日本禁煙学会雑誌

第 18 巻第 1 号《原2023 年（令和 5 年）4 月 13 日著》

母子保健施策を活用した妊娠期から育児期にある母親の喫煙・禁煙行動の縦断的調査
小林淳子 1、遊田由希子 2、赤間由美 3、森鍵祐子 3
1．仙台青葉学院短期大学看護学科、2．岩手医科大学看護学部成育看護学講座
3．山形大学大学院医学系研究科看護学専攻【目 的】 妊娠期から育児期の母親の喫煙・禁煙行動の縦断的推移と再喫煙の実態を把握する。
【方 法】 対象は 2015 年度 A 市の 1 歳 6 か月児健診に来所し妊娠届出書、4 か月児健診（4M 健診）票、1 歳6 か月児健診（1.6Y 健診）票の突合可能で喫煙状況の記載のある母親 135 名である。記録からデータ収集した。
【結 果】 喫煙率は妊娠届出 7.4 ％、4M 健診 8.1 ％、1.6Y 健診 17.0 ％だった。喫煙・禁煙行動の縦断的推移は一貫して喫煙無しが 55.6 ％で、妊娠届出まで禁煙した妊婦の 69.4 ％は 1.6Y 健診まで禁煙継続した。
1.6Y 健診での再喫煙率は 30.6％だった。
【考 察】 妊娠届出まで喫煙経験のない妊婦は出産後まで喫煙しない可能性が高い。妊娠届出までに禁煙した妊婦には再喫煙が懸念され、タイムリーな支援が必要である。
【結 語】 若年からの喫煙防止対策が重要である。母子保健施策を活用した喫煙・再喫煙の実態把握と支援の効果が期待できる。
キーワード：母親、喫煙、再喫煙、縦断的調査、母子保健施策

緒 言い動機付けとなっていた。しかし、一旦は禁煙を実

厚生労働省国民健康・栄養調査 では、2019 年の行しても妊娠末期までに 2 割が喫煙を再開し、出産女性の喫煙率は「毎日吸っている」、「時々吸う日があ後の喫煙再開率は 5 割に達する実態があり 6, 7）、再喫る」を合わせて 7.6％である。習慣的喫煙者の割合は煙の防止は母子保健における重要課題である。

1）

過去 10 年間では有意に減少している が、妊娠・出しかし、喫煙・再喫煙の実態を把握し対策を検討

産・育児・子育ての年代である 20 歳台、30 歳台、40するための基礎資料を得る調査では、喫煙に対する歳台の喫煙率は、それぞれ 7.6％、7.3％、10.2％であネガティブなイメージから妊婦や子育て中の女性喫り 、依然として喫煙による影響が懸念される。妊産

煙者の協力は得難いことが推察され、任意の自記式

婦の喫煙の有害性については流産、早産、胎児発育調査による喫煙者のデータ収集には限界が大きいと障害、乳幼児突然死症候群との因果関係があり、乳考える。さらに、縦断的調査では前向きであれば最。

終的なサンプル数が十分に得られない可能性があり、また、女性喫煙者は妊娠を契機に禁煙する割合

後ろ向きの場合は対象者の記憶の信頼性に対する疑が高い一方で、出産後の再喫煙が少なくないこと問が否定できず、妊娠期から育児期の母親の喫煙に。我々の調査で関する縦断的調査には解決を要する課題が複数ある。

は、女性喫煙者の 7 割以上が妊娠を契機に禁煙し一方、日本には産科外来で妊娠を確認して市区町、女性喫煙者にとって「妊娠」は禁煙の強村へ妊娠を届出し、母子健康手帳の交付を受けその

2）

1）

幼児の受動喫煙による健康被害も明らかであるが先行研究で指摘されているており

3 〜 5）

6 〜 9）

6, 7）

後の妊婦健診、乳幼児健診へとつながる母子保健法に基づくシステム化された母子保健施策がある。そ連絡先〒 984-0022
仙台市若林区五橋 3 丁目 5 番 75 号
仙台青葉学院短期大学看護学科 小林淳子

