毎年 4 月に行われる学科別オリエンテーションの際には、学部・学科にお20ける人材養成の目的への理解を促すとともに、教育課程の編成における体系性と順次生を明確に示すことから、授業科目と学習目標の関係、授業科目間の系統性を図示したカリキュラムフローチャート（資料 6）を提示するとともに、4 年間の学習計画に基づく体系的な学習のための科目履修が可能となるよう、履修指導方法の充実を図ることとしている。
このように、システムマネジメント学科では、教育方法及び履修指導方法において、収容定員を変更した場合においても教育上の支障はないものと考えているが、収容定員が増加することから、今後とも必要に応じて教育方法及び履修指導方法のさらなる整備と充実を図ることとしている。
③

社会環境学部
1) 社会環境学科
社会環境学科における教育方法は、知識の理解を目的とする教育内容については、講義形式を中心とした授業形態を採るとともに、技術や技能の習得を目的とする教育内容については、演習形式による授業形態を採ることとし、また、理論的知識や能力を実務に応用する能力を身に付けることを目的とする教育内容については、実験形式や実習形
式による授業形態を採ることとしている。
授業を行う学生数については、授業の内容や授業の方法、施設や設備の状況、実験・実習の指導体制などの教育上の諸条件を考慮して、教育効果を十分にあげられる人数
による指導体制をとることとしており、原則として、講義形式は 90 人から 120 人、演習形式は 10 人から 20 人としている。
配当年次は、基礎から基幹へと体系的な学習が可能となるようにするとともに、専門教育においては、専門分野の教育内容ごとに、知識、技能、応用といった授業の内
容と科目間の関係や履修の順序に留意しつつ、単位制度の 4 年間における制度設計の観点を踏まえて、特定の学年や学期において偏りのある履修登録がなされないように配慮している。
また、単位制度の実質化の観点を踏まえたうえで、学生の主体的な学修を促し、教室における授業と教室外の学習を合わせた充実した授業を展開することにより学習効
果を高めるために、1 学年あたりの卒業要件科目の標準的な履修科目数の上限を 24 科目とし、履修単位数の上限を 49 単位としている（資料 7）。
さらに、卒業時における学生の質を確保する観点から、予め学生に対して各授業における学習目標やその目標を達成するための授業の方法、計画等を明示したうえで、
成績評価基準や卒業認定基準を提示し、これに基づき厳格な評価を行うともに、客観的な評価基準を適用することから、厳格な成績評価の方法として、GPA 制度を導入している。
社会環境学科の履修指導方法は、授業を受ける学生に対して、ゼミナール担当教員
による個別の助言や指導を行う体制を整えているとともに、あらかじめ定めた時間に専任教員が研究室に待機して、履修指導をはじめとする学生の相談に応じる専用の時間を設けることにより、きめ細やかな履修指導を行うための体制を整備している。
また、事務局の教務課には、学生の適性や能力に応じて学生の履修科目の選択に関21する助言を行う専門的な職員 9 人を配置しており、個別の履修相談に応じるなど、学生の履修指導体制の充実を図ることとしている。
さらに、毎年 4 月に行われる学科別オリエンテーションの際には、学部・学科における人材養成の目的への理解を促すとともに、教育課程の編成における体系性と順次生を明確に示すことから、授業科目と学習目標の関係、授業科目間の系統性を図示したカリキュラムフローチャート（資料 6）を提示するとともに、4 年間の学習計画に基づく体系的な学習のための科目履修が可能となるよう、履修指導方法の充実を図ることとしている。
このように、社会環境学科では、教育方法及び履修指導方法において、収容定員を変更した場合においても教育上の支障はないものと考えているが、収容定員が増加することから、今後とも必要に応じて教育方法及び履修指導方法のさらなる整備と充実を図ることとしている。
3 教員組織の変更内容
収容定員変更を計画している工学部、情報工学部、社会環境学部における教員組織について
は、教育課程の編成方針を踏まえたうえで、主要分野の授業科目数や単位数に応じて、各教育内容における教育上、研究上又は実務上の優れた知識、能力及び実績を有する専任教員を配置しているとともに、年齢構成においても特定の年齢層に偏ることのないよう配慮しており、教育研究水準の維持向上や教育研究の活性化に支障がない構成となるよう配慮している（資料8）。
現在、大学全体の教員組織としては、教授 87 人、准教授 40 人、講師 4 人、助教 14 人、計145 人の専任教員を配置しており、授業の内容や授業の方法、施設や設備の状況、実験・実習の指導体制などの教育上の諸条件を考慮して、教育効果を十分にあげられる人数による指導体制を構築している。これらの指導体制は、収容定員を変更した場合でも教育上の支障はないものと考えているが、収容定員が増加することから、今後とも必要に応じて、教員組織のより一層の整備と充実を図ることとする。
各学科の教員組織については、次に記述するとおりとなっている。
①

