日本のクラブ業界のトレンド2020年版（令和２年版）

令和３年6月25日（金）発行
編集・発行 株式会社クラブビジネスジャパン『フィットネスビジネス』編集部〒150-0045
東京都渋谷区神泉町20-25 神泉QSビル8F
TEL:03-5459-2841 FAX:03-3770-8744
Mail:fb.customer@fitnessclub.jp※本レポートは、必要に応じて内容の一部を加筆訂正することがあります。

No.

１

業種

項
I 市場概況

フィットネスクラブ

目

2020年までの総括と2021年以降、フィットネス業界のプレイヤーに求められる視点
2020年までのフィットネス業界を振り返り、まとめたうえで、2021年以降に同業界のプレイヤーに、求められるだろう重要な視点をまとめた。
◆コロナ禍、および政府与党による杜撰な施策が、フィットネス業界を直撃
2019年は前年より伸び率を若干下げたが、順調に成長を続け、市場規模はおよそ5,000億円となった。しかし、2020年初頭、コロナ禍が日本のフィットネス業界を襲う。安倍総理の「スポーツジムはクラスター源」「スポーツジムは不要不急の施設」といった科学的根拠のないイメージ的な発言から、各都道府県首長やマスメディアなど多くの関係者がフィットネスクラブを感染リスクの高い場所と特定したことによって、多くのクラブが休業に追い込まれ、経営上、大ダメージを被った。本来は行政訴訟の対象にもなりえる事案だが、フィットネス業界の事業者の多くは、唯々諾々従った。結果、2020年の市場規模は、前年対比およそ35%減の3,196億円、会員数は、同およそ23％減の425万人と4年前の水準に戻ってしまった。客単価も前年対比で15％ほど低下、さらに利用者数も同およそ36％減と、惨憺たるものとなった。 倒産する企業もあったが、当然のことながら、政府や自治体は補償などしない。したがって、経営者は自己の責任において意思決定し、企業の存続を図らねばならない。こうした変化の時代こそ、リーダーシップが問われよう。
◆2021年以降にフィットネス業界のプレイヤーに、求められるだろう重要な視点は何か

フィットネス事業者は、新型コロナウイルス禍の影響で落とした業績を、いかに回復させ、再生していけばよいのか。従来型のビジネスモデルを大きく転換しなければならないだろうが、具体的にどう改革、改善していけばよいのか？日本国内の狭い範囲から情報収集して考えるだけではなく、視野を広げて日本よりもコロナ禍が深刻だった欧米など世界の各地域のフィットネス事業者やこのコロナ下で業績を伸ばした、あるいは経営に苦しみながらも独自の取り組みで顧客の支持を得た他業界の事例などからも広くヒントを得て、何をすればいいのか考え、それについて組織内で共有し、取り組
んでいくことが大切になろう。以下に編集部から、フィットネス事業者へ5つの提言をしたい。
（１）運動習慣とコミュニティ活動維持のため、フィットネスの本質的な価値の訴求を
私たちは、なぜフィットネス事業に就いているのだろうか？つまり、我々の使命とは何か？こうした根本的な問いを突き詰めて、考えたことはあるだろうか？地域の生活者や勤労者が、スムースに生活シーンのなかにフィットネスやスポーツを取り入れ、それぞれの人生を豊かにしてもらい、そのことによって世界の健全な発展に貢献することが、我々フィットネス事業に携わる者たちの使命ではないのか。ならば、安全・安心の環境を用意し、フィットネスの習慣化をサポートしていくことに注力しなければなるまい。過剰に、政府や自治体、親会社、一部のクレーマーを気にして、空気を読んだり、同調したり、忖度したりすることなく、自分自身のミッションに忠実に、意思決定し、行動することが大切だ。政府の緊急事態宣言の発出によって、「三密」になりやすい飲食店でもないのに、午後8時に閉店にするとは、なんとナンセンスな意思決定か。コロナ下の今だからこそ、運動習慣をもち、免疫力を維持し、感染しないようにするには、フィットネスすることが大切になる。「フィットネス」の本質的な価値を、我々フィットネス事業者は、今こそ、多くの人々に訴えて理解を得られるように努めるべきだ。
（２）引き続き、最大限の安全対策と財務対策を
フィットネス事業者は、引き続き、最大限の安全対策を実施すべきだ。日進月歩で、新型コロナウイルスに有効な設備やシステム、薬剤などが開発されてきているので、フィットネス事業者は、こうした情報を日々チェックして、クラブ利用者の安全性を担保する環境づくりをするとともに、その有効性を実感していけるようなコミュニケーションを展開することが求められよう。特に、感染が起こる確率が高いスタジオやロッカールーム・浴室の除菌・抗菌対策は重要になる。感染防止には、会員の協力も欠かせないため、経営者や支配人などが、直接的にそうした呼びかけをすることも大事だ。加えて、持続的に企業活動を続けていけるように、資金調達及びコストマネジメントにも取り組み、リーンな経営を目指すべきだろう。

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２

業種

項
I 市場概況

フィットネスクラブ

目（３）改めて、マーケティングを考え直そう「コロナ下での『フィットネスクラブ』に関する実態調査レポート」（オリコン顧客満足度®調査などいくつかの調査では、退会者の再利用意向はそれなりに高いものの、直近の状況では、残念ながら一部の会員は、フィットネスクラブから離れていて、しばらくは戻る気配がない傾向がうかがえた。
退会した会員に復帰を呼びかけることも大事だが、それより今在籍している会員のなかで、エンゲージメントが高いファンの方に対して、より付加価値の高い商品やサービスを提供して、客単価を向上させ、以前よりも少ない会員数でも、売上高や利益をきちんと確保できるようにすることが大切になろう。
作家Ernest Miller Hemingway（アーネスト・ヘミングウェイ）は、「Now is no time tothink of what you do not have. Think of what you can do with that
there is.（今はないものについて考えるときじゃない。今あるもので何ができるか考えるときなのだ）」と語っているが、まさに、クラブがもつ最大の「今あるもの」は、エンゲージメントの強いファンの方ではないだろうか。こうしたファンの方に、提供する商品・サービスとしては、パーソナルトレーニング
やリハビリ系プログラム、スモールグループトレーニング、各種スクール、アウトドアフィットネス関連のイベント、クラブインクラブなどのサークルやコ
ミュニティ、プロテインなどのサプリメント、水素水、レンタルウェアやレンタルロッカー、（自宅からでも参加できる）オンラインフィットネスサービス、ジムの24時間営業化、より付加価値の高い会員種別などがあろう。
また、エンゲージメントが高いファンと呼ぶまでにはいかない準ファン会員に対しても、熱量の高いファンになっていただけるような仕掛け、仕組みを構築・運用していきたい。例えば、入会から6ケ月までの間にスモールグループで、フィットネスを習慣化してもらうための特別な教室（有料）を提供したり、デジタルを活用してCRMのシステムを構築し関係性を強化していくなどの取り組みがあろう。さらに、売り上げの維持・向上のためには、法人営業や自治体と協働したフィットネスの啓発・普及のための活動の強化や都心立地と住宅立地の両方に店舗をもつ企業であるなら、共通利用制を採用して会員がどちらのクラブにも通いやすいようにすることや会員に理解を得られやすい価値づけをしたうえで値上げをすることなども大切になろう。
”両利きの経営”の「深化」ではなく「探索」の方に着目し、新たなマーケティングを考えることも求められる。
たとえば、好調のKFC（ケンタッキーフライドチキン）の「ネットオーダーシステム」。フィットネスクラブが提供するパーソナルトレーニングやスタジオのエクササイズ、ジムのブースなどを、事前に予約できるようにすることで安心してトレーニングしてもらえるサービスをつくることができる。既にいく
つかのクラブでは導入して成果を挙げている。
ネットオーダーシステムに加えて、UberEatsなどと連携している「ゴーストレストラン」は、ヘルスフーズやプロテイン、パーソナルトレーニングサービ
スなどのディリバリーサービスをつくろうとすることへのヒントになるかもしれない。プロテインなどのサプリメントはコロナ禍により施設が休館していてもオーダーが継続して入る。
JR東海の「KYOTO・CLUB」は、健康・医療などに関するコンシェルジュとしてのサービスを拡充していくことで、例えば月額数万円のプレミアムな会員種別をつくろうとする際にヒントにできるかもしれない。クラブを利用することでポイントが付き、累積したポイントで近隣の複数のサービス業と連携し提供する特典と交換、利用できるようにするなどしてもいいのかもしれない。既存会員にアッププレードを薦めたくなるような、あるいは既存会員が進んでアップグレードしたくなるような魅力的な会員種別にする必要があるだろうが。
店頭では販売せずにショールーミングだけのサービスを提供するD2C企業に学び、フィットネスクラブのフロント前のスペースを活用して、トレッドミ
ルやバイク、トレーニングマシンを展示し、自由に使ってもらいオンラインでオーダーしてもらい、それを購入したお客さまに、パーソナルトレーニング
サービスをサブスクで販売したりすることに取り組むのもいいのかもしれない。すでにメンバーが持っているフィットネスギアで使っていないものがあれば、メルカリのサービスのようにCtoCのマッチングサービスをして手数料をいただくのもいいかもしれない。
LinlkedInなどのSNSや人材マッチングサイトをヒントに、インストラクターやトレーナーをバンク（登録）して、教育を提供し、「出口」となる仕事も提供していく取り組みなどをして、店舗外サービスを拡充していくというアプローチも考えられる。
危機的な状況に陥ると、とかく視野狭窄になりがちだが、だからこそ意識して視野を広げ、業界外を見渡し、ヒントを探すことが大切になる。
いずれにしても、対象顧客、提供商品・提供価値、提供方法、課金方法の4つの要素が、整合するように、ビジネスモデルを構築し、有機的に機能するようにしていくことが大切になろう。

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３

業種

項
I 市場概況

フィットネスクラブ

目（４）デジタルを活用したサービスデザイン
例年、アメリカスポーツ医学会（ACSM）が、世界中で活躍する4,300人を超える健康およびフィットネスの専門家に調査し結果をまとめ発表している「フィットネストレンド」レポートでは、コロナ禍を反映して、過去15年間の調査のトップ20のトレンドと大きく変わった。2021年に新たにトップ20にランクインしたトレンドは、1位のオンライントレーニング（2020年は26位）、6位のバーチャルトレーニング、12位のモバイルエクササイズアプリなどであった。デジタルテクノロジーを使って、ユーザーがどこにいようとも、簡単に、希望するエクササイズを快適に楽しめる方向に変わってきているのだ。
フィットネス事業者は、既存の会員も、非会員もエフォートレスで、サービスにアクセスし、利用できるようにカスタマージャーニーをデザインしていくことが重要になる。リアル店舗をもつ既存のフィットネス事業者は、O2OやOMOを実現することが当然の時代となってきている。
今後は、フィットネス事業者が、「カスタマーサクセス」にコミットし、「カスタマーエンゲージメント（相思相愛）」を醸成しながら伴走して、会員がフィッ
トネスをスムースに生活に取り込め、豊かな人生を送れるようにサポートしていくようにしていくことが強く求められる。
こうしたことを運営効率よく実現していくためにはデジタルの活用が必須だ。CRMや社内でのナレッジ共有のツールが必要を増すことになるだろう。当然のことながら、こうしたツールを導入したからといって、それだけで最適なカスタマージャーニーが実現できるわけではない。それを支えるバリュージャーニーが構築・運営できていなければならない。そこには、それにふさわしい入会時からの対応やコミュニティの運営、マニュアルの整備や人事評価システムなどを整えて」、全体のシステムを最適化していくことが求められる。

(5)団結しよう
組織のリーダーは、現在の経営課題を明確にし、もっと広く社内外の関係者から意見を惹き出し、自らも積極的に発言して、コミュニケーションを活発に交わし、組織を正しい方向に導く意思決定を行い、多くの生活者にフィットネスの真の価値を伝えて、適切に行動してもらえるようにサポート
していくことが大事になろう。そのためには、最前線で顧客にサービスを提供するスタッフを大切にしていくことが、これまで以上に重要になろう。
哲学者のナシーム・ニコラス・タレブは、自著のなかでレジリエンスよりもさらに一段上の概念として、「半脆弱性（アンチ・フラジャイル）」を挙げていた。まさに私たちはこれからも幾度となく続くだろう新型コロナウイルス禍のような危機に対して、組織としてしなやかに対応していくシステムを備える必要があろう。そのたびごとに、予防と準備、対処を積み重ね、学習し、「柔軟だからこそ強い組織」になることを目指すべきだろう。
それには、とりわけリーダーが、重要となる。今回のコロナ禍で、一国の総理が二代続けて、そのポジションにふさわしい能力を持っていないことが図らずも露呈してしまった。一企業のリーダーだけでなく、業界や自治体、国のリーダーもしっかりと自身の能力のなさを自覚し、そのギャップを埋める努力をしなければならない。
思考停止せず、きちんと自分の頭で考えて、意思決定し、発言し、行動し、ともに団結して前進し、フィットネスを国民の誰もがしたいと思えるものにしていきたい。そのためには、「グローバル・エクササイズ・カウンシル」のような団体をつくり、国を超えて連携して、フィットネスを啓発、普及させていくのもよいだろう。
政府や自治体の言いなりにただ「ステイホーム」だけをして、健康二次被害を受けて健康度を落とす生活者が、今、続出している。なかには死亡す
る生活者もいる。運動習慣者は、感染したり、肺炎などにより死亡したりするリスクも低いというエビデンス（ランセット・2020年）も既に出ている。フィットネスは、免疫力の維持に確実に役立つ、エッセンシャルなものなのだ。ワクチンの接種が遅れている日本で、今、必要なのは安全にフィットネス
できる環境なのだ。業界関係者は、今こそ団結して、フィットネスの価値を広くアピールすることが求められる。

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４

業種

項
I 市場概況

フィットネスクラブ

目（１）最近5年間の売上高時系列データ

内

図 表 ・ 参 考 資 料

容

フィットネス市場は平成24年から継続して伸びており、平成31年の市場規模はおよそ4,939億円とほぼ5,000億円にまで達し、業界史上最高値を更新したが令和２年に入り、コロナ禍の影
響を受け、市場規模はおよそ前年対比35%減となり、４年前の水準に戻ってしまった。

市場規模の推移

2021年３月期決算の多くの企業は赤字決算となった。各社はおよそ売上高の１割に相当する
赤字を計上した。

＊『特定サービス産業動態統計月報』（ともに経産省）のデータを基にフィットネスビジネス編集部が推定。
＊上記売上高にはスイミング単体施設のそれ（およそ600億円）は含まない。クラブ内のスクール会員（成人・子ども）は含む。若干ではあるがボクシングジムなどの売上高も含まれている。
＊フィットネスクラブ業務に関わる「その他の収入」が含まれている。
＊売上高にはカーブスなど小規模業態も含む。

業界売上高トップ200企業の中で前期比プラス（横ばい含む）の企業数は平成25年139社、平
成26年は136社、平成27年は133社、平成28年は135社、平成29年は145社、平成30年は140
社、平成31年は139社、令和２年に125社と直近の７年間と最低の水準となった。
多くの総合業態の既存店において、この数年間40歳以上の中高年層の入会が増え、在籍会員に占める構成比も増えた。平均的なフィットネスクラブにおけるフィットネス会員の50歳以上の構成比はおよそ50～60％となっている。

24時間営業のセルフサービス業態のジムや女性専用サーキットジム、ホットヨガスタジオ、ブティックスタジオなどの小型店が、既存の総合業態の新規入会者数を押し下げる傾向がうかがえる。
コロナ禍の影響を受けつつも比較的健闘している既存企業としては、コシダカHD（現カーブスジャパン）、ファストフィットネスジャパンなどが挙げられる。
都市部の大型店舗を中心に経営状態が厳しくなってきている。特に総合業態の成人のフィットネス会員の集客力が弱化してきている。なかには閉鎖・撤退するクラブもある。
コナミスポーツクラブは減収が続いていき、閉鎖店舗も多くなってきている。ジョイフィットも大量退店している。
スイミングやテニス、体操、体育、チアダンスなどの子ども向けスクールは９割以上戻ってきている。ただし、指導者不足が悩みとなっている。

売上高
伸び率

（単位：億円、％）

平成28年 平成29年 平成30年 平成31年 令和２年
4,473
4,602
4,786
4,939
3,196
2.1
2.9
4.0
3.2
▲35.3

施設数の推移
平成28年
施設数
4,947
伸び率
6.1

（単位：軒、％）

平成29年
5,299
6.9

平成30年
5,821
9.9

平成31年
6,188
6.3

令和２年
6,564
6.1

＊フィットネスビジネス編集部調べ。

新規開業施設数の推移（単位：軒）
平成28年 平成29年 平成30年 平成31年 令和２年
施設数
301
378
536
379
406
＊業態転換、継承施設、移転新設施設を除く。
＊令和２年406軒の内訳は、小規模サーキット型11軒、ジム型314軒、スタジオ型28軒、ジム・スタジオ型32軒。総合型21軒。
＊平成31年・令和元年379軒の内訳は、小規模サーキット型66軒（前年91軒）、ジム型222軒（同304
軒）、スタジオ型51軒（同77軒）、ジム・スタジオ型23軒（同32軒）、総合型17軒（同32軒）＊平成30年536軒の内訳は、小規模サーキット型91軒（前年107軒）、ジム型304軒（同187軒）、スタジ
オ型77軒（同38軒）、ジム・スタジオ型32軒（同32軒）、総合型32軒（同17軒）。
＊平成29年378軒の内訳は、小規模サーキット型106軒（前年130軒）、ジム型197軒（同103軒）、スタ
ジオ型38軒（同10軒）、ジム・スタジオ型23軒（同26軒）、総合型14軒（同13軒）。
＊平成28年301軒の内訳は、小規模サーキットジム112軒、ジム・スタジオ/単一アイテム施設182軒、
一般的なフィットネスクラブ7軒＊平成27年300軒の内訳は、小規模サーキットジム130軒、ジム・スタジオ/単一アイテム施設161軒、
一般的なフィットネスクラブ9軒。

■2020年の新設クラブ 会社・ブランド別内訳
エニタイムフィットネス
快活クラブ Fit24
アクトス Will_G
ホットヨガスタジオ LAVA
ホリデイスポーツクラブ＊移転・新設・業務受託を除く＊（ ）内は昨年の軒数

157（83）17（3）15（23）
14（8）
10（3）

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５

業種

項
I 市場概況

フィットネスクラブ

目（２）施設数の推移

内

図 表 ・ 参 考 資 料

容

令和２年の新規出店総数は、24Hセルフサービス型ジム等の出店が増え406軒（前年対比7.1%増）となった。

■ 2019年の新設クラブ 都道府県別内訳

令和２年末時点の総施設数は6,564軒と推定される。
女性専用小規模サーキットジム業態はこれまでより出店ペースが落ちてきたが、既存店の業績は順調に回復している。
このところプールを付帯した一般的なフィットネスクラブの新規設立軒数は落ち込んでおり、令和２年年は21軒だった。
ジム・スタジオ型施設、ヨガ（ホットヨガを含む）・ピラティス等の専門スタジオ型施設、バジェット業態のジムなどの出店が増加したが、とりわけ24Hセルフサービス型ジムの出店が首都圏・関西圏を中心に増えた。現
在全国に100ブランド、1,000を越える24Hセルフサービス型ジムがある。

24Hセルフサービス型ジムの中心的プレイヤーは、これまでエニタイムフィットネス、ティップネス、ウェルネ
スフロンティアであったが、ダンロップスポーツウェルネスなど他のプレイヤーも加わってきている。また、総合業態を展開していた既存プレイヤーも、既存クラブのジムを24Ｈセルフサービス化する動きが見られる。
24Hセルフサービス型ジムの業績は、店舗ごとにばらつきがある。
新規クラブの出店立地は、東京、神奈川、大阪の順で多く、関東、中京、関西、九州の主要県がこれに続いている。
設立から15～30年の店舗が増えるなかで、コロナ禍の影響もあって改装や移転新設、業態転換、M&A、退店などの動きが活発化している。ただし、財務的なバランスやマーケットのパワーなどを勘案しながら、慎重に意思決定している。
コロナ禍の影響もあり、倒産するクラブ経営企業もでてきた。
世界的には平成30年3月に日本でカーブスを展開しているコシダカホールディングスがカーブスインターナ
ショナルホールディングス等を買収した動きが目を惹いた。令和2年3月2日にカーブスジャパンはコシダカ
HGSからスピンオフしている。
指定管理者となって公共スポーツ・健康施設の管理運営代行をするプレイヤーに民間企業が多く名前を連ねるようになってきた。パークPFI（※2017年の都市公園法改正により新たに設けられた、公園の魅力と利便性の向上を図るため、公園の整備を行う民間の業者を公募し選定する制度）を活用してアウトドアフィットネスを提供するなどPPP（Public Private Partnership）に取り組む企業も出てきている。
令和２年の閉鎖撤退施設は、平成31年の12軒から30軒へと大きく増えた。

（３）その他、価格・単価の動きなど

24Ｈセルフサービス型ジムの増加が、平均単価を若干押し下げる要因となったが、コロナ禍で会員数が3040%減少し、さらに感染防止のためのコストもかさんだことから、令和３年には300〜1,000円ほど月会費を値上げる動きが見られた。
アクトスWill_Gやジョイフィットなどの低額月会費のジムは、「初月無料」などの入会促進策を用いて入会を促した後、会費単価を高められるような工夫をしている。
「ジョイフィット」を展開してきた株式会社ウェルネスフロンティアは不採算の「ジョイフィット」店を大量閉店し、
月々2,980円で家族4人まで利用できる24Hセルフサービス型ジム業態「FIT365」の展開に注力し始めている。
多店舗展開する「スマート フィット100」（スマートフィットネス運営）は、1日当たり100円の利用料（月額3,000円、ただしスチューデントコースのみで時間指定あり）の料金設定をしている。

