日本のクラブ業界のトレンド2019年版（平成31年・令和元年版）

令和2年6月12日（金）発行
編集・発行 株式会社クラブビジネスジャパン『フィットネスビジネス』編集部〒150-0045
東京都渋谷区神泉町20-25 神泉QSビル8F
TEL:03-5459-2841 FAX:03-3770-8744
Mali:fb.customer@fitnessclub.jp※本レポートは、必要に応じて内容の一部を加筆訂正することがあります。

No.

１

業種

項
I 市場概況

フィットネスクラブ目2019年までの総括と2020年以降フィットネス業界のプレイヤーに求められる視点
2019年までのフィットネス業界の動きを振り返りまとめたうえで、2020年以降に同業界のプレイヤーに必要となる重要な視点についてまとめた◆フィットネス業界、成長続く
2019年（平成31年）は同年10月より消費税が8％から10％へと引き上げられ、需要減が懸念されたが、市場規模は前年比3.2％伸び、およそ5,000億円へと成長した。史上最高の伸びを記録した2018年には及ばなかったものの日本の経済成長率を大きく越える伸びを示した。会員数は前年比8.1％増のおよそ560万人となり、参加率は4.4%となった。フィットネス市場は2012（平成24年）より少しづつ成長してきたが、2018年（平成30年）に初めて4％台へと伸びた（＊日本の参加率は海外諸国に比べ厳密にその対象を規定しているために、単純に比較することはできない）。この10数年余りの間に新規参入した、カーブスジャパンやエニタイムフィットネスなどに代表される小規模のFCチェーンが成長したことに加え、そうした動きに刺激を受けた
既存の大手事業者が、既存施設をリノベーションしたり、新しい業態・サービスに取り組み、業績を伸ばしていることなどが要因だ。ただし、その分、都市部を中心に競合状態が激しくなってきている。特に総合業態の成人のフィットネス会員の集客力が弱化してきていることが懸念される。
利用率も好調だった2016年（平成28年）～2018年(平成30年)とほぼ同水準で推移している。併せて、各社の顧客満足度が他産業と比べ安定的に高く、あまり差がみられないことからなどから、会員からは相応の支持を得られているものと考えられる。

◆ 2019年、小規模・目的志向業態の出店続く2018年に引き続き、2019年もフィットネス業界には、以下の3点の特徴的な動きがみられた。
（１）既存店のリノベーションとサービス拡充
潜在需要の高いエリアに立地する既存の老朽クラブを移転新設、またはリノベーションしたり、サービスを見直し・拡充することで、会員定着を図りつ
つ、会員増を実現した。とりわけ、スタジオのホットヨガ対応、ジムの24時間営業化、HIIT系および、コンディショニング系のプログラムの拡充を図るク
ラブが多かった。集客のためのプロモーション面では、紙～ウェブへの移行が進んだ。
（２）スイミングスクール事業や受託部門の成長
フィットネス部門以外では、スイミングスクールの入会者の増加、自治体や法人等からの運営受託（※指定管理を含む）などの増加も、増収増益に貢献した。ただし、スイミングコーチの求人には、各社苦労している。
（３）小規模・目的志向業態の出店増
既存の業態とは異なる24時間セルフサービス型ジムやサーキットトレーニング系スタジオ、ホットヨガスタジオ、ストレッチサービス店等に加え、新規参入者によるタイプの異なるコンセプチュアルなブティックスタジオの出店が注目を集めた。

◆ 2019年にみられた顧客層の特徴的な動き
ノンカスタマーを含む顧客層のトレンドとしては、以下の動きがみられた。
（１）団塊世代と団塊ジュニア層の参加増
日本の人口構造のなかでボリュームを形成する世代ー団塊ジュニア世代ーに対応した小規模目的型業態を展開するチェーン店の在籍者数が増えてきている。また、こうした２世代のユーザーは、有料のパーソナルトレーニングを受けることも多い。
（２）都市部における24時間セルフサービス型ジムとブティックスタジオの流行
都市部においては、24時間セルフサービス型クラブや暗闇系ブティックスタジオ、HIIT系スモールグループトレーニングジム（HIIT系SGT）を利用

No.

