臨床環境医学（第31巻第2号）

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特別寄稿

住宅における温熱・空気環境と健康～これまでの歩みとこれから～吉 野博

東北大学名誉教授

Thermal environment and indoor air quality of residential buildings and occupants’ health-History and futureHiroshi Yoshino
Tohoku University, Professor Emeritus

要旨

筆者は、長らく住宅の温熱空気環境と健康にかかわる調査研究に携わってきた。1980年代からは、脳卒中の発症と室内温熱環境との関係について、2000年頃からは、シックハウス問題、並びに児童のアレルギーと室内環境との関連について、2011年の東日本大震災後には、応急仮設住宅や浸水住宅における室内環境と健康問題について調査を実施してきた。これらの、或いは関連する研究は今日まで様々な機会を通して継続しており、その成果については書籍の発刊や学会の提言の発出などを通して社会発信に繋げてきた。
本報では、これまでの研究を振り返ると共に、これからの課題についても触れることとする。脱炭素化に対する社会的な要請の一方で健康快適な環境が求められる時代にあって、これらの課題は避けて通れない事項であり、これからの住宅の室内環境設計を進める上で参考となればと願うものである。
（臨床環境 31：45－61，2022）《キーワード》温熱空気環境、健康、実態調査、断熱・気密

Abstract
The author has long been involved in survey research related to the thermal environment and indoor
air quality of residential buildings and occupants’ health. Since the 1980s, he has studied the

受付：2022年９月30日 採用：2022年11月14日
責任著者：吉野 博
住まいと環境 東北フォーラム事務局〒980-0821 宮城県仙台市青葉区春日町3-8春日町ファインビル4F
yoshino@sabine.pln.archi.tohoku.ac.jp

Jpn J Clin Ecol（Vol.31 No.2 2022）

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relationship between the onset of stroke and the indoor thermal environment. Since the 2000s, he hasstudied the relationship between the sick house problem/children’s allergies and the indoor environment. After the Great East Japan Earthquake in 2011, he has been investigating the indoor environment and health problems in emergency temporary housing and flooded housing. These and otherrelated studies have continued to this day through various opportunities, and the results have been
disseminated to society through the publication of books and the issuance of academic societies’ proposals. The author looks back on the research so far and touches on future issues. In an era where there isa social demand for decarbonization and on the other hand, a healthy and comfortable environment isrequired, these issues cannot be avoided. It is hoped that this will serve as a reference for future indoor
environmental design of houses.
(Jpn J Clin Ecol 31 : 45－61, 2022)《Key words》Thermal environment and indoor air quality, Health, Field investigation, Thermal
insulation and airtightness

１．はじめにから10℃ぐらい低い、③居間の明け方の温度は、

筆者は、長らく住宅の温熱空気環境と健康にか暖房されていないことから10℃以下にまで下がかわる調査研究に携わってきた。1980年代からる、④暖房をしていない寝室や廊下の温度は５℃

は、脳卒中の発症と室内温熱環境との関係についぐらいになっている、等であり、快適性の面で問て、2000年頃からは、シックハウス問題、並びに題のあることが分かった。

児童のアレルギーと室内環境との関連について、2011年の東日本大震災後には、応急仮設住宅や浸（2）脳卒中の発症と室内熱環境

水住宅における室内環境と健康問題について調査

農村住宅については、山形大学医学部による脳を実施してきた。これらの、或いは関連する研究

卒中の発症と衣食住の関係を調査するプロジェク

は今日まで様々な機会を通して継続しており、そトに参加することで1982年と1983年に調査 2 ） をの成果については書籍の発刊や学会の提言の発出行った。農村住宅は、規模が大きく断熱材も施さなどを通して社会発信に繋げてきた。本報では、れていないために、都市住宅よりもさらに快適性

これまでの研究を振り返ると共に、これからの課の面で問題があったが、脳卒中死亡率の高い町題についても触れることとする。

（八幡町：脳卒中標準化死亡比、男：195.6、女：

２．健康・快適性から見た住宅熱環境（1）東北地方の住宅の温熱環境

190.0）と平均的な町（朝日町：脳卒中標準化死亡比、男：78.6、女：80.1）との調査結果の比較から、次のような興味ある知見が得られた。①寝

1978年に東北大学に赴任した後、東北地方各地

室とトイレの温度は、両町で差が無かった。②居の住宅における冬季の室内環境の実態調査を開始

間の団欒時の温度は、八幡町の方が朝日町よりもした。これは研究課題を発掘するという意味合い

平均で４℃高い（図２）2 ）、③八幡町の居住者のもあったが、まず初めに都市住宅を対象とし農村

着衣は朝日町よりも薄着である、④八幡町の方が住宅にも広げていった。都市住宅において明らか

朝日町よりもみそ汁などの塩分摂取量が多い。こ

1）

は図１

のことから八幡町の方で脳卒中死亡率が高い理由に示すように、外気温度が０℃前後で変化するとの一つは、暖房している部屋と、していない部屋

き、①暖房している居間では、暖房時間帯の床上の温度の差が大きいことであると推察した。それ

1.1m の温度は20℃近くに維持されているが、②らの成果を踏まえて、脳卒中発症の防止のため

同じ居間の床近辺の温度は床上1.1m よりも５℃に、寒い部屋での暖房や建物断熱の必要性についになった室内温熱環境の典型的な特徴

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図１

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東北地方の都市住宅の平均温度変化の一例１）

図２

外気温が0℃の時の室温の度数分布2）て報告会や健康祭、広報などを通して町の住民に宅で、トイレの温度は殆どの住宅で暖房が無いた情報を発信した。４年後に八幡町の同じ住宅を調めに外気温度が０℃の時に10℃以下であり、依然3）したが、ほとんどの住宅で室内温熱環境のとして温度差のある室内環境となっていることが変化はなかった。そして、33年後の2015年に同じ明らかとなった。なお、脳卒中標準化死亡比は、