（４）他産業、異業種の参入、
協調・競合など

延床面積1,000坪を越える大規模施設でありながら月額4,500円～利用できる日本版HV/LP業態「ゼクシス」（浜松、千葉、上尾、広島）もまだ健闘している。
既存の総合業態のHV/LP化の事例としては、「スポーツクラブ湘南台ファースト」が挙げられる。

＊移転・新設・業務受託を除く＊（ ）内は昨年の軒数■2020年の主な業界関連ニュース
・ルネサンス、日本ユニシスなど、熊本県合志市にコミュニティ開設（2020.1.17 日経）
・カーブス、東証への上場承認（2020.3.25 NEXT）
・JR東日本スポーツ、「eスポーツ」参入（2019.2.6 日経MJ）
・三菱地所、様々なフィットネス施設に通えるWebサービス「GYYM」始動（2020.3.25 NEXT）
・オリコン顧客満足度１位にGold’s GYM（2020.4.25 NEXT）
・子連れOKのジムが福岡にオープン（2020.4.25 NEXT）
・日本テレビHD、JSSと資本業務提携（2020.3.13 日経）
・2020年４月７日、７都道府県に安倍総理が緊急事態宣言し、「スポーツジム」に大打撃（2020.4.17 日経）
・東急スポーツオアシス、WEB GYMプレミアムメニューを１ヶ月無料開放（2020.5.25 NEXT）
・米ゴールドジム、経営破綻（2020.5.5 日経）
・ペロトン、好調（2020.5.8 日経）
・フィットネス各社、オンラインフィットネス拡充（2020.6.25 NEXT）
・ビッグツリー、高除菌スタジオを併設した24Hジム開業（2020.7.25 NEXT）
・コナミHD、減収減益（2020.9.8 日経）
・キリンビバレッジ、在宅勤務者に健康経営（2020.10.19 日経）
・フィットネス市場、コロナ禍からの回復（2020.11.25 NEXT)・スポーツ施設、業務連携に活路（2020.11.11 日経MJ）
・RIZAP、全トレーナーに月２回PCR定期検査（2020.11.12 日経）
・ティップネス、11月9日より「ティーン会員」募集（2021.1.25 NEXT）
・24時間ジム「エニタイムフィットネス」、コロナ禍でも強気の経営（2021.1.25 NEXT）
・エイム、「整える」をコンセプトにした「リセットエリア」を各店に導入（2021.1.25 NEXT）
・コロナ下、スポーツクラブの閉鎖相次ぐ JOYFITは45店舗閉店へ（2021.2.25 NEXT）

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６

業種

項

フィットネスクラブ

目（５）その他

内

図 表 ・ 参 考 資 料

容ＮＴＴドコモ、タニタ、豊田通商、Ｆｉｔｂｉｔなどに加え、ソニーやＪＩＮＳなどの企業がフィットネスクラブと協業し、データを活用したサービスの提供をしている。

業態別の全国のフィットネス施設数

総合型
LEAN BODY、SOELU、MirrorFitなどオンラインフィットネス事業企業が成長してきている。
本誌編集部の調査とは別に矢野経済研究所が調べた2020年10月時点での全国区フィットネス施設数は
7,893店舗で、１施設あたりの人口は16,102人と推定される。
帝国データバンクの調査によると、2020年度に発生したフィットネス（スポーツジム）事業者の倒産や廃業
は累計で26件に上った。19年度の23件を上回って過去10年で最多、過去20年間ではリーマン・ショック直後で需要が大きく後退した08年度の29件に迫る勢いとなった。
同社がフィットネス事業者の業績を調査した結果、通期予想を含めて20年度業績が判明した約500社のうち、7割超で前年度から売り上げが減少していた。減収となった企業の売り上げ減少幅は平均で20％を超
え、前年度から半減以上となった企業もある。また、減収企業のうち利益動向が判明した企業約130社をみると、約6割が最終損益で赤字、2割では減益となり、損益面でも影響を受けた企業が8割超に上った。

フィットネス施設数
構成⽐
新規施設数
構成⽐

1,131
14.3%
27
4.0%

⼩規模型 24時間型
2,189
27.7%
72
10.7%

1,704
21.6%
353
52.4%

(単位：施設、％）

ヨガ型
983
12.5%
68
10.1%

その他
1,886
23.9%
154
22.8%

計
7,893
100.0%
674
100.0%（矢野経済研究所調べ）
注1．調査時期：2020年10月、調査対象：全国フィットネス施設経営企業およびフィットネス施設、調査方法：当社専門研究員による直接面談、電話によるヒアリング調査、ならびに文献調査併用。また、GIS（地図情報システム）を使用して、各種の分析を行った。
注2．新規施設数は、フィットネス施設数の内数。2019年1月～12月にオープンした施設を新規施設とした。
注3.フィットネス施設を、総合型（プール、ジム、スタジオを兼ね備えた施設）、小規模型（サーキットトレーニング主体の施設）、24時間型（24時間営業かつセルフサービスの時間帯のある施設、ヨガ型（ヨガ、ホットヨガ、ピラティス等へ特化した施設）、その他（総合型、小規模型、24時間型、ヨガ型以外の施設）の5種類に分類した。

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７

業種

項
II 需要動向

フィットネスクラブ

目（１）在籍・利用動向

内図 表 ・ 参 考 資 料

容総会員数は前年の555万人から425万人へと23.4%減となった。
平成31年・令和元年に参加率は4％台となった平成30年を超えて4.4％に達しが、令和２年は3.38%と下がった。
平成23年3月11日の東日本大震災により入会者が一時的に減少したものの、同年7月から盛り返し、以降、漸増している。平成30年は対前年11％ほど伸び514万人となったが、平成31年・令和元年はさらに伸び4.4％となった。24Ｈセルフサービス型ジムやブティックスタジオの出店が増えた影響で20～40代の参加が増えたことが大きい。ところが令和２年突然の新型コ
ロナ禍に襲われ、風評被害も加わり大ダメージを受けた。とりわけ30〜40代女性が離れた。
総合業態を主力とする企業は総会員数に占める中高年層の割合が年々高くなってきている。
セントラルスポーツのフィットネス会員の年齢構成比では、50歳以上がおよそ65%を占める。
また、ルネサンスでもおよそ57%を占めるまでになった。
利用率は月平均6.35回が同5.32回へと減った。ヘビーユーザー中心の利用となった。
退会率は月間平均で1ポイントほど悪化した。
初期定着も進んでいる。入会6ヶ月後の会員継続率が80％を超えるクラブが増えている。

会員数・延べ利用者数の推移
平成28年
会員数（人）
4,243,793
参加率(%)
3.34
延べ利用者数（万人）
31,998
1施設あたり〃（人）64,695
年間平均利用回数（回）75.4

平成30年 平成31年・令和元年
5,136,780
5,552,860
4.07
4.4
39,09142,36867,19068,469
76.1
76.3

令和２年

4,253,491
3.38
27,137
41,34363.8＊『特定サービス産業動態統計月報』（経産省）のデータを基にフィットネスビジネス編集部が推定。参加率算出に用いた総人口は総務省統計局発表の各年10月の総人口。
＊会員数には、フィットネスクラブに所属するスクール生も含む。

会員1人あたり年間消費額

平成28年
105,401
1.4

消費額
伸び率

（単位：円）

平成29年
99,444▲5.6

平成30年
93,171▲6.3

平成31年・令和元年

令和２年

88,945▲4.5

75,138▲15.5

フィットネスクラブ1施設・月あたりの平均売上高・平均会員数・平均客単価の四半期推移

子どものスイミング、テニス、体操、体育、チアダンスなどの生徒数、利用者数が伸びている。

2018年（平成30年）
売上高(千円） 会員数（人）（２）消費動向

平成29年
4,627,730
3.65
34,93965,93676.5

2019年（平成31年）

2020年（令和２年）

客単価（円） 売上高(千円） 会員数（人） 客単価（円） 売上高(千円） 会員数（人） 客単価（円）

年間の客単価が大きく落ち、7.5万円となっている。

20,501

2,469

8,303

19,427

2,325

8,357

16,560

2,173

7,624

コロナ禍により地方よりも都心のクラブ、とりわけ総合型が影響を受けることになった。

20,315

24,79

8,195

18,989

2,310

8,220

5,203

1,825

2,851

20,141

2,466

8,167

19,292

2,347

8,220

13,073

1,763

7,415

19,959

2,360

8,457

19,155

2,277

8,412

13,531

1,699

7,964

20,229

2,444

8,281

19,216

2,315

8,302

12,093

1,865

6,463

都市で生活するビジネスエグゼクティブやキャリアウーマンなどのダイエット・シェイプアップへのニーズは依然高い。パーソナルトレーニングの利用者も増えている。
ストレッチには高い人気があり、近年様々なタイプの店舗・サービスが開発されてきていることもあり、普及してきている。筋膜リリースを取り入れケアをする消費者も少しずつ増えてきている。
スタジオの利用率は世界的にみても依然高い水準にあった日本だが、コロナ禍で大きく落ち込んだ。
オンラインフィットネスを利用する会員・ユーザーが少しずつ増えてきているクラブを退会し、自室にジムをつくり、そこでトレーニングをする人も増えている。
リレーマラソン、スパルタンレースなどラン関連のプログラムやアウトドアフィットネス関連のイ
ベントへの参加者が増えてきている。
ボディメイク系のジムの拡がりを受けて、ワークアウトの成果を競う大会も数多く開催されるよ
うになり、参加者も増えてきている。JBBF（日本ボディビル・フィットネス連盟）、NPCJ（一般社
団法人NPCJ）などの主催大会が知られている。
美容関連の有料のプログラムを受ける人が徐々に増えてきている。
プロテインなどのサプリメント（機能性補助食品）を摂る人が増えている。オリジナルのプロテインやサプリメントをつくり、定期宅配サービスを提供するクラブも増えてきている。プロテイン
サーバーを置くジムも増えてきている。
クラブが館内で製造する高濃度水素水などを飲む会員も増えてきている。ただし、一部の水素水サーバーでは、製造過程で不純物が発生するなど、その水質が問題視されてきている。

＊上段から1～3月、4～6月、7～9月、10～12月、年間平均。
＊1～12月の合計を月換算した値と年平均の値が異なることに注意。また、調査対象クラブはおよそ400施設。
＊「売上高」はクラブ・スクールの会費、利用料、プロショップ(直営）、ラウンジの各売り上げの合計。「会員数」は各ク
ラブの個人会員とクラブ会員、スクール会員の合計。
＊出典 『特定サービス産業動態統計調査』（経産省）から抽出

容（３）業界に関わる 業態・サービスが多様化している。特に24セルフサービス型ジムや、シニア層向けジム、ボディメイク系ジムの出店が目立つようになってきている。また、これらの業態はコロナ禍による
ニュー・レジャー
影響も比較的少ない。ただし、確実に競合化が進行している。
や新たな余暇種
目のトピックス

12
月

11
月

10
月

9月

8月

7月

15

FiNC Technologiesやソエル、Beat Fit、リーンボディなど多額の資金調達に成功してサービスを拡充し、アプリのダウンロード数や総流通額を増やす企業が少しづつでてきている。

5「ファンクショナルトレーニング」や「動的ストレッチ」が注目され、様々なジムにも取り入れられるようになり、利用者が広がってきている。

01月 2月 3月 4月 5月 6月 7月 8月 9月 10月 11月 12月
2018

2019

2020
（単位：人）

1施設あたりの月間会員数の推移
2,600
2,400
2,200
2,000
1,800

2018

2019

2020

12
月

11
月

10
月

1,600
9月

「筋肉食堂」やチョップドサラダ専門店など、フィットネスと相性のよい飲食店がオープンし人気を得てきている。

（単位：百万円）

20

10

フィットネスギアもハードの販売だけでなく、アドバイスなどを提供する使用価値モデルへとシフトしていく動きがみられる。

6月

1施設あたりの月間売上高の推移

ICTを絡めたサービスを成功裡に行うには、「人」の介在がポイントとなるため、サービスデザ
インにトレーナーなどの専門家を絡めようとする動きがある。

「アスリージャー（ファッション）」などと呼ばれ、生活者のなかにスポーツウェアを着る機会が広がってきている。そうした動きを受け、通販なども含め、ネット利用者が増加していることに加え、「ユニクロ」や「ギャップ」などのアパレル専門店やスポーツ量販店などもフィットネス関連商品の品ぞろえを拡充してきているため、それらを購入する生活者が増えてきている。「美尻」ブー
ムとも相まって、特にレギンスの売れ行きが伸びている。そのためクラブで再び物販を強化する動きも見られている。

2020

8月

エクササイズDVD、ケータイのアプリ、ウェアラブル端末などを利用して情報の配信・管理などを行い、自宅や通勤途上を利用してトレーニングする人が増えている。ただし、これらの一つ
ひとつのアイテムの商品ライフサイクルは短いのが現状である。

2019

7月

ランニングやサイクリング、ノルディック・ウォーキング、トレイルラン、トライアスロン、ボルダリ
ングなどアウトドアスポーツを楽しむ生活者が増えている。ランステやアウトドアフィットネスク
ラブの利用者も安定化してきている。

2018

6月

退会者の多くは、クラブを辞めても、「（また）利用したい」と考えている。だが、再入会までの期間は長くなるだろう。

5月

退会者は、コロナによる感染を避けたいだけでなく、時間的都合や引越しなどの環境変化の他に、「飽きた、面倒になった」「料金が高い」などの理由でクラブを辞めることが多いと見られる。

5月

コロナ下で総合業態から小規模業態にスイッチする人が散見される。スイッチの要因は時間、立地、会費に加えて、混雑緩和、効果を求めてというものが比較的多い。

（単位：円）

9,000
8,000
7,000
6,000
5,000
4,000
3,000
2,000
1,000
4月

中高年層の会員比率が高まっていることやサウナブームもあり、風呂・サウナは相変わらず人気アイテムとなっている。ただし、クレームの発生もまたこうした浴室・ロッカーまわりが多い。

1施設あたりの客単価の推移

4月

商品認知のきっかけとの場として、テレビの影響はいまだ大きいが、伸びているのはデジタルメディアとりわけSNSである。一方で、消費者の多くが企業のwebサイトや電子メールから受け取る情報をノイズと恐れていることも分かっている。

図 表 ・ 参 考 資 料

3月（２）消費動向

内

3月

II 需要動向目

2月項

フィットネスクラブ

2月

業種

1月

８

1月

No.

No.

９

業種

項
II 需要動向

フィットネスクラブ

図 表 ・ 参 考 資 料

目（３）業界に関わる
ニュー・レジャーや
新たな余暇種目のトピックス

ゴールデンエイジ世代（8～12才）に提供するファンクショナルトレーニングプログラム（五大による「ゴールデンキッズ」）や2才から小学生までに提供するコーディネーショントレーニング（オールアルビレックス・スポーツクラブ）、子どもスポーツ科学トレーニング塾「アローズジム＆ラボ」、ワイズスポーツ＆エンターテインメントによる「ジュニアサポート」などが人気を得てきている。

運動習慣のある者の割合の年次推移（20歳以上）（平成21～令和元年）

年齢調整した、運動習慣のある者の割合の年次推移（20歳以上）（平成21～令和元年）

令和元年 国民健康・栄養調査によると、運動習慣のある者の割合は、男性で 33.4％、女性で25.1％であり、この 10 年間でみると、男性では有意な増減はなく、女性では有意に減少している。年齢階級別にみると、その割合は、男性では 40 歳代、女性では 30 歳代で最も低く、それ
ぞれ 18.5％、9.4％である。
同調査によると、食習慣改善の意思について、「関心はあるが改善するつもりはない」と回答した者の割合が最も高く、男性で 24.6％、女性で 25.0％であった。
BMI の状況別、食習慣改善の意思について、男女ともに BMI が普通及び肥満の者では、「関心はあるが改善するつもりはない」と回答した者の割合が最も高く、やせの者では、「食習慣に問題はないため改善する必要はない」と回答した者の割合が最も高い。
食塩摂取量の状況別、食習慣改善の意思について、男女ともに１日の食塩摂取量が８g未満の者であっても、８g 以上の者であっても、「関心はあるが改善するつもりはない」と回答した者の割合が最も高い。
同調査によると、健康な食習慣の妨げとなる点は、「特にない」と回答した者の割合が 35.3％と最も高く、次いで「仕事（家事・育児等）が忙しくて時間がないこと」と回答した者の割合が27.5％、「面倒くさいこと」と回答した者の割合は 25.3％だった。
食習慣改善の意思別にみると、「改善することに関心がない」者、「関心はあるが改善するつもりはない」者及び「既に改善に取り組んでいる」者は「特にない」と回答した者の割合が最も高く、「改善するつもりである（概ね６ヶ月以内）」者及び「近いうちに（概ね１ヶ月以内）改善するつもりである」者は「仕事（家事・育児等）が忙しくて時間がないこと」と回答した者の割合が最も高い。
同調査によると、食生活に影響を与えている情報源は、「テレビ」と回答した者の割合が52.3％と最も高く、男性では 50 歳以上、女性では 30 歳以上でその割合が最も高い。次いで、「家族」と回答した者の割合が 36.6％と高く、男性では 20～50 歳代、女性では 20 歳代でその割合が最も高い。
また、食習慣改善の意思別にみると、男性は「改善することに関心がない」者では「特にない」と回答する者の割合が最も高く、「関心はあるが改善するつもりはない」者、「改善するつもりである（概ね６ヶ月以内）」者及び「既に改善に取り組んでいる（６ヶ月以上）」者では「テレビ」の割合が最も高く、「近いうちに（概ね１ヶ月以内）改善するつもりである」者、「既に改善に取り組んでいる（６ヶ月未満）」者及び「食生活に問題はないため改善する必要はない」者では「家族」の割合が最も高い。女性は食習慣改善の意思の状況にかかわらず「テレビ」の割合が最も高い。
同調査によると、運動習慣改善の意思について、「関心はあるが改善するつもりはない」と回答した者の割合が最も高く、男性で 23.9％、女性で 26.3％であった。
BMI の状況別、運動習慣改善の意思について、 男女ともに BMI が普通及び肥満の者では、「関心はあるが改善するつもりはない」と回答した者の割合が最も高い。また、やせの男性では、「改善することに関心がない」と回答した者の割合が最も高く、やせの女性では「関心はあるが改善するつもりはない」と回答した者の割合が最も高い。
運動習慣の状況別、運動習慣改善の意思について、 男女ともに運動習慣のある者では、「既に改善に取り組んでいる（６ヶ月以上）」と回答した者の割合が最も高く、男性 34.3％、女性
40.5％であった。また、運動習慣のない者では、「関心はあるが改善するつもりはない」と回答
した者の割合が最も高く、男性 31.2％、女性 28.2％であった。
同調査によると、肥満者（BMI≧25 kg/m2）の割合は男性 33.0％、女性 22.3％であり、この 10年間でみると、女性では有意な増減はみられないが、男性では平成 25 年から令和元年の間に有意に増加している。

（出典：令和元年国民健康・栄養調査）

図32 運動習慣のある者の割合（20歳以上、性・年齢階級別）※「運動習慣のある者」とは、1回30分以上の運動を週2回以上実施し、1年以上継続している者。

（出典：令和元年国民健康・栄養調査）

同調査によると、１日の平均睡眠時間は６時間以上７時間未満の割合が最も高く、
男性 32.7％、女性 36.2％である。６時間未満の者の割合は、男性 37.5％、女性40.6％であり、性・年齢階級別にみると、男性の 30～50 歳代、女性の 40～50 歳代では４割を超えている。
睡眠の質の状況について、男女ともに 20～50 歳代では「日中、眠気を感じた」、70
歳代女性では、「夜間、睡眠途中に目が覚めて困った」と回答した者の割合が最も高かった。
睡眠の確保の妨げとなる点について、男女ともに 20 歳代では「就寝前に携帯電話、メール、ゲームなどに熱中すること」、30～40 歳代男性では「仕事」、30 歳代女性
では「育児」と回答した者の割合が最も高い。

No.

１０

業種

項
II 需要動向

フィットネスクラブ

図 表 ・ 参 考 資 料

目（４）その他

A.食習慣改善の意思（20 歳以上、性・年齢階級別）

C.運動習慣改善の意思（20 歳以上、性・年齢階級別）

問：あなたは、食習慣を改善してみようと考えていますか。

問：あなたは、運動習慣を改善してみようと考えていますか。

B. BMI の状況別、食習慣改善の意思（20 歳以上、男女別）

D. BMI の状況別、運動習慣改善の意思（20 歳以上、男女別）※BMI は体重（kg）／（身長（m））２で算出し、以下のとおり判定。
やせ：18.5 未満
普通：18.5 以上 25 未満
肥満：25 以上

（出典：令和元年国民健康・栄養調査）

No.

１１

業種

項
II 需要動向

フィットネスクラブ

図 表 ・ 参 考 資 料

目（４）その他

E.肥満者（BMI≧25 kg/m2 ）の割合の年次推移（20 歳以上）
（平成 21～令和元年）

H. １日の平均睡眠時間（20 歳以上、性・年齢階級別）
問：ここ１ヶ月間、あなたの１日の平均睡眠時間はどのくらいでしたか。

F.年齢調整した、肥満者（BMI≧25kg/m2）の割合の年次推移（20 歳以上）
（平成 21～令和元年）

I.睡眠の質の状況（20 歳以上、男女別）
問：睡眠の質についておたずねします。あなたはこの１ヶ月間に、次のようなことが週３回以上ありましたか。

G.肥満者（BMI≧25 kg/m2）の割合（20 歳以上、性・年齢階級別）（出典：令和元年国民健康・栄養調査）

No.

