令 和 ５ 年 度
学則

福岡県太宰府市石坂２丁目１２番１号

筑紫女学園大学大学院

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○筑紫女学園大学大学院学則
平成18年11月30日
規則第２号
最近改正 令和３年11月18日
第１章 総則（目的）
第１条 本大学院は、仏教精神を根幹として、学部教育の基礎の上に広い視野に立った専門的な学術の理論及び応用を教授研究し、その深奥を究めて、高度の専門的職業人及び知識基盤社会に寄与しうる人材を養成するとともに、学術文化の進展に貢献することを目的とする。
（名称）
第２条 本大学院は、筑紫女学園大学大学院と称する。
（課程及び修業年限等）
第３条 本大学院に修士課程を置く。
２ 修士課程の標準の修業年限は、２年とする。ただし、在学期間は、休学期間を除き４年を超えることはできない。
３ 前項の標準の修業年限にかかわらず、出願に際し、長期にわたる教育課程の履修を願い出た者については、長期履修生として４年を限度とした修業年限を認めることがある。ただし、その場合の在学期間は、休学期間を除き５年を越えることはできない。
（研究科及び専攻）
第４条 本大学院には、次の研究科及び専攻を置く。
研究科
人間科学研究科

専攻
人間科学専攻課程
修士課程（研究科及び専攻の目的）
第４条の２ 人間科学研究科人間科学専攻は、本学の建学の精神に則って、人間存在について深く理解し、人間と社会の中に存在する問題に対し多面的な支援の方策を適切に導くことができる、高度な知識と実践的応用力の育成を目的とする。
（収容定員）
第５条 本大学院の収容定員は、次のとおりとする。
研究科

専攻

修士課程
入学定員

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収容定員

人間科学研究科

10名

人間科学専攻20名

第２章 学年、学期及び休業日（学年、学期及び休業日）
第６条 学年、学期及び休業日については、筑紫女学園大学学則（以下「大学学則」という。）を準用する。
第３章 入学、退学、休学、転学、留学及び除籍（入学時期）
第７条 入学の時期は、学年の始めとする。
（入学資格）
第８条 本大学院に入学する資格のある者は、男女の性別を問わず次の各号の一に該当する者とする。
一 大学を卒業した者
二 学校教育法第104条第７項の規定により学士の学位を授与された者
三 外国において、日本の学校教育における16年の課程に相当する課程を修了した者
四 文部科学大臣の指定した者
五 本大学院において、個別の入学資格審査により大学を卒業した者と同等以上の学力があると認めた者で、22歳に達した者（入学の出願）第９条 本大学院に入学を志願する者は、所定の書類に別に定める入学検定料を添えて出願しなければならない。
２ 出願の時期、方法、提出すべき書類等については、別に定める。
（入学者の選考）
第10条 前条の入学志願者については、別に定めるところにより選考を行う。
（入学手続き及び入学許可）
第11条 前条の選考の結果に基づき合格の通知を受けた者は、所定の期日までに所定の書類を提出するとともに、別に定める入学金及び前期施設設備費を納付しなければならない。
２ 学長は、前項の入学手続きを完了した者に入学を許可する。
（退学及び再入学）
第12条 疾病その他やむを得ない理由により退学しようとする者は、研究科委員会の議を経て、学長の許可を得なければならない。
２ 前項により退学した者が、再入学を願い出るときは、願い出の理由により、研究科委員

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会の議を経て、学長がこれを許可することがある。
３ 前項により再入学を許可された者の既に修得した授業科目及び修得単位数の取扱い並びに在学すべき年数については、研究科委員会の議を経て学長が決定する。
（休学）
第13条 疾病その他の事情により２ケ月以上修学することのできない者は、研究科委員会の議を経て、学長の許可を得て休学することができる。
２ 疾病のため修学することが適当でないと認められる者については、学長は研究科委員会の議を経て、休学を命ずることができる。
（休学の期間）第14条 休学の期間は１年を超えることができない。ただし、特別の事情がある場合は、引き続き更に１年まで延長することができる。
２ 休学の期間は、通算して２年を超えることができない。
３ 休学の期間は、第３条第２項及び第３項の在学期間に算入しない。
（復学）
第15条 休学期間中にその理由が消滅した場合は、研究科委員会の議を経て、学長の許可を得た後に復学することができる。
（転学）第16条 学生が他の大学院に転学を志願する場合は、研究科委員会の議を経て、学長の許可を得なければならない。
２ 他の大学院の学生が本大学院に転学を志願するときは、欠員のある場合に限り選考のうえ、学長が許可することがある。
３ 前項により本大学院への転学を許可された者の既に修得した授業科目及び修得単位数の取扱い並びに在学すべき年数については、研究科委員会の議を経て学長が決定する。
（留学）
第17条 外国の大学院で学修することを志願する者は、研究科委員会の議を経て、学長の許可を得なければならない。
（除籍・復籍）第18条 次の各号の一に該当する者は、研究科委員会の議を経て、学長が除籍する。
一 授業料の納付を怠り、督促してもなお納付しない者
二 第３条第２項に定める在学年限を超えた者三 第14条第２項に定める休学の期間を超えてなお修学できない者