査町を対象として調査4）したところ、二つの町での温度の差はなくなったが、寝室温度は60％の住2011～2013年の男女平均で、旧八幡町では164.2、
旧朝日町では61.6であった。

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３．高 断熱高気密住宅の室内環境と健康、並びに暖房エネルギー消費量

は、必ずしも低いわけではない。乾燥感は室内空（1）室内環境と健康献があったことから、筆者らはホルムアルデヒド

1990年代から断熱気密性能の高い住宅、即ち気に含まれる化学物質によることが示唆される文
濃度を測定し、乾燥感との関係を分析

6）

したが、

「高断熱高気密住宅」が出現してきた。それらの明確な関係をとらえることは出来なかった。乾燥5）感に影響を及ぼす因子についての研究は今後の課

住宅（北海道、東北が中心）を対象とした測定

では、暖房していない部屋でも室温が大きく下が題である。

らないことや上下の温度差が小さいことが明らかになった。そしてアンケート調査 5 ） では、図３（2）高断熱高気密住宅の暖房エネルギー消費量に示すように①それまでの住宅と比較して、60％

高断熱高気密住宅は、本来、省エネルギーを目ぐらいの住宅で「朝の起床が楽になった」、「夜の的として設計されているので、それらの住宅ではトイレが億劫でなくなった」と回答し、以下「裸どのくらい暖房用エネルギー消費量が減少してい足で過ごすようになった」（40％）、「子供や高齢

るのかについても調査した。その結果、既設の断者の室内での活動範囲が増えた」（20％）など、熱の無い住宅と比較すると不思議なことに図５７）

快適性は高まったことが判明した。さらに健康へに示すように70％近い住宅で既設住宅よりも暖房の良い影響があったと答えた住宅は40％程度あエネルギー消費が増えてしまっていることが明らり、図４に示すように具体的には「風邪をひかなかとなった。その理由は、比較した既設住宅ではくなった」がその内の50％、割合は低いが「喘息

暖房器具の利用が居間だけを対象に団欒時を中心が良くなった」、「アレルギー性鼻炎がなくなっにしていること、即ち空間的、時間的に限定された」、「アレルギーの症状が軽くなった」、「神経ているのに対して、高断熱高気密住宅では、全部痛・腰痛・肩凝りがなくなった」（東北地方の住の空間を一日中暖房しているケースが多いからで宅で15％）などの回答を得ている。しかし、健康ある。仙台の典型的な住宅における１月の暖房負への悪い影響があった住宅が15％程度見られ、具荷を計算すると図６ ７） にとおりとなる。即ち、体的には「乾燥肌になった」、「喉の具合が悪く

全室連続暖房の場合には断熱性能が高まれば負荷なった」（いずれも40％）等の指摘があった。そは減少するが、現在の省エネ基準の次世代レベルの原因として室内の乾燥が考えられるが、それらでも、部分間欠暖房の場合の既設住宅よりも多の住宅を対象とした温度、湿度の測定結果からく、それよりも暖房負荷を少なくするためには、は、乾燥を感じている居住者の室内の相対湿度

図３

高断熱高気密住宅に移転後の生活の変化5）

図４

高断熱高気密住宅に移転後の健康へ良い影
響5）

49

臨床環境医学（第31巻第2号）

図５

高断熱高気密住宅における暖房消費量7）

4.2
2.9
1.9

1.5
0.8

図６

1.2

0.9

7）
断熱性能の向上と１月の暖房負荷（仙台市の場合）

カナダ R2000住宅の仕様 注１ に相当する断熱性能（3）室 内熱環境と健康に関する大規模調査─国の向上が必要であることが分かった。最近の断熱

交省スマートウェルネス住宅等推進事業

注２ということになる。

断熱化による健康への効果については、国交省

関連して1988年９月にカナダ R2000の断熱性能のスマートウェルネス住宅等推進事業が2014年度かレベルでいえば、ZEH 相当

したが、そら開始注３ された。2000件の断熱改修した住宅をの住宅の暖房エネルギー消費量は、東北の住宅に対象とした詳細な調査からは、下記に示すようなおける平均値よりも少ないこと、また室内は全て重要な知見 9 ）が得られている。

の部屋が快適に保たれていることがわかった。

１）家庭血圧と室温仕様で住宅を建設し、２年間測定

8）①起床時の居間室温が低い

ほ ど 血 圧 が 高 い（ex.60歳 男 性：20 ℃−＞

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10℃では、7.8mmHg 上昇）、②居住者の血（2）シックハウス調査結果からの知見

