2015年3月23日

外国株式銘柄レポート

ヴァーレ

ADR

VALE S.A.
市場： 米国（ ﾆｭ ｰﾖｰｸ証券取引所） 銘柄コード： VALE 業種： 金属・ 鉱業 決算月： 1 2 月

外国企業調査部： 中川雅人

◇事業内容
ブラジルに本拠を置く資源大手。主力は製鉄原料・石炭事業で、世界トップシェアの鉄鉱石は主にブラジル国内で採掘・生産し、世界の鉄鋼メーカーなどへ供給。また、非鉄金属事業では、カナダ及びインドネシアを中心にニッケルの採掘・精錬を手がけるほか、ブラジルなどで銅の採掘・精錬を行う。他に、肥料事業ではリン酸肥料などの生産も行っている。

◇業績推移（実績数値は会社発表、予想数値はブルームバーグより。伸び率：四半期は前年同期比％、通期は前年度比％、赤字から赤字への計算は、変化の値を基準値の絶対値で除して計算され、改善はプラス、悪化はマイナスで表示される。純利益は普通株主帰属分の最終利益。EPSと配当は分割等調整済みの一株当たり）

決算期（年/月）

売上高

Q：四半期、FY：通期2014/12 4Q (実績)2015/12 1Q (予想)2015/12 2Q (予想)2014/12 FY (実績)2015/12 FY (予想)2016/12 FY (予想)

純利益

百万ドル

9,072
6,990
7,218
37,53929,42233,062

EPS(一株利益）

配当

伸び率

百万ドル

伸び率

ドル

伸び率

ドル

-30.88-26.44-27.11-19.73-21.6212.37-1,849
36110
657
1,427
3,588

71.34
-98.57-92.3012.50
117.20151.44-0.050 *0.006 *
0.087 *
0.860 *
0.305 *
0.512 *

赤転-98.50-77.11-63.87-64.53
67.87

0.815
0.373
0.367

注：売上高と純利益の予想は実績値の表示桁数に合わせ四捨五入した数値。伸び率は小数点以下第3位を四捨五入。伸び率のN.A.は、比較対象値間の継続性がないか、もしくは不確実であることから、比較不能であることを意味する。 *：特殊要因を除く継続事業ベース◇投資の視点◇株価指標
株価①決算概況：減収、赤字縮小（ドル、分割等調整済み、数値はブルームバーグより）（2015/3/20）

52週高値 （2014/4/8）
52週安値 （2015/3/13）

6.26 2015/12月期予想PER
15.59 2016/12月期予想PER
5.63 5年平均予想PER
31,005.0 実績PBR(株価純資産倍率)

20.07倍12.25倍
7.75倍
0.71倍
0.65％

2014年12月期4Q（10－12月）決算は、売上高が前年同期比30.88％減の90.72億ドル、純損失が18.49億ドルへと縮小（前 時価総額 （百万ドル）
年同期は64.51億ドルの純損失）。主力の鉄鉱石は、生産能実績ROE(株主資本利益率)
力増強もあり出荷数量が前年同期比で1割弱の増加となった 注：52週高値安値と5年平均予想PERではデータが当該期間に満たない場合は存在するが、中国をはじめとする鉄鋼生産の減速などによる需給緩和 データ期間をもって対象期間とする(本文中も同様）。
を背景に販売単価は同5割程度下落した。鉄鉱石の価格下落が大きく響き、特殊要因を除く連結営業利益は同8割減と◇株価と業績推移 （株価指数は株価開始時を基準とした推移）なった。ただ、REFIS（滞納税回収プログラム：海外所得に対25するブラジル政府への税金支払)による一時負担や減損損失20などの減少から、純損失は大きく縮小した。

サンプル
15

②最近の株価と背景：国際市況軟調で株価下落基調

10株価： ヴァーレ ADR (単位：ドル）

決算発表以降の同社株価は軟調に推移している。2014年12月期決算で実績売上高及びEPSが市場予想を下回る厳しい内容であったことに加えて、鉄鉱石の国際市況下落が続いていることが背景とみられる。

5ﾌﾞﾗｼﾞﾙﾎﾞﾍﾞｽﾊﾟ指数

02013/1/2
15,0002013/7/2

2014/1/2

2014/7/2

2015/1/20.8010,0000.60

5,0000.40

00.20③今後の株価見通し：下値不安は拭えない0.00
2015年12月期の市場予想EPSは引き続き大幅な減少が見込 -5,000
まれており、これに基づくPERは過去5年平均を上回っており -10,000 1Q 2Q 3Q 4Q 1Q 2Q 3Q 4Q今回 1Q予 2Q予 -0.20
割安感には乏しい。鉄鉱石の需要動向には中国経済の減速
2013/12期
2014/12期
2015/12期など不透明な要素が拭えない。また、鉄鉱石メジャーの増産売上高(百万ドル,左軸)純利益(百万ドル,左軸)
EPS(ドル,右軸)姿勢など需給バランスの側面からも、国際市況価格について
注：EPSは特殊要因を除く継続事業ベース。比較対象値間の継続性がないか、もし下げ止まりを見通しづらい。このため、実績PBRは1倍を下 くは不確実であることがある
回っているものの、同社株価は下値サポートに乏しいとみる。 ◇事業別売上高構成比◇地域別売上高構成比％％
注）

主要計数（2014年12月期4Q実績）
単位:百万ﾄﾞﾙ,%
売上高

6.4
20.5

鉄鉱石
ヴァーレ連結2013/12期 2014/12期
2013/12期 2014/12期
4Q
4Q
4Q
4Q
前年同期比
前年同期比
8,182
4,568-44.2
13,125
9,072-30.9