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四 長期間にわたり行方不明の者
２ 前項第１号により除籍された者が復籍を願い出たときは、学長はこれを許可することができる。復籍に関する必要な事項は、別に定める。
第４章 教育方法及び履修方法等（教育方法）
第19条 本大学院の教育は、授業科目の授業及び学位論文の作成等に対する指導（以下「研究指導」という。）によって行うものとする。
（授業科目及び単位数）
第20条 本大学院の授業科目及び単位数は、別表第１のとおりとする。
２ 単位数の計算基準については、大学学則を準用する。
（単位の授与）第21条 授業科目を履修した者に対しては、原則として筆記もしくは口述試験又は研究報告の評価により所定の単位を与えるものとする。
２ 授業科目の評価は、秀、優、良、可及び不可をもって表わし、可以上を合格とする。
（他の大学院における授業科目の履修）
第22条 学長は、教育研究上有益と認めるときは、他の大学院との協議に基づき、研究科委員会の議を経て、学生が他の大学院における授業科目の履修を許可することができる。
２ 前項の規定により履修した授業科目の単位について、学長は、研究科委員会の議を経て、15単位を超えない範囲で本学における授業科目の履修により修得したものと認定することができる。ただし、第24条に規定する入学前の学修について認定された単位がある場
合は、その単位数と合わせて20単位を超えない範囲とする。
３ 第１項の履修期間は原則として１年以内とし、在学期間に算入する。
４ 前２項の規定は、第17条の規定による留学の場合に準用する。
（他の大学院等における研究指導）第23条 学長は、教育研究上有益と認めるときは、他の大学院等との協議に基づき、研究科委員会の議を経て、学生が他の大学院等において研究指導を受けることを認めることができる。ただし、当該研究指導を受ける期間は、１年を超えないものとする。
（入学前の既修得単位等の認定）
第24条 学長は、教育研究上有益と認めるときは、研究科委員会の議を経て、学生が本大学院に入学前に本学大学院及び他の大学院において修得した授業科目の単位（科目等履修生として修得した単位を含む）を、転入学の場合を除き、15単位を超えない範囲で、本

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大学院における授業科目の履修により修得したものとして認定することができる。
第５章 課程修了及び学位の授与（課程修了の要件及び学位の授与）第25条 修士課程の修了要件は、修士課程に２年以上在学し、別表第１に定める授業科目について、別表第２の定めるところにより合計30単位以上を修得し、学位論文の審査及び最終試験に合格することとする。
２ 学長が研究科の目的に応じ適当と認めるときは、研究科委員会の議を経て特定の研究課題についての研究の成果をもって学位論文に代えることができる。
３ 修士課程の修了認定は、研究科委員会の議を経て学長が行う。
４ 修士課程修了者に対しては、次の学位を授与する。
人間科学研究科 修士（人間科学）（課程修了の時期）
第26条 課程修了の時期は、学期の終わりとする。
第５章の２ 資格等
（公認心理師国家試験受験資格）
第26条の２ 人間科学研究科人間科学専攻において、公認心理師国家試験受験資格を取得
しようとする者は、公認心理師法（平成27年法律第68号）及び同法施行規則（平成29年文部科学省及び厚生労働省令第３号）に基づく所定の授業科目及び単位を、別に定めるところにより修得しなければならない。
（臨床心理士認定試験受験資格）
第26条の３ 人間科学研究科人間科学専攻において、臨床心理士認定試験受験資格を取得
しようとする者は、公益財団法人日本臨床心理士資格認定協会が定める臨床心理士受験資格に関する大学院指定運用内規に基づく所定の授業科目及び単位を、別に定めるところにより修得しなければならない。
第６章 入学金、授業料その他の費用（学生の納付金）
第27条 本大学院の入学金、授業料、施設設備費及び教育充実費については、別に定める。
２ 当初の修業年限を越えて在籍する場合の授業料、施設設備費及び教育充実費は、標準の修業年限の学生が納付する額の半額とする。ただし、学位論文の審査に係わる修了要件のみを残す者については、後期分の納入を免除する。
（授業料の納入期）