圧は、部屋間の温度差が大きく、床近傍の室

シックハウス調査の結果11）、対象となった住宅

温が低い住宅で有意に高い、③断熱改修後におけるホルムアルデヒドの濃度は、図７に示すに、居住者の起床時の最高血圧が有意に低下

ように宮城県の一般の住宅よりも明らかに高く、（−3.5mmHg）

厚生労働省のガイドラインの値を超える割合は、①就寝前の室温が低い住宅ほど、一般の住宅の32％に対してシックハウスと疑われ夜間頻尿の人が有意に多い、②断熱改修後にる住宅では82％となっていた。また、シックハウ

就寝前居間室温が上昇した住宅では、夜間頻スと疑われる住宅の居住者を、問診によって症状尿が有意に緩和のある群（SHS 群）と自覚症状のない群（コン２）夜間頻尿①床近傍の室温が低トロール群）に分けて、その住宅の化学物質濃度

い住宅では、様々な疾病・症状を有する人がを比較12）すると、図８に示すように SHS 群では、有意に多い、（高血圧、糖尿病、骨折・捻挫、

トルエン、エチルベンゼン、キシレン、p-ジク

脱臼など）

ロロベンゼン、TVOC が有意に高濃度となった。

３）疾病・自覚症状と室温断熱改修に伴う室温上昇

また、症状を示す６歳以下の児童を、軽症状と重によって暖房習慣が変化した住宅では、住宅症状二つに分けて化学物質濃度を比較13）すると、

内身体活動時間が有意に増加

表１に示すように粘膜・結膜では、「重症状」の４）身体活動量と室温

以上のように、断熱気密化は必ずしも暖房エネ

幼児がいる住宅では、p-ジクロロベンゼン、「皮ルギー消費の削減には結びつかないが、健康増進

膚」ではキシレン、TVOC の化学物質濃度が、「軽という観点からは積極的に取り組むべき手法であ症状」の住宅よりも高いことが分かった。

10）が、2022年６月

対象住宅の中の23件については、数年にわたりに改正され、2025年からすべての新築住宅は省エ

継続的に室内空気質や居住者の健康状態を調査しる。因みに、建築物省エネ法

ネルギー基準に適合することが義務付けられることとなった。

４．シックハウス問題の解明と換気の役割（1）シックハウス問題への取り組み
断熱気密化による自然換気量の減少などが原因で1990年後ごろからシックハウス問題が顕在化した。臨床環境医学会が設立されたのは1992年であるが、その背景としてシックハウス問題への対応があった。また、日本建築学会では研究委員会（室内化学物質空気汚染調査研究委員会）注４ が1998年に発足し、学際的な研究が開始された。その関連で2000年から故石川哲先生らと共に仙台でシックハウス研究会と称して研究グループを組
織注５ し、約10年にわたってシックハウス問題の解決に向けた調査研究を実施した。調査対象は、
宮城県内のシックハウスと疑われた住宅62軒（延べ104軒）である。調査項目は、室内化学物質濃度、換気量の測定、居住者の健康状態などである。

図７

シックハウスと疑われた住宅と一般中のホルムアルデヒド濃度11）臨床環境医学（第31巻第2号）

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図８ 「SHS 群」と「control 群」の室内空気汚染物資の濃度比較12）
表１

低年齢群の症状（軽症状と重症状）と化学物質濃度13）

図９

シックハウス対策の内容と症状の変化14）

た。その結果14）から、ホルムアルデヒド濃度は、数年にわたり継続して測定した住宅は30件ある

新築・リフォーム後、４～５年かかっても減衰しが、調査を行った最初と最後のときの居住者の健にくいこと、一方、トルエン、キシレンなどは減康状態とその間のシックハウス対策の関係を調べ

衰が比較的早いことが明らかとなった。ホルムアてみた。その結果14）、図９に示すように、症状がルデヒドは合板などの接着剤に使用され長期にわ改善した、或いは改善傾向にあると居住者が答えたって徐々に揮発していくので室内のホルムアルた住宅では、23戸で「換気を励行した」、８戸でデヒド濃度は減衰しにくいが、トルエン、キシレ「薬品・家具などの除去、持ち込む際の配慮をンなどは塗装用に使われており、短期間で揮発す行った」と回答しており、発生源の制御と換気がることがその理由である。

重要であることが示唆された。

Jpn J Clin Ecol（Vol.31 No.2 2022）

52（3）換気システムの完成検査と維持管理対象とした住宅では、換気量の測定も行ってい
15）（4）シックハウス研究成果の還元
長期に亙る綿密な調査研究によって多くの成果によれば図10に示すように25件が得られたが、それに基づいて故石川哲先生のごのうちの80％は換気回数で0.5回/h を満たしてい尽力によって二つの出版物を刊行することができないことが分かった。シックハウス防止のためのた。一つは、石川先生とご一緒に編著者となり、建築基準法改正の前に建設されているので、法律東北大学出版会から2011年２月に刊行した「シッ上の問題となることは無いが、住宅の換気設計のクハウス症候群を防ぐには─長期に亘る実態調査

目安としては既にその値が採用されている。なぜをふまえて─」（図1116））である。もう一つは、換気量が少ないのかについていくつかの住宅で調

柳沢幸雄先生（東京大学名誉教授）、石川先生、

べたところ、換気口や熱交換換気扇付属のフィル

宮田幹夫先生（そよ風クリニック院長）らとの共

ターにゴミや虫が溜まっていることやダクトが途編 著 で CRC Press か ら2017年 １ 月 に 刊 行 し た

中で接続されていないといった施工上のミスもみ“Chemical Sensitivity and Sick-Building Syn-

る。その結果つかった 。このことから、施工後の完成検査やdrome”（図1216））である。筆者としては、この維持管理が極めて重要であることが明らかになっような形で成果を残すことができてうれしく思っ