して、それぞれの問診等のなかでは妊婦ならびに母親の喫煙状況が把握され記録として残されていると考えられ、貴重な情報源となる可能性がある。しかe-mail:

し、母子保健施策を活用した母親の喫煙状況に関す

受付日 2023 年 1 月 17 日 採用日 2023 年 3 月 15 日

母親の喫煙・禁煙行動の縦断的調査

5日本禁煙学会雑誌

第 18 巻第 1 号

2023 年（令和 5 年）4 月 13 日

票、1.6Y 健診票の記録からデータ収集した。自治体

る調査報告は見当たらない。
そこで本研究では、日本の母子保健施策を活用により乳児健診の時期等に若干の相違があるが、妊し、A 市の協力を得て、A 市で実施した妊娠届出、4娠の確認から幼児健診までの日本の母子保健施策とか月児健康診査、1 歳 6 か月児健康診査それぞれの本研究におけるデータ収集時期を図 1 に示す。

喫煙状況の記録に基づき、母親の喫煙・禁煙行動の3）データ収集項目

縦断的推移と再喫煙の実態を把握することを目的と母親の年齢、職業の有無、初産・経産の別を妊娠した。

届出書から、当該児の出生時体重を 4M 健診票から研究対象、方法データ収集した。

1 ）対 象母親の妊娠届出時の喫煙状況は妊娠届出書から、2015 年度に A 市で実施した 1 歳 6 か月児健康診査に来所した母親 512 名のうち、情報提供に同意が得られ当該児の妊娠届出書、4 か月児健診（以下 4M 健診）票、1 歳 6 か月児健診（以下 1.6Y 健診）票の突合が可能で喫煙状況の記載のある 135 名（26.4％）を分（2022 年析対象者とした。A 市は人口約 6 万 1,000 人
12 月現在）の地方都市で、果樹を中心とする第一次喫煙の経験が無い「喫煙経験無し」、当該児の妊娠前あるいは妊娠が分かり禁煙した「過去喫煙」、現在喫煙中の「現在喫煙」の別をデータ収集した。夫の喫煙が出産後の母親の再喫煙の要因となることから 6, 7）、母親に加え母親の夫（以下夫）の 4M 健診時、1.6Y健診時の喫煙状況について、4M 健診票と 1.6Y 健診票からそれぞれ喫煙の有無をデータ収集した。また、産業、温泉や特産物を生かした第三次産業により発母親の 1.6Y 健診時の再喫煙の理由を 1.6Y 健診票か展した。2011 〜 2013 年の A 市の出生数は 500 人台らデータ収集した。

であった。

10）

4）分析方法2）データ収集方法

妊娠届出書、4M 健診票、1.6Y 健診票から把握し2017 年 8 月、分析対象者の妊娠届出書、4M 健診

た喫煙・禁煙行動の推移により群分けし割合を算出＜母子保健施策＞＜担当機関＞

妊娠の確認

産科外来

妊娠証明書、問診票・カルテ

妊娠の届出*

市区町村

妊娠届出書、母子管理カード・問診票

産科外来

カルテ、受診券⇒市区町村へ

産後健診

産科外来

カルテ、受診券⇒市区町村へ

新生児訪問
乳児家庭全戸訪問

市区町村

母子管理カード

乳児健診
1か月、3 ～4 か月*
6～7か月、9～10か月

産科外来
小児科
市区町村

カルテ、受診券⇒市区町村へ
母子管理カード・問診票

市区町村
小児科

母子管理カード・問診票

妊婦健診
妊娠初期～23週6日 1回/4週間
妊娠24週以降 1回/2週間
妊娠36週以降 1回/1週間

幼児健診
1 歳6 か月児*3歳＜健診等の記録＞* 本研究のデータ収集時期
注）自治体により若干の相違がある

図 1 妊娠の確認から幼児健診に至る母子保健施策
自治体により若干の相違はあるが、産科外来での妊娠の確認から市区町村あるいは小児科での幼児健診まで、日本の母子保健施策の基本的な流れに沿って、担当機関と喫煙状況を記録する記録を図示した。流れを矢印で示した。
母親の喫煙・禁煙行動の縦断的調査

