投稿● 研究ノート

体力は経済力とは無関係に学力と相関する―小・中学生全国調査データの定量的検討―

生駒 忍（川村学園女子大学文学部 非常勤講師）
要約

文部科学省が実施した悉皆調査である「全国学力・学習状況調査」と「全国体力・運動能力、運動習慣等調査」との調査結果の対応から、体力と学力との間に関連があるとする報道等がされている。しかし、報道では双方の調査結果での上位県が重なることが前面に出され、全国を込みにした関連の程度の定量的分析には関心が向かわなかった。また、これを説明するため、生育環境の経済力が双方の伸びに関与することにより関連が生じるという説が唱えられているが、この調査データに関して直接的な検証はなされていない。そこで本研究では、両調査結果の県別集計結果に加えて、経済力の統計指標として 1 人当たり県民所得を用いることで、分析を行った。その結果、小学生・中学生の双方において、体力が学力に対して正の統計的予測力を持つことが示された。体力が持つこの予測力は、階層的重回帰分析を適用して所得の影響を分離しても、なお認められた。これらの知見から得られる示唆および解釈上の留意点、体力と学力との関連に関する今後の研究の方向性について考察した。
キーワード： 全国学力・学習状況調査（全国学力テスト） 全国体力・運動能力、運動習慣等調査（全国体力テスト）1 人当たり県民所得 コホート

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全国学力・学習状況調査（全国学力テスト）は、文て教育力がしっかりしているためとする秋田県教育委

部科学省が 2007（平成 19）年から実施している調査

員会の説（以下、秋田県教委説と表記）、体を動かすである。全国の小学校 6 年生および中学校 3 年生を対ことで健康的な生活習慣が身につきやすくなり学習で象に、年 1 回行われている。2009 年までは全国ほともがんばれるためとする小沢治夫の説（小沢説）、運んどの学校を対象とした悉皆調査として行われ、子ど動が意欲を高めて学力が上がるためとする小林寛道

もの学力の状況を把握する貴重かつ統計的信頼性の高の説（小林説）、親の年収のような家庭環境の影響がいデータが収集されてきた。

それぞれに現れているとも見られるとする西島央の一方、全国体力・運動能力、運動習慣等調査（全国説（西島説）の 4 説を併記している。また、Benesse体力テスト）もまた、文部科学省が年 1 回実施の悉皆

教育研究開発センター（2010）の記事は、自身の研究調査として、2008 年に開始した全国調査である。対知見を参照し、親の所得が学習にもスポーツにも機

象は小学校 5 年生および中学校 2 年生、ならびに特別会の差をもたらし能力差につながるのかもしれない

支援学校小学部 5 年生および中学部 2 年生である。

（Benesse 説）と論じている。

どちらの全国テストについても、全国を込みにした

こういった報道は、子どもの発達や能力を考える上さまざまな集計のほかに、都道府県毎の集計結果も公でいずれも興味深く、また子どもの教育や支援に対し表されている。すると、その結果を双方で対応させるて社会的な関心を広く啓発する点でも意義のある論点ことが可能となり、その結果、全国学力テストで成績の提起となっているが、いくつか注意すべき点がある。の高い県と全国体力テストで成績の高い県とが重なる

まず、関連を示す根拠としては、秋田県や福井県がどことが、報道等により指摘されている。例えば、朝ちらの全国テストでも高位であったことが前面に出さ日新聞は、平成 21 年度体力テストの結果発表を「子れるばかりで、全都道府県にわたるデータであることどもの体力 向上せず」（青池、2009）と題して報じたを込みにした分析が示されていない。報道の性質上、が、記事本文ではその結果自体よりもむしろ、「勉強低位県をことさら明示することや、広汎な読者の全てとスポーツは比例 ?」として全国学力テストと全国体がついていけるとは限らない数理的手法は好まれない力テストとの関連の方に多くの紙面を割いた。また、ために、このようになったのかもしれない。もちろん、Benesse 教育情報サイトでは、Benesse 教育研究開発

関連の存在自体は、金（2010）が全都道府県を込みにセンター（2010）による記事において類似の議論がなした相関分析で確認しており、誤報であったわけではされた。

ない。

これらの報道はまた、学力テストと体力テストとに変数間の関連について扱っているにもかかわらず、関連が生じる理由についての仮説を掲載している。朝標本の対応性に注意を払っていない様子があること