た。

ている。

15）

図１０

換気量の測定結果（風量測定器による）

図１１ 「シックハウス症候群を防ぐには─長期に
亘る実態調査をふまえて─」東北大学出版
会、2011年2月16）（編著：吉野博、石川哲、
他著者10名）

図１２

“Chemical Sensitivity and Sick-Building
Syndrome” CRC Press、2017年 １ 月 16）（編著：柳澤幸雄、吉野博、石川哲、宮田
幹夫、他著者10名）

臨床環境医学（第31巻第2号）

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５．アレルギーと室内環境の関係点が明らかとなった18）。①アレルギー疾患を患う（1）調査の背景と概要

児童が約半数である、②症状別では、鼻炎が多く児童のアレルギー疾患、特に喘息が2000年頃か（33.4％）、続いてアトピー性皮膚炎（15.5％）、喘ら増加していた。その原因として建物のダンプネ

息（12.3％）、結膜炎（9.8％）である。③アレル

ス、即ち結露、カビの発生と関連があると示唆す

ギー性疾患の原因として「花粉」「ダニ」「ハウスる研究がヨーロッパで行われていた。例えば、ダスト」をあげた割合が高い。④地域的な特徴とBornehag 他

は、文献研究によって、ダンプネ

して、北海道や東北、九州・沖縄では「ハウスダスが咳、喘鳴、喘息などの健康影響のリスクを高スト」の割合が高いこと、「ダニ」「ハウスダスト」

めることを示している。そこで、筆者らは研究グ

は東日本の方が割合は高くなる傾向がある。

17）

ループを結成注６

して全国的な調査を2007年から開始した。調査は、簡易調査（7501人）、詳細ア（2）ケース・コントロール調査の結果

ンケート（1662人）、実測調査（約90件）からなる。

ケース・コントロール調査18） からは、表２に簡易調査からは、図13、図14に示すように以下の示すように、①居間と子供室でカビが窓・サッシ

図１３

アレルギー疾患の症状18）

図１４アレルギー性疾患の現因18）

Jpn J Clin Ecol（Vol.31 No.2 2022）

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以外の部位に発生している場合には、喘息様症状（3）実測調査の結果（現在）（OR＝3.05）、気道過敏症（OR＝1.99）の更に、実測調査の結果に基づいてケース群（児発症リスクが有意に増加する、②カビ汚染、水シ童がアレルギー疾患に罹っている）とコントロー

ミの程度が深刻化するほど、症状へのリスクが増

ル群に分けて分析19） すると図15に示すように、

加する、また、ダンプネスの状態を表すダンプネ

居間の壁近傍において相対湿度が70％を超える割

スインデックスとアレルギー症状の関係を分析す

合は、ケース群の方が有意に高く、その他の部位

ると、表３に示すように、子供室の方が居間よりでも高い傾向にあることがわかった。以上の結果も症状に与える影響は強く、喘息様症状（現在）から、ダンプネスが児童のアレルギー疾患に影響と気道過敏症に対する OR がそれぞれ2.12（p＜を及ぼしている可能性が高いと言える。これらの0.05）、1.99（p＜0.05）で有意となった、ことな成果を受けて他の要因も含めて幅広く議論を進めどが明らかになっている。

るために、2018年９月に本学会の下に環境アレル
ギー分科会（代表：平久美子（東京女子医科大
表２

表３

アレルギー症状と室内環境の関係19）

アレルギー症状と Dampness Index の関係19）

臨床環境医学（第31巻第2号）

55

これを受けて実態を把握するための研究グループを結成注７ し、宮城県を中心としたアンケート調
査（夏期77戸、冬期88戸）、実測調査（27戸）を行った。
（2）実態調査結果の概要
アンケート調査21） では、居住者が健康被害として「眼症状」、「鼻症状」、「喉症状」、「皮膚症状」を訴える割合はいずれも40％前後であり、一般住宅の場合よりも高いこと、冬期の「鼻症状」、「喉症状」、「皮膚症状」は、「洗濯物の室内干し」、「結露」などダンプネスと関連が見られたこと、夏期の「眼症状」、「喉症状」、「皮膚症状」は、周辺に
図１５ 相
 対湿度70％超過率のパーセンタイル順
位19）
20）
学）
）
が設けられ、活動を行っている。

６．仮設住宅における室内環境調査と環境設計に関する提案（１）応急仮設住宅における環境問題

幹線道路、廃棄物焼却施設、工場があることと関連性が見られたこと、等が明らかとなった。
また、実測調査の結果22） より、10月３日から
11月19日にかけての５戸の住宅の日平均室温を示すと図16のようになる。10月に入ると住戸による室温の差が現れ始め、11月の半ばにはその差がさらに大きくなり、三つの住宅で15℃よりも低い日が現れている。これらの住宅では、一日のある時