２

業種

項
I 市場概況

フィットネスクラブ

目する20～40歳のユーザーが増えている。24時間セルフサービス型ジムは利便性と手頃な価格が魅力となっている。暗闇系フィットネスのヒット要因
は、①没入感がある②人目が気にならない、周囲を気にしなくていい③非日常空間が体感できる④楽しみながらシェイプアップできる⑤（オンライン
での体験予約など）アクセスが容易、などがあると考えられる。HIIT系SGTは、短時間で効果的なトレーニングができることや同質的なメンバーらから生まれるトライブ感が魅力となっている。
（３）スタジオエクササイズの定着化と多様化
日本は、世界的にみてもスタジオの利用率が高い水準にある。特に、ヨガ（ホットヨガを含む）は日本では根強い人気がある。近年では、様々なス
タジオエクササイズが開発され、参加層のすそ野が広がってきている。ピラティスやサイクル、子ども向けの運動スクールなどにも人気がでてきている。
（４）運動以外の商品・サービスへの注目
プロテインや水素水などを求めるユーザーが増えてきている。また、食事や睡眠、呼吸、精神的な安定、人的なつながりなどにも関心を寄せるユーザーが増えてきている。こうしたニーズを顕在化し、さらにエンゲージメントを強めるためにクラブが提供するマスタースイミングやリレー
マラソン、スパルタンレースなどのイベントに参加するユーザーも増えてきている。
（５）フィットネスクラブの機能を代替するサービスを利用するユーザーの増加
企業や自治体が提供するフィットネスサービスに参加したり、ホームフィットネス、モバイルフィットネス、ビヘイビアヘルスを生活に取り入れたりす
るユーザーが増えてきている。

◆求められる、新たなビジネスモデルの開発
2019年以降、フィットネス業界のプレイヤーに求められる姿勢として、下記の3点を挙げておきたい。
（１）新たなビジネスモデルの開発
既存の総合業態の改善・改革も重要であるが、それとともに重要となるのは、顧客が満足してサービスを喜んで享受するだろう革新的な価値を備えたサービスや逸脱的なビジネスモデルの開発だろう。アプローチとしては、既存事業の周辺に新たな事業機会を探る方法と実現したい未来をイメージしバックキャスティングしてそこにたどり着こうとする方法があろう。
今後は、HV/LP（High Volume／LowPrice）型か、付加価値型かどちらかに特化した業態を展開する戦略や、特定の商圏内において多業態でドミナント化を狙う戦略をとるプレイヤーが現れるだろう。ブティックスタジオなどに代表される高付加価値型業態を成功に導くポイントはCX（顧客体験）の向上にあり、その実現にはコンセプト、コンテンツ、コミュニティの3つのCがカギになるだろう。
（２）生産性の向上
生産性を向上させるためには、CX（顧客体験）の実現を見据えて、どのようにサービスデザインするかが最重要になろう。そのためには対象顧客が求める価値を明らかにしなければならない。顧客インサイトを捉え、顧客価値を実現するサービスデザインをしたい。
さらに、基本的なオペレーションについては、「標準」の仕組み化に取り組み、将来に向かって品質が漸進的に良くなっていくように努めていくことが求められる。そこでは、デジタルテクノロジーの活用も重要になってこよう。
（３）人材の確保と育成
人材不足が深刻化していくことは明らかだが、そうした流れのなかで、いかに優秀な人材を確保し、とりわけ最前線でサービスを提供していくスタ
ッフがいきいきと働けるようにするかが大切になってくる。とりわけ大切な人材は企画開発人材（イノベータ―）、支配人、トレーナー・インストラクターだ。経営者は、優良顧客や無消費者の声に加えて、彼ら彼女らのアイデアや提案も活かしてサービスを「共創」していくことが求められる。特に、上司には思いやり（母性）のリーダーシップが求められるようになってきている。

No.

３

業種

項
I 市場概況

フィットネスクラブ

目

ポストコロナで求められる3つのC
・ Cleanlin
衛生面、安全面で、安心して利用していただけるようにしていくこと。情報面でもエビデンスを示して安全な環境であることを示すことが求められる。また情緒的なアプローチも大切になる（＊生理的欲求・安全欲求に相当）。
・ Connected
顧客が自身の都合でオンライン、オフラインを自由に選べるサービス提供をするための体制を急ぎ構築することが大事になる（＊社会的欲求・承認欲求・自己実現欲求に相当）。
・ Community
オフラインはもちろん、オンライン上でもコミュニティは必須。スムーズにつながりをつくれるサービスデザインをしたうえで、ファンベースのマーケティングを推進する。そこ
では心理的安全性が担保されることも大事になる（＊自己超越欲求に相当。マズローのいう自己超越欲求とは、自分だけの利益を求めるのではなく、純粋に国やコミュ
ニティのために何らかの目的を達成しようという欲求を指す）。

自己超越
自己実現欲求
承認欲求
社会的欲求

安全欲求
生理的欲求
マズローの欲求5段階＋最上位の段階

No.