6

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2）喫煙状況（表 2 ）した。また、妊娠届出書による「過去喫煙」群の 4M
健診票、1.6Y 健診票による喫煙の有無に基づき再喫

母親の喫煙状況は、妊娠届出書で「喫煙経験無し」煙率を算出した。妊娠届出書の「過去喫煙」のなか群、「喫煙無し」を禁煙継続群とし、母親の年齢、出76 名（56.3％）、「過去喫煙」49 名（36.3％）、「現在喫煙」10 名（7.4％）であり、4M 健診「喫煙有り」11 名、1.6Y 健診「喫煙有り」23 名（17.0％）であっ（8.1％）

生時体重を t 検定で、再喫煙・禁煙継続と職業の有た。

で 4M 健診票、1.6Y 健診票で「喫煙有り」を再喫煙

無、初産・経産の別、夫の喫煙との関連をχ 検定、夫の喫 煙 状 況は、4M 健 診「 喫 煙 有り 」112 名

2、1.6Y 健診「喫煙有り」76 名（56.3 ％）で（83.0 ％）フィッシャーの直接法により比較した。

あった。

5）倫理的配慮
3）母親の喫煙・禁煙行動の縦断的推移（表 3）

A 市の規則を遵守し、A 市長に本研究の目的、情報提供に了解を得た対象者について個人情報を除外

妊娠届出書で「喫煙経験無し」のうち 4M 健診・し連結不可能匿名化した情報の提供を受けること、収集したデータは本研究の目的のみに使用すること、

1.6Y 健診ともに「喫煙無し」75 名（55.6 ％）、4M 健診「喫煙無し」
・1.6Y 健診「喫煙有り」1 名（0.7％）でデータは研究責任者がパスワードを設定したファイあった。
妊娠届出書で「過去喫煙」のうち 4M 健診・1.6Y 健ルに保存し施錠して保管すること、研究終了後は速やかに破棄することを書面で説明し書面をもって了おり、同意を得た来所者のみ情報の提供を受けた。

表1 属 性
対象者の年齢、当該児の出生時体重、所業の有無、出産歴
n ＝ 135

山形大学医学部倫理審査委員会の承認を得て実施しMean ± SD

Min-Max

29.1 ± 5.0

19–41

3,025 ± 390.0

1,608–4322n（%）

有118（87.4）

無17（12.6）

初産

84（62.2）

経産51（37.8）解を得た。A 市は来所者に健診で得た情報を研究等で活用することについて同意を得る手続きを取って年齢（歳）。
た（2017 - 465）

出生時体重（ g ）

成 績

職業（人）

1 ）属性（表 1 ）
年 齢は最 年 少 19 歳、 最 年 長 41 歳で、 平 均 29.1（± 5.0）歳であった。職業有りは 118 名（87.4％）、初出産歴（人）産は 84 名（62.2％）であった。

表 2 喫煙状況
対象者の妊娠届出時の喫煙状況と 4 か月児健診・1 歳 6 か月児健診時の喫煙の有無、
夫の 4 か月児健診・1 歳 6 か月児健診時の喫煙の有無
喫煙経験無
母親
妊娠届出

