No.

１

業種

フィットネスクラブ
No.1

項
I 市場概況

目（１）最近5年間の売上高時系列データ

内▼ 平成15年春から業界は成長軌道に。平成17年の市場規模は業界史上初めて4,000億円を突破した。
▼ リニューアルによる既存店の業績維持・向上に加えて、平成14年以降開業の新規店が売り上げに寄与した。
▼ 現在大手4社の売上高シェアは5割弱を占める。
▼ 中堅・中小・ベンチャーの中にも急成長している企業がある。
▼ 一時減少傾向にあったスクール生・法人会員が戻りつつある。

（２）施設数の推移

図 表 ・ 参 考 資 料

容▼ 施設数は年毎に増えている。平成17年になり初めて2,000軒の大台を超えた。12月末日時
点の総施設数は2,049軒と推定される。
▼ 平成1７年度の「新規開業」数は前年比約74％増の106軒であった（「移転新設」「業態転換」「継承後の再開業」「PFI」を含めた総数は115軒）。
▼ 「新規開業」は、カーブス15軒、ティップネス9軒、ビーライン8軒、コナミスポーツ7軒、ホリ

市場規模の推移
平成13年
売上高
3,648
伸び率
0.0

（単位：億円、％）

平成１4年
3,575
▲2.0

平成１5年
3,675
2.8

平成１6年
3,796
3.3

平成17年
4,019
5.9

＊『特定サービス産業実態調査報告書（平成14年フィットネスクラブ編）』、『特定サービス産業動態統計
月報』（ともに経産省）のデータを基にフィットネスビジネス編集部が推定。
＊上記売上高にはスイミング単体施設のそれ（およそ600億円）は含まない。クラブ内のスクール会員（成人・子ども）は含む。若干ではあるがボクシングジムなどの売上高も含まれている。
＊平成16年以降にはフィットネスクラブ業務に関わる「その他の収入」が含まれている。（平成15年までの当該データと時系列の比較をすることができない）

施設数の推移（単位：軒、％）

平成15年
1,901
1.5

平成16年
1,951
2.6

平成17年
2,049
5.0

フィットネスクラブ新規開業施設数の推移
平成13年 平成14年 平成15年
施設数
42
54
41

平成16年
61

平成17年
106

施設数
伸び率

平成13年
1,830
2.3

平成14年
1,873
2.3

＊フィットネスビジネス編集部調べ。

デイスポーツクラブ6軒の順で多かった。また地区別では、東京（34軒）、神奈川（8軒）、兵庫（7軒）、千葉（6軒）、愛知（6軒）の順で多かった。
▼ 女性専用小規模サーキットスタジオが34軒、ジム・スタジオ型クラブが19軒と、プールレスの小規模施設の出店が約半数を占めた。今後もこの傾向は続くだろう。
▼ ビクラムヨガ（ホットヨガ）や岩盤浴、ヨガ・ピラティススタジオなど単体アイテムの施設も増え始めた。

（単位：軒）＊継承施設（平成17年3軒）、移転新設施設（同5軒）を除く。
＊フィットネスビジネス編集部調べ。

▼ 遊休地やテニスコートなどを利用してフットサル事業を始める企業も増え始めた。
▼ 業界再編の動きでは、大和ハウス工業、ベンチャーリンク、アルペンなど異業種からの業界参入が目立った。明治スポーツクラブの東京ガススポーツ買収などM&Aの動きも依然見られた。
▼ 指定管理者となって公共スポーツ施設の管理代行をしようとする民間クラブの動きも目立った。
▼ 閉鎖撤退施設が8軒あった。

（３）その他▼ オープン時に総会員数4,000名を越すクラブが見られる一方、100〜300名前後の会員数で採算をとる小型の成果志向型クラブも見られるようになってきた。

平成17年の主な業界再編関連ニュース
・ベンチャー・リンク、カーブスと独占ライセンス契約を締結（3/8・FB）
・コナミスポーツ、板橋区の全スポーツ施設の指定管理者に（3/18・日経）
・大和ハウス工業、NASを買収、子会社化（4/14・日経夕刊）
・明治スポーツプラザ、東京ガススポーツの全株式を譲渡（3/31・FB）
・アルペン、フィットネス事業参入（10/10・FB）
・コナミスポーツ、コナミの完全子会社に（11/7・FB）＊出典 日本経済新聞他、FBはフィットネスビジネス▼ 既存店のリ・マーケティングが総じて巧みになり、業績を立て直すクラブが目立ち始めた。
レンタルロッカーや有料プログラム、パーソナルトレーニング、マッサージ、エステティック、
ベバレジ、サプリメントなど付帯サービス・商品の提供やタオル、ウェアなどレンタル品をパッケージした会員種別の投入により会費単価を上げる動きが見られた。
▼ 新設クラブの中には年一括払い（による割引）を設けないところもある。
▼ １施設あたりの売上高は平成15年から徐々に上昇している。
▼ 女性専用小規模サーキットスタジオが既存の総合クラブに与える影響はまだ軽微だが、プールレス業態は少しずつ総合クラブを脅かす存在になりつつある。

１施設あたりの売上高
平成13年
売上高
19,934伸び率▲ 2.3（単位：万円、％）

平成14年
19,087▲ 4.2

平成15年
19,331
1.2

平成16年
19,4570.7

平成17年
19,6160.8＊『特定サービス産業実態調査報告書（平成14年フィットネスクラブ編）』、『特定サービス産業動態統計
月報』（ともに経産省）のデータを基にフィットネスビジネス編集部が推定。

No.