４

業種

項
I 市場概況

フィットネスクラブ

目（１）最近5年間の売上高時系列データ

内

図 表 ・ 参 考 資 料

容

フィットネス市場は平成24年から継続して伸びており、平成31年の市場規模はおよそ4,939億円とほぼ5,000億円にまで達し、業界史上最高値を更新した。
平成31年・令和元年は消費増税があった後半は多少鈍ったものの、前年同様に安定的に入会者があり、また継続率も安定する傾向にあり、既存店、新店ともに在籍者数が堅調に推移した。
業界売上高トップ200企業の中で前期比プラス（横ばい含む）の企業数は平成25年139社、平
成26年は136社、平成27年は133社、平成28年は135社、平成29年は145社、平成30年は140
社、平成31年は139社と、この間好調裡に推移している。
多くの総合業態の既存店において、この数年間40歳以上の中高年層の入会が増え、在籍会員に占める構成比も増えた。平均的なフィットネスクラブにおけるフィットネス会員の50歳以上の構成比はおよそ50～60％となっている。

24時間営業のセルフサービス業態のジムや女性専用サーキットジム、ホットヨガスタジオ、ブティックスタジオなどの小型店が、既存の総合業態の新規入会者数を押し下げる傾向がうかがえる。
特に業績好調な既存企業としては、コシダカHD（現カーブスジャパン）、東祥、ベンチャーバン
ク、ファストフィットネスジャパンなどが挙げられる。（＊新コロナ禍の影響を受けた2020年2月
以降は業績の降下が見られた）都市部を中心に競合状態が厳しくなってきている。特に総合業態の成人のフィットネス会員の集客力が弱化してきている。
コナミスポーツクラブは減収が続いている。
スイミングやテニス、体操、体育、チアダンスなどの子ども向けスクールの強化でスクール生は増加傾向になっている。ただし、指導者不足が悩みとなっている。
前半までにTSUTAYA、ファミリーマート、ミクシィ、MTGなど、これまでフィットネスサービスを専業としない企業が新規参入を果たしたが、伸び悩みをみせているところも多い。なかには閉鎖した施設もある。

市場規模%推移
売上高
伸B率(単位+億円./0

平成34年 平成36年 平成37年 平成89年 平成8:年
>?86:
>?>48
>?@93
>?46@
>?787
:DE
3D:
3D7
>D9
8D3

＊『特定サービス産業動態統計月報』（ともに経産省）のデータを基にフィットネスビジネス編集部が推定。
＊上記売上高にはスイミング単体施設のそれ（およそ600億円）は含まない。クラブ内のスクール会員（成人・子ども）は含む。若干ではあるがボクシングジムなどの売上高も含まれている。
＊フィットネスクラブ業務に関わる「その他の収入」が含まれている。
＊売上高にはカーブスなど小規模業態も含む。

施設数$推移施設数
伸>率'単位*軒,-.

平成12年
9:;;8
;:<

平成14年
9:592
;@8

平成15年
<:155
;@5

平成67年
<:418
5@5

平成68年
;:844
;@6

＊フィットネスビジネス編集部調べ。

新規開業施設数(推移+単位.軒0平成34年 平成36年 平成37年 平成89年 平成8:年
施設数
899
89:
846
;8<
847
＊業態転換、継承施設、移転新設施設を除く。
＊平成31年・令和元年379軒の内訳は、小規模サーキット型66軒（前年91軒）、ジム型222軒（同304
軒）、スタジオ型51軒（同77軒）、ジム・スタジオ型23軒（同32軒）、総合型17軒（同32軒）＊平成30年536軒の内訳は、小規模サーキット型91軒（前年107軒）、ジム型304軒（同187軒）、スタジ
オ型77軒（同38軒）、ジム・スタジオ型32軒（同32軒）、総合型32軒（同17軒）。
＊平成29年378軒の内訳は、小規模サーキット型106軒（前年130軒）、ジム型197軒（同103軒）、スタ
ジオ型38軒（同10軒）、ジム・スタジオ型23軒（同26軒）、総合型14軒（同13軒）。
＊平成28年301軒の内訳は、小規模サーキットジム112軒、ジム・スタジオ/単一アイテム施設182軒、
一般的なフィットネスクラブ7軒＊平成27年300軒の内訳は、小規模サーキットジム130軒、ジム・スタジオ/単一アイテム施設161軒、
一般的なフィットネスクラブ9軒。

■2019年の新設クラブ 会社・ブランド別内訳!"#$%&'()*+,
456+＊移転・新設・業務受託を除く＊（ ）内は昨年の軒数-./0123
72/-83

No.