工学部
1) 電子情報工学科
電子情報工学科では、現在、教授 10 人、准教授 2 人、講師 0 人、助教 1 人、計 13人の専任教員を配置しており、授業の内容や授業の方法、施設や設備の状況、実験・実習の指導体制などの教育上の諸条件を考慮して、教育効果を十分にあげられる人数
による指導体制を構築している。また、専任教員の年齢構成については、教育研究の継続性の観点を踏まえたうえで、30 歳代 2 人、40 歳代 4 人、50 歳代 1 人、60 歳代 6人から構成していることから、変更前の内容と比較して、同等以上の内容が担保されるものと考えている。
2) 生命環境科学科
生命環境科学科では、現在、教授 9 人、准教授 5 人、講師 0 人、助教 0 人、計 14 人

22

の専任教員を配置しており、授業の内容や授業の方法、施設や設備の状況、実験・実習の指導体制などの教育上の諸条件を考慮して、教育効果を十分にあげられる人数による指導体制を構築している。また、専任教員の年齢構成については、教育研究の継続性の観点を踏まえたうえで、30 歳代 2 人、40 歳代 3 人、50 歳代 5 人、60 歳代 4 人から構成していることから、変更前の内容と比較して、同等以上の内容が担保されるものと考えている。
3) 知能機械工学科
知能機械工学科では、現在、教授 11 人、准教授 3 人、講師 0 人、助教 3 人、計 17人の専任教員を配置しており、授業の内容や授業の方法、施設や設備の状況、実験・実習の指導体制などの教育上の諸条件を考慮して、教育効果を十分にあげられる人数
による指導体制を構築している。また、専任教員の年齢構成については、教育研究の継続性の観点を踏まえたうえで、30 歳代 4 人、40 歳代 2 人、50 歳代 3 人、60 歳代 8人から構成していることから、変更前の内容と比較して、同等以上の内容が担保されるものと考えている。
4) 電気工学科
電気工学科では、現在、教授 8 人、准教授 5 人、講師 0 人、助教 2 人、計 15 人の専
任教員を配置しており、授業の内容や授業の方法、施設や設備の状況、実験・実習の指導体制などの教育上の諸条件を考慮して、教育効果を十分にあげられる人数による指導体制を構築している。また、専任教員の年齢構成については、教育研究の継続性の観点を踏まえたうえで、30 歳代 3 人、40 歳代 4 人、50 歳代 2 人、60 歳代 6 人から構成していることから、変更前の内容と比較して、同等以上の内容が担保されるものと考えている。
②