２

業種

フィットネスクラブ
No.2

項
II 需要動向目（１）在籍・利用動向

内図 表 ・ 参 考 資 料

容▼ 平成15年から伸びはじめた会員数が、平成16年も伸び、平成17年は400万人に近づき史上最高値を記録した。参加率も初めて3％台となり、過去最高値を記録。既存店の立ち直りと新規出店効果が大きい。
▼ 総会員に占める中高年層の割合はが年々徐々に伸びてきている。
▼ 会員数増加は内的要因だけでなく、平成15年度下期からの景気回復等外的要因もある。
延べ利用者数、利用回数はともに毎年増加している。背景には比較的時間に余裕があり、フィットネスや健康美に価値を見出し始めた30〜40歳代女性や高年男性の参加増がある。
▼ そうした顧客層は自分に合ったプログラムを求める傾向が強い。
▼ 年々退会率が低くなり、在籍者数が安定化する傾向にある。
▼ 成人のスイミングスクール、成人のカルチャー、テニススクール（成人・子ども）、子どもの空手、子どものダンスなどは生徒数、利用者数を伸ばしている。
▼ 質の高い子ども向けスクールプログラムや託児・教育サービスを開発・付帯する動きがある。
▼ 法人需要が回復しつつある。生活習慣病対策に取り組む健保組合が増えていくことだろう。

会員数・延べ利用者数の推移
平成13年
会員数（人）
3,702,098
参加率(%)
2.91
延べ利用者数（万人）
18,140
1施設あたり〃（人）99,125
年間平均利用回数（回）
49.0

平成１4年
3,591,036
2.82
18,70999,88852.1

平成15年
3,672,912
2.88
19,503
102,593
53.1

平成16年
3,776,488
2.96
20,431
104,72154.1

平成17年
3,970,519
3.10
22,036
107,54755.5＊『特定サービス産業実態調査報告書（平成14年フィットネスクラブ編）』、『特定サービス産業動態統計
月報』（ともに経産省）のデータを基にフィットネスビジネス編集部が推定。参加率算出に用いた総人口は
総務省統計局発表の各年10月の人口。
会員1人あたり年間消費額
平成1 3年
平成1 4年
消費額
98 ,539
99 ,553
伸び率
1.0
1.0

（単位：円）

平成15 年
10 0,06 7
0.5

平成16 年
10 0,51 7
0.4

平成17 年
10 1,22 1
0 .7

1施設あたりの月間平均売上高・会員数・客単価の推移（２）消費動向

平成14年
22,4472,880
7,796

2006年に実現したいことトップ10

平成15年
22,776
2,918
7,806

平成16年
23,430
2,981
7,860

平成17年
24,1493,008
8,027＊出典 株式会社クロスマーケティング N=1,141（全国・18〜69歳・2006年1月実施）

70
58.8

（単位：％）

55.0
46.7
32.5

35

30.9

15.2

14.5

︵ビジネス関連︶
習い事・資格取得

転職・就職

16.2

︵
スポーツ・
趣味関連︶
習い事・資格取得

株取引の開始

ダイエット

海外旅行

規則正しい食生活

0

16.7

結婚・
恋愛

19.4

貯金

▼ 年齢、性別を問わず低体力者、疲労者、ストレスを抱える人が増えている。
▼ 40〜74歳では男性で2人に1人、女性で5人に1人がメタボリックシンドローム（内臓脂肪症候群）が疑われるか、または予備軍に入っていると推定（厚労省調べ）されている。
▼ 平成15年半ばより短期的な売上高見通しは明るくなってきている。中長期的にも明るくなると予測できる。高齢化の進展、余暇時間の増大、疾病率の上昇、医療費の自己負担割合の高まり、健康意識の高まり、国・自治体レベルでの健康増進施策推進の動き、フィットネスクラブ出店数の増加、クラブのクオリティアップなどの要因があるためである。
▼ 政令指定都市別に参加率（2002年）を見ると、高い都市は千葉市（6.31％）、東京23区（6.20％）、仙台市（4.65％）、大阪（4.63％）の順となっている。
▼ 欧米先進国の参加率と比べると日本の参加率は未だに低水準である。

平成13年
23,4702,941
7,895＊出典 『特定サービス産業動態統計月報』（経産省）。調査対象施設数は平成12年704軒。平成
13年718軒。平成14年803軒。平成15年825軒。平成16年840軒。法人・スクールを含んだ数値。