東日本大震災後に52,000戸という膨大な応急仮間では相当に温度が低くなっている可能性があ

設住宅が建設された。様々な制約条件がある中でる。健康の面から言えば避けたいところである。

の建設であるため、隣棟間隔が狭い、長屋形式でCO2 濃度については、８月27日から11月25日のある、居住面積が狭い、断熱が不十分であると19戸の週平均値の変化を図17に示す。秋から冬にいったことから、室内環境の面から見ると様々な向かって、CO2 濃度が全体的に上昇しているが、問題点が観察され、また居住者から指摘された。

これは外気温が下がり窓を開放する時間が減少す

図１６

５住戸の日平均室温と外気温の変化22）

Jpn J Clin Ecol（Vol.31 No.2 2022）

56

図１７

19戸の二酸化炭素濃度の週平均値の変化22）

図１８19戸の二酸化炭素の分布22）

る か ら で あ る。 一 般 ビ ル の CO2 濃 度 基 準 は

からは、「応急仮設住宅の環境設計と住まい方ガ

1,000ppm であるが、多くの住宅でその値を越え

イドライン─健康に暮らすための室内環境に関すていることが分かる。図18は住宅ごとに CO2 濃る提言─」を2021年７月に公表注８,23） した。基本度の分布を示している。この図から、①全体的に的な考え方は、本文中にもあるように「応急仮設二酸化炭素濃度が高い、②中央値と75％タイル値

住宅といえども、安全・健康・快適を維持するたが1000ppm を上回ったのはそれぞれ７件（26％）

めの住宅性能は適切に確保されるべきである。む

と20件（74％）である、③最大値が5000ppm をしろ、心身ともに疲労している被災者には、十分超えたのは17件（63％）である。

に快適な環境を提供することが極めて重要である。」ということである。目次は以下の通りであ（3）仮設住宅の環境設計についての提言
本稿では、調査結果として示したのは室内温度る。提言の表紙と提言の項目を図19に示す。
１．建設地の選定と CO2 濃度だけであるが、それ以外に騒音問題、

２．配置計画の面で配慮すべき事項

結露・カビの発生、夏の暑さの問題等が明らかに

３．小屋裏の結露防止対策

された。これらの成果を踏まえて、日本建築学会

４．適切な断熱性能・気密性能、日射制御性能の臨床環境医学（第31巻第2号）

57

図１９ 日
 本建築学会「応急仮設住宅の環境設計と住まい方ガイドライン─健康に暮らすための室内環境に関する提言─」の表紙と提言の項目23）
表４

居住者の健康に関する自覚症状：被害の無かった住宅に対する調整オッズ比24）確保
５．健康・快適な温熱環境の確保

握することを目的とし、アンケート調査と実測調査を実施した。

６．室内空気汚染の防除

７．浸水住宅における湿気環境と健康問題（1）調査の概要（2）アンケート調査の結果24）
仙台市と石巻市内を対象とした調査では、床上浸水96戸、床下浸水29戸、浸水なし住宅41戸から

東日本大震災では、多くの住宅で浸水被害が発有効回答を得た。その中の床上浸水住宅では半年生した。例えば、宮城県内15市町村の浸水区域は、が経過しても、約半数の住宅が湿気・衛生害虫・

29,000ha に及び、建物の倒壊には至らず、床上、臭いの発生があったと答えている。表４は浸水被床下浸水にとどまった住宅の多くは、その後も被害住宅の居住者の健康に関する自覚症状につい災した住宅で生活を送っている。これらの住宅はて、被害の無かった住宅に対する調整オッズ比を

過度な水分に曝されたため、その後の居住空間で示している。交絡因子は、性別、年代、喫煙の有は結露・カビの発生が生じている。筆者らは、浸無であり、ここでは有意確率が0.01以下の症状、

水被害住宅の室内環境と居住者の健康の実態を把疾患のみを示した。この結果によれば、「呼吸器Jpn J Clin Ecol（Vol.31 No.2 2022）58

表５

室内環境に関する分析：被害の無かった住宅に対する調整オッズ比24）

図２０

住 宅30戸（浸水なし3戸、床下浸水12戸、床上浸水8戸）における床下相対湿度の70％超過率24）の疾患」、「鼻の症状」、「頭痛・めまい」、「ストレ水を実施していない」住宅が、「実施している」

ス」において浸水から１週間以内で有意に調整住宅に比べて「呼吸器の症状」、「結露・カビの発オッズ比が１以上となった。特に、「呼吸器の症

生」のいずれにおいてもそれぞれ、オッズ比が状」については、5.24となり最も大きくなった。

10.2、2.57となった。

また、「頭痛・めまい」、「ストレス」については１か月以内、「皮膚の症状」については半年後においてもオッズ比が１以上となった。

（２）実測調査の結果
実測は2012年11月下旬から12月上旬において住次に室内環境に関する分析結果を表５に示す。

宅30戸で行った。ここでは床下の相対湿度の分析

交絡因子は、窓ガラスの種類、建設時期、床断熱

結果25） についてのみ図20に示す。図の横軸は相繊維系の有無である。図によれば、
「湿気」、
「結

対湿度が70％を超える時間の割合を示している。

露」、「カビ」については、浸水被害から半年後に柳ら26） は、相対湿度70％以上の時間が継続する

おいてオッズ比が１以上となり、カビについてと、真菌の繁殖が進行することを示唆しているたは、１年半経過しても5.57という大きな値を示しめに、この値を使った。図によれば、明らかに浸ている。