情報工学部
1) 情報工学科
情報工学科では、現在、教授 12 人、准教授 3 人、講師 1 人、助教 4 人、計 20 人の専任教員を配置しており、授業の内容や授業の方法、施設や設備の状況、実験・実習の指導体制などの教育上の諸条件を考慮して、教育効果を十分にあげられる人数による指導体制を構築している。また、専任教員の年齢構成については、教育研究の継続性の観点を踏まえたうえで、30 歳代 6 人、40 歳代 4 人、50 歳代 3 人、60 歳代 7 人から構成していることから、変更前の内容と比較して、同等以上の内容が担保されるものと考えている。
2) 情報通信工学科
情報通信工学科では、現在、教授 10 人、准教授 4 人、講師 0 人、助教 0 人、計 14人の専任教員を配置しており、授業の内容や授業の方法、施設や設備の状況、実験・実習の指導体制などの教育上の諸条件を考慮して、教育効果を十分にあげられる人数
による指導体制を構築している。また、専任教員の年齢構成については、教育研究の23

継続性の観点を踏まえたうえで、30 歳代 3 人、40 歳代 4 人、50 歳代 1 人、60 歳代 6人から構成していることから、変更前の内容と比較して、同等以上の内容が担保されるものと考えている。
3) 情報システム工学科
情報システム工学科では、現在、教授 5 人、准教授 6 人、講師 2 人、助教 0 人、計13 人の専任教員を配置しており、授業の内容や授業の方法、施設や設備の状況、実験・実習の指導体制などの教育上の諸条件を考慮して、教育効果を十分にあげられる人数
による指導体制を構築している。また、専任教員の年齢構成については、教育研究の継続性の観点を踏まえたうえで、30 歳代 4 人、40 歳代 4 人、50 歳代 2 人、60 歳代 3人から構成していることから、変更前の内容と比較して、同等以上の内容が担保されるものと考えている。
4) システムマネジメント学科
システムマネジメント学科では、現在、教授 4 人、准教授 4 人、講師 1 人、助教 0
人、計 9 人の専任教員を配置しており、授業の内容や授業の方法、施設や設備の状況、
実験・実習の指導体制などの教育上の諸条件を考慮して、教育効果を十分にあげられる人数による指導体制を構築している。また、専任教員の年齢構成については、教育研究の継続性の観点を踏まえたうえで、30 歳代 2 人、40 歳代 0 人、50 歳代 2 人、60
歳代 5 人から構成していることから、変更前の内容と比較して、同等以上の内容が担保されるものと考えている。
③

社会環境学部
1) 社会環境学科
社会環境学科では、現在、教授 18 人、准教授 8 人、講師 0 人、助教 4 人、計 30 人の専任教員を配置しており、授業の内容や授業の方法、施設や設備の状況、実験・実習の指導体制などの教育上の諸条件を考慮して、教育効果を十分にあげられる人数による指導体制を構築している。また、専任教員の年齢構成については、教育研究の継続性の観点を踏まえたうえで、30 歳代 3 人、40 歳代 12 人、50 歳代 7 人、60 歳代 8 人から構成していることから、変更前の内容と比較して、同等以上の内容が担保されるものと考えている。
以上