過去喫煙

現在喫煙n（%）

n（%）

n（%）

76（56.3）

49（36.3）10（7.4）

喫煙無

喫煙有

n（%）

n（%）

4 か月児健診

124（91.4）

11（ 8.1）

1 歳 6 か月児健診

112（83.0）23（17.0）

4 か月児健診

23（17.0）112（83.0）

1 歳 6 か月児健診

59（43.7）

母親夫

母親の喫煙・禁煙行動の縦断的調査

776 （56.3）

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2023 年（令和 5 年）4 月 13 日

表 3 喫煙・禁煙行動の縦断的推移
対象者の妊娠届出から 4 か月児健診・1 歳 6 か月児健診時の喫煙・禁煙行動の推移

n ＝ 135
妊娠届出

4 か月児健診

1歳 6 か月児健診n（％）

喫煙経験無し（n ＝ 76）

喫煙無し

喫煙無し

75（55.6）

喫煙無し

喫煙有り

1（ 0.7）

喫煙無し

喫煙無し

34（25.2）

喫煙無し

喫煙有り

10（ 7.4）

喫煙有り

喫煙有り

4（ 3.0）

喫煙有り

喫煙無し

1（ 0.7）

喫煙有り

喫煙有り

6（ 4.4）

喫煙無し

喫煙有り

2（ 1.5）

喫煙無し

喫煙無し

2（ 1.5）

過去喫煙（n ＝ 49）

現在喫煙（n ＝ 10）

診ともに「喫煙無し」34 名（25.2％）、4M 健診「喫煙「家族の喫煙」2 名、「なんとなく」「ストレス」5 名、、4M 健無し」
・1.6Y 健診「喫煙有り」10 名（7.4 ％）1 名であった。また、1.6Y 健診まで禁煙を継続した群は 34 名（69.4％）であった。

、4M 健診・1.6Y 健診ともに「喫煙有り」4 名（3.0％）
診「喫煙有り」
・1.6Y 健診「喫煙無し」1 名（0.7％）で5）再喫煙群と禁煙継続群との比較（表 5）あった。
妊娠届出書で「現在喫煙」のうち 4M 健診・1.6Y 健

平均年齢は再喫煙群 28.9（± 5.3）歳、禁煙継続、4M 健診「喫煙無診ともに「喫煙有り」6 名（4.4％）

群 31.4（± 4.9）歳、当該児の出生時体重は再喫煙群、4M 健診・し」・1.6Y 健診「喫煙有り」2 名（1.5％）

2,979.5（± 347.3）g、禁煙継続群 3,113.8（± 363.9）g となり、有意差は認められなかった。夫の「喫煙有、禁煙り」は 4M 健診時では再喫煙群 14 名（93.3％）、1.6Y 健診時では再喫煙群 11
継続群 31 名（91.2％）
名（91.7％）、禁煙継続群 17 名（70.8％）となり、夫

1.6Y 健診ともに「喫煙無し」2 名（1.5％）であった。
妊 娠 届 出 書で「 喫 煙 経 験 無し 」76 名 中 75 名
（98.7％）は 4M 健診、1.6Y 健診でも「喫煙無し」であった。の喫煙の有無、職業の有無、初産・経産の別のいず

4「）過去喫煙」群の再喫煙の状況（表 4）

れとも有意な関連は認められなかった。

妊娠届出書で「過去喫煙」49 名中、4M 健診「喫煙、そのうち 1 名は 1.6Y 健診で「喫有り」5 名（10.2％）

考 察煙無し」となったが、新たに 10 名が「喫煙有り」とな1 ）母親の喫煙状況

り 1.6Y 健診までの再喫煙は 15 名（30.6％）となった。

母親の喫煙率は、1.6Y 健診票では 17.0 ％と妊娠

1.6Y 健診の段階で「喫煙有り」14 名中再喫煙の理
由回答者は 12 名、複数回答で「母乳をやめた」7 名、届出書の 7.4％の 2 倍以上に増加した。妊娠中よりも育児期間中に喫煙率が上昇する点は先行研究 6 〜 8）と