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第28条 授業料、施設設備費及び教育充実費の納入期は、別に定める。
（その他の費用）
第29条 第27条に定める納付金以外の費用については、別に定める。
（退学及び停学の場合の授業料等）
第30条 学期の中途で退学し、又は除籍された者の当該期分の授業料その他必要な費用（以下「授業料等」という。）は、徴収する。
２ 停学期間中の授業料等は、徴収する。
（休学の場合の授業料等）
第31条 休学を許可され、又は命ぜられた者については、休学した月から復学した月の前月までの授業料等を免除する。
（復学の場合の授業料等）
第32条 学期の中途において復学した者は、復学した月から当該期末までの授業料等を復学した月に納付しなければならない。
（学年の中途で修了する場合の授業料等）
第33条 学年の中途で修了する見込みの者は、修了する見込みの月までの授業料等を納付するものとする。
（納付した入学金、授業料等）
第34条 納付した入学金、授業料等は、原則として返付しない。
第７章 教職員組織（教員組織）
第35条 本大学院の教員は、筑紫女学園大学（以下「本学」という。）の教授及び准教授のうちから学長が委嘱する。ただし、特別の事情のある場合は、専任の講師を加えることがある。
（研究科長）
第36条 研究科に研究科長を置く。
（研究科委員会）
第37条 研究科に研究科委員会を置く。
２ 研究科委員会は、研究科長が招集し、その議長となる。
３ 研究科委員会は、研究科長が必要と認めた場合、又は３分の１以上の委員の要求があったときに開催する。
４ 研究科員会は、次の各号に掲げる事項について審議し、学長が決定を行うに当たり意見7/13を述べるものとする。
(1) 学生の入学及び課程の修了に関する重要事項(2) 学位の授与に関する重要事項(3) 前２号に掲げるもののほか、教育研究に関する重要な事項で、研究科委員会の意見を聴くことが必要なものとして学長が定めるもの。
５ 研究科委員会は、前項に規定するもののほか、学長及び研究科長その他の研究科委員会が置かれる組織の長（以下この項において「学長等」という。）がつかさどる教育研究に関する事項について審議し、及び学長等の求めに応じ、意見を述べることができる。
６ 研究科委員会は、その研究科に所属する教授及び准教授をもって組織する。
７ この条に定めるもののほか、研究科委員会に関する必要な事項は、別に定める。
（その他の委員会）
第38条 本大学院の学生の教育・研究、厚生補導、その他大学院の運営に関して必要な委員会を設ける。
２ その他の委員会に関する事項は、別に定める。
（事務組織）
第39条 本大学院に関する事務は、本学の事務局がこれにあたる。
第８章 研究生、科目等履修生、聴講生（研究生）
第39条の２ 学長は、本大学院を修了した者が、本大学院において研究の継続を希望する
ときは、研究科委員会において選考のうえ、研究生として入学を許可することがある。
２ 研究生について必要な事項は、別に定める。
（科目等履修生）
第40条 学長は、本大学院が開設する授業科目の一部について履修を志願する者があるときは、本大学院の教育に支障のない限り、研究科委員会において選考の上、科目等履修生として入学を許可することがある。
２ 科目等履修生について必要な事項は、別に定める。
（聴講生）
第41条 学長は、本大学院で開設する特定の授業科目を聴講することを志願する者があるときは、本学の教育に支障のない限り、研究科委員会において選考の上、聴講生として入学を許可することがある。
２ 聴講生について必要な事項は、別に定める。

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第９章 社会人及び外国人留学生（社会人）
第42条 学長は、社会人で第８条の各号のいずれかに相当する入学資格を有し、本大学院に入学を志願する者があるときは、選考の上、社会人として入学を許可することがある。
２ 社会人について必要な事項は、別に定める。
（外国人留学生）
第43条 学長は、外国人で大学院において教育を受ける目的をもって入国し、本大学院に入学を志願する者があるときは、選考の上、外国人留学生として入学を許可することがある。
２ 外国人留学生について必要な事項は、別に定める。
第10章 賞罰（表彰）
第44条 学生として表彰に値する行為があった者は、研究科委員会の議を経て、学長が表彰する。
（罰則）第45条 本大学院の規則に違反し、又は学生としての本分に反する行為をした者は、研究科委員会の議を経て、学長が懲戒する。
２ 前項の懲戒の種類は、退学、停学及び訓告とする。
３ 前項の退学は、次の各号の一に該当する学生に対して行う。
一 性行不良で改善の見込みがないと認められる者
二 学力劣等で成業の見込みがないと認められる者
三 正当な理由がなくて出席が常でない者
四 本学の秩序を乱し、その他学生としての本分に著しく反した者
第11章 研究指導施設等（研究指導施設等）
第46条 本大学院に学生研究室を置く。
２ 学生は、本学の附属施設及び附置機関並びに厚生施設を使用することができる。
第12章 自己点検等（自己点検等）第47条 本大学院は、建学の精神に則り、教育研究の水準の向上並びに社会的使命の達成を図るため、それらの活動状況の自主的点検、評価を恒常的に行う。