水なしの住宅よりも床下浸水の住宅、更に床上浸さらに、症状・室内環境に影響を及ぼす要因に関して多変量解析を実施したところ、「床下の排水の住宅の方が超過率の高いことが分かった。

59

臨床環境医学（第31巻第2号）（３）研究成果の還元

えていく必要がある。

以上の調査研究の成果は、日本建築学会が2020

２）シックハウス問題は建築基準法が改正されて年６月に発表した提言「激甚化する水害への建築

からは下火になったが、決して無くなったわ

分野の取組むべき課題～戸建て住宅を中心としてけではない。いわゆる香害問題は一般にも認27）～」 の中で次のような文章として反映されてい知されるようになり、化学物質過敏症で苦しる。

んでいる生活者は決して少なくない。その防①浸水により建築部位が含水すると耐久性や断止のためには、現在公表されている化学物質

熱性、衛生性が著しく損なわれる。②木造の戸建のガイドライン値の見直しや、それ以外の原て住宅の場合、木材や断熱材など浸水後に乾燥し因となる化学物質と健康影響の関係を明らかにくい部材が多い。特に浸水後の早い段階で、含にする必要がある。この問題について、日本

水した内装材や繊維系断熱材を撤去し、木材等を臨床環境医学会では環境過敏症分科会（代乾燥させることが望ましい。③床下空間を乾燥さ

表： 北 條 祥 子（ 東 北 大 学 大 学 院 歯 学 研 究せるために、浸水被害の状況や程度に応じた方法科）） において議論されている。

28）

を検討すべきである。自然に乾燥させるのみでは

３）換気は、シックハウスの防止やコロナ感染対なく、床材を取り外さずに換気扇を用いた強制的策の基本である。ただし、コロナ感染の防止

な床下の換気も効果があると考えられる。④以上のための必要換気量については、未だ明快なのような要求を踏まえた耐水性の高い材料・工根拠が示されていない。また、本文で述べた法、および設計法、改修方法の整理・開発を進め、ように、換気が設計通りに運用されるために浸水後の生活再建をふまえた住宅を設計する必要

は、施工完了時の換気システムの検査、定期がある。

的な維持管理が極めて重要である。

８．今後の課題

４）アレルギーの原因の一つは、カビ・ダニなどの生育を促す過度な湿気である。一方で、低2019年に菅義偉首相（当時）が、我が国を2050

湿度はウイルスの活性化やドライアイ、気道

年にカーボンニュートラルにすると宣言して以粘膜の異常などにつながる。相対湿度と健康

来、住宅建築分野では様々な方策による更なる断性、快適性の関連についての研究は数多く実熱気密化が進められつつある。高断熱高気密化は施されているが、まだ未解明な点が多い。

冬期の室温を維持することにより健康の増進に繋

５）住宅建築の洪水被害への対策は、総合的な視がり望ましいが、一方では室内空気質の劣化、ダ点で考えていく必要がある。この問題についンプネスの増加などが懸念される。また、温暖化ては、本文で述べたように建築学会で提言をにともなう異常気象により洪水災害が増えている

公表27） している。また、震災がつなぐ全国ようであるが、総合的な対策の一環として衛生面

ネットワーク注９ は、浸水被害にあったとき

では浸水後の早期の湿気の除去が大切である。さの生活再建の手引き29） を公開している。課らに、温暖化により感染症の発生が増えると推察

題としては、浸水危険地域に建設される住宅

されており、コロナ感染症も含めてその対策につの具体的な事前の対応策である。

いて検討する必要がある。
筆者の研究の成果をふまえて、以下に今後の課

以上、脱炭素化に対する社会的な要請の一方で健康快適な環境が求められる時代にあって、これ題をまとめる。

らの課題は避けて通れない事項であり、これから

１）住宅における断熱性能の向上は、健康を維持の住宅の室内環境設計を進める上で参考となればする上で極めて重要であることが多くのエビデンスにより明らかになりつつある。これらの情報を住まい手を含めて関係者に正しく伝と願うものである。

Jpn J Clin Ecol（Vol.31 No.2 2022）

60

注における健康影響の低減対策に関する研究 WG にて活

1） R-2000 住宅とは、カナダで開発され 1985 年にカナダ政
府より日本に紹介された高気密・高断熱住宅。断熱性能
値「R20」は、西暦 2000 年までに住宅の暖房エネルギーを 1/4 にしようという目標から命名された 。
30）2） ZEH ゼッチ（ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス） とは、
31）「外皮の断熱性能等を大幅に向上させるとともに、高効率な設備システムの導入により、室内環境の質を維持しつ
つ大幅な省エネルギーを実現した上で、再生可能エネル
ギーを導入することにより、年間の一次エネルギー消費量の収支がゼロとすることを目指した住宅」である。ここでは、それに相当する断熱レベルのことを指す。
3） 一般社団法人日本サステナブル建築協会に設けられた「マートウェルネス住宅等推進調査委員会」にて実施。委
員構成は以下の通り。委員長：村上周三（一般財団法人
住宅・建築 SDGs 推進センター理事長、東京大学名誉教授）、副委員長：吉村健清（産業医科大学名誉教授）、
吉野博（東北大学名誉教授）、苅尾七臣（自治医科大学
教授）、幹事：伊香賀俊治（慶應義塾大学教授）
、委員
58 名。
4） 平成 10 ～ 12 年度 文部科学省 科学技術振興調整費
生活者ニーズ対応研究生活・社会基盤研究「室内化学物質空気汚染の解明と健康・衛生居住環境の開発」に対32）応して日本建築学会に設けられた 。
5） 研究会メンバーは次の通り。所属は当時。吉野博（座長・東北大学）、石川哲（北里大学）、池田耕一（日本大学）、
北條祥子（尚絅大学）、野崎淳夫（東北文化学園大学）、
長谷兼一（秋田県立大学）、菅原正則（宮城教育大学）、
林基哉（宮城学院女子大学）、上山眞知子（山形大学）、
角田和彦（かくたこども＆アレルギークリニック）、武田篤（東北大学）、北澤幸絵、天野健太郎、飯田望、松本麻里、
鈴木憲高（東北大学大学院生）