定期的な運動（３）その他▼ 平成8年より下降傾向にあった会員1人あたりの年間消費額（客単価）は、平成13年からは少しずつ引き上がり、平成17年は最高値を記録した。
▼ 会費の伸びとともに会費外収入も伸びている。
▼ 時間軸区分の細かな会員種別――ナイト会員、モーニング会員、ホリデイ会員――への入会者数、在籍者数は減少傾向にある。こうした会員種別を廃止する動きもある。
▼ ジム・スタジオの利用率が高まっている。
▼ 夜のプールの利用率が低下している。ただし、泳法レッスンなどは需要が高まってきている。
▼ グループエクササイズプログラムの参加者が増えている。特にヨガ、ピラティス・バレエなど筋コン・調整系のプログラムに人気が出てきている。
▼ 50分以内の比較的短時間のプログラムへの参加が進んでいる。
▼ グループエクササイズプログラムの「単・多・短」化の傾向は落ち着きをみせてきている。
▼ アリーナ付設の施設ではスポーツ種目――フットサル、バスケット、卓球、バドミントン、バレーなど――にも人気が出てきている。
▼ パーソナルトレーニング、デイスパやカルチャー系プログラム（例えば社交ダンス、ハワイ
アンフラダンス）など有料のプログラムを受ける人が多くなってきている。
▼ サプリメント（機能性補助食品）やミネラルウォーターなどの飲食物を摂る人が増えている。
サプリメントに関しては30代女性を中心にダイエット＆ビューティー関連商品の人気が高まっている。
▼ マッサージ、エステティック、アロマなどリラクセーションサービスの消費が増えつつある。
特に女性の消費割合が高まっている。
▼ ネット通販利用者が増加している。

売上高（千円）
会員数（人）
平均客単価（円）フィットネスクラブの売上高見通しの推移
DI値
フィットネスクラブ
個人サービス業12
種平均

平成15年12月調査

平成16年3月調査

平成16年6月調査

平成16年9月調査（16年1〜3月期）（16年4〜6月期）（16年7〜9月期）（16年10〜12月期） （17年1〜3月期）

平成16年12月調査

平成17年3月調査 平成17年6月調査 平成17年9月調査（17年4〜6月期） （17年7〜9月期） （17年10〜12月期

4.7

22.6

20.6

10.0

10.0

20.0

21.6

15.2

▲ 21.7

▲ 3.0

▲ 8.7

▲ 14.6▲ 12.9

▲ 5.2

▲ 5.7

▲ 12.9＊出典 『特定サービス産業動態統計月報』（経産省）

No.

３

業種

フィットネスクラブ
No.3

項III 経営動向

目（１）収支状況（２）設備投資動向（３）経営上の問題
点と対策の方向内

図 表 ・ 参 考 資 料

容▼ 収益性は良化している。企業トップの見通しも明るい。
▼ 中高年層の需要が強いことが収入増に寄与している。
▼ 平成14年までに各社がコストマネジメントを推し進め、損益分岐点を下げていたことも収益増加の一要因となっている。
▼ 新規出店と既存店のリニューアル、あるいはスクラップをバランスよく進めた企業が売り上げと利益を伸ばしている。
▼ 平成15年以降は多くの企業が既存店の売上高をキープできるようになってきた。
▼ 親会社を持つ企業の中にはフィットネス事業をドメインの１つと定め、資源を投入するところもある一方、撤退するところもある。
▼ 平成17年度の決算では、減損会計を適用し、減損処理損失を計上し、純利益を減らした企業が多い。

▼ 新規クラブは大型化または専門化の傾向がある。
▼ 戦略的な改装、増床するクラブが増えてきている。
▼ 小規模なリノベーション、マシン類の入替え等をするところも増えてきている。
▼ 測定器、検査器を導入するクラブが増えている。（例、体組成・骨硬度・血液・肌年齢・姿勢）▼ カーディオ（心肺持久系）エリアの拡充が進んでいる。
▼ マッサージルーム、整骨院、エステティックルーム、デイスパなどを付設するクラブが増えている。
▼ グループエクササイズを行う場所が複数化、大型化している。新規店の中には第1スタジ
オをアリーナとして設計するところもある。
▼ IT関連の投資が多く見られる。会員管理ソフト、ナレッジマネジメント、自社HPの作成またはリメイク、Webからの入会受付、携帯電話の活用、オンラインショップの開設などである。
▼ 専門サービスなどをアウトソーシングする動きも見られるようになってきた。
▼ 1クラブあたりに設置するベンディングマシンの個数が増加している。
▼ 「立地」×「施設」×「料金」のマーケティングから、それらに「プログラム」「プロモーション」「人事」などを加えたマーケティングへと高度化してきている。
▼ クラブ毎にコンセプト、ターゲット、ポジショニングを見直し、リ・マーケティングして収益性を確保する動きが見られる。
▼ 施設の老朽化や施設管理コストの上昇など施設絡みの問題を抱える企業が多く見られる。
▼ スタッフ・トレーナー・インストラクターの採用や育成などに関する問題意識が高くなってきている。
▼ 出店競争が激しくなってきている。家賃相場も上昇してきている。
▼ 都市部においては出店しやすい小規模な新業態を開発する動きが顕著になってきた。
▼ 出店に伴う保証金提供のリスクを下げるために土地オーナーから担保をとったり、また保証金の返還請求権を第3者に譲渡するなどの動きが見られる。
▼ ビルオーナー（家主）が代わり契約条件が当初のものと変わるなどのリスクが発生しているところも見られる。
▼ 会員マナーの良化を課題と考えるクラブが多くなっている。
▼ 都心部のクラブを中心に盗難対策や情報漏洩対策を強化するクラブが増えている。