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２ 自己点検・評価に関し必要な事項は、別に定める。
第13章 学則の改廃（改廃）第48条 この学則の改廃は、研究科委員会の議を経て理事会が行う。
附則

１ この学則は、平成19年４月１日から施行する。
２ 平成19年度における学生定員のうち収容定員は、第５条の規定にかかわらず、次のとおりとする。
専攻
人間科学専攻附

収容定員10人

則

この学則は、平成21年４月１日から施行し、平成21年度入学生から適用する。ただし、第27条第２項の規定は平成19年度入学生から適用する。
附則

この学則は、平成22年４月１日から施行する。
附則

この学則は、平成23年４月１日から施行する。
附則

この学則は、平成25年４月１日から施行する。
附則

この学則は、平成27年４月１日から施行する。ただし、第11条及び別表第３の改正規定は、平成27年度第１年次入学生から適用する。
附則

この学則は、平成28年４月１日から施行する。ただし、第27条及び第28条の改正規定は、平成28年度第１年次入学生から適用し、第９条及び第11条の改正規定は、平成28年度入学志願者から適用する。
附則

この学則は、平成29年４月１日から施行する。
附則

この学則は、平成30年４月１日から施行する。ただし、第18条第２項の改正規定は、平成29年度の除籍者から適用する。

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附則

この学則は、平成31年４月１日から施行し、平成31年度第１年次入学生から適用する。
附則

この学則は、平成30年６月１日から施行する。
附則

この学則は、令和２(2020)年４月１日から施行し、平成31(2019)年度第１年次入学生から適用する。
附則

この学則は、令和４(2022)年４月１日から施行する。ただし、第22条及び第24条の改正規定は、令和４(2022)年度第１年次入学生から適用する。
別表第１科目区分

授業科目

必修・選択別単位数
必修 選択

基礎教育科目 人間科学概論

2

基幹教育科目 仏教学特論

2

言語生活特論2

人間福祉特論2

精神医学特論（保健医療分野に関する理2

論と支援の展開）
専門教育科目 仏教文化特論

2

日本語学特論2

現代言語特論2

言語文化特論2

異文化コミュニケーション特論2

日本文化特論Ⅰ

2

日本文化特論Ⅱ

2

比較文化特論2

教育文化特論Ⅰ

2

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備考

教育文化特論Ⅱ

2

英米文化特論2

中国文化特論2

社会福祉学特論2

社会福祉相談援助演習

2

仏教福祉特論2

家族関係特論2

児童福祉特論2

高齢者保健福祉特論

2

臨床心理学特論Ⅰ

2

臨床心理学特論Ⅱ

2

臨床心理面接特論Ⅰ（心理支援に関する

2理論と実践）臨床心理面接特論Ⅱ

2

障害者（児）心理学特論（福祉分野に関2する理論と支援の展開）
発達心理学特論2

家族心理学特論（家族関係・集団・地域

2

社会における心理支援に関する理論と実践）
フィールド・ワーク

2

学校臨床心理学特論（教育分野に関する

2理論と支援の展開）
犯罪心理学特論（司法・犯罪分野に関す

2

る理論と支援の展開）
産業心理学特論（産業・労働分野に関す

2

る理論と支援の展開）
健康心理学特論（心の健康教育に関する

2理論と実践）2

教育心理学特論

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2

臨床心理査定演習Ⅰ（心理的アセスメントに関する理論と実践）
臨床心理査定演習Ⅱ

2

臨床心理基礎実習

2

心理統計法特論

2

投映法特論

2

心理療法特論2

臨床心理実習ⅠA（心理実践実習）

2

臨床心理実習ⅠB（心理実践実習）

1

臨床心理実習Ⅱ1

臨床心理実習Ⅲ（心理実践実習・外部実2習）
2

臨床心理実習Ⅳ（心理実践実習・外部実習）

2

臨床心理実習Ⅴ（心理実践実習・外部実習）2

研究指導科目 研究基礎

2

心理学研究法特論
研究指導Ⅰ

4

研究指導Ⅱ

4

別表第２
修了要件単位数
科目区分

必修科目

選択科目
必修選択

基礎教育科目2

基幹教育科目

2

自由選択
30

2

専門教育科目
研究指導科目

合計

10

13/13

14