５

業種

項
I 市場概況

フィットネスクラブ

目（２）施設数の推移

内

平成31年・令和元年の新規出店総数は、24Hセルフサービス型ジム等の出店が増えたものの、前々年並の379軒にとどまった。過去最大の出店数となった。
令和元年末時点の総施設数6,188軒と推定される。
女性専用小規模サーキットジム業態はこれまでより出店ペースが落ちてきたが、既存店の業績は順調に推移している。
このところプールを付帯した一般的なフィットネスクラブの新規設立軒数は落ち込んでおり、平
成31年は17軒とだった。
ジム・スタジオ型施設、ヨガ（ホットヨガを含む）・ピラティス等の専門スタジオ型施設、バジェッ
ト業態のジムなどの出店が増加したが、とりわけ24Hセルフサービス型ジムの出店が首都圏・関西圏を中心に増えた。現在全国に100ブランド、1,000を越える24Hセルフサービス型ジムがある。

24Hセルフサービス型ジムの中心的プレイヤーは、これまでエニタイムフィットネス、ティップネ
ス、ウェルネスフロンティアであったが、ダンロップスポーツウェルネスなど他のプレイヤーも加わってきている。また、総合業態を展開していた既存プレイヤーも、既存クラブのジムを24Ｈ
セルフサービス化する動きが見られる。
新規クラブの出店立地は、東京、愛知、神奈川、大阪の順で多く、関東、中京、関西、九州の主要県がこれに続いている。
設立から15～30年の店舗が増えるなかで、改装や移転新設、業態転換などの動きが活発化している。ただし、財務的なバランスやマーケットのパワーなどを勘案しながら、慎重に対象店舗を選んでリノベーションに取り組んでいる。
平成26年にはダンロップスポーツによるキッツウェルネスの買収や日本テレビによるティップ
ネスの買収などの国内でのM&Aの動きがあったが、平成27年以降、こうした動きは落ち着いてきている。
世界的には平成30年3月に日本でカーブスを展開しているコシダカホールディングスがカーブ
スインターナショナルホールディングス等を買収した動きが目を惹いたが、令和2年3月2日
カーブスジャパンはコシダカHGSからスピンオフした。
指定管理者となって公共スポーツ・健康施設の管理運営代行をするプレイヤーに民間企業が多く名前を連ねるようになってきた。ティップネスや野村不動産ライフ＆スポーツなども指定管理市場に積極的に取り組みはじめた。

（３）その他、価格・単価の動きなど

平成31年・令和元年の閉鎖撤退施設は、平成30年の14軒から12軒へ微減した。

24Ｈセルフサービス型ジムの増加が、平均単価を若干押し下げる要因となった。
アクトスWill_Gやジョイフィットなどの低額月会費のジムは、「初月無料」などの入会促進策を用いて入会を促した後、会費単価を高められるような工夫をしている。
「ジョイフィット」を展開してきた株式会社ウェルネスフロンティアは月々2,980円で家族4人まで利用できる24Hセルフサービス型ジム業態「FIT365」の展開に注力し始めた。
千葉県を中心に多店舗を展開する「スマート フィット100」（スマートフィットネス運営）は、1日当たり100円の利用料（月額3,000円、ただし時間指定あり）の料金設定をしている。
延床面積1,000坪を越える大規模施設でありながら月額4,500円～利用できる日本版HV/LP
業態「ゼクシス」（浜松、千葉、上尾、広島）も健闘している。