１２

業種

項
II 需要動向

フィットネスクラブ

図 表 ・ 参 考 資 料

目（４）その他

日本の運動量はおよそ30%程度であるが、アメリカはその倍にあたる60%程度となっている。

アメリカ人（6歳以上）における、年齢別低身体活動の割合

アメリカでは高齢者層でハイキングが人気となっている。

直近6年間のアメリカ人（6歳以上）の身体活動レベル

アメリカ人（6歳以上）における、スポーツカテゴリー別参加率

フィットネス
／スポーツ

個人
スポーツ

アウトドア
スポーツ

ラケット
スポーツ

チーム
スポーツ

ウォーター
スポーツ

アメリカ人（6歳以上）における、年齢別各スポーツ興味レベル

ウィンター
スポーツ

年
齢

（出典：physical Activity Council刊 『2019 PHYSICAL ACTIVITY COUNCIL’S OVERVIEW REPORT ON U.S. PARTICIPATION』）

No.

１３

業種

項
II 需要動向

フィットネスクラブ

図 表 ・ 参 考 資 料

目（４）その他

令和元年度「スポーツの実施状況等に関する世論調査」（スポーツ庁）によると以下の通りの結果となっている。

1.スポーツ実施率について〇成人の週1日以上のスポーツ実施率は53.6％（前年度55.1％）。
〇男性40代・50代、女性60代では前年度を上回っている一方、20代を中心に各年代で低下している。
〇性別では、60代を除き女性より男性の方が高くなっている。
〇週3日以上のスポーツ実施率は27.0％（前年度27.8％）。
〇「この1年間に運動・スポーツはしなかった」かつ「現在運動・スポーツはしておらず今後もするつもりがない」と答えた「無関心層」が15.2％（前年度14.8％）存在している。
2.実施状況の変化の要因〇運動・スポーツを行った理由としては「健康のため」が73.9％と最も多く、「体力増進・維持のため」（53.9％）、「運動不足を感じるから」（51.5％）などが続いている（複数回答）。
〇実施頻度が減ったあるいは増やせない理由として、「仕事や家事が忙しいから」が43.7％と最も多く、「面倒くさいから」などが続いている（複数回答）。
3.「みる」「ささえる」スポーツについて〇この1年にテレビやインターネットで観戦したスポーツは全体で「プロ野球」・「高校野球」・「らグビー」の順で高く、特に「ラグビー」は、前年度を大幅に（前年度15.2％→本年度42.7％）上回っている。
〇この1年にスポーツに関するボランティアに参加した割合は11.0％。スポーツ実施が高い層ほ
ど参加率は高い。内容としては「大会・イベントの運営や世話」が28.0％と最も高く、「自身やお子様が所属するスポーツ団体やクラブでの補助的な活動」（24.8％）、「運動・スポーツの指導」（23.2％）、「スポーツクラブ・団体の運営や世話」（21.7％）などが続いている（複数回答）。
4.スポーツの価値について〇運動・スポーツについて「大切」「まあ大切」としている者の割合は71.8％。運動・スポーツに対する価値は、運動実施頻度が高い層ほど強く感じている。
本調査結果の詳細については下記のWEBサイトに後日追加掲載する予定
スポーツ庁 政策 ＞ 国民のスポーツライフ ＞ スポーツ実施率
5.今後の対応について
今回の調査結果を踏まえて、ライフステージに応じたスポーツ活動の推進とその環境整備を図っていく。具体的には、・昨年7月にスタートした「Sport in Life プロジェクト」の着実な実施
・20代の多く属するビジネスパーソン向けに、歩くなどの気軽に行えるスポーツの促進
・女性スポーツ促進の観点で作成したMy スポーツプログラムを活用した、「すきま時間」や「ながら」でできるスポーツの提案
等に、継続して取り組んでいく。
スポーツ庁においては、この調査結果も踏まえて、ライフステージに応じたスポーツ活動の推進とその環境整備を行い、成人のスポーツ実施率を週1日以上が65％程度、週3日以上が30％程度となることを目指していくとしている。

No.

項

１４

業種

目

フィットネスクラブ「ジム・フィットネスクラブ」についての調査

II 需要動向

Q. 「運動不足だと思う」「コロナ太りしたと思う」という点について、あなたはどの程度あてはまりますか。
現在運動不足を感じている人は8割超え。コロナ太りを感じている人は約4割。

出典：『ジム・フィットネスに関する意識・実態調査』

No.

項

１５

業種

目

II 需要動向

フィットネスクラブ「ジム・フィットネスクラブ」についての調査

Q.あなたは以下の各運動に対し興味がありますか？ある場合、新型コロナウイルス流行前からか、流行し始めてからか、お答えください。
「新型コロナウイルスが流行し始めてから興味が出た」運動の上位は「動画を見ながら自宅でトレーニング」など、自宅でできる運動の興味が高まる。
【各ジム・フィットネス】の未経験者の中では、「ヨガ・ピラティス」の興味が最も高く3割。

出典：『ジム・フィットネスに関する意識・実態調査』

No.

項

１６

業種

目

フィットネスクラブ「ジム・フィットネスクラブ」についての調査

II 需要動向

Q.ジム・フィットネスに入会した／体験受講した／都度払いで利用した／受講しようと思っている理由を教えてください。（複数回答）
全体傾向として「運動不足解消」「痩せたい」が主な理由として挙がるが、各ジム・フィットネスの業態でやや傾向が異なり、パーソナルでは「ボディメイク」、ヨガ・ピラティスでは「健康維持」「気分転換」が高く特徴的。

Q.現在入会している／退会したジム・フィットネスジム・フィットネスについて、どの程度満足しています(した)か。（単一回答）
ジム・フィットネスの満足度について、「効果の満足度」ではパーソナルが最も高く、「総合満足度」ではヨガ・ピラティスが最も高い結果に。
効果の満足度と、総合満足度は必ずしも比例せず、効果以外の要素も影響すると考えられる。

出典：『ジム・フィットネスに関する意識・実態調査』

No.

項

１７

業種

目

II 需要動向

フィットネスクラブ「ジム・フィットネスクラブ」についての調査

Q.現在入会している／退会した／受講しようと思っているジム・フィットネスで払っている(いた)月額会費を教えてください。
（入会経験者・都度払いベース、数値回答）
月額会費は、パーソナルで最も高く、平均1万6,500円。パーソナル以外は6,000円～7,000円台。
また、期待した効果が得られるならいくらまで払えるか（許容金額）では、パーソナルで2万2,500円、パーソナル以外では8,000~1万円弱。
パーソナルでは、月額会費自体が高いにもかかわらず、さらに6,000円払ってもよいという高い期待がうかがえる結果に。

出典：『ジム・フィットネスに関する意識・実態調査』

No.

項

１８

業種

目

フィットネスクラブ「ジム・フィットネスクラブ」についての調査

II 需要動向

Q. ジム・フィットネスについて、直近で利用していない主な理由はコロナウイルス流行の影響によるものですか。
【月1回未満利用者or退会者or休会者ベース】（n=6,800、単一回答）
Q.【上記、コロナウイルス流行の影響により利用しなくなった方】どのような状況になったら再開したいと思いますか。(n=1,974、複数回答)
月1未満利用者／休会・退会者の非利用理由は「コロナウイルス流行の影響による」が約3割。
再開意向では、「再開する予定はない」と回答した人は１割強と少なく、大多数が「感染者数が落ち着いてから」など、再開意向があることが分かった。

出典：『ジム・フィットネスに関する意識・実態調査』

No.

項

１９

業種

フィットネスクラブ

目「ジム・フィットネスクラブ」についての調査

II 需要動向
Q. 通い始めた当初の目的・きっかけに対して、どのくらい達成できた？
「達成できた」「まあ達成できた」まで選んだ方は41.1%

出典：『DIMレポ 調査レポート』

No.

項

２０

業種

目

フィットネスクラブ

フィットネス経験者のコロナ禍におけるフィットネス利用実態調査

II 需要動向■フィットネスサービス経験者のうち、オンラインフィットネスサービスの経験者は約3割（28.5%）

出典：フィットネス経験者のコロナ禍におけるフィットネス利用実態調査

No.

項

２１

業種

目

II 需要動向

フィットネスクラブ

フィットネス経験者のコロナ禍におけるフィットネス利用実態調査■利用したきっかけは「新型コロナの影響による外出自粛の影響で運動不足や体重の増加を感じたため（47.1%）」が最多、次いで「以前からジムやスポーツ施設に通っていたが、新型コロナの影響で利用できなくなったため（32.5%）」
オンラインフィットネスサービス経験者157名にオンラインフィットネスサービスを利用したきっかけを聞いたところ、「新型コロナの影
響による外出自粛の影響で運動不足や体重の増加を感じたため（47.1%）」が最も多い結果となった。

出典：フィットネス経験者のコロナ禍におけるフィットネス利用実態調査

No.

項

２２

業種

目

II 需要動向

フィットネスクラブ

フィットネス経験者のコロナ禍におけるフィットネス利用実態調査■利用したことがあるオンラインフィットネスサービスベスト3、「動画配信サイトにアップロードされている無料動画型（75.8%）」、「好きな時に収録済
み動画を見るオンデマンド型（51.6%）」、「トレーナーとライブ映像をつなぎグループでレッスンを受けるグループレッスン型（31.2%）」
調査対象者：オンラインフィットネスサービス経験者157名

出典：フィットネス経験者のコロナ禍におけるフィットネス利用実態調査

No.

項

２３

業種

目

フィットネスクラブ

フィットネス経験者のコロナ禍におけるフィットネス利用実態調査

II 需要動向■オンラインフィットネスサービスの利用目的は「運動不足解消（47.8%）」が最多

調査対象者：オンラインフィットネスサービス経験者157名

出典：フィットネス経験者のコロナ禍におけるフィットネス利用実態調査

No.

項

２４

業種

目

フィットネスクラブ

フィットネス経験者のコロナ禍におけるフィットネス利用実態調査

II 需要動向■オンラインフィットネスサービスの利用頻度は「週1〜2回（26.8%）」が最多
調査対象者：オンラインフィットネスサービス経験者157名

出典：フィットネス経験者のコロナ禍におけるフィットネス利用実態調査

No.

項

２５

業種

目

フィットネスクラブ

フィットネス経験者のコロナ禍におけるフィットネス利用実態調査

II 需要動向■オンラインフィットネスサービスを利用経験者のうち、約6割（55.4%）が成果を感じられていない
調査対象者：オンラインフィットネスサービス経験者157名

出典：フィットネス経験者のコロナ禍におけるフィットネス利用実態調査

No.

項

２６

目

II 需要動向業種

フィットネスクラブ

フィットネス経験者のコロナ禍におけるフィットネス利用実態調査■店舗型フィットネスジムと比較し優れている点トップ3は「自宅で利用できるため時間を有効活用できる（64.3%）」「外出しないで済むので新型コロナの感染リスクを抑えられる（59.9%）」「周りを気にせず利用できる（59.2%）」
調査対象者：オンラインフィットネスサービス経験者157名

出典：フィットネス経験者のコロナ禍におけるフィットネス利用実態調査

No.

項

２７

業種

目

II 需要動向

フィットネスクラブ

フィットネス経験者のコロナ禍におけるフィットネス利用実態調査■店舗型フィットネスジムと比較し劣っている点トップ3は「自分の体に合った方法かどうか判断できない（45.9%）」「トレーナーから指導を受けられない（45.2%）」「指導が分かりにくい（36.9%）」
調査対象者：オンラインフィットネスサービス経験者157名

出典：フィットネス経験者のコロナ禍におけるフィットネス利用実態調査

No.

項

２８

業種

目

II 需要動向

フィットネスクラブ

フィットネス経験者のコロナ禍におけるフィットネス利用実態調査■オンラインフィットネスサービス未経験者が抱える自身の体の悩みとして最も多いのは「自分にあったトレーニング方法が分からない（42.7%）」、「トレーニングやダイエットを継続することができない（38.7%）」「自分にあったトレーニングの量が分からない（32.6%）」と続く結果に
調査対象者：オンラインフィットネスサービス未経験者393名

出典：フィットネス経験者のコロナ禍におけるフィットネス利用実態調査

No.

項

２９

業種

目

フィットネスクラブ

フィットネス経験者のコロナ禍におけるフィットネス利用実態調査

II 需要動向■オンラインフィットネスサービスに最も期待していることは「自分にあったトレーニング方法を提案してくれること（49.1%）」
調査対象者：オンラインフィットネスサービス未経験者393名

出典：フィットネス経験者のコロナ禍におけるフィットネス利用実態調査

No.

項

３０

業種

目

II 需要動向

フィットネスクラブ

コロナ禍での『フィットネスクラブ』に関する実態調査■利用中止者の属性「関東」「父母と同居」「在宅勤務」の割合が高い傾向に 家族感染リスク回避か
今回、3年以内にフィットネスクラブに通ったことのある利用者のうち、新型コロナウイルスの影響による利用中止者・休会者（グラフ内は「コロナ中止者」）の属性について調べたところ、利用地域は、「現利用者」や「3年以内退会者」と比べ、ウイルス感染者数の影響か、「関東」の割合が多い状況。
また、同居家族については、「父母（配偶者の両親も含む）と同居」の割合が高く、職業上の在宅勤務頻度もやや高いという結果となった。
フィットネスクラブの利用を中止・休止した背景として、同居する家族への感染リスク回避や、そもそも「在宅勤務」で外出自体の機会も減少している可能性があったことがうかがえる。

出典：コロナ禍での『フィットネスクラブ』に関する実態調査

No.

項

３１

業種

目

フィットネスクラブ

コロナ禍での『フィットネスクラブ』に関する実態調査

II 需要動向■女性利用中止者の職業は「医療業」が最多、退会者では「医療業」に次いで「福祉関連業」も従事している業種について、現利用者、新型コロナウイルスの影響による利用中止者・休会者、3年以内の退会者ごとにまとめたところ、女性の業種では「学校・教育産業」と「医療業」がいずれでも上位に。特に「医療業」は女性中止者14.7％、退会者13.3％といずれも最多となっている。また退会者では「福祉関連業」の割合も10.7%と高い状況となった。女性中止者・退会者の上位業種に関しては、“周囲から”または“周囲への”感染リスクを回避した可能性がうかがえる。

出典：コロナ禍での『フィットネスクラブ』に関する実態調査

No.

項

３２

業種

目

フィットネスクラブ

コロナ禍での『フィットネスクラブ』に関する実態調査

II 需要動向■退会理由は「コロナの影響」が最多、1年以内退会者では4割以上に退会理由（複数回答、上位10項目）では、「新型コロナウイルスの影響があったから」が最も多く、男女とも1年以内退会者の4割以上が回答。また、男性の退会者は女性に比べて「お金が思ったよりかかった」、「利用できるお金がなくなった」というコスト面の割合がやや高い傾向にあった。

出典：コロナ禍での『フィットネスクラブ』に関する実態調査

No.

項

３３

業種

目

フィットネスクラブ

コロナ禍での『フィットネスクラブ』に関する実態調査

II 需要動向■退会理由は「コロナの影響」が最多、1年以内退会者では4割以上に退会理由（複数回答、上位10項目）では、「新型コロナウイルスの影響があったから」が最も多く、男女とも1年以内退会者の4割以上が回答。また、男性の退会者は女性に比べて「お金が思ったよりかかった」、「利用できるお金がなくなった」というコスト面の割合がやや高い傾向にあった。

出典：コロナ禍での『フィットネスクラブ』に関する実態調査

No.

項

３４

業種

目

フィットネスクラブ

コロナ禍での『フィットネスクラブ』に関する実態調査

II 需要動向■施設の利用頻度、コロナ前に比べて男女ともに高頻度の利用者が減少
現利用者の利用頻度を週4回以上の高頻度の割合で比較したところ、営業再開後は営業自粛（臨時休業）前に比べて男女ともに低い状況となっていることがわかった。また、男性中止者の利用頻度を見ると、男性の退会者よりも低く、週4回以上の割合は、女性の中止者と比べても10pt以上低くなっている。これまで低頻度で利用していた男性が施設から離れていることが伺える。

出典：コロナ禍での『フィットネスクラブ』に関する実態調査

No.

項

３５

業種

目

フィットネスクラブ

コロナ禍での『フィットネスクラブ』に関する実態調査

II 需要動向■中止者の再利用意向、男性91.8％、女性85.8％ コロナの影響による退会者も7割以上意向あり
現利用者の継続意向は男女ともに高く、「とても利用し続けたい」「まあ利用し続けたい」の合計がほぼ全員を占めています。また、コロナ中止者・3年以内退会者に「状況が変われば、あなたは【現在通っている、または、通っていた『フィットネスクラブ』】を再度利用したいと思いますか」と聴取したところ、中止者の再利用意向は男性91.8％、女性85.8％と高く、3年以内退会者のうち「コロナの影響があったから」退会した人の意向も7割以上となっている。

出典：コロナ禍での『フィットネスクラブ』に関する実態調査

No.

項

３６

業種

目

フィットネスクラブ

コロナ禍での『フィットネスクラブ』に関する実態調査

II 需要動向■男女ともに現利用者の感染対策通知・案内に関する認識率、7割以上
新型コロナウイルスの影響による営業自粛（臨時休業）後、利用施設から営業再開や感染対策などの「各種通知・案内」があったかどうか聴取したところ、現利用者では「来館にあたっての感染対策のお願い・注意事項」の認識率が男性では72.1％、女性では78.0％、「店舗で実施している感染対策の説明」の認識率が男性
71.6％、女性78.9％となり、男女ともに感染対策への認識が7割以上と高いことがわかった。
また「3年以内退会者」のうち「コロナの影響があったから」退会した人についても、退会者全体に比べて「各種通知・案内」への認識率が高い状況となっている。

出典：コロナ禍での『フィットネスクラブ』に関する実態調査

No.

項

３７

業種

フィットネスクラブ

目コロナ禍のオンライン検索事情調査

II 需要動向■飲み・パーティ「飲み・パーティ」関連は、圧倒的に日本の検索増加率がトップ。“Zoom飲み”などオンライン上で集まって飲食を共にする動きが国内で非常に盛んになったことからも、ネットで検索する人が急激に増えたことが伺える。日本が最も検索増加率が高かったのは、日本の飲み会文化や国民性も影響している可能性や、アジア地
域の感染拡大時期が欧米諸国よりも早かったことが影響している可能性もある。最低値のアメリカでも増加率は800%を越えており、世界中で、いかにオンライン
上でのコミュニケーションニーズが増えたかが伺える結果となった。

出典：コロナ禍のオンライン検索事情を調査！～世界の人々はどんな娯楽をオンラインに求めているのか～

No.

項

３８

業種

フィットネスクラブ

目コロナ禍のオンライン検索事情調査

II 需要動向■フィットネス
フィットネス関連の検索増加率は、各国で大きくばらつきがある。増加率の最大値はイタリアで2000%以上、最小値のアメリカでも検索増加率は120%を越えており、
運動不足解消のためにオンラインで解決を求める人は格段に増えた。“フィットネス”と一言で言っても、縄跳びやエクササイズ、筋トレなど種類はさまざまなため、各種掘り下げてみると、さらに各国で違いがみえるのではないだろうか。

出典：コロナ禍のオンライン検索事情を調査！～世界の人々はどんな娯楽をオンラインに求めているのか～

No.

項

３９

業種

フィットネスクラブ

目コロナ禍のオンライン検索事情調査

II 需要動向■ゲーム
オンラインゲームに関連するワードは、日本の検索増加率が最も高い結果となりました。各国でのばらつきは、ゲームに対する文化の違いが影響しているのかもしれない。増加率の最大値は日本で約160％なので、「飲み・パーティ」や「フィットネス」に比べると増加率が小さいことがわかるが、各国で一定の需要は増加したとみられます。ゲーム上でコミュニケーションを楽しめるゲームも発売され、世界中で人気がでていることからも、余暇時間はゲームをして過ごす人が世界中で増えた可能性が示唆される。

出典：コロナ禍のオンライン検索事情を調査！～世界の人々はどんな娯楽をオンラインに求めているのか～

No.

項

４０

業種

フィットネスクラブ

目コロナ禍のオンライン検索事情調査

II 需要動向■カジノ・ギャンブル
カジノやギャンブル関連ワードの検索増加率は、最大値がフランスで約120%、最小値がイギリスで約40%と、一定の需要があったことが伺えますが、増加率はそこまで高くはなかった。カジノやギャンブルなどは、現場の臨場感を求める人が多いのだろうか。

出典：コロナ禍のオンライン検索事情を調査！～世界の人々はどんな娯楽をオンラインに求めているのか～

No.

項

４１

業種

フィットネスクラブ

目コロナ禍のオンライン検索事情調査

II 需要動向■動画・映画
動画・映画に関するネット検索は国によっては減少している結果となった。
検索増加率が減少しているのはアメリカとカナダで、オンライン化が進む中で、非常に興味深い結果。また、全体的にみると増加率は最大値が50%強なため、他の項目と比べると増加幅は非常に小さいことがわかる。動画や映画はオンライン上で配信されるサービスが以前から世界中で普及しているため、「オンライン 動画」などの抽象的な検索ではなく、具体的なサービス名を検索する段階にあるのかもしれない。

出典：コロナ禍のオンライン検索事情を調査！～世界の人々はどんな娯楽をオンラインに求めているのか～

No.

項

４２

業種

フィットネスクラブ

スポーツの実施状況等に関する世論調査

目

II 需要動向■成人のスポーツ実施率の推移

出典：スポーツ庁「スポーツの実施状況等に関する世論調査」（令和元年年11～12月調査）

No.

項

４３

業種

目

II 需要動向

フィットネスクラブ

スポーツの実施状況等に関する世論調査

Q. あなたは1年前と比べて運動・スポーツを実施する頻度は増えましたか、減りましたか。

出典：スポーツ庁「スポーツの実施状況等に関する世論調査」（令和元年年11～12月調査）

No.

項

４４

業種

フィットネスクラブ

スポーツの実施状況等に関する世論調査

目

II 需要動向

Q. この1年間に運動やスポーツを実施した理由

Q. 運動・スポーツを実施する頻度が減ったまたはこれ以上増やせない（増やさない）理由［現在の運動頻度に満足していない者に対して］

出典：スポーツ庁「スポーツの実施状況等に関する世論調査」（令和元年年11～12月調査）

No.

