東急建設技術研究所報 No. 44

U.D.C 642.153.524

高軸力を支持する逆打ち構真柱鉄骨根入れ部における軸力分布の現場計測およびそのシミュレーション解析
張要約：

媛＊

古垣内靖＊

中沢楓太 ＊

逆打ち工事では，上部躯体重量を構真柱（鉄骨柱）から構真柱杭（場所打ちコンクリート杭）に伝達し，杭基礎として地盤で支持する。本論文では，大規模に掘削する逆打ち工事において，高軸力を受ける構真柱鉄骨の杭頭レベルおよび構真柱杭への鉄骨根入れ部の軸力を実測した。計測結果により，構真柱の杭頭レベルの計測軸力は構真柱の設計軸力と概ね一致した。しかし，構真柱杭の杭頭付近では平面保持の仮定が成立しておらず，鉄骨部分の鉛直ひずみはコンクリート部分の鉛直ひずみよりも大きいことが示唆された。更に，構真柱杭をモデル化した三次元 FEM 解析によって，その実測値の妥当性を確認すると共に，構真柱から構真柱杭コンクリートへの軸力伝達機構を検証した。鉄骨根入れ部の鉄骨表面においては，スタッド位置近傍でのみ軸力が杭コンクリートへ伝達すると仮定すると，実測の軸力分布とよい対応を示した。また，杭周面の摩擦ばねや杭コンクリートのヤング係数がその軸力伝達に与える影響は小さいことを確認した。

キーワード：

逆打ち，構真柱，現場計測，FEM 解析，軸力，場所打ちコンクリート杭目

1．はじめに

4．FEM 解析

2．工事および計測概要

5．解析結果3．軸力計測結果

6．まとめ

次：

1．はじめに往の研究では，このような構造の荷重伝達機構について，近年の都市部における再開発工事では，工期短縮と周辺構造実験 例えば2), 3) や実物件における現場計測 例えば4), 5) によっ

地盤の変位抑制を目的として，逆打ち工法を採用する事例て検討されている。しかしながら，近年の超高層建物におが増えている。逆打ち工法は，地盤掘削工事前に施工したける逆打ち工事では，工期短縮のために杭基礎の状態で，構真柱・構真柱杭によって上部構造を支持しながら，同時従来よりも大きな軸力を構真柱・構真柱杭が負担する傾向に地下躯体を施工する工法である。上部躯体の重量は，構があり，そのような高軸力下においてこの軸力伝達機構を真柱（鉄骨柱）から構真柱杭（場所打ちコンクリート杭）検証した事例はほとんどない。に伝達し，杭基礎として地盤で支持する。

そこで，本報では，超高層建物の逆打ち工事において，構真柱軸力は，図 1 の概念図のように，構真柱杭への鉄高軸力を負担する構真柱および構真柱杭の軸力を実測し，骨根入れ部（以下，鉄骨根入れ部）の表面の付着力，鉄骨FEM 解析によってその軸力伝達機構を検証した。更に，表面に打設されたスタッドのせん断力および鉄骨先端の支その実測結果に基づいた解析モデルによって，各種解析条圧力によって構真柱杭コンクリートへ伝達される

図1＊技術研究所1), 2)

件を変化させたパラメトリックスタディを実施し，それぞ。既構真柱から構真柱杭への伝達機構の概念図

図2

基礎・構造グループ

49

工事平面図および計測の位置

東急建設技術研究所報 No. 44

図3

土質，値分布および測点 P の計測概要

図4

表1表2構真柱杭の寸法およびひずみ計の取付け位置図

測点 P における構真柱の鉄骨の仕様および定数

測点 P における構真柱のコンクリートの仕様および定数

表3

測点 P における構真柱杭への鉄骨根入れ部の仕様および定数

表4

測点 P における構真柱杭のコンクリートの仕様および定数れの影響度合いについて考察した。

削する地上 35 階（高さ約 176 m）・地下 4 階の複合施設（地上 S 造・地下 RC・SRC・S 造）の新築工事である。建2．工事および計測概要

設地は山の手台地に位置し，地層構成は，表土以深の東京図 2 に工事平面，地盤調査位置（Bor.），計測位置（測層，細砂が挟在する上総層郡土丹層（砂質固結シルト層以=1300 kN/m 2）である。建物基礎は，この点 P）の位置を示す。図 3 に Bor. における土質および地深，粘着力盤の値分布と共に，測点 P の断面概念図を示す。本工