企業トップに訊いた収支バランス
2001年度（実績） 2002年度（実績） 2003年度

赤字
トントン
黒字

21.8%
37.0%
41.2%

12.0%
38.0%
50.0%

▼ 会費外収入（付帯収入）を高めようとする動きが見える。
▼ 大手企業を中心に積極的にスクラップ＆ビルドが進められており、移転新設が5軒と例年より多く、また閉鎖施設も8軒あった。

―――＊出典『フィットネス産業基礎データ資料2004』企業トップ調査分析編（FIA）
会社名
コナミスポーツ

売 上 高 (億 円 ）経常利益（億円）
店舗数（ヶ所）
会員数
個人（万人） スクール（ 決 算 期 3月 ） 正 社 員 数 （ 人 ）セントラルスポーツ
売 上 高 (億 円 ）経常利益（億円）
店舗数（ヶ所）
会員数
個人（万人） スクール（ 決 算 期 3月 ） 正 社 員 数 （ 人 ）ルネサンス
売 上 高 (億 円 ）経常利益（億円）
店舗数（ヶ所）
会員数
個人（万人） スクール（ 決 算 期 3月 ） 正 社 員 数 （ 人 ）ティップネス
売 上 高 (億 円 ）経常利益（億円）
店舗数（ヶ所）
会員数
個人（万人） スクール（ 決 算 期 12月 ） 正 社 員 数 （ 人 ）H13('01)年 度 H14('02)年 度 H15('03)年 度 H16('04)年 度 H17('05)年 度
606.12751.49775.11780.26812.09
67.14
30.02
47.71
40.03
▲ 171
220(31)
238(34)240(32)233(28)276(67)
52.8
62.4
61.7
61.2
96
23.3
23.4
22.7
21.7
1,136
1,175
1,245
1,378
‑
345.7
347
380.14410.16425.32
21.54
15.75
16.60
22.68
28.69
154(66）152(58）156(57)157(55)157(53)
25.3
25.3
26.9
29
28.7
11.9
11.2
11.0
11.3
11.6
855
850
889
944
973
186.17209.95236.03261.64287.83
11.64
16.54
18.66
21.62
24.69
62(7)
67(5)
72(5)
77(5)
81(5)
12.7
13.3
14.5
15.7
16.7
5.5
5.1
7.7
9.2
9.7
447
387
385
421
424
182
207.2
215.1
234.4
262.52
18.5
ー
N/A
N/A
N/A
34
34
34
37
45
15
13.8
13.8
14.7
17.3
ー
ー
N/A
N/A
325
296
N/A

＊表中店舗数の項の括弧内は運営受託店舗数＊コナミのH17（０５）年度は健康サービス事業としてのセグメント情報で経常利益の項目は営業利益。有形固定資産の前倒し償却を実施している。

上場2社の既存店会員数・月会費単価前年比◇ルネサンス◇セントラルスポーツ
対04年3月末（05年3月末）
100.8%
103.4%
101.4%-

フィットネス
会員数
スクール
全店
売上高

近年の開業タイプ別施設数
平成12年
新規開業
44
移転新設後の開業
1
業態転換
1*
継承後の再開業
11*

対05年3月末（06年3月末）
100.0%
101.6%
100.4%
100.9

平成13年
42
7
1
10

対04年3月末 対05年3月末（05年3月末） （06年3月末）
期末在籍者数100.5%
100.3%
売上高
100.5%
102.1%

平成14年
54
4
2
98

平成15年
41
5
1
29

平成16年
61
1
1
8

（単位：軒）
平成17年
106
5
0
3

＊フィットネスビジネス編集部調べ。表中平成12年の「業態転換」による開業1軒は「継承」の中にも含まれている。PFI、公共施設の運営受託物件は除外している。

近年の閉鎖施設数（４）その他

2004年度（予測）―――（単位：軒）

平成12年

平成13年

平成14年

平成15年

平成16年

平成17年

2

1

13

14

12

8

＊フィットネスビジネス編集部調べ。

No.