日新聞の報道（青池、2009）は、学校教育を中心としも、問題として挙げられる。青池（2009）は、平成 21

では対象学年が一つずれており、よって同一実施年の分析に用いた統計指標は、下記の通りである。

データでは対象者が対応しない。同一コホートの標本

1. 平成 21 年度全国学力・学習状況調査 都道府県別を対応させるには、両者でその分をずらし、全国体力平均テストのデータは全国学力テストのデータより 1 年早全国学力テストにおける教科に関する調査は、小学いものを用いねばならない。Benesse 教育研究開発セ

生では国語 A・国語 B・算数 A・算数 B の 4 領域、中ンター（2010）の方は、これを正しく意識している。

学生では国語 A・国語 B・数学 A・数学 B の 4 領域か

金（2010）は、いつの年度のデータを用いたかを記載

らなり、“A”は主として知識に関する内容、“B”はしておらず、これに関しては不明である。

主として活用に関する内容として区別されている。実

体力テストと学力テストとの関連がどのような原因際には、A・B 間の得点の相関は国語・算数・数学のによるのかについては、前述の通り諸報道でもいくついずれにおいても極めて高く、実質的に同一の変数とかの仮説を掲載している。大まかに整理すると、体力みなせる。そこで、各領域の正答数から、小・中学生から学力への因果関係を主張する小沢説や小林説と、のいずれにおいても国語 A・国語 B を合算して国語得第三の変数による偽相関である可能性を考える秋田県点とし、小学生では算数 A・算数 B を合算し算数得点、教委説、西島説、Benesse 説との 2 群に分けられる。

中学生では数学 A・数学 B を合算し数学得点として、後者のうち西島説と Benesse 説とは、生育環境の経済分析に用いた。

力が体力と学力との双方に影響するという立場で共通

2. 平成 20 年度全国体力・運動能力、運動習慣等調しており、金（2010）も「格差」要因の影響に言及し稿の結果を対応させて議論を導いているが、両テスト間方法

投

年度の体力テストの記事において同年度の学力テスト査都道府県別平均ている点ではそれらに近い。しかし、いずれの説にお全国体力テストは、性別を分けての結果を報告していても、双方のテストのデータを直接用いて分析し、いるが、本研究では男女の体力合計点の平均を求め、仮説の正当性を示すことはされていない。

体力得点として分析に用いた。体力合計点とは、実技

そこで本研究では、以上の点を意識した定量的分析

調査の全 8 種目の記録それぞれについてあらかじめ定を行い、全国体力テストと全国学力テストとの間に見められた種目別得点表を所定の手続きで適用し、いずられる関連について実証的検討を行う。分析対象は、

れも 1 点から 10 点の範囲での得点化を行った上で合平成 20 年度全国体力テストと平成 21 年度全国学力テ計することで算出された得点である。

ストの都道府県別データとする。この年度を採用する

なお、この調査結果を含め、体力における性差の存のは、同一コホートに両テストとも悉皆調査として行在は広く報告されているが、全国学力テストでは都道われたタイミングがここのみであり、最も高い統計的府県ごとの男女別データが公表されておらず、そのた信頼性を確保できるためである。そして、2 変数間のめこれらのテスト間に見られる関連についての議論の単純相関にとどまらず、経済力を反映する変数である

範囲内では性差に関して注意や提言が向けられること

1 人当たり県民所得を説明変数に取り入れての分析をがないため、性別要因の寄与の解析は本研究の関心外行い、関連を説明する諸説を評価する手がかりを得る。

であることを付記しておく。

前述のように、体力と学力との関連を生育環境の経済

3. 平成 19 年度県民経済計算 1 人当たり県民所得（平力による偽相関ととらえる考え方は多く提示されてお成 22 年 6 月 8 日訂正版）

り、生育環境の経済力による子どもの貧困や格差の問

県民経済計算は、各都道府県が作成したデータを内題がしばしば議論になっている（浅井・松本・湯澤、閣府がまとめて発表しているものである。本研究で議2008, 三浦、2007）点でも、経済力の関与可能性に関し論の対象とする諸説の主張（体力が学力に影響、またて実証的に検討する意義は大きいといえる。また、体は経済力が体力と学力とに別々に影響）の検討として力テストと学力テストとの実施時期のずれのため、分適切な分析となるよう、平成 19 年度分を分析に用い析は都道府県間の相違に関しての小学校 5 年または中ることでデータの時系列的な整合性を確保した。なお、