土丹層を支持層として，パイルド・ラフト基礎で設計され事は，逆打ち工法で約 100×43 m の範囲を深さ約 30 m 掘ている。地下工事は，まずソイルセメント壁を施工した後50u東急建設技術研究所報 No. 44

図5

施工状況および軸力の経時変化に，構真柱・構真柱杭を施工する。その後，地盤掘削と並行して地上および地下躯体を構築した。
表 1〜表 4 および図 4 に測点 P における構真柱および構真柱杭の詳細を示す。構真柱杭は，長さ 10.5 m，軸部径3.0 m および先端拡底径（設計径）4.7 m の拡底場所打ちコンクリート杭である。鉄骨根入れ部はクロス H 形鋼で，根入れ長は 7.0 m である。鉄骨根入れ部のフランジ表面には，225 mm ピッチでスタッド（長さ 100 mm，直径 22mm）を杭頭から約 6 m まで打設した。杭頭より上部の構真柱は角型鋼管の CFT 造である。
また，図 4 に鉄骨根入れ部の軸力計測用のひずみ計取付け深度を示す。ひずみ計は柱部 1 深度（地中梁天端＋0.5m）および鉄骨根入れ部 3 深度（杭頭−1.0 m，杭頭−3.5m および杭頭−6.0 m）の合計 4 深度に対して，それぞれウェブ表面 2 箇所に取付けた。なお，ひずみ計は構真柱を杭の削孔内へ建て込む前に構真柱鉄骨に取り付けた。柱部の計測深度は，地中梁の直上で最も鉄骨外周のコンクリート打設が遅い深度である。なお，軸力は各深度の平均ひず

図6

各 Step の軸力分布（平面保持を仮定）みに断面積を乗じて算出した。柱部の軸力はその下部のコンクリートが打設されるまでは杭頭軸力と見なす。
N =(A×E+A×E)×ε

()

3．軸力計測結果
図 5 に工事工程，柱部および構真柱杭の軸力の経時

ここに，変化を示す。また，図 5(ｂ)には構真柱の 3 つ工事 step

：柱部の軸力：構真柱杭の軸力の設計軸力値も併記した。Step1 は 17 階床コンクリート

ε ：柱部の平均鉛直ひずみの打設完了の時点，Step2 は 22 階床コンクリートの打設

ε ：鉄骨根入れ部の平均鉛直ひずみ完了の時点，Step3 は 29 階床コンクリートの打設完了のs1,s1,c1,c1：表 1 及び表 2 に示す時点である。ここに，柱部の平均鉛直ひずみ ε および鉄s2,s2,c2,c2：表 3 及び表 4 に示す

骨根入れ部の平均鉛直ひずみ ε はそれぞれのひずみ計取および構真柱杭の軸また，構真柱の設計軸力は各柱の支配面積の躯体重量には各断面の平面が保持され，各深度の鉄骨とコンク施工荷重やタワークレーン等の重量を考慮して設定してい付け時を初期値とし，柱部の軸力力リートの鉛直ひずみが等しいと仮定して()式および(る。同図より，各 Step の構真柱の設計軸力は計測軸力と概)ね一致した。つまり，柱部の計測軸力は妥当と判断できる。

式で算出した。

図 6 に軸力計測開始時点および図 5(ｂ)中の各 Step にN=(A×E+A×E)×ε

(おける)

51およびの深度分布を示す。なお，杭頭部の東急建設技術研究所報 No. 44

表5

軸力は解析条件に等しいとした。Step3 の時点に着目すると，杭頭−1.0 m のはの 3 倍程度とかなり大きい。

は杭頭軸力に相当することから，各深度のがよりも極端に大きくなることは考えにくい。これより，杭頭部に近い杭頭−1.0 m 位置においては，平面保持の仮定が成立しておらず，鉄骨根入れ部の鉛直ひずみはコンクリート部分のそれよりも大きいと推察される。したがって，建物の上部荷重は構真柱を通じて鉄骨根入れ部のみに伝達したと考えられる。
4．FEM 解析
ここでは，鉄骨根入れ部の軸力計測結果の妥当性および構真柱から構真柱杭への軸力伝達機構を検証するために，
FEM 解析を行った。
図 7 に構真柱杭の解析モデルを示す。本モデルは杭部分を対象としており，対称性を考慮した 1/4 モデルである。
図7