４

業種

フィットネスクラブ
No.4

項

目

IV 事業環境の （１）技術環境の
変化
変化

内

図 表 ・ 参 考 資 料

容▼ 来館者を増やしたり、見学者の入会獲得率を高めたり、既存会員の運動継続を促すため

バイオトニックス
フィットプリント（姿勢測定器）に、測定器（例、インボディ、骨密度計、皮脂厚計、姿勢測定器など）を活用するクラブが増えている。
▼ 導入が進むことが予想されるマシンとしては、サーキット用マシン、姿勢測定器、フリー
モーション系ケーブルマシン、ジョーバ、マッサージチェアなどがある。
▼ ユビキタス型のトレーニングシステムが開発されている。
▼ 心肺持久力系マシンエリアへのTVモニタ設置が標準化されつつある。1台1台にモニターを設置するクラブが増えている。モニタTVを使い様々な演出ができるようになってきている。
▼ グループエクササイズプログラムの映像配信を手がける番組がでてきている。
▼ トレーニングマシンは、毎年バージョンアップされたり、新しい製品が開発されたりしてきたが、このところ落ち着いてきた。機能的には既に高いレベルにあるため、目下の課題は「エパーソナルTVとクラブコムクスペリエンス」（経験価値）をいかに高めるかという点にある。具体的にはマシンにテレビモニターをつけたり、ゲーム性を採り入れたり、データをトラッキングできるようにしたり、マシンそのもののデザインを工夫したりといったことなどである。

インボディ（体組成測定器）▼ 個人情報保護対策として、システム整備やスタッフ教育など情報面のセキュリティ強化が図られている。

（２）公的規制や税制上の問題点▼ 平成15年6月13日公布の「地方自治法の一部を改正する法律」で「指定管理者」制度が設けられ、「公の施設」の管理運営（一定の要件を設けての経営）が民間市場に開放されることになった。
▼ 平成15年7月厚生労働省は『レジオネラ症を予防するために必要な措置に関する技術上の指針』を官報にて告示している。
▼ その他営業上重要な関係法規として消費者契約法、個人情報保護法がある。
▼ 減損会計に対応した。
▼ 平成18年4月に介護制度が改正され、マシンを伴わずとも、また資格を持った指導者がいなくとも「運動器の機能向上」にあたれることになった。また報酬体系が下方に見直された。
平成20年4月からの医療制度改革により、保険者に健診と保健指導が義務付けられる方向にある。

（３）その他

ジョーバ▼ コラボレーション（協働）を活用する企業が目立ち始めた。

キーシステム▼ サーキットラインの導入を検討するクラブが増えている。
▼ エビデンスに基づき信頼されるインストラクションを提供しようというクラブが増えている。
手段として大学教授や医師との関係を深めるクラブが増えている。
▼ アンカーアイテムを持つことにより、差別化しようというクラブが増えてきている。多いパ
ターンとしては①ジムの大型化、②ウォーキング専用プールの設置、③露天風呂や岩盤浴・スパの設置、④アリーナの付設がある。
▼ ストレスフリー化――フリーチョイスロッカー、自動券売機の設置など――が図られている。
ロッカールームや通路を広めにとるところもある。
▼ 高齢化の進展とともに中高年層の利用が進んでいる。マスコミでフィットネスが取り上げら

コラボレーション例
・病院・医師との連繋・介護事業者と連繋・介護施設へのインストラクターの派遣・プログラム開発者とのクラブ向け新プログラム開発
・メーカー・サプライヤーとの製品共同開発れることが多くなっていることも一因である。
▼ 介護予防や生活習慣病対策などのプログラムが開発〜提供されるようになってきている。

・スペシャリスト（大学教授・空間プロデューサーら）との協働▼ 競争が激化しているエリアもあり、市場が「縮小した」との判断から中には撤退するクラブ

・自治体・地域コミュニティなどとの企画推進もある。民間企業が指定管理者制度により受託した公共施設との間の競合・競争を不安視する企業もある。

・プロモーション・パートナーとの提携・連繋・同業他社との共同企画・イベント開催

No.

５

業種

フィットネスクラブ
No.5

項
V 経営戦略

目（１）集客及び新規顧客開拓策（２）話題の施設、
サービス

内

容

▼ 集客 戦略 としては、新店開発と既存店のリノベーションが基本的な策となっている。その際、各店舗のマネジャーなどの意見が反映されることが多くなっている。新店開発では施設が大型化してきている。
▼ 集客 戦術 としては、見学者への「測定・カウンセリング・評価」と「体験利用」および「会員紹介」が主流である。ビジター回数券を出したり、ユニークな紹介システムを設けるクラブが出てきている。
▼ 新店のオープニングでは、早期入会者への月会費割引きオファーやオープン直前期間の「見学会」「体験会」の実施により、高い効果をあげるクラブが増えている。
▼ 広告宣伝媒体としては、「新聞折込チラシ」、「施設自体」、「最寄駅看板」が主流である。これらに加え、最近はウェブや携帯電話を活用する動きが見え始めてきた。
▼ 館内セールスなど「接点」を見直す動きが顕著に見られるようになってきている。
▼ 「コナミスポーツクラブ本店西宮」（50m×10コースのプールや天然温泉、テニス、サッカーコートなどを備えた巨艦クラブ。私募型不動産ファンドを活用）▼ 「Body Repair 青山」（女性専用の成果志向型ジム）▼ 「Tipness One」（ティップネスによる高付加価値の都市型プールレスジム）▼ 「スポーツプレックス中野富士見町」（オフィスビルをフルコンバージョンしてできたクラブ」▼ 「カーブス戸越」（女性専用小規模サーキットスタジオ）（３）価格低下など「デフレ状況」への業界認識や対応▼ 「価格低下」については、数年前に一段落しており、現在は客単価を高めるプロセスにある。
但し、新規店の「正会員」の価格については、これまでよりやや低めに定価設定したり、オープニングキャンペーン価格として月会費を先行入会者に限って割り引いたりするクラブが目立つ。
▼ 生涯顧客価値を高める経営を志向するクラブが増えている。
▼ 「料金が安い」クラブを求める生活者は依然多い。