（４）他産業、異業種の参入、
協調・競合など

図 表 ・ 参 考 資 料

容既存の総合業態のHV/LP化の事例としては、「スポーツクラブ湘南台ファースト」が挙げられる。

■ 2019年の新設クラブ 都道府県別内訳
福岡, 9軒（16）埼玉, 14軒（21）

東京都, 46軒（85）

兵庫, 15軒（22）千葉, 16軒（25）大阪府, 23軒（59）＊移転・新設・業務受託を除く＊（ ）内は昨年の軒数

神奈川, 24軒（32）

愛知, 31軒（39）■2019年の主な業界関連ニュース
・ミクシィ、2019年1月、桜新町に「ココサイズ」1号店をオープン（2019.1.25 FB）
・カーブス、5年連続顧客満足度第1位を獲得（2019.3.25 FB）
・JR東日本スポーツ、「eスポーツ」参入（2019.2.6 日経MJ）
・KNT-CTホールディングス、有明でARボルダリング開始（2019.2.14 日経）
・ハコジム、ベンチャーキャピタルなどから資金調達（2019.2.15 日経）
・神戸市、スマホで市民への健康の個別指導開始へ（2019.2.20 日経）
・カーブスジャパン、2型糖尿病発症率、最大で40％抑える（2019.2.25 NEXT)・カーブスジャパン、2018年度JCSI（日本版顧客満足度指数）で好評価（2019.3.25 NEXT）
・トレーナーが音声でガイドするアプリ「Best Ｆｉｔ」好評価（2019.4.25 NEXT）
・サツドラHD、店舗にジム・整体院を併設（2019.3.19 日経）
・コンビ開発の「MaMaGYM」、東急スポーツオアシスが運営するアプリ「WEBGYM」でママ向けメニュー提供（2019.4.4 日経）
・ロセオ、ジムを1分単位で利用できるサービス「Nupp1 Fits」を開始（2019.5.23 日経）
・クラブピラティスジャパン、「CLUB PILATES」の日本での展開でXponential Fitnessと契約（2019.5.25 FB)・ティップネス、喫茶ランドリー事業に参入（2019.5.25 FB）
・カーブスジャパン、神奈川県の5店舗が新たに末病センターに認証（2019.7.25 FB)
・既存大手の2019年3月期決算、スイミングスクール伸長も、フィットネスは横バイ（2019.7.25 FB)・豊田通商、企業向け「ONLINE KARTE」を開発しているM-aidと資本・業務提携（2019.9.9 日経）
・セントラルスポーツ、会員向け「Fitness Navi アプリ」を導入（2019.9.25 NEXT）
・森永製菓、4種類のプロテイン・ドリンクサーバーを開発（2019.10.25 NEXT)・カーブスジャパン、国内2,000店突破（2019.11.1 日経MJ）
・米Google、Fitbitを買収（2019.11.1 日経）
・第37回サービス業調査、スポーツ施設の売上高は3.5％増（2019.11.13 日経MJ）
・コシダカHD,カーブス事業のスピンオフを発表（2019.11.25 FB）
・アシックス、豊洲に大型低酸素トレーニング施設をオープン（2019.11.25 FB)・SONPOヘルスサポート、AI活用して保健指導浸透へ（2019.11.25 NEXT）
・JR東日本スポーツ、クロスフィット日本橋を12月にオープン（2019.11.25 NEXT）
・介護費総額が10兆円超え（2019.11.29 日経）
・スポーティップ、AIで体格に合った最適運動を提案、東急スポーツオアシスに試験導入（2019.12.25日経）・BEACHTOWN、日比谷公園等などの会員制アウトドアフィットネス事業をプロデュース（2019.12.25 NEXT）

No.

６

業種

項

フィットネスクラブ

目（５）その他

内

図 表 ・ 参 考 資 料

容ＮＴＴドコモ、タニタ、豊田通商、Ｆｉｔｂｉｔなどに加え、ソニーやＪＩＮＳなどの企業がフィットネスク
ラブと協業し、データを活用したサービスの提供をしている。
本誌編集部の調査とは別に矢野経済研究所が平成27年国勢調査の人口をもとに調査して判明した2019年10月末時点での全国フィットネス施設総数は5,928施設で、一施設あたりの人口を算出すると21,440人となった。
各都道府県別に一施設あたり人口をみると、一施設あたり人口の多い県上位5位は、宮崎
県48,003人、愛媛県47,768人、高知県45,517人、鹿児島県44,545人、青森県40,883人であった。九州や四国、東北といった少子高齢化が進んでいるエリアでは、人口に対してフィットネ
ス施設数が少ない傾向にあることがわかった。一方、一施設あたり人口の少ない県上位5県は、東京都11,483人、大阪府15,400人、奈良県16,438人、京都府18,645人、岐阜県19,169人と続いた。東京・大阪は人口が多いため、フィットネス総数が多いが、これは「過剰供給」ではなく、そもそもフィットネス参加者は所得水準と相関することが影響しているといえる。
また、市区町村単位で一施設あたり人口を算出した結果では、一施設あたり人口の多い市
町村上位5位は、広島県尾道市124,608人、岩手県一関市121,328人、北海道北見市120,922
人、埼玉県八潮市102,923人、栃木県鹿沼氏97,959人であった。「これら5市の一施設あたり
人口は、日本全国の一施設あたり人口に対して約5倍に達しており、フィットネス施設の供給が不足しているエリア」と見られがちだが、これも所得水準との見合いから言えばさもありなんと言える。