杭のコンクリートおよび鉄骨は弾性の 8 節点ソリッド要素

1/4 解析モデルでモデル化した。実際には杭先端は拡底されているが，本解析では解析結果には影響がないため，ストレート杭としてモデル化した。なお，モデルの対称面はローラー境界とし，底部は固定とした。
荷重は，軸力計測開始から Step3 までの（実測増分値 Δの増分値=36500 kN）を杭頭鉄骨部に鉛直下向きの等分布荷重として作用させた。
表 5 に解析条件を示す。本解析では，以下の 3 つを解析パラメータとした。それぞれの詳細は，4.2 に示す。
Ａ．鉄骨とコンクリートの接触面の境界条件
Ｂ．杭周面の地盤ばね（摩擦ばね）
Ｃ．杭コンクリートのヤング係数（強度）4.2

解析パラメータA)

鉄骨とコンクリートの接触面の境界条件

図8

鉄骨とコンクリート間のばね設定

鉄骨根入れ部とコンクリートの接触面の境界条件は，2通り設定した。ケース 1‑1 は全節点を節点共有とし，ケース 1‑2 は節点を離間させて，スタッド打設位置でのみ荷重が伝達されるように，スタッド打設位置の節点とそれ以外の節点で設定を変えた。図 8 にその詳細を示す。スタッド打設位置には，要素座標の x，y および z 方向のばねをいずれも相対的に十分に剛なばね（1×10 11 kN/m）とした。
それ以外の節点は，荷重伝達をさせないように，y およびz 方向にはばねを設定していない。x 方向については，同
図9方向へのコンクリートによる変位拘束を考慮できるように

52

杭の周面摩擦力度と杭の沈下量の関係

東急建設技術研究所報 No. 44

図 10鉄骨根入れ部の計測結果と解析結果の比較の養生期間 28 日における圧縮強度 c は 54.8 N/mm 2（20剛なばねを設定した。
B)±2℃の標準養生，6 体の平均値）であった。

杭周面の地盤ばね（摩擦ばね）

図 9 に，杭周面摩擦力度 τ と沈下量したがって，本解析では，コンクリート強度 F' は 42の関係を示す。

N/mm 2，49.3 N/mm 2 および 54.8 N/mm 2 とした。

杭の周面は鉛直方向の摩擦ばねを設けた。この摩擦ばねは
2周辺地盤の粘着力（ u =1300 kN/m ）を極限とする弾塑

また，杭コンクリートのヤング係数6)性ばねとしてモデル化した。建築基礎構造設計指針 によると，極限周面摩擦力度に達する時の沈下量は，土質性状や杭種，杭の施工法を考慮して，下記の式()により設定できるとされている。また，()式で設定した。結果は表 5 に示す。

E=3.35×10 ×

値に及ぼす杭径の影

響は，例えば場所打ちコンクリート杭について，杭径によは，いずれもγF' 24  × 60 



()

ここに，F' ：コンクリート強度

らず一定値（例えば，1.0 cm 程度）とするなどの提案がγ ：コンクリートの単位体積重量ある。

=42 N/mm 2 の場合，γ 2=23.5 kN/m 3=49.3 N/mm 2 および c =54.8 N/mm 2 のS =(0.5~2.0)cm
ここに，()場合は調合計量値 γ=22.7 kN/m 3 とした。
5．解析結果：極限周面摩擦力度に達する時の沈下量

図 10 に，軸力計測開始から Step3 時点までにおける鉄したがって，本解析では，ケース 2‑1 およびケース 2‑2において，C)骨根入れ部の軸力は 0.5 cm および 1.0 cm とした。

杭の設計基準強度cは 42 N/mm 2 であるが，実際にはの)式および(分布を示す。それぞれは鉄骨全断面の軸力を合算した値であり，実測値のは各測点の平均鉛直ひずみ ε に鉄骨のヤング係数

それ以上の強度となっていることが推定される。下記の(の増分値 Δ実線が解析値，プロット点が実測値を示す。なお，解析値

杭コンクリートのヤング係数（強度）と断面積)式によって算出した 28 日の調合強度は49.3 N/mm 2 となる。

2s2を乗じた値である。同図(ａ)〜(ｃ)はそれぞれ各因子を各解析パラメータとした結果である。いずれも深度が深くなるほど軸力が小さく，鉄骨根入れ部先端の軸F ≧F+1.73σ()F ≧0.85F+3σ()

力は杭頭軸力の 6%〜9% 程度である。
同図(ａ)の鉄骨とコンクリートの接触面の境界条件を比較したケース 1‑1 およびケース 1‑2 の結果を見ると，両ケ：コンクリートの調合強度ースの深度分布は，特に杭頭から−3 m の範囲で大きく異m：コンクリートの調合管理強度 42 N/mm 2なる。また，スタッド位置でのみ鉛直方向の荷重伝達をさ