（４）会員定着策▼ 「エクスペリエンス」（経験価値）の高い空間演出を図るクラブが出始めている。
▼ 基本的な策――クレンリネス、混雑緩和など――の徹底に努めている。
▼ 入会者に対するオリエンテーション受講率を管理指標にするなどして入会当初からの接点を増やすことで定着促進を図ろうとしている。特に入会後の１ヶ月間、あるいは利用数回までのサポートを厚くするクラブが増えている。
▼ EBM（Evidence Based Medicine)を意識するクラブが増えてきている。
▼ 運動の「効果」を感じてもらえるように指導力を高めている。また顧客のニーズを満たす提案力を一人ひとりのインストラクターが身につけられるように教育にも力を入れてきている。
▼ カウンセリング（無料）を提供するクラブが増えている。
▼ 定着率は少しずつ向上している。クラブ側の努力に加え、会員の高齢化も一因である。

図 表 ・ 参 考 資 料
フィットネスクラブの利用に関するウェブ調査結果◇スポーツクラブを利用している？
・現在スポーツクラブを利用している・以前利用していたが、現在は利用していない・利用したことがない◇「現在利用している」がもっとも多い層→50歳代女性の16％◇「利用したことがない」が最も多い層→10歳代以下男性の72％◇現在のスポーツクラブに決めた理由
家や会社に近い
料金が安い
設備が充実している◇これまで利用しなかった理由
料金が高い、高そう＊ネットリサーチのディムスドライブ調べ。
対象：6,154人、日経MJ（2005.5.11）掲載

10％
42％
48％

64％
46％
25％
86％

No.

６

業種

フィットネスクラブ
No.6

項V 経営戦略目（５）2007年問題（団塊世代定年）
への対応

内

容

▼ 温浴施設、マッサージ・エステ、カルチャー、アリーナ、旅行など、付帯アイテム・サービスを拡充する動きがある。こうしたアイテム・サービスの導入に伴い、客単価の向上を図るク
ラブが見られる。
▼ 生活習慣病予防・改善プログラム、パーソナルトレーニングを導入するクラブが見られる。
▼ 中高年インストラクターを雇用する動きが見られる。
▼ ふうふの日 （夫婦合わせて100歳以上で１日無料体験可能）や、 ノルディックウォークプ

図 表 ・ 参 考 資 料
日本のスイミング・フィットネス施設の成人会員年代別構成比

ログラム などを実施し、中高年の集客に結びつけているクラブがある。
▼ 2007年問題はマナー問題と繋がる可能性を孕んでいる。

（６）高齢化市場へ ▼ 介護予防（介護予防に対応できるトレーナーの養成を含む）に取り組むクラブが増えていの取り組みる。
▼ 姿勢をチェックした上で改善を図るプログラムを導入するクラブが増えてきつつある。
▼ 「ジョーバ」（松下電工）を用いたグループエクササイズを実施するクラブがある。
▼ 温浴施設（温泉・露天など）を充実させるクラブが増えている。
▼ 福利厚生サービス会社と提携し、多様なサービスを提供しようとしている。
▼ ツアー・イベントの実施に力を入れる会社が増えてきている。
▼ 会員のマスターズ大会出場をサポートするクラブ増えてきている。
▼ （社）日本フィットネス産業協会が中心となり、例年「敬老の日」前後の期間に60歳以上の＊平成4年・平成7年は通産大臣官房調査統計部「特定サービス産業実態調査報告書
フィットネスクラブ編」のデータを基に算出、平成12年は大手7社の成人会員年齢別構成比率を基に『フィットネスビジネス』編集部が推定。平成14年のデータは子どもも含んでいる。
そのため2002年のデータとその他は時系列の比較ができない。

利用者への施設無料開放を実施し、高齢者への「フィットネス」の啓発に努めている。
高齢者獲得は経営的メリット――生涯顧客価値が高い――がある。

（７）障害者・高齢者などを意識したバリアフリー対応▼ 高齢者の利用に配慮した施設づくりがなされるようになってきた。
▼ 障害者らに対して「施設開放日」を設けるクラブもある。

性別・年代別の月間平均退会率（単位：％）〜29歳
30〜39歳 40〜49歳 50〜59歳 60〜69歳 70歳〜
男性
9.8
7.5
5.4
4.5
3.9
2.9
女性
11.3
7.9
5.7
5.3
4
2.6
＊出典：『フィットネス産業基礎データ資料2001』（FIA）。全体平均5.9％

No.