動。委員構成は以下の通り。吉野博（主査、東北大学）、
長谷川兼一（幹事、秋田県立大学）、柳宇（工学院大学）、
東賢一（近畿大学）、阿部恵子（環境生物学研究所）、池
田耕一（日本大学）、石川善美（東京工業大学）、内海康雄（仙台高専）、江村日奈子、大澤元毅（国立保健医療科学院）、鍵直樹（東京工業大学）、角田和彦（かくたこども＆アレルギークリニック）、熊谷一清（テキサス大学）、
佐々木隆（岩手県立大学盛岡短期大学部）、篠原直秀（産業技術総合研究所）、菅原正則（宮城教育大学）、田島昌樹（高知大学）、田中正敏（福島大学）、米原英典（放射線医学総合研究所）、野崎淳夫（東北文化学園大学）、
林基哉（宮城大学女子学院）、長谷川麻子（熊本大学）、
本間義規（岩手県立大学盛岡短期大学部）、山内毅（住まいと環境東北フォーラム）8） 日本建築学会東北支部環境工学部会「応急仮設住宅の環境設計・住まい方ガイドライン作成 WG」が取りまとめた。委員構成は以下の通りである。所属は当時。長谷川兼一（委員長、秋田県立大学）、鍵直樹（幹事、東京工業大学）、東賢一（近畿大学）、井上勝夫（日本大学）、
大澤元毅（元国立保健医療科学院）、角田和彦（かくたこども＆アレルギークリニック）、篠原直秀（産業技術総合研究所）、菅原正則（宮城教育大学）、田中正敏（福島県立医科大学名誉教授）、中澤真司（建設技術総合セン
ター・鉄建建設）、野崎淳夫（東北文化学園大学）、長谷
川麻子（熊本大学）、林基哉（北海道大学）、渡辺麻衣
子（国立医薬品食品衛生研究所）、柳宇（工学院大学）、
吉野博（東北大学名誉教授）
9） 震災がつなぐ全国ネットワークは、「生の声に耳を傾け、一人ひとりに寄り添う」という想いに共鳴する災害支援・
防災 NPO・ボランティア団体等の全国域のネットワーク
33）

組織 。

6） 本研究は，国土交通省に設置されている「健康維持増進
住宅研究委員会（委員長：村上周三（独）建築研究所理事長）」、並びに民間企業等により構成される「健康維

引用文献

持増進住宅研究コンソーシアム（会長：村上周三（独）1） 長谷川房雄，吉野博，他．東北地方都市部の木造独立

建築研究所理事長）」の活動の一環として実施。研究会
メンバーは次の通り。所属は当時。吉野博（東北大学）、
池田耕一（日本大学）、北條祥子（尚絅大学）、三田村輝章（足利工業大学）、野崎淳夫（東北文化学園大学）、長
谷川兼一（秋田県立大学）、阿部恵子（環境生物学研究所）、加藤則子（国立保健医療科学院）、熊谷一清（テキサス大学）、菅原正則（宮城教育大学）、塩津弥佳（国立保健医療科学院）、柳宇（国立保健医療科学院）、長谷川
あゆみ（住化学分析センター）、松田麻香、安藤直也、
浜田健佑（東北大学大学院生）
7） 日本建築学会東北支部・環境工学部会、震災関連住宅

住宅における冬期の温熱環境に関する調査研究．日本建築学会論文報告集 326: 91-102, 1983
2） 吉野博，長谷川房雄，他．脳卒中の発症と住環境との関係についての山形県郡部を対象とした調査研究．日本公衆衛生雑誌 32. 4: 181-193, 1985
3） 吉野博，新井宏朋，他．積雪寒冷地の山形県八幡町における住宅暖房と室温の 4 年間の変化．日本公衆衛生雑誌
34. 12: 774-782, 1987
4） 長谷川兼一，吉野博，他．脳卒中死亡に関連する住環境要因に関する調査研究─山形県郡部を対象としたアン
ケート調査─．日本建築学会環境系論文集 85. 768: 169-

61

臨床環境医学（第31巻第2号）

176, 202018）吉野博，長谷川兼一，他．児童のアレルギー性症状と居5） 吉野博，長谷川兼一．高断熱高気密住宅における熱環境

住環境要因との関連性に関する調査研究─アンケート調

特性と居住者の健康に関する調査．日本建築学会環境系

査結果を用いた健康影響要因に関する統計分析─．日本

論文集 507: 13-19, 1998

建築学会環境系論文集 79. 695: 107-115, 20146） 長谷川兼一，吉野博，他．東北地方における断熱気密住19）高松真理．アレルギー性疾患等をもたらす居住環境要因