表 4 再喫煙状況
妊娠届出の段階で「過去喫煙」（妊娠前・妊娠が分かり禁煙）の対象者の 4 か月児健診時・1 歳 6 か月児健診時の喫煙率
妊娠届出

過去喫煙（n ＝ 49）

4 か月児健診

1歳 6 か月児健診n（％）

喫煙無し

喫煙無し

34（69.4）

喫煙無し

喫煙有り

喫煙有り

喫煙有り

喫煙有り

n（％）

5（10.2）

喫煙無し

母親の喫煙・禁煙行動の縦断的調査

814（28.6）

15（30.6）

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2023 年（令和 5 年）4 月 13 日

表 5 再喫煙群・禁煙継続群の比較
妊娠届出の段階で「過去喫煙」（妊娠前・妊娠が分かり禁煙）の対象者のうち、1 歳 6 か月児
健診時までに喫煙を再開した群と禁煙を継続した群の比較
再喫煙群（n ＝15）

禁煙継続群（n ＝ 34）

Mean ± SD
年齢（歳）28.9 ± 5.3

31.4 ± 4.9

ns

出生時体重

2,979.5 ± 347.3

3,113.8 ± 363.9

nsns

職業

n（％）
有

11（73.3）

31（91.2）

無4（26.7）3（ 8.8）

初産11（73.3）

26（76.5）

経産4（26.7）8（23.5）

有14（93.3）31（91.2）

無1（ 6.7）3（ 8.8）

再喫煙群（n ＝ 12）

禁煙継続群（n ＝ 24）

有11（91.7）

17（70.8）

無1（ 8.3）

7（29.2）

初産・経産の別

ns

夫の喫煙

4M 健診
1.6Y 健診nsnsχ 検定
Fisher の直接法
2同様であった。全国の平成 27 年の 20 歳台女性の喫た。喫煙の有無を問う時期の詳細は異なるものの、煙率は 6.7 ％、30 歳台は 11.0 ％であり 、本研究の妊娠前から妊娠中、出産後までの喫煙行動を調査し対象者は全国平均よりも喫煙率が 6 ポイント高い結た我々の先行研究では、妊娠届出まで喫煙経験の無果であった。妊娠中の女性の喫煙率は全国では平成い妊婦の 100％ 6）、98.7％ 7）が出産後まで喫煙無しで17 年の 7.8 ％から平成 25 年は 3.8 ％へ低下したとすあった。これらの調査結果から、妊娠まで一度も喫る報告があり 、本研究の対象者は妊娠中の喫煙率

煙経験の無い女性は妊娠から出産、育児期を通しても高く、禁煙支援を必要とする対象者が多い群だっ喫煙しない可能性が大きいと推察され、幼少期からたと推察する。の喫煙防止対策により、最初の 1 本を吸わせない重A 市がある B 県の女性の喫煙率は全国平均より低い数値 12）であるが、20 歳台・30 歳台の喫煙率にも焦点を当てる必要がある。A 市では本調査時期と前要性が改めて確認できた。

後して受動喫煙防止対策検討委員会を立ち上げ、小健診から 1.6Y 健診まで禁煙を継続していた。先行

中学校における喫煙防止教育、妊産婦を対象とした研究では、同様に禁煙を継続した割合は 56.8 ％ 6）、再喫煙防止および受動喫煙防止対策等の取組を継続

72.4％ 7）を占め、妊娠前あるいは妊娠判明時に禁煙しており、効果が期待できる。の動機付けとなる情報提供や働きかけ、支援の重要

2）

11）

また、喫煙の経験があっても、妊娠前あるいは妊娠が分かって禁煙した妊婦の 69.4 ％は、その後 4M性が明らかとなった。

2）母親の喫煙・禁煙行動の縦断的推移

一方、妊娠届出から 4M 健診、1.6Y 健診まで一貫

妊娠届出から 4M 健診、1.6Y 健診までの喫煙・禁して喫煙有りは 4.4 ％であった。2001 年に実施した

煙行動の推移で最も割合が高かったのは、妊娠前か調査結果の 8.7％ 6）から 4 ポイント以上低下しており、

ら妊娠中、4M 健診、1.6Y 健診まで喫煙無しの群で日本の喫煙率の減少が反映したと考える。同時に禁55.6％と半数以上となり、妊娠届出まで喫煙経験の無い妊婦の 98.6 ％は 1.6Y 健診まで喫煙無しであっ煙が困難な群と推察され、母親が抱える課題をアセスメントして丁寧な禁煙支援が必要である。