営業利益（特殊要因除く）

4,753

653-86.3

出荷数量 ( 千ﾄﾝ)

69,35274,6037.6

販売単価 ( ﾄﾝ/USﾄﾞﾙ)

118.7761.57-48.2

市況価格 ( ﾄﾝ/USﾄﾞﾙ)

134.60

74.28

-44.8

5,046

その他 (2.7)

856-83.0

非鉄金属

製鉄原料・石炭＊鉄鉱石市況価格は鉄含有量62％のPlatts 指標価格

2014/12期

5.0
17.8
9.2

肥料70.4注）

15.8
8.8
9.7
33.7

その他欧州
米州（除くブラジル)
ブラジル
アジア（除く中国・日本)日本
中国

2014/12期

出所：事業・業績関連データなどは会社資料、株価関連データ、業績予想などはブルームバーグより東海東京調査センター作成 注：売上高構成比は四捨五入により合計が100％にならないことがある1/4

【ご参考】スティーフル・フィナンシャル・コープによる同銘柄の投資判断
東海東京フィナンシャル・ホールディングス株式会社とスティーフル・フィナンシャル・コープ（米国、以下「スティーフル」）は業務提携を結んでおり、東海東京調査センター（当社）はスティーフルとの契約によりスティーフルから有料で投資情報の提供を受けています。以下の記載は、スティーフルより提供されたレポート（英文）の一部を翻訳したものです。

スティーフルによるレーティング
同、目標株価※Buy（「買い」に相当）、継続13.00ドル※スティーフルによる目標株価の期間はアナリストによる特段の指定がない場合は向こう12ヵ月間

スティーフルのアナリスト（Paul A. Massoud氏、Anthony Shen 氏）は、ヴァーレの4Q決算をふまえた2015年2月26日付投資レポートにおいて同社株の投資判断を据え置き、投資判断の背景を以下のように説明している。
「われわれは2015年12月期のEPS見通しを0.95ドル（従来1.40ドル）へ下方修正するとともに目標株価を13ドル（従来16ドル）へと引き下げる。鉄鉱石価格がヴァーレの業績にネガティブな影響を与えているのは明らかであり、われわれは2015年及び長期ベンチマークの鉄鉱石価格見通しを引き下げている。しかし、われわれは2015年に入っても続いているブラジルレアル安やエネルギーコストの低下が生産コストに与える影響は無視できないほど重要であると考えている。これらの要素や追加的な固定費低減により出荷ベースの鉄鉱石生産コストは2015年にトン当たり5ドル低下することで、平均販売価格の低下影響の幾ばくかを吸収するであろうとわれわれはみている。非鉄金属についてはこの4Qでメンテナンスにかかわる問題が解決したことにより、幾分は生産コストの改善を見込めるとわれわれは考えている。われわれはBuy（「買い」）の投資判断を据え置く。」【同社株の目標株価算定の根拠】
スティーフルによる同社株の目標株価算定の根拠は以下の通り。
「目標株価13ドルは、サム・オブ・ザ・パーツ分析から導出しており、ヴァーレの保有資産の長期的な価値を考慮に入れている。」

サンプル

また、スティーフルは算定された目標株価には以下のリスク要因があることを指摘している。
「①商品市況のリスク－われわれの投資判断及び目標株価は商品市況の前提に左右される。われわれの想定を超える商品市況の下落は株価にネガティブなインパクトを与えうる。②需要のリスク－鉄鉱石の需要減少（とりわけ中国の需要において）はヴァーレの株価にはネガティブになりうる。」【スティーフルの投資判断（米国株）の定義】
BUY： 今後12ヵ月間におけるトータルリターン（株価の変化率と配当利回りの合計）が10％を上回るとアナリストが予想する場合。
HOLD：今後12ヵ月間におけるトータルリターンが-5％と10％の間であるとアナリストが予想する場合。
SELL: 今後12ヵ月間におけるトータルリターンが-5％を下回るとアナリストが予想する場合。

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このレポートは、東海東京調査センター（以下「当社」）が作成し、当社の許諾を受けた証券会社、及び情報提供会社等から直接提供する形でのみ配布いたしております。提供されたお客様限りでご利用ください。
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当社は､このレポートを含め、経済・金融・証券等に関する各種情報を作成し、東海東京証券に提供することを主たる事業内容としており、当社の収入は主に東海東京証券から得ております。
審査済 東海東京調査センター
平成 27 年 3 月 25 日

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金融商品取引法に基づきお客様にご留意いただきたい事項を以下に記載させていただきますサンプル

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◎

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※

裏付け資産が、投資信託、投資証券、預託証券、受益証券発行信託の受益証券等である場合には、その最終的な裏付け資産を含みます。
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国内の取引所金融商品市場における上場有価証券等の売買等についてお支払いいただく委託手
数料等は、次の通りです。
（１）国内の金融商品取引所に上場されている株券等（新株予約権付社債券を除く。）
委託手数料の上限は、約定代金の1.242％（税込）になります。
（２）国内の金融商品取引所に上場されている新株予約権付社債券等
委託手数料の上限は、約定代金の1.08％（税込）になります。
※上記金額が2,700円（税込）に満たない場合には、2,700円（税込）になります。
【２】 外国金融商品市場等に上場されている株券等
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１．外国金融商品市場等における委託取引①国内取次ぎ手数料
国内取次ぎ手数料が約定代金に対して掛ります。
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②外国金融商品市場等における委託手数料等
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２．国内店頭取引
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