項

４５

業種

目

II 需要動向

フィットネスクラブ

スポーツの実施状況等に関する世論調査

Q. 運動・スポーツについて現在の実施状況と今後の予定について

出典：スポーツ庁「スポーツの実施状況等に関する世論調査」（令和元年年11～12月調査）

No.

項

４６

業種

目

II 需要動向

フィットネスクラブ

スポーツの実施状況等に関する世論調査

Q. 運動・スポーツを実施する以外に日頃行っている趣味・娯楽は何ですか。

出典：スポーツ庁「スポーツの実施状況等に関する世論調査」（令和元年年11～12月調査）

No.

項

４７

業種

目

II 需要動向

フィットネスクラブ

スポーツの実施状況等に関する世論調査

Q. この1年間にどんなスポーツを観戦しましたか（ ）は昨年度分

Q. この1年間にスポーツに関するボランティアを行いましたかQ. （左記の質問で「日常的・定期的に行った」「イベント・大会で不定期に行った」と答えた者に）その活動の具体的な内容

出典：スポーツ庁「スポーツの実施状況等に関する世論調査」（令和元年年11～12月調査）

No.

項

４８

業種

フィットネスクラブ

スポーツの実施状況等に関する世論調査

目

II 需要動向

Q. あなたにとって運動・スポーツは大切なものですか※「運動実施状況」とのクロス集計

出典：スポーツ庁「スポーツの実施状況等に関する世論調査」（令和元年年11～12月調査）

No.

項

４９

業種

目

フィットネスクラブ

スポーツ白書2020

II 需要動向

出典：『スポーツ白書2020』（笹川スポーツ財団刊）

No.

項

５０

業種

フィットネスクラブ

スポーツ白書2020

目

II 需要動向

頻度、時間、強度による運動・スポーツ実施レベル

!"#$
!"#'
!"#C
!"#G
!"#H

過去'年間*+,-.運動123456実施9:;,-<年$回>
年'回以上A週C回未満<年'F'$G回>
週C回以上<年'$H回以上>
週C回以上<年'$H回以上>A'回G$分以上
週C回以上<年'$H回以上>A'回G$分以上A運動強度LMMNOPQ以上
SSF「スポーツライフ・データ」（2018）

年代別運動・スポーツ実施状況の推移（20歳以上）

種目別運動・スポーツ実施率の推移（20歳以上：上位10種目）

出典：『スポーツ白書2020』（笹川スポーツ財団刊）

No.

項

５１

業種

フィットネスクラブ

スポーツ白書2020

目

II 需要動向

スポーツ実施率向上のための行動計画

出典：『スポーツ白書2020』（笹川スポーツ財団刊）

No.

項

５２

業種

目

フィットネスクラブ

スポーツ白書2020

II 需要動向

第2期まち・ひと・しごと総合戦略（スポーツ・健康まちづくり）の概要

出典：『スポーツ白書2020』（笹川スポーツ財団刊）

No.

項

５３

業種

フィットネスクラブ

スポーツ白書2020

目

II 需要動向

12～21歳の運動・スポーツ実施レベル

12～21歳の運動・スポーツ実施状況（全体・性別・学校期別）

12～21歳の運動・スポーツ種目別実施率（よく行った種目、上位10種目：全体・性別）

出典：『スポーツ白書2020』（笹川スポーツ財団刊）

No.

項

５４

業種

フィットネスクラブ

スポーツ白書2020

目

II 需要動向

4～11歳の加入しているスポーツクラブ・運動部の種類（複数回答：n=883）

12～21歳のスポーツクラブ・運動部への加入率（全体・性別・学校期別）

12～21歳の加入しているスポーツクラブ・運動部の種類（複数回答：n=807）

出典：『スポーツ白書2020』（笹川スポーツ財団刊）

No.

項

５５

業種

フィットネスクラブ

スポーツ白書2020

目

II 需要動向

中学校の生徒数と運動部活動の加入率の推移

中学校運動部活動の種目別登録者数（上位10種目）

出典：『スポーツ白書2020』（笹川スポーツ財団刊）

No.

項

５６

業種

フィットネスクラブ

スポーツ白書2020

目

II 需要動向

高校の生徒数、運動部員数と運動部加入率の推移（高体連・高野連）

高野連登録部員数・校数の推移（硬式・軟式野球）

高校運動部活動の種目別登録者数（高体連：上位10種目）

出典：『スポーツ白書2020』（笹川スポーツ財団刊）

No.

項

５７

業種

目

II 需要動向

フィットネスクラブ

スポーツ白書2020

企業規模別の運動習慣の定着に向けた具体的な支援の実施状況（研修・情報提供を除く）

出典：『スポーツ白書2020』（笹川スポーツ財団刊）

No.

項

５８

業種

フィットネスクラブ

スポーツ白書2020

目

II 需要動向

わが国のeスポーツ市場規模の推移

eスポーツの収益構造

出典：『スポーツ白書2020』（笹川スポーツ財団刊）

No.

５９

業種

項
III 経営動向

フィットネスクラブ

目（１）収支状況（ここ１～２年の詳しい状況）内

図 表 ・ 参 考 資 料

容

令和２年の市場規模は前年比およそ35%減の3,196億円となった。
中高年層のフィットネス需要、子どもを中心としたスイミングスクールへの需要は根強く、これらが収益を下支えている。

◆主要プレイヤーの業績推移
H29('17)年度 H30('18)年度 H31('19)年度 R2（’20）年度 R3（’21）年度

会社名
売上高(億円）

660

635

645

364

-

経常利益（億円）

33

22

▲61

▲37

-

店舗数（ヶ所）

-

-

-

-

会員数

-

-

-

-

-

-

-

-

-

-

-

-

売上高(億円）

535.76542.58533.86360.27420

経常利益（億円）

39.85

39.5

33.74

7.52

15

既存プレイヤーにおいては、新規出店は抑え気味に推移した。キャンセルもあった。

店舗数（ヶ所）154（58）--246（67）

各社、既存店のジムの24時間化に取り組んだ。

会員数

-

-

-

-

-

-

-

-

-

売上高(億円）

462.29460.7

450.49302.08380

経常利益（億円）

38.01

36.33

30.42

▲49.028

店舗数（ヶ所）

160

-

-

172

会員数

24.9

25.1

24.5

18.5

15.7

16.1

16.0

14.6

-

-

-

-

378.81377.84-コロナ禍の影響で休会・退会が増えた。

コナミスポーツクラブ

都心の総合型のダメージが大きい一方、地方の小型店はダメージが小さかった。エンゲージメントの差とも考えられる。

フィットネス（万人） スクール

エンゲージメントは特に指導サービス/利便性によって決まる。各社入会から数ヶ月間のセミパーソナルト
レーニングを有料で提供するようになった（例：フィットネスジャーニー（メガロス））。

（２）設備投資動向

平成20年までは新規クラブは大型化の傾向が伺えたが、同21年以降は、スポーツクラブNASを除きスペー
スや機能を圧縮した中～小型化の傾向が伺える。

（決算期3月） 正社員数（人）セントラルスポーツ（決算期3月） 正社員数（人）ルネサンス

不採算店を閉鎖する動きが顕著となった。
省エネ設備を導入する動きがより強くなっている。
オンラインフィットネスの導入に各社が取り組んだ
オンラインショップを導入〜拡充する動きが見られた。売れ筋はオリジナルのプロテインである。

フィットネス（万人） スクール

フィットネス（万人） スクール（決算期3月） 正社員数（人）ティップネス

売上高(億円）
経常利益（億円）---

VR関連のマシンやバイクを導入するクラブがでてきている。

店舗数（ヶ所）

142

157

-

TRXやキネシス、パワープレートなど、ファンクショナルトレーニング用のツールやマシンを導入するクラブが増えている。それに伴い、教育投資が増えてきている。

会員数

29.8

28.48

-

-

-

-

-

-

-

売上高(億円）

160.00166.00--ZERO-i（ゼロイニシャライズ）、リフレキシブル（クラブクリエイト）、Hogrel（ホグレル）、ボディメトリクス（ボディメトリクスジャパン）、ファイブ（アライアンス）などのストレッチマシンを導入するクラブが増えている。

経常利益（億円）

-

-

-

-

店舗数（ヶ所）---

従来からの傾向であるが、プロショップを縮小または廃止したり、委託に切り替えるクラブがまだ見られる。
それに伴い、バックヤード業務を削減する動きが見られる（一部にプロショップの品揃えをやや拡張するク
ラブもみられる）。

会員数

-

-

-

-

-

-

（決算期3月） 正社員数（人）

-

-

-

総合業態はホットヨガスタジオを含めた3～4スタジオ化時代に突入した。

東祥

売上高(億円）

241.38272.39344.66176.25-

ホットヨガは苦戦を強いられている。

経常利益（億円）

66.02

73

95.8

11.49

-

店舗数（ヶ所）---パーソナルTVやデジタルポスター、デジタルサイネージ、プロジェクションマッピングなど、オーディオ・ビ
ジュアル機器・装置を採り入れるクラブが増えている。

会員数

-

-

-

-

-

-

-

-

-

TRX MAPSのような動きの質を分析するマシンを導入する方法もみられる。

ICT関連の投資が多く見られる。自社HPおよびスマホサイトの作成またはリメイク、Webからの入会（予約）受付、見学・体験利用予約管理、デジタルデバイスを活用した個々人の運動履歴管理CRM、予実管理シ
ステムなどがある。これらへの投資は今後も増えるだろう。
CRMではジ・アイの「ON DIARY」が知られている。プログラム作成支援、アプリによる習慣化支援、会員マ
ネジメントの3つの機能を備えたクラウド型プラットフォームとなっている。
中小規模の集客～予約管理システムとしては、クービックが知られている。

HPのケータイ対応や、メールアドレスを入手しての情報配信、FacebookやTwitter、Instagramなどのソー
シャルメディアを活用する動きが見られる。
アプリを独自開発してオンラインで日常的な運動や食事、睡眠などを管理したり、コミュニケーションを図ったり、商品購入を促したりするサービスを提供するクラブも見られた。AIを活用したアプリも見られるようになってきている。

フィットネス（万人） スクール（決算期3月） 正社員数（人）メガロス

フィットネス（万人） スクール

フィットネス（万人） スクール（決算期3月） 正社員数（人）183（14）＊表中店舗数の項の括弧内は運営受託店舗のほか、温浴施設や通所介護施設など、その他業態含む。
＊コナミは健康サービス事業としてのセグメント情報で経常利益の項目は営業利益。米国会計基準を採用しているため、有形固定資産の前倒し償却費用等が営業費用となり、営業利益に反映されている。
＊ルネサンスの店舗数は国内のみ。
＊東祥は、ホテル事業、賃借事業を含む。
＊ティップネスの店舗数・会員数にはファストジム、スクールを含む。
＊R3（’21）年度については、新型コロナウイルスの影響が読めないため、各社ともに業績予想の数字の発表を控えている。

No.

６０

項
III 経営動向業種

フィットネスクラブ

目（２）設備投資動向

内

図 表 ・ 参 考 資 料

容コロナウイルス感染対策として無人赤外線検温計測器やパーテーションなどを導入するクラブが増えた。

近年の開業タイプ別施設数
顔認証での入館システムを採用する事業者が増えてきている。
パート・アルバイトの教育のデジタル化を推進（紙の教材からタブレット式へ）。指導者がいなくても動画やゲームを使って一人で学べるようにして生産性やスタッフの定着率を高めるようにしたい。

RPAが利活用されるようになってきている。
介護・介護予防分野ではロボットや人工スーツなども利活用されはじめてきている。館内清掃にルンバを使うクラブもある。

S・O・A・P (Subjective/Objective/Assessment/Plan of Action）やFMS (Functional Movement Screen)など、ス
ポーツ・アスレティック業界のメソッドを使って身体機能やバランス、動きの質などをチェックしてより最適化したトレーニングプランを提示するクラブが増えてきている。体成分測定器などの測定器は、導入が一巡した感がある。
プロテインをサブスクリプションモデルで提供するジムもでてきている。

新規開業
移転新設後の開業
改築・業態転換
継承後の再開業

平成27年
300
2
1
1

（単位：軒）
平成28年
300
2
2
1

平成29年
378
3
3
3

平成30年
533
10
2
2

平成31年・令和元年

令和２年

379
0
0
1

406
0
0
1

＊フィットネスビジネス編集部調べ。PFI、公共施設の運営受託物件は除外している。

閉鎖撤退施設数の推移（単位：軒）

平成27年

平成28年

平成29年

平成30年

平成31年・令和元年

令和２年

14

15

26

14

12

30

＊フィットネスビジネス編集部調べ。

（３）経営上の問題
点と対策の方向コロナ禍で売上高が3〜4割減、会員数が2〜3割減となったため、資金調達やコスト削減に取り組むともに、
既存店のスクラップやリノベーション、改善にも取り組みつつ、新規出店や新サービスの開発、人材育成などにもバランスよく取り組み、手堅く収益性を回復させていことが、最大の経営課題となっている。
会員数減による減収を補うため、定着率向上と単価向上を実現する取組を行っている。
閉鎖・撤退施設数がこの10年間で最高の30軒を記録した。
自社のドメイン・ミッションを再定義してマーケティング（コンセプト・コンテンツ・コミュニケーション）を見直す
動きが見えてきている。
既存店の新規入会者の獲得とその定着が大きな課題となっている。対象顧客を明確化し、その顧客層が求める価値を提供するために、マーケティングとオペレーションを整えることが求められている。
店舗での業務が増しているため、重点業務に絞りを効かせ、その他の業務を整理削減していく動きもある。
セクション・店舗で重複する業務を集約して引き受け、処理するセンター機能を設け、コスト削減を図る企業も見られる。
付加価値の高いユニークな業態を開発し、収益性を高めることが大きなテーマとなっている。
いかにコミュニティ化するかが大きな課題の一つとなっている。

HV/LP業態が日本でもさらに多くなる可能性がある。
若年層のライフスタイル・購買行動の変化に対応した新しいプロモーション策や利用形態（料金システムなどを含む）が模索されている。Webマーケティングを「内製化」する動きも見られる。
若年層の集客は別業態をつくり、そこで行うほうが好ましいと考える事業者が増えてきている。一方で、既存の総合業態のジムを24時間営業化する動きもみられる。
各クラブごとにターゲット、コンセプト、ポジショニングを見直し、リ・マーケティング、リ・ブランディングして集客力をつけ、収益性を安定化させようとする動きが見られる。
オリエンテーション、カウンセリング、エントリープログラムを強化し、初期定着化を図り、会員の満足度も高
めて紹介入会者の獲得や物品・サービスの販売に繋げていくような、いわゆるエンゲージメントやアドボケ
イツ、リレーションシップを大切にしたマーケティング手法がとられるようになってきている。
これまで大人だけを対象にしていた総合クラブのなかで、子どものスイミングスクールや学童サービスを導入する動きが見られるようになっている。
介護予防に関し、独自に開発したプログラムと指導メソッドを活かして介護予防ジムを直営・FCで展開する動きが広がってきている。
フィットネスクラブや法人格をもつインストラクターが、地域の自治体や法人から健康づくり教室などの委託を受ける動きも広がっている。
コーポレイトウェルネス（健康経営）する機会が顕在化し、その導入をサポートすることに取り組むフィットネ
ス指導者やフィットネス事業者が増えてきている。

オンラインフィットネスに取り組むスタートアップが散見される。
デジタルトランスフォーメーションによってCXを担保しつつオペレーションの効率を高めることも課題の一つとなっている。ただし、その取組は業務のDX、事業のDX、産業のDXという順番で取り組むことが求められる。
またDXは従業員および顧客のレディネスに対応することが大事であり、その点「タイミング」が重要視される。

No.

６１

業種

項
III 経営動向

フィットネスクラブ

目（４）その他

内容コロナ禍でフリーのインストラクターの収入源が経たれ、生活が苦しくなってきている（休業中のレッスン
フィーの補償は各社によって違いがある）。
今後、賃上げするとともに生産性を高める方法が模索されている。
人材の採用については、コロナ禍により落ちついてきている中途採用市場は活性化していて、優れた人材が採用できる可能性が拡がっている。
新規採用を抑え、アルバイトを社員化・戦力化する動きが見られる。
都心部のクラブを中心に盗難対策や情報漏洩対策、セキュリティ対策が強化されている。一方で、日本企業はこうしたことに拘りすぎてフレンドリーさに欠けるきらいがあるという指摘もある。
タオルやプライベートロッカーのレンタル、パーソナルトレーニング、プロテイン入り飲料、福利厚生サービス、
水素水、運動ログを管理するためのキーの販売など、会費外収入（付帯収入）を高めようとする動きがうかがえる。なかには、会費収入比率が50%を超えるクラブもでてきている店舗でのサンプリングから家庭用健康機器などの購入を促す手法がしばしばとられるようになってきている。

図 表 ・ 参 考 資 料

No.

６２

業種

項

フィットネスクラブ

目

主要プレイヤーの売上高

III 経営動向（単位：百万円）

2015(ʼ27)年度

2016(ʼ28)年度

2017年（ʻ29）年度 2018年（ʻ30）年度 2019年（ʻ31）年度 2020年（R2）年度（株）コナミスポーツクラブ

71,30068,60066,00063,50064,50036,400セントラルスポーツ（株）

51,65852,71253,57654,25853,38636,027（株）ルネサンス

43,48044,44946,22946,07045,04930,209（株）ティップネス

36,36037,60337,88137,784－－（株）カーブスジャパン

21,667

23,72027,93328,036－－RIZAP（株）

19,00019,30025,49027,362

－

－

（株）東祥

19,224

21,35024,13827,23934,466

17,625

スポーツクラブNAS（株）

19,564

21,07021,68022,540－－（株）THINKフィットネス（ゴールドジム）

14,15916,445

18,41720,004－－（株）東急スポーツオアシス

16,304

16,602

17,047

17,834－－（株）野村不動産ライフ＆スポーツ（メガロス）

14,99815,526

16,00016,600－－（株）オージースポーツ（コ・ス・パ）

15,323

15,636

15,43015,120－－（株）アクトス

9,846

10,461

11,39913,156－－（株）ジェイアール東⽇本スポーツ（ジェクサー・フィットネスクラブ）

10,522

10,594

10,876

11,905－－（株）LAVA International

21,946

－

－

－

－

－

※コナミスポーツクラブは、コナミホールディングス（株）の健康サービス事業セグメントの売上高、セグメント別損益を記載※コナミホールディングス（株）は、2015年3月期より国際会計基準（それ以前は米国会計基準）※セントラルスポーツ（株）は、連結での業績を記載※（株）ルネサンスは、2014年度より連結決算開始※（株）ティップネスは、2014年度まで1月～12月までの12月決算、2015年度より4月～3月までの3月決算※（株）カーブスジャパンは、コシダカグループのカーブス事業の業績を記載※2020年（R2）年度は予想※表グラフ内の「-」については非公開（出典：帝国データバンク、東京商工リサーチ及び各社決算発表資料をもとに、フィットネスビジネス編集部にて集計）

No.