母親の喫煙・禁煙行動の縦断的調査

9日本禁煙学会雑誌

第 18 巻第 1 号

2023 年（令和 5 年）4 月 13 日

今回の調査では、少数ではあるものの、4M 健診など、母親自身に対して必要な支 援である。組 織まで「喫煙経験無し」だった母親が 1.6Y 健診票では的・社会的な喫煙・再喫煙対策や禁煙支援により、「喫煙有り」に、妊娠届出書では「過去喫煙」から 4M母親が禁煙を継続しやすい環境を促進することと合健診票で「喫煙有り」となり 1.6Y 健診票では再び「喫わせて、母親に関わる医療従事者は母親自身への働煙無し」に、妊娠届出書では「現在喫煙」が 4M 健診

きかけが重要である。

から「喫煙無し」となり 1.6Y 健診まで禁煙を継続する

4）喫煙・再喫煙対策における母子保健施策の活用など、母親の喫煙・禁煙行動が揺れ動く実態が明らかとなった。そこには次子を妊娠して禁煙するなど妊産婦の喫煙状況を縦断的に調査し、再喫煙の実、喫煙している母親には禁態を実証的に報告した先行研究は数少なく、我々はの理由も考えられるが6, 13）

煙を動機付け、また、妊娠を契機に禁煙した母親のその点に着目して調査を継続してきた。

禁煙継続には禁煙の意欲と自己効力感が関与するこでの再喫煙率は 30.6 ％であった。我々の 2001 年実2001 年実施の調査 6）では過去を振り返る方法で実施したが、記憶の曖昧さを勘案して 2003 年の調査 7）は妊娠から育児期まで 3 回前向きに実施した。
2009 年には対象者を拡大して 2003 年と同様の方法で全国調査を実施した 17）。3 回の調査は質問紙を使用し郵送で回答を求めたが、2003 年、2009 年実施の調査の分析対象者はともに配布数の 1 割強に留まり 7, 17）、さらに 2009 年の調査では出産後の再喫煙率が 15.8％と著しく低い結果となった 17）。この結果は、施の調査 6）では 1.6Y 健診までの再喫煙率は 31.1％で年代の進行に伴い喫煙の有害性に関する情報が次第あり、本調査は同程度の再喫煙率となった。過去 10に周知されるようになり、特に女性や妊産婦、育児年間で女性の習慣的喫煙者は減少しているが 、再中の母親にとって喫煙のネガティブなイメージが強喫煙率は低下していない可能性が示唆され、改めてまって喫煙者は調査に協力し難く、加えて調査の過出産後の再喫煙防止の重要性が明らかとなった。な程で喫煙者の多くが脱落したことが背景にあると推とから 14）、禁煙した母親には肯定的なストロークを送る等、タイムリーな支援による喫煙・再喫煙防止が求められる。

3）母親の再喫煙の実態
妊娠前あるいは妊娠が分かって禁煙した妊婦のう
ち、4M 健診までの再喫煙率は 10.2％、1.6Y 健診ま2）

お、母親の再喫煙率に関する先行研究

では、再喫察する。

8,9）

煙率の母数が読み取れない、あるいは本研究と異な本研究では、任意の自記式調査が抱える限界を勘るため単純な比較は避けた。再喫煙率であれば、母案して、日本の母子保健施策を活用した。母子保健数は妊娠前あるいは妊娠を契機に禁煙したものとす