宅の熱空気環境と居住者の湿度感に関する冬期調査．日に関するケース・コントロール研究．平成 21 年度秋田県

本建築学会大会学術講演梗概集：783-784. 1998

立大学修士論文，2010 年 2 月

7） 長谷川兼一，吉野博．東北地方における断熱気密住宅の20）日本臨床環境医学会環境アレルギー分科会．2022 年度

エネルギー消費量─暖房用を中心とした実態調査と数値

活 動 企 画 書．http://jsce-ac.umin.jp/200725/files_

計算─．日本建築学会環境系論文集 557: 49-56, 2002

bunka/2022_kankyoall.pdf8） 吉野博，長友宗重，他．カナダ R2000 仕様に基づいて

21）長谷川兼一，吉野博，他．仙台市を中心とする応急仮設建設された高断熱高気密住宅の熱空気環境に関する長期住宅を対象とした屋内外環境の健康影響に関するアン測定．日本建築学会環境系論文集 471: 19-28, 1995

ケート調査．日本建築学会環境系論文集 82. 741: 967-

9） 国土交通省．住宅内の室温の変化が居住者の健康に与える影響とは？調査結果から得られつつある「新たな知見」
について報告します～断熱改修等による居住者の健康への影 響 調 査

中間 報 告（ 第 3 回）～．https://www.

mlit.go.jp/report/press/house07_hh_000198.html

975, 201722）吉野博，柳宇．仮設住宅における室内熱・空気環境の課
題．建設設備＆昇降機 97: 3-8, 201223）日本建築学会．応急仮設住宅の環境設計と住まい方ガイドライン─健康に暮らすための室内環境に関する提言─．

10）一般財団法人住宅・建築 SDGs 推進センター．建築物省
エ ネ 法 概 要．https://www.ibec.or.jp/ee_standard/

2021

h t t p s : / / w w w. a i j . o r. j p / j p n /databox/2021/210726.pdf24）大竹徹，吉野博，他．津波による浸水被害住宅におけるoutline.html
11） 松本麻里，吉野博，他．シックハウスにおける室内空気
質と居住者の健康状況に関する調査研究 その 3

第2室内環境と居住者の健康に関する調査研究 その 2

津波による浸水が室内環境と健康に及ぼす影響に関する分

次調査の概要と室内化学物質濃度の測定結果．日本建築

析．日本建築学会東北支部研究報告集計画系 76: 45-48,

学会大会学術講演梗概集 D2: 929-930, 2002201312）吉野博，中村安季，他．シックハウスにおける室内環境と居住者の健康に関する調査研究-その 125）長谷川兼一，吉野博，他．津波による浸水被害住宅にお宮城県内のける室内環境と居住者の健康に関する調査研究 その 3

62 軒の住宅における調査結果．日本建築学会環境系論

実測調査の概要と調査対象住宅の被害状況．日本建築

文集 74. 641: 803-809, 2009

学会東北支部研究報告集計画系 76: 49-52, 201313）中村安季，吉野博，他．シックハウスにおけう室内空気
質と居住者の健康状況に関する調査研究 その 1360軒の住宅に関する統計的解析．日本建築学会大会学術講演梗概集：893-894, 2007

態と対策に関する研究，日本建築学会環境系論文集 593:
49-56, 200527）日本建築学会．提言

14）吉野博，中村安季，他．シックハウスにおける室内環境と居住者の健康に関する調査研究-その 226）柳宇，池田耕一： 空調システムにおける微生物汚染の実

宮城県内の30 軒を中心とした住宅における長期継続観察-．日本建築学会環境系論文集 75. 654: 705-712, 201015）Takaki R, Yoshino H, et al. Study on Performance
Evaluation of Mechanical Ventilation Systems for
Occupied Houses. Proceedings of EPIC 2006 AIVC,
Vol.3: 755-760, 2006

激甚化する水害への建築分野の取組むべき課題 ～戸建て住宅を中心として～．2020//www.aij.or.jp/jpn/databox/2020/20200629.pdf
28）2022 年度環境過敏症分科会活動計画書．http://jsce-ac.
umin.jp/200725/files_bunka/2022_kankyokabinsho.
pdf29）震災がつなぐ全国ネットワーク，ツール．https://shintsuna.org/about-us/30）R2000+ 上の住宅建材の先進的省エネモデルハウス

16）吉野博．石川先生から学んだこと．CS 支援 128, 2022

https://uenojyuken.co.jp/r2000/before/index.html

17）Bornehag C G, Blomquist G, et al. Dampness in31）環 境 省 https://www.env.go.jp/earth/ondanka/zeh/buildings and health. Nordic interdisciplinary review

h30.htmlof the scientific evidence on associations between32）日本建築学会，室内化学物質空気汚染調査研究委員会

exposure to “dampness” in buildings and health

33）震災がつなぐ全国ネットワーク．https://shintsuna.org/

effects (NORDDAMP). Indoor Air 11. 2: 72-86, 2001.

tools/

doi: 10.1034/j.1600-0668.2001.110202.x

http://news-sv.aij.or.jp/tokubetsu/s8/IAPOC.htm