６３

業種

項

フィットネスクラブ

目

2020年3月期売上ランキングトップ200（1～100位）

III 経営動向

企業名
1
2
3
4
5
6
7
8
9
10
11
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15
16
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18
19
20
21
22
23
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29
30
31
32
33
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37
38
39
40
41
42
43
44
45
46
47
48
49
50

コナミスポーツ（株）
セントラルスポーツ（株）（株）ルネサンス（株）ティップネス（株）東祥
ＲＩＺＡＰ（株）（株）ＴＨＩＮＫフィットネス
（株）東急スポーツオアシス
野村不動産ライフ＆スポーツ（株）（株）オージースポーツ（株）ウェルネスフロンティア（株）アクトス
ＪＲ東日本スポーツ（株）（株）ＩＮＳＰＡ（株）ダンロップスポーツウェルネス（株）トゥエンティーフォーセブン
（株）コパン（株）東京ドームスポーツ（株）ＡＦＪ Ｐｒｏｊｅｃｔ（株）Ｆａｓｔ Ｆｉｔｎｅｓｓ Ｊａｐａｎ
東急スポーツシステム（株）（株）フュービック
ミズノスポーツサービス（株）
グンゼスポーツ（株）
住友不動産エスフォルタ（株）（株）ザ・ビッグスポーツ
東食品（株）（株）東京アスレティッククラブ（株）明治スポーツプラザ（株）フージャースウェルネス＆スポーツ（株）ヴァーテックス（株）文教センター
五月女総合プロダクト（株）
アイレクススポーツライフ（株）（株）ＬＩＦＥ ＣＲＥＡＴＥ（株）フジ・スポーツ＆フィットネス
（株）ワールドプラス
ＳＤエンターテイメント（株）（株）ライフネス（株）セイカスポーツセンターｂ－ｍｏｎｓｔｅｒ（株）（株）エイム（株）ママダ（株）日新ウエルネス
公益財団法人江東区健康スポーツ公社（株）ゼクシス
ＨＯＳ（株）（株）ハイ・スタンダード（株）ドゥワーク（株）ｌｉｎｋｗｏｒｋｓ

売上高（千円）
前期
当期
62,953,000
58,518,000
48,958,000
48,048,000
45,865,605
44,834,895
37,784,626
35,905,000
21,745,269
28,046,858
27,362,000
27,507,000
20,004,856
20,667,492
17,834,147
18,666,289
17,025,000
15,700,000
15,120,831
14,779,012
15,384,679
14,118,363
13,156,207
13,510,502
11,905,724
11,656,129
8,418,690
8,000,000
7,900,000
8,000,000
6,801,455
7,697,542
7,001,628
7,083,807
6,520,287
6,611,003
4,407,215
6,202,644
4,198,652
6,085,771
5,970,000
5,940,000
4,721,616
5,885,930
5,452,776
5,864,995
5,518,439
5,303,576
5,500,000
5,300,000
5,088,122
4,863,822
4,284,030
4,689,188
4,439,305
4,613,000
4,429,604
4,484,955
4,388,000
4,455,000
4,797,078
4,235,119
3,653,000
3,583,498
5,680,227
3,537,893
3,241,787
3,470,928
2,387,839
3,303,141
3,300,000
3,300,000
1,271,083
3,058,425
5,744,386
2,987,639
2,600,000
2,780,699
2,527,010
2,397,9782,500,000
2,200,000
2,230,000
2,216,528
2,197,339
2,368,680
2,195,488
2,190,375
2,180,913
2,419,627
2,151,968
2,653,803
2,117,058
2,060,000
2,100,000
1,639,685
2,067,574
1,950,642
1,981,861

51
52
53
54
55
56
57
58
59
60
61
62
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69
70
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77
78
79
80
81
82
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86
87
88
89
90
91
92
93
94
95
96
97
98
99
100

売上高（千円）
企業名
前期
当期（株）スポーツプロジェクト
1,752,878
1,862,997（株）ヨギー
1,939,423
1,844,049（株）ハイパーフィットネス
1,680,000
1,700,000（株）ファイコム
1,318,499
1,687,279（株）サップス
1,473,529
1,660,943（株）ジョイフルアスレティッククラブ
1,754,541
1,655,750（株）エポックスポーツクラブ
1,580,000
ＴＳＣホリスティック（株）
1,128,860
1,565,381（株）フィットネスプロモーション
1,500,000
1,560,000（株）セサミ
1,609,000
1,559,873
ゼネラルフィットネス（株）
1,500,000
1,550,000
西鉄興業（株）1,551,593
1,533,720
岡田企画（株）1,456,000
マックスポーツ（株）
1,300,000（株）エイワンスポーツプラザ
1,300,000
1,300,000
アドバンストテクノロジー（株）
1,363,000
1,283,000（株）大丸プランニング
1,259,000
1,281,000（株）ダイヤプラザ
1,323,327
1,267,546
エスタ（株）
1,518,952
1,264,598
公益財団法人岐阜県スポーツ協会
1,198,462
1,258,184（株）ラストウェルネス
1,225,660
1,255,000（株）モバイルフィット
1,200,000
1,248,000
トータル・ワークアウトプレミアムマネジメント
1,239,000（株）
エルスポーツ（株）
1,221,389
1,224,217（株）ライフウェル
1,207,798
1,166,413（株）エムセック
1,077,000
1,116,514
ナガタホールディングス（株）
1,000,000
1,100,000（株）ブルーアースジャパン
1,000,000
1,097,000
木幸スポーツ企画（株）
1,093,302
1,093,330
フィットイージー（株）
9,000
1,060,000（株）ゼルビア
755,000
1,030,000
Ｄｏ Ｆｒｏｎｔｉｅｒ（株）
984,170
1,025,311（株）ソプラティコ
869,666
1,000,090
東和エンタープライズ（株）
961,758
1,000,000
ケイ・ネクスト（株）
1,090,112
977,398（株）グラン・スポール
961,558
962,817（株）ビバ
1,084,579
947,546（株）トピーレック
944,311935,450（株）強者
820,000
927,000（株）チップトップ
834,720
906,500（株）スポーツクリエイト
898,021882,675
伊予鉄不動産（株）
918,451
881,479（株）ビッグツリー
902,866
879,209
モリススマイル（株）
828,115
878,315（株）アイ・グラン・ソリューション
617,178876,792
サーラスポーツ（株）
892,203874,913（株）ワールドウイングエンタープライズ
662,606
870,695（株）メルヘンスポーツ
874,552
858,264（株）光建産業
700,000
844,000（株）井上
843,423
840,770（※3月期決算でない企業は直近の決算期。出典：株式会社東京商工リサーチ）

No.

６４

項

業種

フィットネスクラブ

目

2020年3月期売上ランキングトップ200（1～200位）

III 経営動向
101
102
103
104
105
106
107
108
109
110
111
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120
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131
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140
141
142
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144
145
146
147
148
149
150

企業名
（株）スマートフィットネス
（株）オークスベストフィットネス
（株）ダイヤモンド・アスレティックス（株）テクスト（株）フィッツ（株）ニチガスクリエート（株）スカイ
ＣＡＰＳ（株）（株）石川ツエーゲン（株）スポーツクラブ・ヴイテン（株）ＤＡＨＮ ＷＯＲＬＤ ＪＡＰＡＮ
ステラ（株）
一般財団法人日本サイクルスポーツセンター
秋田ノーザンハピネッツ（株）（株）わらわら（株）エトス（株）ナフスポーツ
川勝商事（株）（株）玉扇グローバル（株）トップライジング（株）南海スポーツ企画（株）レッツコンサルティング（株）ベストン（株）アースシステム（株）エヌ・シー・ピー（株）スワスイミングセンター（株）川村コーポレーション
磐城実業（株）（株）イープラスユー（株）Ｖｅｎｕｓ Ｓｔｙｌｅ（株）ｆａｎ’ｓ（株）三福ホールディングス
公益財団法人千葉市スポーツ協会（有）らじん（株）スポーツクラブ天童（株）ＯＨＡＮＡｓｍｉｌｅ（株）ハッピー（株）リブウェル新潟松崎（株）ヴェルディ（株）アクアシガータ（株）ＳＨＡＲＥ（株）スポーツマックス（株）山陽レイスポーツ（有）武蔵野ローンテニスクラブ（株）パシフィック（株）力健（株）ＣＯＮＦＩＴ
石橋産業開発（株）（株）幸和企画（株）Ｒ－ｂｏｄｙ ｐｒｏｊｅｃｔ

売上高（千円）
前期
当期
481,691
838,887
832,672
833,000
873,266
807,821800,000
800,000
770,000
800,000
792,446
750,000
787,000
779,037
736,000
760,000
671,275
758,768
867,000
752,000
697,657
746,072
696,989
743,624679,216
742,490856,619732,892
537,463
720,959
705,000
720,000
1,985,669
700,192
700,000
700,000
764,000
681,059
680,000
676,000
560,000
640,000
535,074
630,455
832,912629,858
621,379
635,000
615,000
687,467
609,063
728,000
601,000
500,000
600,000
498,989
600,000
600,000
465,658
578,867
542,712562,308
553,119
550,113544,780
550,000
557,000
545,693539,000
540,000
520,000
540,000
535,000
622,204
533,005
500,000
532,875
520,000
530,000
530,000
530,000
508,430
510,000
510,000
500,000
500,000
500,000
480,000
500,000
500,000
500,000
497,000
492,316
497,160
489,165

151
152
153
154
155
156
157
158
159
160
161
162
163
164
165
166
167
168
169
170
171
172
173
174
175
176
177
178
179
180
181
182
183
184
185
186
187
188
189
190
191
192
193
194
195
196
197
198
199
200

売上高（千円）
企業名
前期
当期
公益社団法人日本３Ｂ体操協会
508,062
488,604（株）アピアスポーツクラブ
437,075
481,647
那須ヘルスセンター（株）
430,000
480,000（株）翔成
487,821475,080（株）ディーズ
546,669
468,364（株）フラクタル
450,000
450,000（株）メディカルスポーツライフ研究所
450,000
サンスポーツ（株）
435,413449,897（株）ライブスポーツ
445,000
446,000（株）Ｈ３
528,917445,938（株）スペック
452,539445,278
スポーツメディア（株）
459,569
439,964（株）北見都市施設管理公社
430,634
439,633
藤本実業（株）
500,000
430,000
フェローズ（株）
442,200
426,600（株）ボディコープ
415,000
422,000（株）大泉スワロー体育クラブ
420,000
420,000（株）タカ・コーポレーション
199,621420,000
合同会社イーグル
170,000
412,598（株）ナイス・スポーツ
390,036
401,655（株）ウェルネス広島
451,019
401,315（株）アドレ
220,000
400,000（株）アトラス
400,000（株）スポフレ２１
400,000
アスルクラロスルガ（株）
386,000
400,000（株）ワールドワークス
460,000
400,000（株）オール
300,000
400,000（株）ＲＩＴＡ－ＳＴＹＬＥ
352,000
400,000（株）アーバンフィット
227,173
396,033（株）エーガールズ
371,800
394,680（株）ジャパンスポーツ
399,000
389,430（株）オークウエルネスサービス
397,500
385,000（株）パジャ・スポーツ
388,256
380,678（株）イーエン289,387
380,650
公益財団法人北陸体力科学研究所
438,135
380,215
ブルーマリンスポーツクラブ（株）
358,000
380,000（株）自然舎337,000
380,000（株）ノーザンライツ・コーポレーション
397,107380,000
フェニックス・ジャパン（株）
380,000
380,000
ＴＲＥＥＳ（株）
320,000
377,000（株）オーバル
375,000
376,000（株）マックス
388,000
375,000（株）周南スイミングクラブ
369,827
372,650（株）タニタフィッツミー
344,000
371,000（株）プロフェッショナルエナジー
350,000
370,000（株）ＲＩＳＩＮＧ ＳＴＹＬＥ
370,000
370,000
アース・キッズ（株）
200,000
368,000（株）ブラーボデザイン
367,272（株）日本スポーツ科学
203,798
365,458（株）アドヴァンス
360,000
360,000（※3月期決算でない企業は直近の決算期。出典：株式会社東京商工リサーチ）

No.

６５

業種

項
IV 事業環境の変化

フィットネスクラブ

目（１）新業態（市場）の登場とそれへの対応

内

図 表 ・ 参 考 資 料

容世界的潮流でもあるが、日本においても中小規模で、目的志向型の業態を開発～出店する動きが顕著になっている（＊No.71 ポジショニングマップ参照）。
女性専用小規模サーキットジム、ヨガ・ピラティススタジオ、24Hセルフサービス型ジム、スモールジム、ジム／スタジオ型クラブなどの新規出店が多くなってきている（一方、総合業態の新規出店はここ数年漸減している）。
引き続きRIZAPやボディメイク系の大会などが、（パーソナルトレーニングによる）ボディメイキング～ダイ
エット市場拡大の牽引役となっている。
トレーナー・インストラクターのなかには独自にサークル活動を展開したり、一般社団法人を組織してフィットネスの発展・普及に貢献しようとする動きがみられる。

LEAN BODY

Sportip

トレーナー・インストラクターのなかには、独立起業し、パーソナルスタジオ、パーソナルジムを新設したり、介護予防事業に参入したり、企業に指導サービスを促進したりする人も多く見られるようになった。

（２）技術環境の変化とそれへの対応

レズミルズバーチャル

来館者を増やしたり、見学者入会獲得率を高めたり、既存会員の運動継続を促すために、S.O.A.P（Subjective/Objective/Assessment/Plan of action）やFMS（Functional Movement Screening）、3D形態測定
やTRX MAPS、ピクスフォーマンスのような動きの質をチェックするシステム、コンディション（心拍変動）な
どの新しい測定システムを導入したり、カウンセリングを見直すクラブが増えている。
スモールグループで、スクール型コミュニティを活用するエントリープログラムとして使うクラブが増えてきている。

任天堂リングフィットアドベンチャー

ソエル（SOELU）

スタジオやパーソナルトレーニングをwebで事前に予約するシステムを導入するクラブが増えている。
館内の混雑度をwebを通じて情報提供するクラブが増えている。
ＩCＴを駆使し来館頻度やステータスに応じて適切に情報提供やアドバイスができる体制を取りはじめたクラブもみられる。

ICTなどを活用してフィットネスログをとり、顧客とのエンゲージメントを強めようとするクラブも増えている。
スポーツ・フィットネス領域のオンラインサービスとして、動画解析やAI機能等を使って評価・プログラミン
グ・指導ができるアプリ「Sportip（スポ―ティップ）」が開発されている。
今後、オンラインを活用したサービスはオフラインのサービスとともに一般化していく。オンライン・オフライ
ンを問わずカスタマーセントリックなサービスデザインがされていくことになる。

Biocircuit
可変式ダンベル

TRXサスペンショントレーナー、ViPR、キネシス、パワープレートなど、ファンクショナルトレーニングを行う
ために特別なマシン・ツールを使って指導を提供するクラブが増えている。
心拍モニターを取りつけて、EPOC(Excess Post execise Oxygen Consumption／運動後過剰酸素消費量）効
果を得るエクササイズを導入するクラブがみられた。2016年には本家の米国「オレンジセオリー」が日本支社を設立し、展開を開始している。

Beat Fit

グループやチームで競うバイクレッスンやVRサイクルスタジオなどが登場してきている。
「vFit」（NSTG）などVR系マシンを導入するジムもみられる。
ドイツのエレトロニック・サーキットやイタリアのバイオサーキット、ストレッチサーキットを導入するスタジオも見られる。

SKILLRUN

ハイパーボルト

デジタルポスターやデジタルサイネージ、プロジェクションマッピングなどのオーディオ・ビジュアル機器・装置を導入するクラブが増えてきている。特に、スタジオのライティングを工夫する動きが数多く見られる。

iPadなどを活用してカウンセリング・指導、CRM～接客などを行うクラブが出てきている。
アプリなどを活用し、リアルな人的サービスを組み合わせたダイエットサポートは相応の需要が見込めるが、
ウェアラブル単独によるデータ管理は飽きられているのが現状である。

映像を活用したレッスンを導入するクラブが増えてきている。サポートインストラクターが入ることも多い。

ミラーフィットクラブ以外でも顧客と接点をもとうとするクラブがでてきている。例えば、動画や音声での運動指導をモバ
イルアプリ経由で提供するクラブがでてきている。
チャットボットを導入するところもある。

ミニトランポリン

Five

ピクスフォーマンス

No.

６６

業種

項
IV 事業環境の変化

フィットネスクラブ

目（３）レジャー・観
光業界が注目すべき政策・法律
動向のポイント、
公的規制や税制
上の問題点

内

容

平成15年6月13日公布の「地方自治法の一部を改正する法律」で「指定管理者」制度が設けられ、「公の施設」の管理運営（一定の要件を設けての経営）が民間市場に開放されることになって以降、業界のメジャープレイヤーや地域一番店、スポーツメーカー、運営受託企業など、こぞって指定管理者となる企業が現れ、その動きが広がってきている。近年は、ルネサンスなどパークPFI事業に参入するクラブもでてきている。

図 表 ・ 参 考 資 料
スポーツ産業の推進に向けた基本的な考え方

平成20年4月からの医療制度改革により、医療保険者に特定健診と特定保健指導が義務付けられることになり、各社それへの対応を図っている。例えば、健康運動指導士の育成や病院・福利厚生施設との結びつ
きの強化、法人へのセールスなどである。

●すべての国民のライフスタイルを豊かにするスポーツ産業へ
・「モノ」から「コト」（カスタマー・エクスペリエンス）へ●「負担（コストセンター）」から「収益（プロフィットセンター）へ
・「体育」から「スポーツ」へ
・ポスト2020年を見据えた、スポーツで稼ぎその収益をスポーツへ再投資する自律的好循環の形成●スポーツ産業の潜在成長力の顕在化、我が国基幹産業化へ
・我が国GDP600兆円の実現
・スポーツをコアとして周辺産業に波及効果を生む、新スポーツ産業の創出●スポーツを通じて社会を豊かにし、子どもたちの夢を形にするビジョンを提示

平成20年4月から会計制度が改正され、内部統制、四半期報告制度、在外子会社の会計処理、リース取引
会計などへの適切な対応を迫られた。

我が国スポーツ市場規模の拡大について【試算】営業上重要な関係法規として消費者契約法、個人情報保護法がある。
平成18年4月に介護制度が改正され、マシンを伴わずとも、また資格をもった指導者がいなくとも「運動器の機能向上」にあたれることになった。また報酬体系が下方に見直された。
平成19年各自治体で安全・衛生を目的にしたプール取締条例が施行された。

平成21年4月施行の省エネ法改正に備え、省エネ対策を図る企業が増えている。CO2排出削減への自主的な取り組みも見られた。
平成22年度より、資産除去債務に関する会計基準が適用された。
平成22年PFI法が改正され、対象施設が拡大、さらに民間事業者による提案制度が導入され、公共施設などの運営権の売買が可能となった。
平成23年7月24日の完全地デジ化に向けた対応が行われた。
平成23年4月よりJASRACに対する音楽著作権における演奏権使用料の支払いが義務化された。イーライ
センスもフィットネス産業協会に対して同演奏権使用料の支払いについて問い合わせてきている。

※1．株式会社日本政策投資銀行「2020年を契機としたスポーツ産業の発展可能性および企業によるスポーツ支援」（2015年5月発表）に基づく2012年時点の値。

平成26年6月に医療介護総合確保推進法が成立。介護保険は一部給付が縮小。市区町村が行う地域支援事業の重要度が増すことになった。地域包括ケアシステムの構築も見据えられている。
厚生労働省は総務省、経済産業省とも連携し、実証事業を行いながら、健保加入者が主体的に特定健診を受けることを促進する仕組み（ヘルスケアポイント制）などが検討されている。また保険者が疾病予防や健康増進などに努力した個人に金銭などを支給できるようにするなどの環境整備にも取り組んでいる。さらに、特定健診、保健指導の実施率などの目標達成状況をチェックして後期高齢者支援金の加算・減算を実施することについても取り組みが始まっている。
日本フィットネス産業協会は「会員契約適正化指針平成26年度改定版」を作成。会員に配布しHPに掲載するとともに適格消費者団体NPO法人消費者機構日本およびNPO法人日本障害者協議会らにも通知している。
消費増税に伴い、インストラクターなどの業務委託者などに対して、適正に消費税転嫁が行われるように経産省より指導があった。
平成26年FIAが業界検定スタートアップ支援事業の委任（’14年度、’15年度）を受けることが決定し、平成28
年秋から「フィットネスクラブマネジメント技能検定」が始まっている。
国は財政再建のため、ベット数、在院日数、調剤費などの制限や介護自己負担増などにより、医療などに関わる社会保障給付費を抑え、かつ健康寿命を延伸するため、民間事業者のサービスに期待している。主に（1）グレーゾーンの解消 （2）品質評価・認証制度の構築・運用（3）健康投資の促進などに関する取り組みを行っている。
平成27年3月25日、経済産業省、東京証券取引所は共同で2014年度「健康経営銘柄」を発表した。
平成28年6月、スポーツ庁・経済産業省は、「スポーツ未来開拓会議中間報告書」を発表した。

（出典：スポーツ庁／経済産業省「スポーツ未来開拓会議中間報告」）

No.

６７

業種

項

フィットネスクラブ

目内

平成27年10月よりスポーツ庁が発足したがその影響力はまだ乏しい。

IV 事業環境の変化

図 表 ・ 参 考 資 料

容

平成27年12月より従業員50人以上の企業に対してストレスチェックが義務化される。
平成28年1月より「マイナンバー制」が施行されるに伴い、全事業所において従業員のマイナン
バーの把握や書類への記載などが義務化されることになる。
平成28年春、政府与党は「日本サービス大賞」企業を選出し、表彰することを決定した。第1回
内閣総理大臣賞は、九州旅客鉄道「クルーズトレイン『ななつ星in九州』」が受賞した。

2020年東京オリンピック・パラリンピック時に訪日する外国人のうちタトゥをした人のフィットネス
クラブの利用（受け入れ）について議論されている。「短期パス」の開発・商品化などが期待される。

近年のコラボレーション例

・コナミスポーツと卓球スクール「タクティブ」
・ルネサンスとBeat Fitによる音声指導アプリの活用
・ルネサンスとリンクアンドコミュニケーションによる「カラダかわるNavi」
・ティップネスとClipLineによるアルバイトの早期戦略化と遠隔マネジメント
・東急スポーツオアシスとウィングアーク1st・セールスフォースによる入会予算
管理

2020年東京オリンピック・パラリンピックに向けてフィットネスクラブに併設されている「スクール」の売上高の伸びが期待されている。

・東急スポーツオアシスとコンビによる「MaMaGYM」

2020年東京オリンピック・パラリンピックのレガシーを建物（ハード）ではなく、ビジネスモデルや運営、人材などソフトな資源として残したい。

・英会話教室の開設（ニチイ学館とジェイエスエス）

・病院・医師・大学などの研究機関との連携

2020年東京オリンピック・パラリンピックがおよそ1年後に延期されることになった。

・福利厚生代行企業との提携

2020年4月1日から受動喫煙防止法が施行されることになった。

・プログラム開発者と連携してのクラブ向け新プログラムの開発・スペシャリスト（大学教授・空間プロデューサーら）との協働（４）新たな商品
開発や企業・業界の連携などの
取り組み、その他

ティップネスやJSSなど学童サービスを付帯するクラブが見られる。

・近隣商店に販促協力を依頼

小・中学校の教員の長時間労働などを是正するため、部活動の指導などを民間企業が受託する動きが出てきている。

（例：コンビニで買い物をしたOLに無料体験券付きの水を贈呈）

ルネサンスが開発した脳内シナプスを活性化し、脳の認知機能を高めるプログラム「シナプソロジー」が介護予防や認知症予防、組織活性化などを目的とした施設・組織に普及してきている。公文なども脳活性化プログラムの開発・提供に取り組んでいる。

（例：野外キャンプ・マラソン大会・マスターズ水泳・世界睡眠会議・健康経営会議など）

・同業他社・自治体などとの共同企画・イベント開催
・まちづくり（日本版CCRC）での連携（ルネサンスとコミュニティネット）グリッドやランブルローラー、ViPR（バイパー）などによる筋膜リリースなど、リ・コンディショニ
ング系のプログラムやツールが普及した。

・ライザップ、全国の医療機関と提携し、ヘルスケア市場に参入

欧米で流行しているＨＩＩＴプログラムを導入する動きがみられる。意外に女性や高齢者の参加
も多い。

事業で提携

マラソン、トレイルラン、トライアスロン、クライミング、サーフィン、サイクリングなどのアウトド
アスポーツの人気が高まってきているため、それらにちなんだイベントやスクール、プログラム、
サークルなどが提供されている。特にSUPやボルダリングの人気が急上昇している。ただし、スポーツをそのままスポーツとして提供しようとしてもビジネス化は難しい。事業化にはスポーツのフィットネス化、フィットネスのエンタテインメント化、エンタテインメントのブランド化が鍵となる。
イベントとしてスパルタンレースやパークラン・ハイキングなどに取り組むところがでてきている。
ランニングには根強い人気があり、ランニング＆ムーブメントスクールやJINS MEMEなどのギアを使ってのコーチングサービスなどが提供されてきている。

・セントラルスポーツとスプリングボード、体脂肪率連動型家賃のシェアハウス
・ルネサンスやウェルネスフロンティアなど住友生命「Vitality」のパートナー企
業に・ティップネスやNASなど、従量課金シェアリングサービス「Nupp1 Fit」と提携
・ティップネスと脳活総研が提携。認知症予防プログラム開発へ・ティップネスがグランドレベルと提携。喫茶ランドリー事業を展開へ
・クイックサーチとクービックが連携し、クラブ検索から予約までがスムーズにできることにテニススクールやスイミングスクールでソニーのスマートセンサーを活用するところが出ている。

・ルネサンスが日本能率協会マネジメントセンターとともにeラーニングで学べる

AI評価・処方アプリ「Sportip（スポーティップ）」やビデオ配信型フィットネスサービス「 LEAN
BODY（リーンボディ）」、音声指導アプリ「Beat Fit」などと提携し、そのサービスを活用するクラブもある。

「健康経営ライブラリ」サービスをはじめた。

シミュレーションゴルフを導入したスイング診断～ゴルフレッスンを導入するクラブ、単体施設が増えてきている。ゴルフ場でのサービスや技術の向上をウリにするクラブも現れてきている。
高額な家庭用のフィットネス・リラクゼーション関連器具を店頭でデモストレーション販売する
フィットネスクラブがみられるようになってきている。サンプリングよりデモ販売をすることが多くなってきている。
プールエリアのプログラムとして、早朝にトライアスロンスクールを提携して実施するクラブが増えている。
プールエリアでSUPプログラムを提供するクラブも増えてきている。

・ルネサンスが、SONPOホールディングスと連携
・セントラルスポーツが、アステラス製薬と連携。２型糖尿病患者に運動プログ
ラムを提供
・セントラルスポーツが、心臓リハビリテーションネットワーク（CRCN）と連携

No.