σ：圧縮強度の標準偏差 4.2 N/mm 2せたケース 1‑2 の方が実測値とよい対応を示す。つまり，また，当該杭の打設時に採集したコンクリートサンプル

実際には，この荷重レベルにおいて，構真柱から構真柱杭ここに，53

東急建設技術研究所報 No. 44への軸力伝達機構は，主としてスタッド周辺で行われていよび構真柱杭への鉄骨根入れ部の軸力分布計測を実施し，ると推察できる。

それに基づいた FEM 解析を実施して，高軸力が作用する同図(ｂ)の杭周面の摩擦ばねの影響を比較したケース鉄骨根入れ部の軸力伝達機構を検証した。得られた知見を1‑2，2‑1 および 2‑2 の結果および図(ｃ)のコンクリート以下にまとめを示す。のヤング係数（強度）の影響を比較したケース 2‑1，3‑1①と 3‑2 の結果を見ると，それぞれいずれの深度において実測の結果，杭頭近傍においては，平面保持の仮定が成立しておらず，鉄骨部分の鉛直ひずみがコンクリーも，大きな差異はなく，いずれも実測値と良い対応を示

ト部分の鉛直ひずみよりも大きい。

す。つまり，杭周面の摩擦ばねや杭のコンクリートの強度②が軸力伝達に与える影響が小さい。

FEM 解析の結果，鉄骨根入れ部の鉄骨表面においては，スタッド位置近傍でのみ軸力が杭コンクリートへ以上の検討結果より，スタッド位置でのみ軸力伝達させ伝達すると仮定すると，実測の軸力分布とよい対応をた解析モデルによって，構真柱から構真柱杭への軸力伝達示す。

機構をシミュレーションできた。また，実測値の妥当性も③確認できた。

FEM 解析の結果，杭の周面摩擦ばねおよび杭コンクリートのヤング係数が鉄骨根入れ部の軸力伝達に与える影響は小さい。

6．まとめ

④

本論文では，超高層建物の逆打ち工事において構真柱お実測した杭頭レベルの構真柱鉄骨軸力は，構真柱の設計軸力と概ね一致した。

参考文献
1) 若林嘉津雄：建築構造と施工の接点，pp. 95‑106，学芸出版社，1990 年 5 月
2) 宇佐美徹・毛井崇博・その他 3 名：鉄骨柱から場所打ちコンクリート杭頭部への軸力伝達に関する実験的研究，日本建築学会
構造系論文集，第 547 号，pp. 105‑112, 2001 年 9 月
3) 杉本訓祥・津田和明・その他 2 名：鉄骨柱から鉄筋コンクリート杭への軸力伝達機構，日本建築学会構造系論文集，第 73 卷，第 630 号，pp. 1393‑1399, 2008 年 8 月
4) 青木雅路・宇佐美徹・その他 3 名：逆打ち工法における CFT 構真柱の軸力計測結果，日本建築学会大会学術講演梗概集，pp.
713‑714, 2016 年 8 月
5) 中根一臣・麻生直木・その他 4 名：規模の異なる RC 集合住宅を支持するパイルド・ラフト基礎の沈下挙動，日本建築学会大会
学術講演梗概集，pp. 485‑486, 2016 年 8 月
6) 日本建築学会：建築基礎構造設計指針，p. 226, 2001 年 10 月
7) 日本建築学会：建築工事標準仕様書・同解説 JASS 5 鉄筋コンクリート工事 2015, pp17‑18, 2005 年 7 月

Simulation analysis based on field measurement results of axial force distribution of embedded steel incast‑in‑situ concrete pile supporting a high‑rise building in top‑down method
Y. Zhang, Y. Furugaichi, F. Nakazawa
In the top‑down construction, the upper skeleton weight is transmitted via the steel column and the cast‑in‑situ
concrete pile, and finally supported by pile foundation. In this paper, the axial force of the steel column at the level of pilehead and the embedded steel in the pile supporting a high axial loading were measured during the large‑scale excavating
inverted construction. Measurement results show that measured axial force of the steel column roughly agrees withdesigned axial force. However, plane maintenance on the head of pile was not valid, and the axial strain of steel was far
above that of concrete. Furthermore, the validity of measurement results was confirmed by finite element analysis results.
Meanwhile, axial force transfer mechanism from the steel column to the pile was confirmed by analysis results. Assumingthat the axial force was transfered to the concrete of pile via studs at the surface of the embedded steel, the analysis axialforce is close to measured axial force. In addition, the peripheral face friction spring of pile and Youngʼs modulus of theconcrete of pile have less influence on transfer mechanism for axial force.

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