24

（資料１）

学校法人福岡工業大学 設置認可等に関わる定員の移行表

入学
定員

平成２６年度

編入学
定員

収容
定員

入学
定員

編入学
定員

収容
定員

変更の事由

工学部 電子情報工学科

90

-

360

収容定員増（認可申請）

平成２７年度

福岡工業大学

福岡工業大学工学部 電子情報工学科

80

-

320

工学部 生命環境科学科

80

-

320

工学部 生命環境科学科

90

-

360

収容定員増（認可申請）

工学部 知能機械工学科

100

-

400

工学部 知能機械工学科

110

-

440

収容定員増（認可申請）

工学部 電気工学科

80

-

320

工学部 電気工学科

90

-

360

収容定員増（認可申請）

情報工学部 情報工学科

120

-

480

情報工学部 情報工学科

130

-

520

収容定員増（認可申請）

情報工学部 情報通信工学科

80

-

320

情報工学部 情報通信工学科

90

-

360

収容定員増（認可申請）

情報工学部 情報システム工学科

80

-

320

情報工学部 情報システム工学科

90

-

360

収容定員増（認可申請）

-

240

-

260

収容定員増（認可申請）
収容定員増（認可申請）

情報工学部

システムマネジメント学科

60

→

情報工学部

システムマネジメント学科

65

3年次

3年次

社会環境学部 社会環境学科

150

30

660

社会環境学部 社会環境学科

160

30

700

計

830

30

3,380

計

915

30

3,720

（資料２）

１ （書類等の題名）
546 大学就職率ランキングについて （【資料２】１ページ）
２ （出典）
読売新聞東京本社（平成 25 年 7 月 19 日発行）
３ （引用範囲）「就職に強い大学 2014 546 大学就職率ランキング」 （読売新聞社）
31 ページから 35 ページ及び 40 ページから 41 ページ
４ （その他の説明）
・ 35 ページの就職率ランキングにおいて、福岡工業大学（109 位）の欄に赤字でアンダーラインを付けた。
・ 41 ページの工学部の就職率ランキングにおいて、福岡工業大学（12 位）の欄に赤字でアンダーラインを付けた。

以上

（資料３）
既設キャンパスの施設・設備計画の概要《平成11年度～平成24年度（実績）/平成25年度～平成29年度（計画）》（単位 千円）

案件

実績

総事業費

第Ⅰ期施設・設備整備計画

H11～H13 H14～H16 H17～H19*1
4,821,000 ⇔⇔⇔⇔⇔

第Ⅱ期施設・設備整備計画

6,557,000

第Ⅲ期施設整備計画*2

1,500,000

H20

H21

H22

H23

H24

H25

H26

計画
H27

H28

H29

⇔⇔⇔⇔⇔
⇔⇔⇔⇔⇔⇔⇔⇔⇔⇔⇔

ラーニング・コモンズ
インフォメーションコモンズ
教育・研究関連施設
教育環境設備初年次教育（フレッシュマンスクール）

10,00010,000

グローバル化対応（国際交流会館改修）

30,00030,000

大学講義室等ＩＣＴ設備

224,000

12,000ラーニングスペース（本部棟1階・α棟3階）

38,000

省エネ・防災機能強化

53,000

守衛室改修工事

100,000

本部棟インフラ大型改修工事・照明機器更新工事

240,000

Ｃ棟インフラ大型改修工事・空調機器更新工事

191,000

基盤的設備等更新修繕

457,000

学生サービスセンター改修

20,000

バリアフリ－化工事（自動ドア）

12,00012,000

施設安全対応（大学・短大棟外壁・内装等の改修）

145,000

空調機器等の劣化対応（Ａ・Ｂ・α棟空調機器更新）

278,000

施設衛生環境対応（節水型シャワー付ＷＣ等の更新）

110,000

22,00065,00035,00030,0008,000

30,00030,00030,00045,00050,00050,00050,00027,00028,00030,00030,00030,00021,00073,00080,00067,00037,00045,00065,0008,000