７

業種

フィットネスクラブ
No.7

項
V 経営戦略（つづき）

目（８）雇用について（９）業界におけるサービス人材育成へのニー
ズ・取組み例等

内

図 表 ・ 参 考 資 料

容▼ 雇用見通しのDI値はサービス業12業種の中で唯一平成15年（2003年）からプラスを維持している。
▼ 優秀な人材が不足している。
▼ パーソナルトレーナーの求人が増加している。
▼ ESの低さが問題視されている。
▼ インストラクターの賃金他待遇を見直す動きがある。
▼ トレーニングマシンを導入する老人健康保健施設や病院が増えており、トレーナーの受け入れ先として期待されている。
▼ 業界内で雇用の流動化が起こりつつある。

▼ 優れた技術・知識を持つフリーのインストラクター・パーソナルトレーナーに育成機会（ユニバーシティ機能）や職務拡充（エージェント機能）を提供し、満足度を高め、囲い込みを図る企業が増えてきつつある。
▼ 新規出店増によりマネジャーが不足してきているため、その予備軍の（中途）採用、社内育成に力を入れる企業が増えてきている。

フィットネスクラブの雇用見通しの推移
平成15年 平成16年 平成16年 平成16年 平成16年 平成17年 平成17年 平成17年
12月調査 3月調査 6月調査 9月調査 12月調査 3月調査 6月調査 9月調査

DI値
フィットネスクラ ブ
個人サービ ス業12業種平均▼ 新設の外資系ホテルにしっかりしたフィットネス施設を付帯する傾向が伺える。

（11）環境保全対
応について▼ 様々なアプローチで水道光熱費の削減に努めている。蓄電式のヒートポンプの開発や井戸掘削などハードメーカー側の努力も一因である。
▼ 節水にも積極的に取り組んでいる。
▼ レジオネラ属菌対策にも積極的に取り組んでいる。
▼ LOHAS（Lifestyles of Health & Sustainability／ロハス）ブームに対応する動きがある。

8.0

13.3

6.5

18.3

5.0

8.4

▲ 3.5

▲ 0.3

▲ 1.0

▲ 4.0

▲ 5.0

1.1

▲ 2.6

▲ 1.0

＊出典 『特定サービス産業動態統計月報』（経産省）

フィットネスクラブの雇用形態別スタッフ数の推移
正社員
パート・アルバイト
総数
1施設
総数
1施設
2002年
5,215
6.5
20,375
25.4
2003年
5,535
6.7
20,743
25.1
2004年
5,970
7.1
22,981
27.4＊出典： 『特定サービス産業動態統計月報』（経産省）

1施設あたりの雇用形態別スタッフ数の推移
契約社員

パート・アルバイト

指導員
総数
1施設
20,06625.0
22,21626.9
23,86228.4（時間／月）（人）
合計

パート・アルバイト

フリーインストラクター

2003年

9.4

17

8.2

32.9

1317.2

169.1

2004年

8.8

9.9

10.9

29.9

1748.3268.9＊ 『フィットネス産業基礎データ資料2004』企業トップ調査分析編（FIA）

正社員の職位別賃金実態
月額賃金平均月額賃金最大格
差

年間総収入平均

年間総収入最大
格差

平均値

平均値

平均値

平均値

店舗責任者

（13）その他

4.4

正社員（10）特に訪日外客にかかわる取り組み（12）地域コミュニ
ティ対応について

1.6▼ 自クラブで行う一部プログラムを周辺地域の非会員にも有料・無料で提供する機会をつくるクラブが増えてきてる。
▼ インストラクターが公的施設へ出向き、健康セミナー等を行ったり、クラブ経営企業が地域の公的フィットネス施設の運営を受託するケースが見られる。
▼ 商店街のリーダーとなって活躍する中で、「フィットネス」や「クラブ」を地域の人々に認知して貰おうと努めている。
▼ 街やクラブのイベント時に、施設を無料開放したり、レッスンのデモンストレーションをしたり、無料体力測定を提供したりするクラブもある。
▼ 地域商店とのバーター契約によりメンバーへのサービス（特典）の充実を図るクラブが多くなっている。
▼ CIを見直す企業が増えてきている。
▼ マーケティングが高度化してきている。
▼ 地域への直接的な営業活動やホームページ等を通じてフィットネス啓発やフィットネスクラ
ブの認知を高めようとしている企業が増えてきている。
▼ 経営者らの多くは「営業日時等の見直し」といった手段的なものよりも、本質的なもの――「スタッフのサービス意識の向上」、「インストラクターのより高い専門性」――に対して問題意識を強く持つようになってきている。
▼ 「従業員教育」を課題と認識し、人事制度・教育システムなどを見直す企業が増えてきている。
▼ 「健康サービス産業創出支援事業コンソーシアム事業（経産省）」に応募する企業がある。
▼ コナミスポーツが上場を廃止し、コナミに吸収された。