法 18）により妊娠の届出、1 歳 6 か月児健康診査、3 歳るのが妥当と考える。

児健康診査はすべての妊婦と幼児が対象となり、そ本調査では、1.6Y 健診までに再喫煙した再喫煙の他の乳幼児健診と妊婦健診は市町村による必要に群は禁煙継続群よりも相対的に 4M 健診票、1.6Y応じた実施が規定されている。妊婦は妊娠届出の前健診票による夫の喫煙有りの割合が高かった。先行に妊娠の確認のため産科外来を受診し、産科外来ででは夫の喫煙有り、母仲間の喫煙有り

は妊娠末期まで定期的な妊婦健診があり、出産後はは母親の再喫煙に有意に関連しており、夫や周囲産後健診がある。新生児訪問は市区町村が、乳児健も含めた喫煙対策の必要性は繰り返し指摘されてい診は産科外来・小児科・市区町村が実施し、幼児健。同時に、母親の喫煙・再喫煙の関連診は市区町村、小児科が実施する。各健診の問診で要因としては、喫煙の有害性の知識不足、消極的母母親が問診票に記入する方法の場合は、自記式であ性意識、妊娠前の喫煙本数が多い、禁煙の意欲・自り質問紙調査と同様である。しかし、各健診では母。また、親が記載した内容を専門職が確認しながら問診を行

1.6Y 健診時の再喫煙の理由には、「母乳を止めた」、う場合が多く、任意の質問紙調査よりも実際の喫煙「ストレス」があり、先行研究では「発散するものが状況の把握につながると考えられる。また、両者と欲しかった」、「吸いたくてたまらなかった」、「育児・もに母子の健康を護り促進する目標は同じでも、一、母方は任意の調査研究、もう一方は公的な健診に基づ

親の喫煙に関する知識や認識、ストレスコーピング

く問診であり、受け取る母親のとらえ方には大きな研究る

3, 4, 7, 9）

3, 4, 13, 15, 16）

己効力感が低いことも報告されている

6, 7, 9）

家事でイライラした」などが報告されており

3, 4, 9）

母親の喫煙・禁煙行動の縦断的調査

10日本禁煙学会雑誌

第 18 巻第 1 号

違いがあると推察され、対象者数、脱落者数に影響する。さらに、母子保健施策を活用することで妊娠届出から幼児健診まで支援の機会が継続すること、問診で把握された喫煙状況は健診の場でタイムリー

2023 年（令和 5 年）4 月 13 日

山堂 , 東京 , 2019; p74-76.
6) 藤村由希子 , 小林淳子：妊娠期から出産後までの喫煙の実態と関連要因 . 日本看護研究学会誌
2003; 26: 51-62.
7) 小林淳子 , 齋藤明子 , 右田周平 , ほか：妊娠前から出産後までの喫煙行動の変化と禁煙に関連する要因の縦断的研究 . 北日本看護学会誌 2004; 7: 7-17.
)
8 池田政憲 , 橘高英之 , 木村眞人 , ほか：地域における妊婦および 1 歳 6 か月児の両親の喫煙状況実態
調査結果について . 小児保健研究 2009; 68: 482-に個別にフィードバックされ支援につながる点で意義が大きい。
各健診の記録として記載される母親の喫煙状況・喫煙環境の様式が統一されること、そして、現場の488.
9) 安河内静子 , 佐藤香代：妊娠期から産後の女性の医療従事者の負担感が抑えられ、かつ、喫煙経験のある女性・妊産婦・母親の心理を十二分に熟慮した喫煙行動に影響を及ぼす要因に関する研究 ― 産後4 か月の調査から―. 母性衛生 2006; 47:372-379.
)
10 厚生労働省：人口動態調査 . file02.xls (live.com)（閲覧日：2023 年 2 月 16 日）
11) 男女共同参画局：男女共同参画白書 平成 30 年版 . https://www.gender.go.jp/about_danjo/white

支援が可能になれば、問診票や母子健康手帳の記録を関係機関で共有して母親の喫煙・禁煙行動を縦断的に把握し、有効な喫煙・再喫煙対策につながると考える。

paper/h30/zentai/html/honpen/b1_s00_02.html

謝 辞
本研究を行うにあたり御協力くださいました A 市長はじめとする職員の皆様と、情報提供に同意くださいましたお母様方に心より感謝申し上げます。
本研究は科学研究費助成事業（2016 〜 2019 年度、課題番号 16K12328）による助成を受けた。本研究の一部は第 16 回日本禁煙学会学術総会で発表した。
引用文献