15,00030,000100,000

120,000
30,00030,00051,000120,000
180,000

11,00058,00043,00050,00020,000

課外教育施設（学生厚生施設）
新宮グラウンド他整備

25,00025,000

FITホール建設

1,340,000

1,340,000

運動場用地拡大

700,000

700,000

弓道場建替え、スポーツ広場

90,00090,000塩浜・新宮・和白グラウンド整備

1,025,000

1,025,000

ＦＩＴセミナーハウス

410,000

410,000

トレーニングジム新設・テニスコート拡充

121,000

121,000

コスモス寮省エネ等大型改修工事

150,000

150,000

アイスホッケーリンクの新設

6,000

6,000

大学・短大駐輪場の整備

40,00040,000

施設安全対応・不足機能の充実（アリーナ・部室・グラウンド等）

54,00024,00010,00010,00010,000

寮環境の機能性・快適性等向上

43,00013,00010,00010,00010,000その他
校地隣接物件の取得

258,000

おとめが池浄化工事

30,00030,000

校内及び近隣隣接箇所の安全対応

40,00010,00010,00010,00010,000

合計

19,118,000

581,000

265,000

272,000

177,000*1

平成17年度～19年度は大型投資はなく、軽微な修繕・補修のため経常的予算で対応*2

第Ⅲ期施設・設備整備計画は、現在、検討委員会にて計画案を策定中

35,00000082,00085,0002,411,000

1,283,000

765,000

319,000

223,000

（資料４－１）

収容定員を増加する学部等の志願者状況及び入学者状況
区分
福岡工業大学大学合計

項目

２５年度 ２４年度 ２３年度 ２２年度 ２１年度

５ヶ年
平均

(1.20)(1.25)(1.12)(1.30)(1.43)(1.26)
5,590
5,218
4,851
4,519
4,230
4,882
1,002
1,045
937
1,086
1,191
1,052
830
830
830
830
830
入学定員充足率 (1.19)
工学部(1.28)(1.08)(1.32)(1.55)(1.28)
志 願 者 数 2,722
（合計）
2,379
2,393
2,121
2,043
2,332
入 学 者 数
406
438
369
450
529
438
入 学 定 員
340
340
340
340
340
電子情報工学科 入学定員充足率 (1.13)(1.20)(1.18)(1.16)(1.20)(1.17)
志 願 者 数
580
548
573
480
443
525
入 学 者 数
91
96
95
93
96
94
入 学 定 員
80
80
80
80
80
生命環境科学科 入学定員充足率 (1.21)(1.23)(1.05)(1.58)(1.52)(1.31)
志 願 者 数
654
546
588
510
446
549
入 学 者 数
97
99
84
127
122
106
入 学 定 員
80
80
80
80
80
知能機械工学科 入学定員充足率 (1.20)(1.53)(1.01)(1.26)(1.60)(1.32)
志 願 者 数
832
718
640
527
571
658
入 学 者 数
120
153
101
126
160
132
入 学 定 員
100
100
100
100
100
入学定員充足率 (1.22)
電気工学科(1.12)(1.11)(1.30)(1.88)(1.32)
志 願 者 数
656
567
592
604
583
600
入 学 者 数
98
90
89
104
151
106
入 学 定 員
80
80
80
80
80
入学定員充足率 (1.22)
情報工学部(1.25)(1.17)(1.30)(1.36)(1.26)
志 願 者 数 2,238
（合計）
2,300
1,870
1,894
1,689
1,998
入 学 者 数
415
426
400
445
464
430
入 学 定 員
340
340
340
340
340
入学定員充足率 (1.19)
情報工学科(1.16)(1.08)(1.29)(1.29)(1.20)
志 願 者 数
919
907
688
630
610
751
入 学 者 数
143
140
130
155
155
145
入 学 定 員
120
120
120
120
120
情報通信工学科 入学定員充足率 (1.16)(1.30)(1.28)(1.21)(1.36)(1.26)
志 願 者 数
444
445
373
413
343
404
入 学 者 数
93
104
103
97
109
101
入 学 定 員
80
80
80
80
80
情報システム工学科 入学定員充足率 (1.23)(1.30)(1.16)(1.53)(1.42)(1.32)
志 願 者 数
542
581
493
514
423
511
入 学 者 数
99
104
93
123
114
107
入 学 定 員
80
80
80
80
80
システムマネジメント学科 入学定員充足率(1.33)(1.30)(1.23)(1.16)(1.43)(1.29)
志 願 者 数
333
367
316
337
313
333
入 学 者 数
80
78
74
70
86
78
入 学 定 員
60
60
60
60
60
入学定員充足率 (1.20)
社会環境学部(1.20)(1.12)(1.27)(1.32)(1.22)
志 願 者 数
（合計）
630
539
588
504
498
552
入 学 者 数
181
181
168
191
198
184
入 学 定 員
150
150
150
150
150
入学定員充足率 (1.20)
社会環境学科(1.20)(1.12)(1.27)(1.32)(1.22)
志 願 者 数
630
539
588
504
498
552
入 学 者 数
181
181
168
191
198
184
入 学 定 員
150
150
150
150
150
※入学定員充足率は、小数点第２位まで（小数点第３位を切捨て）を記載しております。
入学定員充足率志 願 者 数入 学 者 数入 学 定 員（資料４-２）