６８

業種

項
IV 事業環境の変化

フィットネスクラブ

目（４）新たな商品
開発や企業・業界の連携などの
取り組み、その他

内

図 表 ・ 参 考 資 料

容

JSSは同社が強みとする選手強化を図るための未就学児を対象とした「スーパーキッズコー
ス」を導入し、低年齢層の拡大に努めるとともに、シニア層も増やすために、水中運動プログラ
ム「アクアスティックマジック」の拡充に加え、身体の機能改善を目的とした陸上プログラムを組み合わせ、より参加しやすいプログラム作りを進めている。（＊日本テレビHDは2020年3月
JSSと資本提携している）。

◆ACSMによる2021年に向けたフィットネストレンド

Rank

Top 20 Worldwide Fitness Trends for 2021

脊髄損傷者を歩けるようにするサービスを提供する施設（ジェイ・ワークアウト）が知られることになってきた。
少し前まで遺伝子診断により、相応しいトレーニングや食生活、生活習慣についてアドバイスを提供するサービスを取り入れるジムやクラブがあったが、最近はやや減ってきている。

ACSM発表の「Top20FItnessTrends20」をチェックすると、オンライントレーニングやウエアラブ
ルテクノロジー、ボディウェイトトレーニング、アウトドアアクティビティが注目されている。
パーソナルトレーニングや、グループエクササイズからスモールグループトレーニングへとシフトしていく流れが世界的にうかがえるなかで、トレーニングプログラムがよりベーシックなものへと回帰していること、そしてそこで指導するトレーナー・インストラクターにはグループで指導する際にも参加者一人ひとりをきちんとフォローしていけるリーダーシップや指導力が求められていることが確認できる。
コラボレーション（協働）を活用する企業が目立つようになってきた。
月額定額制で様々なジム、スタジオを利用できるサービスを展開する三菱地所のサービス「
GYYM：ジーム」広がりをみせている。
フィットサーチとクービックが連携し、クラブ検索から予約までができることに。
ミラーフィットなど、ミラー型ホームフィットネスが注目されてきている。
欧米のFCや日本のFCザーが開発したビジネスモデルやプログラムを安直に真似する企業がいまだに多く、倫理観や創造性の欠如が懸念される。
ランドリーとカフェを併設したコミュニティ機能をクラブに付帯させる動きがうかがえた。

医療・保険業界の企業と協業するクラブも見られる。
IT系や医療系、脳科学系など専門領域との提携から新しい価値を生み出そうとする流れがうかがえる。
フィットネス業界の複数のプレイヤー間で情報共創プラットフォームを構築・運用しようとする動きがみられる。

出典：WORLDWIDE SURVEY OF FITNESS TRENDS FOR 2021

No.

６９

項
V 経営戦略業種

フィットネスクラブ

目（1）出店戦略

内

話題の施設

容

低価格で、利便性に優れたコンパクトなジムやクラブが増えている。
地方では、高齢者がスマートに運動を習慣化できるジムが少しずつ増えてきている。
企業の福利厚生施設の運営代行や企業への指導者派遣（運営受託・指導受託）に注力しようとするフィットネスクラブ運営企業も増えている。
訪問看護ステーションを設置し、訪問による在宅リハビリサービスを提供するフィットネスクラ
ブ運営企業もでてきている。
コロナ下でもピラティススタジオは堅調である。

TAKEO POWER

Vace1 宇品

中小規模の民間企業のなかには、大手企業が指定管理者制度により受託した公共施設との間の競合・競争を不安視するところもある。
「地方創生」の文脈で、スポーツ・健康に関連したコンテンツを活かした取り組みが各地で行われるようになってきた。
アジア市場に参入した日本のフィットネス事業者のなかでも、成長しているところと、そうでないところが分かれてきている。
顧客ニーズに合わせて提供サービスを絞り込み、投資額や規模を落とした出店が試みられている。
旗艦店の中や、近くにサテライト的に異なる業態を出店して、地域の多様なフィットネスニーズに対応しようとする動きが見られる。

メガロス くずはモール
ジェクサー・ライトジム高円寺

EXPA梅田既存の業態においては、より戦略的な視点からマーケティングを見直し、プールなど利用率の低いアイテムをほかのアイテムに改装し、さらにサービスデザイン全体を整えることで顧客
創造、顧客定着を目指そうとする動きがみえ始めた。
総合業態の既存店を改装して一部エリアを24Ｈ利用できるようにして新たな会員種別を導入
し、リ・オープンするクラブもみられる。
「疲労回復」をキーワードにしたジムが目立つようになってきた。

24Hセルフサービス型ジム業態が広がってきている。「エニタイムフィットネス」に続き、「スナッ
プフィットネス」も日本に参入した。

ALEXY徳島北島

ハコジム 中洲

都市中心部の資料水準が上昇傾向にあるため、よりユニークで付加価値の高いジムの構築
運用が模索されている。

（２）集客及び新規顧客開拓策、特に不況下における新規顧客・需要開発の注目される取り
組み例、トピックなど「スタートアップ会員」（月会費3,000円～）を設けるクラブがある。
入会初期〜数ヶ月間にオプション料金をとって運動習慣をつけるためのサービスを提供するクラブが見られる。
入会初月～2ヶ月間の月会費をサービスまたは大幅に割引くクラブがまだある。ただし、半年以上あるいは1年間在籍することなどの条件がつけられている。
見学者への「測定・カウンセリング・評価」と「体験利用」などに集客目的で取り組むクラブが増えてきている。
体験利用は1回だけでなく、数回または一定期間を設定するところが増えている。こうした見学・体験の予約
をネット上でできるようにしている。

ジム&スタジオ ルネサンス登戸
ジェクサー・フィットネススタジオ グランデュオ蒲田

新店のオープニングでは、早期入会者への月会費割引きオファーやオープン直前期間の「見学会」「体験会」の実施により、効果をあげるクラブが増えている。Webによる集客も重視されており、Web入会により1,000～2,000名の開業前集客を実現するクラブも見られるようになってきている。20～30代の若い世代はWebで情報収集し、Web経由で入会する割合が高い。

FEEL CYCLE

都心のクラブによっては入会者のおよそ5割以上がネット入会となっているところもある。
フィットネスクラブを探すのに、スマートフォンで検索する生活者が年々増えている。
比較的規模の小さいジム・スタジオは単店では思うように集客が進まないため同一エリアに複数出店することで認知を高め、集客力をつけようとする動きがみられる。

ホリデイスポーツクラブ 京都

スナップフィットネス吉祥寺

No.

７０

項
V 経営戦略業種

フィットネスクラブ

目（２）集客及び新規顧客開拓策、特に不況下における新規顧客・需要開発の注目される取り
組み例、トピックなど

内容

会員数が500名未満のジム／スタジオは、集客においてチラシよりWebへの依存度が高い。
グループでの同時入会にメリットを提供したり、「ペア会員」「トリオ会員」といった会員種別を設け、1人単価を正会員より低く設定して入会を促す動きが見られる。

GISなどを活用し、効率的な販促をするようになってきている。
多様な方法で見込み客（リード）を集め、リスト化して「接点」を多くとり、きめ細かくアプローチ
するようになってきている。

No.

７１

業種

項

フィットネスクラブ

目内

図 表 ・ 参 考 資 料

容

館内セールスや入会見込者向けのイベントなど「接点」を見直す動きが見られるようになってきている。

V 経営戦略

若年層向け会員種別や「月4会員」はまだ導入するクラブがあるが、「ランニング会員」「90分会員」などを導入する動きはかつてより鎮静化してきている。
広告制作会社マックスヒルズ社のアンケートによると、会員1人獲得広告費や10,483円である。
目標金額の平均は7,957円であり、2,526円の乖離がある。

いまだに日本人のおよそ半数が「運動未実施・運動実施意志なし」であり、こうした層に対して
パブリックヘルスの知見を活用するなどしてアプローチする方法が模索されている。

◆小規模業態のポジショニング（日本）
価格（高）
②成果志向
①エクスペリエンス志向
ティップネス丸の内スタイル（１・２）
R-body project（２・１）
健康習慣クラブALIVE湘南平塚（２・３） ザ・ジェクサー東京（１・３）
オアシスラフィール恵比寿（１・３）
RIZAP（２・３）・FunC（２・３）
cf. ベイクラブ、イクイノックス
cf. クロスフィット、オレンジセオリー
面積（広）

面積（狭）

（４）震災の影響や復興等に向けた業界・企業の取り組みなど各クラブが建物などの安全を確認し、各種の震災対策、節電対策などを講じるようになった。
顧客のメールアドレスを取得し、顧客への安否確認などができる体制を整えるクラブが増えている。
入会金やチャリティプログラムへの参加費の一部を義援金として寄付するなど、「コーズ・リ
レーテッド・マーケティング（CRM）」（特定の社会貢献活動や非営利法人を支援することで自社ブランドの評判を高め、売り上げに貢献していこうとするマーケティング）を取り入れるクラブがまだ多く見られる。
震災により生活者が身体づくりの大切さを実感し、それがフィットネスクラブへの参加を促す要因の1つになっている。

FIAの有志クラブは、震災被災遺児孤児が無償でスイミングスクールなどに通えるように支援する活動をしている。
フィットネス業界の企業によるフットサル大会が継続して行われていて、参加費から運営費を差し引いた額を震災復興のために寄付している。

（５）業界・顧客の「情報化」に関わる注目事例・動向ICTを活用した新ビジネスモデルや新サービスが散見されるようになってきている。
（例：アイテム課金・Web入会、体験予約・予約管理・運動ガイド・運動履歴管理・ダイエット
サポート・レッスンのリアルタイム配信・オンラインパーソナルトレーニングなど）。

③利便性志向エニタイムフィットネス（３・４）④スーパーバリュー志向

カーブス（３・２）・ドゥミ ルネサンス（３・４）

リビタップ（３・２）・ボディクエスト（３・２）
cf. プラネットフィットネス
スナップフィットネス

ゼクシス（４・３）
ホリデイスポーツクラブ（４・３）
ジョイフィット（４・３）
cf. エクスペリエンスフィットネス
ライフタイムフィットネス

価格（低）＊業態カテゴリーは上記参照。cf.は海外のプレイヤー。
＊括弧内は、保有する機能。
例： R-body project （２・１）→第2象限（成果志向型）に位置するが、第1象限（エクスペリ
エンス志向）の機能ももつ。
＊出典：フィットネスビジネス編集部◆フィットネスクラブの問題と課題および解決の方向性
既存顧客

新規顧客

特定健診・保健指導、介護予防等の運用システムとしてICTを活用している企業が見られる。

Facebook、TwitterなどのソーシャルメディアやYouTube、スカイプ、フェイスタイム、LINEなどを活用するクラブ、インストラクターが多くなってきている。しかし、相変わらず親会社のコンプライアンスの方針によりソーシャルメディアを活用しきれていないフィットネスクラブ運営
企業は多い。
個人向けの健康管理サイトやランニングログなどをアップするサービスも多数出てきているが、現段階ではまだ採算をとるには至っていない。

（２）新規顧客（入会者）の減少⇒これまでなかった新商品・新サービスを加えての顧客創造（１）総合・大型業態の不振⇒総合・大型を再定義し、基本要素を見直したうえで、や画期的なマーケティング①子ども向けサービス／スクール事業
さらなる魅力づくりとその訴求の実施②アウトドアフィットネス・スポーツ
既存業態 ①4W1Hの再定義②「総合・大型」の魅力づくり③会員予備軍向けプログラムマーケティング・ソーシャル
フィットネス③各アイテムのブランディング強化④コーポレイトフィットネス
④顧客ロイヤルティ経営⑤グローバルフィットネス

（市場浸透）

モバイルアプリやウェアラブルを活用するクラブ、自治体、企業がみられてきている。ポイン
トは「使用価値」の作り方にあり、そこにおいてヘルスコーチなど「人」的要素が果たす役割は大きい。

SWC協議会が、“健康アンバサダー”を養成するプロジェクトを行っている。
新業態（製品開発）（４）革新力の不足（３）新業態の開発力不足⇒これまでスポーツ・フィットネスにあまり関心のなかった層⇒既存店で満たされずに辞めてしまうか、入会をため
やまったく新しい市場の開拓
らう層に対応した新施設、新サービスの創造とマーケ①肥満解消が安全にできるジム
ティング②低所得層や健康状態がよくない層に対応した“ゆるい”業①バジェット業態のジム・エントリークラスオンリース
態
タジオ、新介護予防スタジオ③フィットネス要素をサブ的商品と位置づけた業態②専門性も備えたマイクロジム・ブティックスタジオ④今以上に利便性を追求した業態・サービス③プレミアムバジェットクラブ・スーパーバジェットクラ
⑤科学や医療の進化を活用したベルス＆ビューティのソブ
リューション（市場開拓）

（多角化）

No.

７２

業種

項
V 経営戦略

フィットネスクラブ

目（６）東京オリン
ピックに向けての需要予測や業界・企業の取り組
みなど

内

図 表 ・ 参 考 資 料

容優れた経営者らは、現在の業態・サービスを深耕するとともに、未来の業態・サービスの開発にも取り組む必要性があることを感じている。

■各社のフィットネス会員の年令構成比の推移・年齢別構成比の推移＜ルネサンス＞＊各社決算資料より抜粋

公共スポーツ施設の運営に参入するフィットネスクラブ運営企業がみられる。スポーツの事業化が課題となる。そのためには、法律やコミュニケーション、ビジネスモデルなど幅広い知識と人材、ネットワーク、経験が必要となる。
小中学校の部活動指導の委託先として民間人材の活用が検討されている（※一部の自治体
ではすでに進められている）。
スタジアム・アリーナなどの有効な運営やスポーツを活用した街づくりなどによる活性化が期待される。その為には優れたプロデューサーが求められる。

2020年以降のアスリートの就職先が不安視される。セカンドキャリアではなくWキャリアの推進がカギになるだろう。
スポーツ庁の調べによると平成30年度における週1日以上のスポーツ実施率が前年度の51.5％から3.6ポイントと大きく上昇し、55.1％となった。男女の20～70代すべての年代において前年度より増加しており、特に60代男性は8.5ポイント増となった。

（7）いわゆる「リバイバル」市場（有経験者需要の掘り起こし）に関する業界の動
きバジェット業態のジムがクラブ既経験者の受け入れ先の1つになっている。たいていのバ
ジェット業態のジムでその構成比は過半を占める。

（8）料金面への対応「スポーツジムアクトスWill_G」「スマートフィット100」「FIT365」など、低価格のクラブが登場してきている。

＜セントラルスポーツ＞（単位：％）

旗艦店のリノベーションや新業態によるサテライト店の出店を機にプロモーションを強化し、再入会を促進しようとしている。
退会者にメールアドレスの登録の許諾をもらい、定期的に情報を配信したり、DMを発送している（例．「カムバックキャンペーン」など）。

■成人のスポーツ実施率の推移（前掲）アンケート調査などでは「料金が安い」クラブを求める生活者が依然多いことが表れているが、実際には価格弾力性は低い。
月会費は安く設定しているが、オプションサービスを加えることで、客単価を上げようとするク
ラブがほとんどである。
ホットヨガスタジオやHIITスタジオなどを別途有料課金するところもある。
オープニングキャンペーン価格として月会費を先行入会者に限って割り引くクラブがいまだに目立つ。

（出典：スポーツ庁「体力・スポーツに関する世論調査（平成24年度まで）」及び「東京オリンピック・パラリン
ピックに関する世論調査（平成27年度）、「スポーツの実施状況等に関する世論調査（平成28年度から）」）■世代別週1日以上スポーツ実施率の比較

利用率の高まりに起因する混雑やコスト増を抑えるために、月間利用回数を制限したり、1日のうち2回目以降の利用を有料化するクラブがでてきている。
コロナ禍で感染対策コストがかかっているのにもかかわらず、会員数と会員単価は下がってしまっているため、300〜1000円/月程度の値上げを実施するほか、オプションの賞品・サービスを拡充して、単価アップを目指すクラブが増えている。

（9）会員定着策

会員定着として、まず基本的な策―初期定着活動、クレンリネスの徹底、会員マナーの徹底、
混雑緩和、挨拶励行、名前を呼ぶこと、支配人による入会へのサンクスレターの送付や電話など―の徹底に努めている。

S・O・A・PやFMS、カウンセリング、エントリープログラム、トレーニングスケジュールの提供など、入会前あるいは入会直後、身体の状態や希望をチェックし、モチベーションをもってフィットネスに取り組めるような複数のサポートが提供されつつある。指導サービスがしっかりしているクラブほど、エンゲージメントが醸成され、定着率が高くなっている。
（出典：スポーツ庁「スポーツの実施状況等に関する世論調査（平成３０年度から）」）

No.

７３

項

業種

フィットネスクラブ

目

V 経営戦略内容

入会～6ヶ月後、あるいは1年後の継続率を管理指標（KPI）化して会員定着を推進するフィッ
トネスクラブ運営企業が増えている。目標の目安としては、入会3ヶ月後の継続率90%、同6 ヶ月後の継続率80％、同1年後の継続率60%を設定している。

図 表 ・ 参 考 資 料
高齢化の推移と将来推計

運動の「効果」を感じてもらえるように指導力を高めている。また顧客のニーズを満たす提案
力を一人ひとりのインストラクターが身に付けられるように教育にも力を入れてきている。
ジムの活性化をテーマにジムエリアでのサポートを強化するクラブが増えてきつつある。
クラブのなかには、自宅や出張先、通勤中に行うと効果的なエクササイズを補足的に指導するところもでてきている。アプリを通じてケータイに動画で配信するクラブもある。
クラブインクラブやイベントプログラム、各種スポーツ大会の開催・参加に取り組むクラブが再び増えてきている。
入会後10年、20年、30年と在籍期間に応じて会員を褒賞するクラブがある。
退会の申請者などに対して、「月4会員」などへのダウングレードを勧めて退会防止することも1つの手法となっている。
定着率は少しずつ向上している。入会率の低下や、会員の高齢化も一因といえる。

（10）高齢・シニア層への対応「平成31年・令和元年国民生活基礎調査」によると、有訴者率の上位は男性が腰痛、肩こり、女性が肩こり、腰痛、手足の関節の痛みであり、通院者を含める上位の傷痛は、男女ともに高血圧症である。

国民医療費の推移
加齢に伴う疾患が原因で起こる問題について苦慮するクラブが増えてきている。
フィットネスクラブはとりわけ60歳以上の会員構成比が増えている。
医療費、介護費が増え続けるなか、政府は公的保険外の領域を拡大し成長分野として育成しようとしている。ヘルスケア産業の市場規模は2016年に25兆円とされているが、2025年には33兆円になると見込まれている。今後、新ヘルスケア産業が生まれることが期待されている。
生活習慣病、あるいはメタボリック症候群の予防・改善プログラム、パーソナルトレーニング、
ペアストレッチなどを導入するクラブが見られる。
ソーシャル・キャピタル（つながり）をつくることが重要視されている。また「笑顔」もNK細胞を増やすため、重要視されている。そのため、シニア層だけが参加できるサークルなどを組織しているクラブがある。
業界全体として介護予防事業（介護予防に対応できるトレーナーの養成を含む）への取り組
みは活性化してきている。そうしたなか、「リハビリセンター」「リハビリステーション」「元氣ジム」などに取り組むルネサンスが業界企業の中では一歩リードしている。
認知症（MCIを含む）に対応したプログラムが開発・導入されてきている。
会員のマスターズ大会出場をサポートするクラブが増えてきている。
政府（内閣府）は健康、介護、医療等の分野にかかわる基本的施策として、（１）健康づくりの総合的推進（２）介護保険制度の着実な実施（３）介護サービスの実施（４）高齢者医療制度等（５）住民等を中心とした地域の支え合いの仕組み作りの促進に取り組んでいる。

出典：『スポーツ白書2020』（笹川スポーツ財団刊行）

No.