1) 厚 生 労 働 省： 令 和 元 年 国 民 健 康・ 栄 養 調 査 報
告 .https://www.mhlw.go.jp/content/000711008.
pdf（閲覧日：2022 年 12 月 12 日）
2) 公益財団法人 健康・体力づくり事業財団：最新
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3) 厚生労働省：喫煙と健康 . 喫煙の健康影響に関する検討会報告書 . https://www.mhlw.go.jp/file/05Shingikai - 10901000 - Kenkoukyoku - Soumuka/0000172687.pdf（閲覧日：2022 年 12 月 12 日）
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14) 小 林 淳 子 , 森 鍵 祐 子 , 大 竹まり子 , ほか： 妊 婦の再 喫 煙 予 防プログラム試 案の検 証 . https://kaken.nii.ac.jp/ja/file/KAKENHI - PROJECT 25463611/25463611seika.pdf（閲覧日：2022 年 12月 15 日）
15) 阿部和美 , 久保幸代：妊婦の新型タバコの健康への影響に関する認識とニコチン依存度の実態 . 禁煙会誌 2021; 16: 87-96.
16) 須藤有紗 , 森鍵祐子 , 赤間由美 , ほか：育児期の母親の加熱式タバコを含む喫煙の実態と認識 . 禁煙会
誌 2021; 16: 6-14.
17) 小林淳子 , 森鍵祐子 , 大竹まり子 , ほか：出産後の母親の喫煙を予防するアセスメントツールに関する 研 究 . https://kaken.nii.ac.jp/ja/file/KAKENHIPROJECT-19592553/19592553seika.pdf（閲覧日：2022 年 12 月 15 日）
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母親の喫煙・禁煙行動の縦断的調査

11日本禁煙学会雑誌

第 18 巻第 1 号

2023 年（令和 5 年）4 月 13 日

A longitudinal survey of mothers’ smoking and non-smoking behavior
during pregnancy and child-rearing using the maternal andchild health policies
Atsuko Kobayashi 1, Yukiko Yuda 2, Yumi Akama 3, Yuko Morikagi 3
Abstract
Purpose: To understand the longitudinal changes in smoking and non-smoking behavior of mothers during

pregnancy and child-rearing and the actual situation of re-smoking.
Method: The participants included 135 mothers who visited the 1 year-and-6-month-old child health checkup

in a city in 2015, whose pregnancy notification forms, 4-month health checkups (4M health checkups), and 1
year-and-6-month health checkups (1.6Y health checkups) had available data on their smoking status. Thesedata were collected from the records.
Results: The smoking rate was 7.4% in pregnancy notifications, 8.1% in 4M checkups, and 17.0% in 1.6Y
checkups. The percentage of pregnant women who consistently quit smoking was 55.6%, while 69.4% ofpregnant women who quit smoking before pregnancy notification continued to do so until the 1.6Y checkup.
The relapse rate at the 1.6Y checkup was 30.6%.
Consideration: Pregnant women who did not smoke before pregnancy notification or who quit smoking weremore likely not to smoke until after giving birth. Pregnant women who quit smoking were concerned about
re-smoking and required timely support.
Conclusion: Measures to prevent smoking from a young age are important. In future, the maternal and childhealth policies should be used to grasp the actual situation of smoking and re-smoking among these womenand provide support.
Key words

mother, smoking, re-smoking, longitudinal survey, maternal and child health policies
1.

Sendai Seiyo Gakuin College Department of Nursing
Iwate Medical University Faculty of Nursing
3.
Yamagata University Graduate School of Medicine, Major of Nursing
2.

母親の喫煙・禁煙行動の縦断的調査

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