411

N

N

101

N

6376.6

N86

店舗副責任者

325.6

67

45.4

30

4997.1

62

552.6

28

店舗GLクラス

274.2

77

47.7

40

4213.2

72

536

41

87

781.4

56

一般社員

210.6
91
57.3
55
3192.2＊出典 『フィットネスクラブにおける人事制度に関する調査研究』（FIA）

契約社員及びパート・アルバイトの職種別賃金（時給）
時給最高値
平均値

平均的時給

N

平均値

時給最低値

N

平均値

N

一般事務

946.6

59

823.0

66

754.8

59

フロ ン ト

941.7

95

821.5

101

760.2

94

プー ル・スイミン グ

1360.3851066.6

85

918.3

81

プー ル・ファン 系

3163.753

2649.653

2164.950

マシン ジム

958.4

89

831.5

90

768.7

89

スタジオ・エアロ 系

5622.3843943.7782984.5

81

スタジオ・ダン ス系

5662.4624453.7633442.559

スタジオ・リラクゼー ション 系

4788.6493953.950

3122.148

スタジオ・カルチャー 系

6035.939

4853.0424144.939

スタジオ・その他

4165.6272995.3242425.927

その他指導者

4173.3152358.613

2188.6

14＊出典 『フィットネスクラブにおける人事制度に関する調査研究』（FIA）

No.

８

業種

フィットネスクラブ
No.8

項

目

VI 今後の展望 （１）新業態（市場）の登場（２）その他全般

内

図 表 ・ 参 考 資 料

容▼ 様々な業態・価格帯のクラブが中小・ベンチャーの中から登場する兆しがある。
▼ 女性専用小規模サーキットスタジオやジム・スタジオ型の小規模施設の出店が目立ってきている。
▼ ターゲットを「高齢者」に絞り、医療機関との連携による「医療サービス」、「健康測定」、新
介護予防保険と連動するような「介護（予防）向けプログラム」の提供などに注目する企業が増えている。
▼ 「個別（個人）」、「子ども」にターゲットしたプログラム、｢東洋系プログラム」「リラクセーション系プログラム」などに注目する企業が多い。
▼ フィットネスクラブは中長期的には成長していくだろう。大手・中堅企業の成長を背景に市
場規模の拡大が続くだろう。セントラルスポーツ、ルネサンスは３年後（2009年3月期）に売
上高500億円超を目指すビジョンを掲げている。
▼ 数年間で数社が株式公開を果たすだろう。
▼ 同質化競争から異質化競争へ、より変化していくだろう。
▼ プロフェッショナルな人材がより求められるようになるだろう。「採用」と「育成」が成長のための鍵になる。
▼ PFIによるフィットネス施設事業参入や指定管理者制度による公共施設の運営受託事業、介護予防事業（派遣・訪問を含む）などがより進むだろう。（実態は過渡期だけに不健全な参入・運営も目立つ）▼ 産・官・学が共同で地域における新たな健康サービスの仕組みづくりを構築する動きが活発化してくるだろう。
▼ ホームフィットネスビジネスやヘルスケアビジネスなど、施設経営以外のフィットネス関連
ビジネスが活発化してくるだろう。

VII 事業団体と組織上の問題

VIII 業界誌・
参考資料・
関連サイト

▼ 民間フィットネスクラブ経営企業は主に「（社）日本フィットネス産業協会」（略称FIA）で活動している。
▼ FIAの活動は活発化しているが、地方店舗や独立系店舗の一層の参加が望まれている。
▼ 下記以外にもスポーツ・フィットネス関連NPOがこの２〜３年の間にいくつも誕生している。
（社）日本フィットネス産業協会（経済産業省所管）（03-5207-6107）（財）日本健康スポーツ連盟（厚生労働省・文部科学省共管）（03-5256-1861）（社）日本エアロビックフィットネス協会（厚生労働省所管）（03-3818-6939）（社）日本スイミングクラブ協会（文部科学省所管）（03-5261-8961）（財）日本スポーツクラブ協会（文部科学省所管）（03-3715-5841）（社）日本エアロビック連盟（文部科学省所管）（03-3719-0401）（社）スポーツ産業団体連合会（経済産業省所管）（03-5276-0141）『フィットネスビジネス』『フィットネスビジネスNEXT』『クラブマネジメント』『特定サービス産業実態調査報告書』『特定サービス産業動態統計月報』『FIAフィットネス産業基礎データ資料（1998、1999、2000、2001、2002、2003、2004）』『FIAフィットネスクラブにおける人事制度に関する調査研究』
フィットネスオンライン http://www.fitnessclub.jp/
マイボイスコム http://www.myvoice.co.jp
ディムスドライブ http://www.dims.ne.jp/

大手3社の2005年3月期業績と2006年3月期の業績予測
2006年3月期

2007年3月期（予想）

売上高（億円） 経常利益（億円） 売上高（億円） 経常利益（億円）
コナミスポーツ

812.09▲ 171

850(4.7)

50

セントラルスポーツ

425.32（3.7）

28.69（26.5）

448（5.3）

31.5（10.0）

ルネサンス

287.83（10.0）

24.69（14.2）

330（14.7）30（21.5）＊括弧内は対前年比（％）。コナミスポーツの2007年3月期（予想）の経常利益の項目
は営業利益。