７４

項
V 経営戦略業種

フィットネスクラブ

目（10）高齢・シニア層への対応

国民生活基礎調査
性別にみた有訴者率の上位５症状（複数回答）

性別にみた通院者率の上位５傷病（複数回答）（出典：厚生労働省「国民生活基礎調査」（令和元年））

No.

７５

項
V 経営戦略業種

フィットネスクラブ

目（10）高齢・シニア層への対応

国民生活基礎調査
性・年齢階級別にみたサプリメントのような健康食品を摂取している者の割合（６歳以上）

悩みやストレスの有無別構成割合（12 歳以上）

性・年齢階級別にみた悩みやストレスがある者の割合（12 歳以上）

（出典：厚生労働省「国民生活基礎調査」（令和元年））

No.

７６

項
V 経営戦略業種

フィットネスクラブ

目（10）高齢・シニア層への対応「シニア男性のフィットネスクラブに対する意識や動向を探る」（FIA調べ）

60歳以上の男性の特徴を探るための量的データの分析（調査結果Ⅰ～Ⅲハイライトを紹介）◆フィットネスに対する潜在的な需要がある
60歳以上男性（常勤ではない者）は、過去にフィットネスクラブで活動したことがない人（未利用者）であっても自身の健康維持・増進への関心は高い（未利用者の約84％が関心あり：「大いに関心がある」「関心がある」「少し関心がある」を含む）。ただし、未利用者の79％は「スポーツ・トレーニング」を全く行っていない。退会者の38％も同じく全く行っていない。
◆フィットネスクラブに関する情報が不十分
60歳以上男性（常勤でない者）で過去にフィットネスクラブで活動したことがない人（未利用者）は、フィットネスクラブの存在は認知しているが、利用料金、プログラム、そして効果について、十分な情報を持ち合わせていない。
◆未利用者はそもそもの「興味のなさ」が入会を妨げている
60歳以上男性（常勤ではない者）で過去にフィットネスクラブで活動したことがない人（未利用者）にとって、クラブ入会阻害要因は金銭的要因に次いで「スポーツ・トレー
ニングに興味がない」ことである。
◆会費以外の支出がほとんどない
60歳以上男性（常勤ではない者）で1年以上2年未満フィットネスクラブに在籍している人は、クラブでの活動において、スタジオレッスンやパーソナル指導などの会費以外の金銭的支出をほとんどしていない。
◆継続の意思は高い
60歳以上男性（常勤ではない者）で1年以上2年未満フィットネスクラブに在籍している人は、同世代の女性と同様に退会の可能性が低い。その主な理由は時間的余裕である。ただし、クラブにとって「助け」となるような活動（他会員のサポートや推奨行動など）は、あまり行っていない。
◆獲得ベネフィットや目的が十分に明確ではない
60歳以上男性（常勤ではない者）で1年以上2年未満フィットネスクラブに在籍している人は、活動を通して獲得しているベネフィット（便益）に対する認識および現在の目的についての認識の程度が比較的低い。
◆入会経験に関わらず、生理的ベネフィット以外が獲得できると認識されていない
60歳以上男性（常勤ではない者）では、フィットネスクラブへの入会経験（未利用者、退会者、現会員）によらず、健康維持や身体を良好に保つ活動として「生理的」ベネ
フィット以外の認識は高いとは言えず、「生理的」ベネフィット以外の獲得可能性への理解はあまり十分でない。
◆活動継続を決めたきっかけは、加齢による健康への意識と、退職や時間などの制約要因からの開放が特徴的
60歳以上の男性（常勤ではない者）で1年以上2年未満フィットネスクラブに在籍している者が、今後もフィットネスクラブでの活動を続けようとすることにしたきっかけとしては、「健康」という語が多く回答され、60歳以上の女性や50代の男性とも共通している。その一方で、疾病など加齢による要因や、退職およびそれによる時間的余裕ができたこと、暇つぶしという感覚をもつようになったことなどが60歳以上の男性が活動を続けようと思った特徴的なきっかけとして挙げられる。
◆活動を継続しようとしたきっかけは、5つのトピックスに分類される60歳以上の男性（常勤ではない者）で1年以上2年未満フィットネスクラブに在籍している者が、今後もフィットネスクラブでの活動を続けようとすることにしたきっかけは、
大きく5つのトピックスに分けられる。そのなかには、「気分転換」の語句が含まれるきっかけのように、体を動かすというフィットネスクラブの身体的な部分だけでなく、心理的な側面も、続けようというきっかけとなっていることが読み取れる。また、60歳以上の女性と50代男性にないきっかけとして、「退職」の語句が含まれる。「退職することによって時間に余裕ができた」と捉えられるきっかけがあることもわかる。
◆フィットネスクラブでの活動継続の危機の要因は「傷病」
60歳以上の男性（常勤ではない者）で1年以上2年未満フィットネスクラブに在籍している者が、フィットネスクラブでの活動を続けられなくなりそうになった理由は、60代の男女ともに「傷病」が最も回答され、かつ特徴づける語である。活動を続けられそうになくなる理由は、60歳以上の男性と比較した60歳以上の女性、50代の男性それぞれで異なる部分もある一方で、どちらかというと、性別ではなく年代によってその理由が異なる傾向にある。

No.

７７

項
V 経営戦略業種

フィットネスクラブ

目（10）高齢・シニア層への対応「シニア男性のフィットネスクラブに対する意識や動向を探る」（FIA調べ）◆活動継続のモチベーション低下は「効果」、「仕事」、「傷病」によって引き起こされる60歳以上の男性（常勤ではない者）が活動を続けられなくなりそうになった理由は、5つのトピックスに分類される。感情的なモチベーションに関わる継続危機（「面倒」や「飽きる」）は、その原因（例えば飽きた原因）にまで回答している場合のほとんどが「効果」、「仕事」、「傷病」によって引き起こされたとされている。
◆フィットネスクラブへのイメージは入会経験の有無で大きく異なる
60歳以上の男性（常勤ではない者）において、フィットネスクラブへの入会経験の有無に関わらず「健康」や「運動」というイメージは共通している。しかしながら、それ以外のイメージについては入会経験によって異なっている。これまでフィットネスクラブへの入会経験のない人は、金銭や時間に関する語がイメージを現す際に用いられる点に特徴が見られる。一方で、現会員においては、「維持」や「解消」といった得られるベネフィットに関連すると思われる語や、具体的な行動や行う内容がイメージに含まれる。
◆未利用者は、そもそもフィットネスクラブへのイメージがない
60歳以上の男性（常勤ではない者）のうち、フィットネスクラブへの入会経験のない人は、そもそもイメージがない場合や、わかっていないことがある。出現語で見ると、「運動」や「健康」よりも多く回答に用いられている。
◆フィットネスクラブに抱く課題は主に6点に集約される
60歳以上の男性がフィットネスクラブに抱く課題は、人間関係に関する「（1）対会員」と「（2）対インストラクター」、「（3）システム」、利用環境に関する「（4）施設環境」、「（5）混雑」、加えて「（6）対クラブ」の6点にある。
◆フィットネスクラブでの人間関係の課題は個人間ではなく対集団
60歳以上の男性にとって、フィットネスクラブにおける会員間での人間関係に関する課題は、自分と誰かという個人間ではなく、グループとなっている集団と自分自身という構図である。そして、これはグループになりやすい女性と、群れない男性という性別の違いに起因すると考えている傾向がある。
◆入会経緯は身体的便宜への信頼をベースに、退職をはじめとする複数の要因で構成される
60歳以上の男性がフィットネスクラブに入会するまでの経緯には、フィットネスクラブで得られるであろう身体的便益が促進要因の根底にある。「退職」は、60歳以上の男性が入会する経緯においてある程度共通して出現するキーファクターである、加えて、複数の事柄や自身の認識が組み合わさった結果入会へと至っている。また、良い状況を伸ばしたいというよりも、どちらかというと、良くない状況に対しての解決策としてのフィットネスクラブへの入会を決める傾向がみられる。
◆フィットネスクラブでの活動前後の気持ちは、活動前のネガティブもしくはフラットな気持ちが活動後はポジティブな気持ちへと変化するというサイクルを繰り返している
60歳以上の男性がフィットネスクラブで活動するその直前の気持ちは、憂鬱や面倒もしくは、特に何も感情がない状態であり、義務感や課題意識のもとに、そのような感情を超えて活動を行っている、しかし、活動後はネガティブな感情は一掃される。運動実施による充足感や、活動するというノルマを達成した開放感や達成感を感じている、60歳以上の男性は、このような感情のサイクルを繰り返して日々のフィットネスライフを過ごしている。
◆フィットネスクラブは、身体的効果を超えた心理的・社会的効果、さらに生きがいを与えてくれていると認識されている
現在、入会を継続している60歳以上の男性にとって、フィットネスクラブは、身体的な効用だけでなく、充足感やリフレッシュといった心理的な効用や、交流の場やコミュ
ニティとしての社会的機能、さらには生きがいやアイデンティティなどの高次的な効用を得られる場や活動として認識されている。
◆60歳以上の男性にとってフィットネスクラブは「できないことを気づかせてくれる場」であり、「仕事に代わって課題を与えてくれる場」であり得る
現在入会を継続している60歳以上の男性にとって、フィットネスクラブはこれまで自信があったことができない現状を気づかせてくれる場として認識されている、さらに、これまで仕事で得てきた「課題の発見」と「課題解決」のルーティンワークを、退職後、仕事に代わって与えてくれる場ともなっている場合がある。

No.

７８

項
V 経営戦略業種

フィットネスクラブ

目（11）障害者・高齢者

内

図 表 ・ 参 考 資 料

容高齢者の利用に配慮した施設づくりがなされるようになってきた。

などを意識したバリア
フリー対応

フィットネスクラブの雇用形態別スタッフ数の推移
正社員（12）雇用について 2020年は、正社員はそのままに、パートタイム、指導員の1施設あたりの人員が減少傾向に

パート・アルバイト

1施設

総数

1施設

総数

1施設

あった。背景には小型化・セルフ化していることもあるが、大きな要因はコロナ禍だろう。パー
ソナルトレーナー（PT）の求人は増加している。とはいえ、PT1人あたりの収入はまだ低い。

2006年

7,159

7.5

26,83328.2

31,101

32.7

2007年

7,410

7.5

28,86429.3

32,381

31.6

上場企業を中心に「働き方改革」に取り組む企業が増えている。まずは長時間労働の改善や女性の活躍推進・育児支援などの「働きやすさ」をつくり出す取り組みをするところから入る企
業が多い。

2008年

7,009

6.9

29,00628.6

30,101

29.7

2009年

7,208

7.1

29,88029.3

30,753

30.2

2010年

7,298

7.1

29,92929.3

31,940

31.3

2011年

6,901

6.8

29,00028.5

30,668

30.2

2012年

7,206

7.0

29,70928.8

30,777

29.9

プレコリオ・プログラムの比率を高める動きも継続してうかがえる。

2013年

7,369

7.1

30,81829.5

32,15430.8

インストラクターらへのアンケートによると、プレコリオ指導者はプレコリオ指導によって「指導力の向上」「指導対象者の拡大」「レッスン本数の確保」など、多くのメリットを感じていて、75％以上ものプレコリオ指導者が、「今後も指導を継続したい」と答えている。一方、プレコリオを指導していないインストラクターは、プレコリオは「丸暗記して伝えるだけのもの」「指導力を必要としないもの」と認識している者が多く、「誰がやっても同じ内容＝個性が発揮できない」と感じ
ている。

2014年

7,351

6.8

31,17628.8

33,298

30.8

2015年

7,191

6.5

32,18529.3

33,303

30.3

2016年

7,454

6.1

33,35627.2

34,026

27.8

2017年

8,032

6.0

36,09427.1

34,513

25.9

2018年

8,265

5.8

36,05025.3

36,111

25.3

2019年

8,470

5.8

37,25325.5

37,171

25.4

2020年

9,117

5.8

34,53821.8

34,627

21.9

インストラクターの評価・育成をする部署を縮小ないし廃止する動きがみられる。

ブティックスタジオやマイクロジムの影響からHIIT系やコンディショニング系のプログラムを指導できる人材が求められるようになってきている。
業界内で雇用の流動化がみられる。

（出典：経済産業省『特定サービス産業動態統計月報』）◆プレコリオプログラムの代表例

複業や在宅勤務を取り入れる企業が増えてきている。

（13）業界におけるサービス生産性向上やサービス人材育成への関心・取組み例
等

指導員

総数

対象顧客やコンセプト、ポジションを明確化して、それに整合するマーケティング・オペレーションを導入する企業がサクセスフルな経営を実現している。その方向性は大きく価値志向（成果または顧客体験型）か、利便性志向（セルフサービス型）かに分かれる。
価値志向の店舗は料金を値上げするところもある。こうした店舗が増え、賃上げできるようになることが期待される。
業務の棚おろしをして無駄な業務を削減したり、オペレーションを見返すとともに「標準」化を図るクラブがある。
優れた技術・知識・人脈をもつ国内外の資格認定・教育団体と連携する動きがある。
トレーナーを技術や知識等によりランク分けしたり、またサービススタッフを接遇力によりランク分けしたりしている。トレーナー、サービススタッフともに、ランクに応じた研修制度を整備している。
優れた本社幹部やマネジャーが不足してきているため、社内育成に力を入れる企業が増えてきている。上層部のリーダーシップも問題視されてきている。

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W^1:m$#B:%28M:$KV(4社員の心理的安全性を担保し、個々人のリーダーシップの発揮を期待しようとする人材開発・
組織開発が行われてきている。
プログラムを自社で開発せずにアウトソースまたはコラボレーションにより開発する動きがみられる。
フランチャイズ企業の取り組みを真似て、自社で取り組もうとするコピーキャット企業も増えている。
プレコリオプログラムを導入し、社員・アルバイトのレッスン品質を効率的に高めることに取り組んでいる（プレコリオプログラムは顧客にも安心感がある）。
スモールグループでのファンクショナルトレーニングを採り入れるクラブが徐々に見られている。

◆ファンクショナルトレーニングを行うツールの代表例
・TRX ® Suspension Training ・ロープ・アクティブモーションバー
・トリガーポイント ・ダヴィンチボード
・TRX® Rip Trainer
・グリッド
・ViPR
・D.V.R.T USB
・ケトルベルNo.

７９

項V 経営戦略業種

フィットネスクラブ

目（13）業界におけるサービス生産性向上やサービス人材育成への関心・取組み例
等

内容図 表 ・ 参 考 資 料

AVL（音響・映像・照明）を活用し、レッスンのエクスペリエンス（体験価値）を高めようとする傾向が見られる。
会員一人ひとりの利用動態データの分析～運営へのフィードバッグ、レッスン予約の簡便さとインストラクターの評価などを実現するためのワントゥワンマーケティングシステムを導入するクラブがでてきている。（例：東急スポーツオアシス、ルネサンス、ティップネス、アイレクススポーツクラブ春日井、ユアースポーツ戸田など）

iPadなどデジタルデバイスをトレーナーが活用して会員のデータを照会しながら、接客したり適切なトレーニングを提供したり、会員がトレーニングの動画を見ながら正しいフォームでトレ
ーニングしたり、ホームフィットネスができるシステムを導入するクラブができている。
オリエンテーションの一連の説明をアルバイトでも簡便にできるようにiPadなどを活用するクラブがでてきている。
セールス研修を実施し、見学者入会獲得率を高めている。「体験」も工夫するクラブが増え、入会率が上がってきている。
入会初期の初期対応に注力することで、退会率を抑えようとするクラブがでている。

（14）企業の「健康経営」推進への対応

フィットネス指導者やフィットネス事業者が主体となり、企業が推進する「健康経営」をサポートする動きが顕著になってきている。
経産省が、そうした動きを活性化させようとバックアップしている。
東京商工会議所の調べによると、健康づくりに取り組む企業の約8割が効果を実感しているといい、特に「モチベーションの向上」「社内コミュニケーションの向上」に効果があったと答えている。

（出典：経済産業省）

No.

８０

業種

フィットネスクラブ

健康投資の促進に向けた取り組み（出典：経済産業省）

No.

８１

業種

フィットネスクラブ

健康投資の促進に向けた取り組み（出典：経済産業省）

No.

８２

業種

フィットネスクラブ

健康投資の促進に向けた取り組み（出典：経済産業省）

No.

８３

業種

フィットネスクラブ（出典：経済産業省）

No.

８４

業種

フィットネスクラブ「企業における健康づくりに関する実態調査」■従業員が健康を害した場合の業績への悪影響（単一回答）■従業員が健康を害した場合の業績への悪影響（従業員規模別・単一回答）■従業員の健康の重要度（単一回答）■企業として組織的に健康づくりに取り組む意義（単一回答）■健康づくりに取り組んでいる分野（複数回答）（出典：東京商工会議所 国民健康づくり委員会）

No.

８５

業種

フィットネスクラブ「企業における健康づくりに関する実態調査」■健康づくりに取り組んでいない企業の割合（従業員規模別）■健康づくりに取り組まない最も大きな理由（単一回答）■健康づくりの企業経営への貢献について（複数回答）■健康づくりにより業績が向上したとする企業の割合（実施内容別：上位７件の施策）（出典：東京商工会議所 国民健康づくり委員会）

No.

８６

業種

フィットネスクラブ「企業における健康づくりに関する実態調査」■健康づくりにより生産性が向上したとする企業の割合（実施内容別：上位７件の施策）■経営者の現在の健康状態（単一回答）■「心の病」を抱える従業員数の過去３年間の推移（従業員規模別・単一回答）■将来の健康上の不安（単一回答）（出典：東京商工会議所 国民健康づくり委員会）

No.

８７

項
V 経営戦略業種

フィットネスクラブ

目（14）環境・安全
対応について内

容

様々なアプローチでCO2の排出量の削減、水道光熱費の削減に努めている（ヒートポンプチ
ラーやエコキュート、ガスヒートポンプ、ジェネライトの設置や井戸掘削、デマンドコントロー
ラーなどの節電システムの採用、LED照明への付け替え、太陽光発電、建物への植樹など）。
レジオネラ属菌対策に積極的に取り組んでいる。
一部の水素水サーバーの水素の水質が問題視されている。

BCP（事業継続計画）を導入する企業が見られる。
震災に備えハード面の点検・改修をする企業が見られる。特に家具等の転倒防止や天井の落下対策などを講じるクラブが増えている。
安否確認の方法や防災訓練なども見直されている。

（15）地域コミュニ
ティ活性化

高齢者の健康づくり、介護予防事業を自治体から受注しようというフィットネス企業が増えてきている。
サークルを組織したうえで、活動を自立化させようとの動きがある。
高齢者の健康づくりプログラムとしてポールウォーキングやご当地体操などが広がってきている。
大学などが、継続的な運動やフィットネスは健康寿命を延伸し、かつ生涯医療費を低くすることを実験を通して証明している。
自クラブで行う一部プログラムなどを周辺地域の非会員にも有料・無料で提供する機会をつくるクラブがでてきている。
インストラクターが公的施設へ出向き、健康セミナー等を行ったり、クラブ経営企業が地域の
公的フィットネス施設の運営を受託するケースが見られる。トレーナー・インストラクターがNPOを設立し、受託するケースも増えてきている。
クラブの関係者が商店街の役員・リーダーとなって活躍する中で、「フィットネス」や「クラブ」を
地域の人々に認知して貰おうと努めている。
街やクラブのイベント時に、クラブの施設を無料開放したり、レッスンのデモンストレーションや
無料体力測定を提供したり、またキャラクターを出演させて盛り上げたりするクラブもある。
地域商店とのバーター契約によりメンバーへのサービス（特典）の充実を図るクラブが多くなっている。
2012年度4月にJSTA（一般社団法人日本スポーツツーリズム推進機構）が設立され、各地で観光とスポーツを絡めたイベントが開催された。地方創生・地域活性化を実現する方向が見え始めた。

（16）インバウンド
市場

コロナ禍でインバウンド需要が一気に冷え込んだ。

（17）海外市場

ルネサンスが、ベトナムのホーチミン郊外のイオンモールに2014年11月にジム・スタジオ業態を出店。2015年10月にはハノイにプールを付帯した大型総合クラブを出店。同社は、独資でのベトナム海外法人の設立に成功している。またノアインドアステージが2016年10月にタイ・バンコクでテニススクールを開業。このほか、2017年にグンゼスポーツがカンボジアに出店した。ほかにも数社がアジアに出店しているが、実はチャンスはアメリカへの出店にあるのかもしれない。

図 表 ・ 参 考 資 料

No.

８８

業種

フィットネスクラブ「JCSI日本版顧客満足度指数 2019年度年間調査結果」■業種・業態を超えた満足度分布（2019年度）（出典：サービス産業生産性協議会）

No.

８９

業種

フィットネスクラブ「JCSI日本版顧客満足度指数 2019年度年間調査結果」■顧客満足度スコア上位

1位

カーブス

72.6

2位

ルネサンス

71.0

3位

コナミスポーツ

68.1

フィットネスクラブ業種は2017年度から2018年度にかけてスコアが低下しましたが、2019年度
は上昇しました。順位は、1位カーブス、2位ルネサンス、3位コナミスポーツとなりました。カーブ
スは6年連続の1位です。カーブスとコナミスポーツは、2017年度以降、スコアを上昇させています。ルネサンスは、2017年度から2018年度にかけてスコアが低下しましたが、2019年度は上昇しました。

■2019年度顧客満足度 評価項目別ランキング
顧客期待
71.4
カーブス

知覚品質
72.5
カーブス

知覚価値
68.4
ルネサンス

2

ルネサンス

ルネサンス

カーブス

3

ティップネスティップネスコナミスポーツ

1

顧客満足
72.6
カーブス
71.0
ルネサンス
68.1
コナミスポーツ

推奨意向
68.4
カーブス

ロイヤリティ
68.6
カーブス

ルネサンス

ルネサンス

ティップネスコナミスポーツ（出典：サービス産業生産性協議会）

No.