大学全体の求人件数および収容定員を増加する学部等の就職率の状況
区分
福岡工業大学
大学合計

区分
福岡工業大学大学合計

項目
求 人 倍 率
就職希望者数
求 人 件 数項目

２５年度 ２４年度 ２３年度 ２２年度 ２１年度

５ヶ年
平均

2.3
789
1,847

4.2
501
2,101

2.8
645
1,821

２５年度 ２４年度 ２３年度 ２２年度 ２１年度

５ヶ年
平均

2.3
787
1,810

2.8
590
1,644

3.1
556
1,701

就 職 率
97.2%
96.4%
95.0%
93.3%
就 職 者 数
789
787
590
556
就職希望者数
812
816
621
596
工学部
就 職 率
97.5%
98.9%
95.5%
93.3%
就 職 者 数
（合計）
316
354
256
251
就職希望者数
324
358
268
269
電子情報工学科 就 職 率
98.7%
98.6%
95.2%
88.9%
就 職 者 数74
68
60
56
就職希望者数75
69
63
63
生命環境科学科 就 職 率
92.4%
96.3%
92.2%
91.4%
就 職 者 数
73
78
47
32
就職希望者数7981
51
35
知能機械工学科 就 職 率
98.9%
100%
97.8%
96.8%
就 職 者 数
90
108
89
90
就職希望者数
91
108
91
93
電気工学科
就 職 率
100.0%
100%
95.2%
93.6%
就 職 者 数
79
100
60
73
就職希望者数
79
100
63
78
情報工学部
就 職 率
97.7%
94.1%
94.6%
90.8%
就 職 者 数
（合計）
335
285
229
187
就職希望者数
343
303
242
206
情報工学科
就 職 率
98.4%
89.5%
94.2%
88.9%
就 職 者 数
122
94
97
72
就職希望者数
124
105
103
81
情報通信工学科 就 職 率
98.6%
95.6%
95.3%
92.3%
就 職 者 数73
65
41
36
就職希望者数74
68
43
39
情報システム工学科 就 職 率
95.5%
97.1%
95.2%
95.9%
就 職 者 数84
66
40
47
就職希望者数88
68
42
49
システムマネジメント学科
就 職 率
98.2%
96.8%
94.4%
86.5%
就 職 者 数
56
60
51
32
就職希望者数57
62
54
37
社会環境学部
就 職 率
95.2%
95.5%
94.6%
97.5%
就 職 者 数
（合計）
138
148
105
118
就職希望者数
145
155
111
121
社会環境学科
就 職 率
95.2%
95.5%
94.6%
97.5%
就 職 者 数
138
148
105
118
就職希望者数
145
155
111
121
※平成２５年度は、３月２４日段階での数値となります。
※求人倍率および就職率は、小数点第２位を四捨五入しております。

91.9%
501
545
93.0%
214
230
81.6%
40
49
90.0%
45
50
100%
74
74
96.5%
55
57
91.6%
186
203
89.9%
71
79
100%
41
41
84.2%
32
38
93.3%
42
45
90.2%
101
112
90.2%
101
112

95.1%
645
678
96.0%
278
290
93.4%
60
64
92.9%
55
59
98.7%
90
91
97.3%
73
75
94.2%
244
259
92.7%
91
98
96.6%
51
53
94.4%
54
57
94.5%
48
51
94.7%
122
129
94.7%
122
129