学校 2 年時の体力テストから約 1 年後の学力テストへ

平成 19 年度分に対しては当初の公表後に訂正が行わの統計的予測力を扱うことになるが、この予測においれていることから、本研究では訂正版を用いた。て体力と経済力との双方を説明変数に用いることで、これらの計 4 変数について、小学生の場合と中学生諸説の比較検討が可能になる。もし関連の本質が経済の場合とでそれぞれ、単純相関を算出した。また、1

力による偽相関であるならば、体力に統計的予測力は人当たり県民所得をステップ 1 で、体力得点をステッなく経済力のみが学力を予測することになる。一方、

プ 2 から投入する階層的重回帰分析を、国語得点を目体力が学力に影響するとする小沢説や小林説が正しけ的変数とした場合と、算数または数学得点を目的変数れば、体力にはなお一定の統計的予測力が検出されるとした場合とについてそれぞれ行った。回帰式の設定はずである。と投入順序は、データの時系列的な関係性、および自55

投表 1 : 各変数の単純平均および標準偏差（SD）

稿
表 2 : 4 変数間の単純相関（小学生）

表 3 : 4 変数間の単純相関（中学生）然な想定に沿う因果関係の方向性（1 人当たり所得が響を差し引いてもなお、明らかに認められた。これは、学力に影響することは三浦（2007）や浅井他（2008）

体力と学力との関連がもっぱら生育環境の経済力に起とも整合し十分にあり得るが、学力が所得に影響する因する偽相関であるという解釈に対する、反証である

ことは、児童労働が常態化しているのでない限り考えといえる。また、中学生の国語を除いて、経済力が単にくい）に基づき定めた。

独で学力に与える影響もあることが示唆された。
本研究の結果は、西島説や Benesse 説のように、体結果分析に用いる各変数について、単純平均および標準偏差を求めたところ、表 1 のようになった。

力と学力との関連を生育環境の経済力で説明することには否定的である。むしろ、小沢説や小林説のような、体力が何らかの形で学力によい影響を及ぼすという考え方を支持しているといえる。もちろん、体力の影響変数間の単純相関を算出したところ、小学生データの存在は、約 1 年のラグを挟んでの統計的予測力とについては表 2、中学生データについては表 3 のよういう形で示唆されたもので、厳密な因果関係を証明すな相関係数が得られた。学力と体力との間には、小・るとまではいえない。本研究での評価対象には入らな中学生のいずれにおいても正の相関が認められた。

かった秋田県教委説を含め、経済力以外のあらゆる変同様に、小・中学生それぞれの場合について、国語数に起因する偽相関が全て否定されたわけではない。

得点を目的変数とした階層的重回帰分析、および算数このような、因果関係を特定する上での決定力の不足または数学得点を目的変数とした階層的重回帰分析をは、本研究を含めた全国体力テストと全国学力テスト行ったところ、表 4 ～表 7 のような結果が得られた。の結果に対する事後的な統計的解析による議論の限界

いずれの分析からも、体力において正の標準化偏回帰である。今後は、介入的な研究や前向き調査など、異係数が得られており、体力が学力に対して持つ統計的なる角度や手法からの知見を収集し突き合わせること予測力が、所得からの影響とは独立に存在することがで、体力からの因果関係についてさらなる確証を図る示された。また、中学生の国語を除けば、所得が単独ことが求められよう。あるいは、本研究ではその関心で学力に対して与える影響も存在することが示唆されおよびデータの時系列的な性質上、評価対象にはならた。ただしその場合でも、体力の標準化偏回帰係数はなかったが、学力から体力への直接的あるいは間接的所得のそれを常に上回っており、体力のほうが相対的な影響もまた、同時に存在しているかもしれない。例に高い統計的予測力を持っているということができる。

えば、谷口・田中・西本（2010）が最近指摘した学習意欲・態度と体力の自己評価との間の関連は、前述の考察

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小沢説や小林説に近い一方で、学力から体力へという解釈とも必ずしも矛盾しない。