９０

項
V 経営戦略業種

フィットネスクラブ

目（18）その他

内

容図 表 ・ 参 考 資 料

性同一性障害の会員の受け入れについて問題となったケースがあったが、和解した。

資格講座一覧

「健康経営」銘柄の選定などの動きや2015年12月から始まる従業員数50人以上の企業でのス
トレスチェックの義務化などの動きから、再び「企業フィットネス」が着目されてきている。

■OKJエアロビックファミリー
・OKJ親子・子どもトータルマスター指導者養成コース
・OKJ親子・子どもトータルマスター一日ワークショップ

一般企業のなかには、社員にウェアラブル端末を持たせてデータを管理し、健康習慣をもたせようとする企業も増えている。
福利厚生サービス会社と提携し、多様なサービスを提供し客単価アップを図るフィットネスクラ
ブ運営企業が増えてきている。
新設のフィットネスクラブのなかには、水道光熱費対策として1～3月期にプールを閉鎖するところもでてきている。
利用率の上昇に伴うコスト増や混雑緩和のため、利用回数を月間30回に限定し、それ以上の利用については1回500円をとるクラブも出てきている。
地域への直接的な営業活動やホームページ等を通じてフィットネスの啓発やフィットネスクラ
ブの認知を高めようとしている企業が増えてきている。
生活習慣病またはメタボリック症候群予防・ダイエットなどのニーズに対応した食事あるいはサプリメント付のプログラムを開発（提携）・販売するクラブが増えてきている。
メディカルフィットネス型の施設も少しづつではあるが増えてきている。
会報をメールマガジンやWebマガジン化するクラブが増えている。
フィットネスクラブは中央値以上の顧客満足スコアの差が小さくなる傾向にあり、差別化が難しくなっていることが推測される。
コロナ禍でFIA主催のスポーツイベントとしてマスタースイミングや、リレーマラソンなどが中止になった。
オペレーション上の問題としては、会費や入会手続き、クラブ内での事故・トラブルなどに関するものが多い。
各種資格講座提供団体や専門学校・大学などと連携し、トレーナー・インストラクターの教育に力をいれるクラブが増えている。また、自ら資格取得を目指すトレーナー・インストラクター、栄養士も増えてきている。

FIAの質問・問い合わせで多い項目①会費引き落としの放置（クラブ投与者からの問い合わせ）②障害者の入会・利用③怪我が起きた際の保険④クラブ内での死亡事故⑤クラブ内忘れ物・失効プライベートロッカーの中身への対応⑥入会手続き時の書面交付による確認⑦クーリングオフ適用の有無■NESTA JAPAN・キッズカーディオ＆ウェイトトレーナー
・キッズコーディネーション トレーナー資格■株式会社ルネサンス
ルネサンス認定 ヨガインストラクター養成コース■ 一般社団法人日本こどもフィットネス協会
20Hキッドビクス・インストラクターライセンス取得講習会

No.

９１

項
V 経営戦略業種

フィットネスクラブ

目■施設X トレーナーによるサービス分類とコンディショニングの実践と研究から得られた最先端 の情報を、論文集、ジャー
ナル、ウェブサイトなどを通じて配信している。科学者とスポーツ現場の指導者との橋渡しをミッションとしている。
【NASM（ナショナルアカデミーオブスポーツメディスン）】R-body アカデミー(株式会社 R-body project)

米国アリゾナ州に本拠地を置く、スポーツ医科学のエビデンスに基づくトレーニン
グ指導が行える指導者育成団 体。ファンクショナルトレーニングの包括的な概念を「オプティマム・パフォーマンス・トレーニング（OPT モデル）」としてまとめ、フィットネス関係者やストレングス・パフォーマンスコーチ、アスレティックトレーナー、ス ポ
ーツ医療従事者向けに資格を発行している。あらゆるレベルのアスリートのパフォ
ーマンスを最大限に引き出し、 かつ外傷障害のリスクを減らすことを目的とした、「
動作を科学する」カリキュラムで構成されている。

（出典：フィットネスビジネス編集部）■フィットネス関連団体・指導者資格認定団体【JATI （ジャパン アソシエイション オブ トレーニングインストラクターズ）】
特定非営利活動法人日本トレーニング指導者協会

日本の環境や実情に合ったトレーニングの構築と、日本におけるトレーニング指導者資格の確立などを目指して、 日本人トレーニング指導者達によって設立された資格団体。アスリートから一般人まで、あらゆる対象や目的に応じて科学的根拠に基づいたトレーニング指導を行える専門家を育成している。日本トレーニング指導学会を主宰し、日本人や日本の環境でのエビデンスの収集や実践への応用を行うほか、国際学会の開催などを通じて世界の情報収集や、日本の情報の世界への発信も行っている。国立スポーツ科学センター（JISS）でのトレーニング指導員
採用において、JATI 認定資格保持が応募条件になるなど、日本のトレーニング現場で高い信頼がある資格となっている。
【NESTA（全米エクササイズ&スポーツトレーナー協会）】
NESTA JAPAN 事務局
米国カリフォルニア州に本拠地を置くパーソナルトレーナーの資格団体。プロフェッショナルとして成功するト レーナーを育成するために、指導技術やセールス、コ
ーチング、ビジネスコミュニケーションなど、身体に関する 知識と技術以外の面も重要視している。クライアントの目的や属性、エクササイズ種目などに合わせた「スペシャ リスト資格」は実践的な指導が学べる内容となっている。
【NSCA（ナショナルストレングス&コンディショニング協会）】
特定非営利活動法人 NSCA ジャパン
米国コロラド州に本拠地を置く米国のトレーナー教育団体。日本、韓国、中国、ス
ペイン、イタリアの5か国に 広がるネットワークをもとに、ストレングストレーニング【ACSM（アメリカスポーツ医学会）】
公益社団法人日本フィットネス協会
米国インディアナ州に本拠を置き、スポーツ医学とエクササイズ科学分野で世界をリードしてきているトレーナー 育成団体。科学的エビデンスをもとに、運動療法としてのトレーニング指導を志向しており、適切な活動量や運動 強度などの設定や指導ができるトレーナー資格として定評がある。健康やヘルスケア分野でのトレーナー資格で、米国ではメディカル分野でも認められている資格となっている。
【JHCA】
特定非営利活動法人日本ホリスティックコンディショニング協会
日本人トレーナーによって設立された団体。「神経一筋機能」「関節機能」を整えることで、全身の筋連動・連鎖および関節機能連鎖を最適な状態にするアプロー
チで身体機能を正常に近づけるトレーナーを育成する団体。エネル ギー体（エナジーパワー）にも働きかけ、より人間の本質へのアプローチで、生命力を高められる運動指導者育成 を目指している。
【NSPA（ナショナルストレングスプロフェッショナル協会）】
株式会社ストロングス
米国メリーランド州に本拠を置き、米国やイギリスを中心にトレーナーの育成を行ってきている団体。ハイイン テンシティ・ストレングストレーニング（HIIT）や、マ
ニュアルストレングストレーニングのテクニックなどの教育養成を実施している。
【加圧トレーニング】
KAATSU JAPAN 株式会社

加圧トレーニングは佐藤義昭氏によって発明されたトレーニング理論で、「適切に血流を制限した状態で行うト レーニング方法」により成長ホルモンが分泌され、血行促進や筋力アップ、回復力アップなどの効果が得られるもの。 加圧トレーニン
グに関する調査研究と、個人に合った適切な圧と目的に合ったトレーニングが指導できるトレーナー の育成を行っている。

（出典：一般社団法人日本フィットネス産業協会『フィットネスクラブマネジメント公式テキスト（中級）《インターミディエイト》』）

No.

９２

項
V 経営戦略業種

フィットネスクラブ

目■その他の資格＜自治体事業に強い資格＞【健康運動指導士】【健康運動実践指導者)
公益財団法人 健康・体力づくり事業財団が認定を行っている指導者資格。健康運動指導士は、保健医療関係者 と連携しつつ、個々人の心身の状態に応じた、安全で効果的な運動を実施するための運動プログラムの作成および 実践指導計
画の調整などを行う役割を担う。
一方、健康運動実践指導者は、医学的基礎知識、運動生理学の知識、 健康づくりのための運動指導の知識・技能などを持ち、健康づくりを目的として作成された運動プログラムに基づいて実践指導を行う。ともに、自治体の総合事業や、介護予防のトレーニング指導者資格として広く認知されており、指導にあたる際の資格条件になっている場合も多い。
＜アスレティックトレーナーの資格＞【NATA-ATC（全米アスレティックトレーナー協会）】

米国テキサス州に本拠地を置くトレーナー認定団体。アスレティックトレーナーの役割・職責として、「傷害・疾 病の予防と健康の保護」「臨床評価と診断」応急処置と救急処置」「治療、リハビリテーション」「組織的、職業的な 健康と福利」を挙げ、認定トレーナーは、アメリカ医学会から準医療従事資格として認められている。資
格認定委 員会(BOC)はエントリーレベルのアスレティックトレーナー公認資格と公認アスレティックトレーナーのための 再認定基準を提供するために設立され、米国内で唯一アスレティックトレーナーを公認する認定団体となっている。
【日体協AT（日本体育協会公認アスレティックトレーナー）】
日本体育協会が認定する指導者資格の中でも、メディカル・コンディショニング資格として認定が進められている。 機能解剖や運動学に関する専門的な知識を有しスポーツ活動現場において、スポーツドクター及びコーチとの緊 密な連携・協力のもとに、競技者の健康管理、スポーツ障害・外傷の予防、救急処置、アスレティック
リハビリテーション及び体力トレーニング、コンディショニングなどにあたる指導者資格。日本の各競技団体のトレーナーになるうえでの資格条件となっている場合が多い。

＜ピラティスの資格＞【PEAK ピラティス】【PHIピラティス】【STOTT ピラティス】 【ポールスターピラティス】【BASIピラティス】など
ピラティスはドイツ人ジョセフ・ピラティス氏が軍人のリハビリエクササイズとして開発したため、近年、整形 外科系のリハビリエクササイズとしてのエビデンスも増えてきており身体の機能改善エクササイズが指導できるトレーナーとして認められてきている。米国に本拠地を置くピラティス団体が、指導者育成や資格認定を行っている。
＜水泳指導者の資格＞【公認水泳教師】
スイミング指導者としての資格。公認水泳教師は、(公財)日本体育協会、(公財)日本水泳連盟、(一社)日本ス イミングクラブ協会が行っている指導者養成事業により認定されたスイミングクラブなどの商業施設で職業として 水泳指導にあたる資格。
＜アクアエクササイズの資格＞【JAFA-AQI) 【MIZUNO アクア】

プールでの水中エクササイズが指導できる指導者育成と認定資格。水中での運動効果を理解し、安全に指導できるインストラクターの育成と認定を行っている。
＜グループエクササイズの資格＞【JAFA GFI-ADI】【AFAA】
グループエクササイズのレッスン構成から指導までが安全に適切に行える指導者の育成と認定を行っている。
＜プレコリオプログラムの資格＞【MOSSA】 【LES MILLS】 【RADICAL FITNESS】 【リトモス】など
安全に楽しく効果的なエクササイズが行えるよう、予め用意された曲とコリオでレッ
スンを行えるインストラクターの育成と認定を行っている。

＜国家資格＞【理学療法士】【柔道整復士】【鍼・灸・マッサージ師】【栄養士・管理栄養士】

近年国家資格を持つトレーナーも増えている。国家資格取得には、法律に基づいて国や国から委託を受けた機関 が資格認定を行っており、大学や専門学校での履修や、現場での実務経験が必要となる。

（出典：一般社団法人日本フィットネス産業協会『フィットネスクラブマネジメント公式テキスト（中級）《インターミディエイト》』）

No.

９３

項
VI 人事戦略業種

フィットネスクラブ

目内容

キャリアアップ、職業能力評価シート、活用マニュアルを用いた人材育成～組織活性化のための「ガイドライン」が厚生労働省のサポートにより整備された。

図 表 ・ 参 考 資 料
Q. withコロナ時代に入り、仕事の取り方や請け負い方は変わりましたか？

FIAにより国家資格としてのフィットネスクラブマネジメント検定（1級・2級・3級）がスタートし３年が経過している。
有能なスタッフが働きやすいように多様な雇用形態に対応した人事制度が整えられてきている。例えば、東急スポーツオアシスでは「チャイルドケア社員」（育児をしやすいように、引越しを伴う異動、夜間や土日の勤務を免除される社員。給与は総合社員の80％となる）や「エキスパート社員」（社外でも通用するような専門的能力を備えた社員。上級職として処遇）。「きずな休暇制度」（マネジャー以上は自身の有給休暇を管理職でない社員に寄付できる制度）「ひまわりフレンドシップ制度」（退職者の復職を支援する制度）、「アスリートサポート制度」（アマチュアスポーツのアスリートとして仕事と競技生活を両立する社員を会社が支援する制度）などを整備している。業界の傾向として有能なアルバイト・パートを社員化する動きもみられる。

Q.新たな職場や仕事はどのようにして探しましたか？

コロナ禍で仕事が減り収入が減少し、仕事の取り方が以下のように変わった。
・オンラインでヨガの講習などをするようになった（30代／女性／東京都）
・スタジオではなく、屋外が増えた（30代／男性／千葉県）
・マンツーマン形式の指導を増やした（40代／男性／北海道）
・大手に所属するよりも、個人でお客様をとるようになった（40代／女性／大阪府）
・訪問指導に切り替えた（50代／男性／大阪府）

Q.新型コロナウイルス感染拡大の影響で仕事の数はどう変わりましたか？
Q. SNSでの発信やYouTubeなどでの動画配信を行っていますか？

Q.新型コロナウイルス感染拡大以前（2020年2月）と比較して収入はどう変わりましたか？

Q. SNSや動画配信が収入に繋がっていますか？

（出典：トレーナー・インストラクターの実態調査

No.

９４

業種

項
Ⅶ 今後の展望フィットネスクラブ

目内

図 表 ・ 参 考 資 料

容

人口減、所得減はあるものの、健康へのニーズは依然高く、フィットネス市場は中長期的には成長していくだろう。

■国別のフィットネス市場の規模推移
クラブ数（軒）

会員数

参加率

売上高

（万人）

（％）

（億ドル）

ただし、コロナ禍の影響はしばらく続く。2021年秋以降徐々に会員が戻ってくることだろうが、以前のピーク期まで戻るまでは時間を要するだろう。

2015

36,180

5,500

17.3

258

2016

36,540

5,720

17.6

276

複数のビジネスモデルが試されているが、それらを成立させられる方程式をきちんと確立することができた企業だけが生き残れるだろう。起点はパーパス（存在意義）にあろう。戦略・ビジネスモデル、オペレーションとパーパスとの間にフィット（整合）をつくり出せた企業が成長でき
るだろう。

2017

38,477

6,090

20.3

300

2018

39,570

6,250

20.8

323

2019

41,370

6,420

19.6

350

2020

-

-

-

-

今後、強い企業、弱い企業の格差は拡がるだろう。継承問題も含めてまだM&Aが起こる可能
性はある。

2015

6,312

836

13.7

65.28

2016

6,435

920

14.3

67.37

（オンラインサービスや、ロープライス店の拡がりから）平均的な月会費単価は長期的には下がるだろう。

2017

5,728

970

14.9

71.61

2018

7,038

990

14.9

74.0

1施設あたりの施設規模、投資額は小さくなるだろう。

2019

7,239

1,040

15.6

77.1

地域密着化、ドミナント化を進める“地縁化”企業や価値志向企業などのカスタマイズ型企業と、いくつかの標準化したモデルでチェーン展開を図るユニバーサル型企業に分かれていくだ
ろう。

2020

-

-

-

-

2015

4,661

421

3.3

43.81

2016

4,946

424

3.3

44.73

業態の多様化はさらに進むだろう。特に、24Hセルフサービス型ジムや情緒的な魅力を備えるブティックスタジオが増えていくだろう。

2017

5,299

463

3.7

46.02

2018

5,818

514

4.1

47.9

2019

6,188

555

4.4

49.3

2020

6,564

425

3.4

31.9

米国

英国

日本

CX戦略の次のテーマはコミュニティ戦略となろう。
自社のコアコンピタンス（中核資源）を確立した後は、自社のドメインや提供価値をより広義に再定義し、“ライフスタイル産業”を目指すことになるだろう。

※1ドル＝100円で換算「いいものを安く」が「いいものを高く」にシフトする事業者が増えていくことだろう。
総合業態をとるクラブがブティック業態の1アイテムを取り入れたり、新たなブティックモールをつくる動きも出てくるだろう。
トレーナー・インストラクターと生活者・勤労者をマッチングするサービスが登場するだろう。
個人が独立してスモールビジネスを始めることが増えるだろう。
コンテンツや映像、音声を配信するオンラインフィットネスサービスも増えていくだろう。
自社が提供するプログラムやメソッドの品質向上、改善・革新などを目的に、外部の研究機関とともに研究所機能をつくり、バリューチェーンを補完・強化しようとする動きは強まるだろう。
プロフェッショナルな人材がより求められるようになるだろう。お客さまの求める「フィットネス」
を提供できる人材と、その人材をマネジメントできるリーダーがいる企業が成長できるだろう。
指定管理制度などにより、公共施設の運営受託事業に取り組む企業は、長期的に見れば増えるだろう。
「コーポレイトウェルネス（健康経営）」はより拡がりをみせるだろう。オンラインでのフィットネス
も広がるだろう。
産・官・学が共同で地域における新たな健康サービスの仕組みづくりを構築する動きが活発化してくるだろう。
地方創生、地域再生を健康・スポーツといったコンテンツを用いて実現しようという動きが活発化するだろう。

◆国別参加率ランキング（2018年）

!
(
0
5
9
>
=
8
G
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123
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◆国別成長率ランキング（2018年）

!
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(
0
/
7
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A
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中国
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韓国
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((
(,
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（出典:IHRSA）

No.

９５

業種

項

フィットネスクラブ

目内

図 表 ・ 参 考 資 料

容

小中学校を中心に、体育の指導や部活動の指導をアウトソースする動きがさらに活発化して出てくるだろう。

◆小規模業態・サービスを創出するためのマトリクス

経済産業省主導で行われている「次世代ヘルスケア協議会」の分科会「ヘルスケア協議会」のなかで、医療関連の法制度との絡みでグレーゾーンとなっているフィットネスクラブのサービスについて、事業者が安心して事業に取り組めるように明確化することになり、より創造的にビ
ジネスに取り組む事業者が増えていくことになるだろう。
ホームフィットネスビジネスやヘルスケアビジネスなど、施設経営以外のフィットネス関連ビジネスが活発化してくるだろう。そこにはテクノロジーやAIなどが影響を与えるだろう。
海外の先進的なフィットネスサービスのモデル－Peloton、Brick、physiqu57、X-Force gymなど－が日本に入ってくるだろう。

Xponentialなど欧米のフランチャイザーが日本でマスターフランチャイジーを求め展開している。
（Xponential社は、株式会社クラブピラティスジャパンと2019年2月に契約。「Club Pilates」を日
本国内において10年間で165軒出店する計画。他の業態の展開も現在模索中）。
さらに、コロナ禍が収束していくにつれて海外市場へ進出する企業、個人も出てくるだろう。
世界のフィットネス市場は直近5年間で年率にして平均4％の成長を続けてきていたが、一時的にコロナ禍でペースダウンを余儀なくされた。だが、今後再び以前のペースで拡大していくものと予想される。
ポストコロナ時代の新しいフィットネスの在り方が模索されている。より本質（カスタマーサクセス・カスタマーエンゲージメント・カスタマーエフォートレス）にフォーカスしたサービスとビジネスモデルが求められる。顧客価値を高め、LTVを高めていくことが求められる。

Ⅷ 業界団体（出典：フィットネスビジネス編集部）※民間フィットネスクラブ経営企業は主に「（一社）日本フィットネス産業協会」（略称FIA）で活動している。
主に下記の業界関連団体がある。

（一社）日本フィットネス産業協会（公財）日本健康スポーツ連盟（公社）日本フィットネス協会（一社）日本スイミングクラブ協会（公財）日本スポーツクラブ協会（公社）日本エアロビック連盟（公社）スポーツ産業団体連合会（公財）笹川スポーツ財団（03-5207-6107）（03-5809-1807）（03-3818-6939）（03-3511-1552）（03-5354-5351）（03-5796-7521）（03-6434-9510）（03-5545-3301）◆主要企業の直近3期分の決算と今後の見通し
2019年3月期

2020年3月期

2021年3月期

2022年3月期(予想）

売上高（億円）

経常利益（億円）

売上高（億円）

経常利益（億円）

売上高（億円）

経常利益（億円）

売上高（億円）

コナミHD／スポーツ事業635（▲3.8）22（▲31.1）590（▲7.1）▲61（-）

364（▲38.3）▲37（-）-

経常利益（億円）-

セントラルスポーツ

542．58（1.3）

39.5（▲0.9）

533.86（▲1.6）

33.74（▲14.6）

360.27（▲32.5）

7.52（▲77.7）

420（16.6）15（99.4）

ルネサンス

460.7（▲0.3）

36.33（▲4.4）

450.49（▲2.2）

30.42（▲2.2）

302.9（▲32.8）▲49.02（-）

380（25.5）

8（-）

東祥

272.39（12.8）

73.04（10.6）

344.66（26.5）

95.8（31.2）

176.25（▲48.9）

11.49（▲82.5）--＊括弧内は対前年比（％）。コナミの項の経常利益は営業利益。コナミは米国会計基準を採用しているため、有形固定資産の前倒し償却費用等が営業費用となり、営業利益に反映されている。