本研究では、全国体力テストと全国学力テストとの最後に、本研究の知見を理解する上で留意すべき点

都道府県毎の集計において見られる関連について、1として、データの特性に関する部分の指摘をいくつか

人当たり県民所得を経済力の指標として加えての定量行っておきたい。

的検討を行った。分析の結果は、体力が学力に対して本研究は、これまで体力と学力の 2 変数のみ、さら一定の統計的予測力を持つことを示した。これまで青にはその一部分での対応のみを実証的な根拠として議池（2009）や Benesse 教育研究開発センター（2010）、論されてきた論点に対して、1 人当たり県民所得を経金（2010）で主張されてきた関連が、本研究でも確認済力の指標として取り入れた定量的分析を導入したとされたといえる。そして、この予測力は、経済力の影ころに特徴がある。しかし、この 1 人当たり県民所得投表 5 : 算数得点を目的変数とした場合の標準化偏回帰係数（小学生）

表 6 : 国語得点を目的変数とした場合の標準化偏回帰係数（中学生）稿

表 4 : 国語得点を目的変数とした場合の標準化偏回帰係数（小学生）

表 7 : 数学得点を目的変数とした場合の標準化偏回帰係数（中学生）は、全国学力テストおよび全国体力テストと完全に対人単位で分析すれば正の相関としては検出されないよ

応する性質を持った経済力指標であるとまではいえな

うなダイナミクスも存在しているかもしれない。あるい。本来であれば両テストと同様に、子どもの学年毎いは、沖縄県の慢性的な低学力に関して西本（2002）に細分して算出された 1 人当たり県民所得を分析に用が指摘した「県民性」的なパーソナリティとの関連いることができればより望ましかったが、そのようなのように、個人単位の要因が地域内に遍在することに集計はこれまで公表されていない。そのため本研究でより都道府県単位のデータに反映されることもあり得は、小・中学生のどちらのデータに対しても、同一のる。今後、個人を単位とした分析を行う立場から研究県民所得データを適用して分析を行った。対象学年間を発展させる場合には、これらに注意を払うことでよにある 3 年のずれが都道府県間の所得の違いを大きくり有用な知見を得ることができるだろう。もし、都道変えるとは考えにくいものの、コホート要因の統制の府県単位の分析と個人単位の分析とで全く同じ結果が点で十分でないという限界はあるだろう。もしも、子得られれば、体力と学力との関連はあくまで個人内のどもの学年毎に分けて算出された県民所得が今後何らメカニズムに起因しており、個々人の効果を単純に足かの形で公表されることがあれば、それを用いたよりし合わせることで都道府県単位での現象も現れている厳密な手法での再確認を行うことが望まれよう。と解釈できる。

また、行われるべき検討として、同一の分析を複数一方、都道府県単位の分析では得られているものが年度にわたって継続し、知見の再現性ないしは安定性

個人単位の分析では見出されない場合には、より集団を確認することが考えられるかもしれない。しかし、的ないしは社会的なはたらきの寄与が推測されること

全国学力テスト・全国体力テストとも抽出調査に切りになる。また、個人単位のデータを複数集団から収集替えられたことで、双方について同一コホートの標本し、マルチレベル分析（Heck & Thomas, 2009 参照）が対応する悉皆調査は、本研究で分析対象とした平成などを適用して集団的な要因を分離し明確化すること

20 年度全国体力テストと平成 21 年度全国学力テストも興味深い。とが最初で最後となっているため、そのような検討は現在のところ不可能となっている。
本研究が行っているのは都道府県単位の集計データの分析であり、個人を単位とした分析ではないことにも留意されたい。同一の単位に基づく青池（2009）やBenesse 教 育 研 究 開 発 セ ン タ ー（2010）、 金（2010）とは同じ土俵で議論することが可能であるし、それが〈参考文献〉
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ども時代のしあわせ平等のためにBenesse 教 育 研 究 開 発 セ ン タ ー （2010）. 「 成 績 」「 ス ポ ー ツ 」「 親 の 年 収 」 …… 三 つ の 気 に な る 関 係 は ?
Hec k, R. H. & Thomas, S. L. （2009）.などに足場を置いた個人単位の分析でも、類似の関心

multilevel modeling techniques. 2nd ed.ている。本研究で認められた関連には、小沢説や小林説が主張しているような、個人単位の分析で検出可能な個人内のメカニズムだけでなく、より集団的ないしは社会的なはたらきもまた含まれ得る。例えば、身の回りで運動能力を伸ばす一群が目立ってくると学業に力を入れて差異化を図る者も増えるというような、個http://benesse.jp/

blog/20100527/p2.html

本研究の目的でもあった。一方、心理学や行動遺伝学による検討は存在しうるが、分析単位の次元が異なっ子どもの貧困 子

明石書店

金 明中 （2010）.の関係―

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