業態別の全国のフィットネス施設数

総合型
フィットネス施設数
構成⽐
新規施設数
構成⽐

⼩規模型 24時間型

1,142
19.3%
40
8.1%

2,141
36.1%
89
18.0%

1,362
23.0%
208
42.0%

(単位：施設、％）

ヨガ型
776
13.1%
96
19.4%

その他
507
8.6%
62
12.5%

計
5,928
100.0%
495
100.0%（矢野経済研究所調べ）
注1．調査時期：2019年10月、調査対象：全国フィットネス施設経営企業およびフィットネス施設、調査方法：当社専門研究員による直接面談、電話によるヒアリング調査、ならびに文献調査併用。また、GIS（地図情報システム）を使用して、各種の分析を行った。
注2．新規施設数は、フィットネス施設数の内数。2018年1月～12月にオープンした施設を新規施設とした。
注3.フィットネス施設を、総合型（プール、ジム、スタジオを兼ね備えた施設）、小規模型（サーキットトレーニング主体の施設）、24時間型（24時間営業かつセルフサービスの時間帯のある施設、ヨガ型（ヨガ、ホットヨガ、ピラティス等へ特化した施設）、その他（総合型、小規模型、24時間型、ヨガ型以外の施設）の5種類に分類した。

都道府県別 一施設あたり人口
県

⼀施設あたり⼈⼝

⼈⼝総数（単位：人、施設）
施設数

県

⼀施設あたり
⼈⼝

⼈⼝総数

施設数

北海道

30,753

5,381,733

175

滋賀県

21,737

1,412,916

65

⻘森県

40,883

1,308,265

32

京都府

18,6452,610,353

140

岩⼿県

38,776

1,279,594

33

⼤阪府

15,4008,839,469

574

宮城県

24,8292,333,899

94

兵庫県

21,3705,534,800

259

秋⽥県

31,972

1,023,11932

奈良県

16,4381,364,315

83

⼭形県

37,463

1,123,891

30 和歌⼭県

30,112

963,57932

福島県

29,907

1,914,039

64

⿃取県

30,181

573,44119

茨城県

32.4112,916,976

90

島根県

40,844

694,35217

栃⽊県

28,612

1,974,255

69

岡⼭県

29,562

1,921,525

65

群⾺県

27,404

1,973,115

72

広島県

31,253

2,843,990

91

埼⽟県

21,562

7,266,534

337

⼭⼝県

34,262

1,404,729

41

千葉県

21,094

6,222,666

295

徳島県

31,489755,73324

東京都

11,483

13,515,271

1,177

⾹川県

31,492976,26331

神奈川県

20,014

9,126,214

456

愛媛県

47,768

1,385,262

29

新潟県

27,1092,304,26485

⾼知県

45,517728,27616

富⼭県

24,7981,066,328

43

福岡県

22,2785,101,556

229

⽯川県

25,645

1,154,008

45

佐賀県

34,701

832,83224

福井県

29,139786,74027

⻑崎県

33,5901,377,187

41

⼭梨県

34,789834,93024

熊本県

31,336

1,786,170

57

⻑野県

28,362

2,098,804

74

⼤分県

33,324

1,166,338

35

岐⾩県

19,1692,031,903

106

宮崎県

48,003

1,104,069

23

静岡県

24,6693,700,305

150 ⿅児島県

44,545

1,648,177

37

愛知県

19,641

7,483,128

381

沖縄県

34,965

1,433,566

41

三重県

28,373

1,815,865

64

合計

21,440127,094,745

5,928

一施設あたり人口の多い上位5市町村（単位：人、施設）

順位

ベスト5

1
2
3

広島県尾道市
岩⼿県⼀関市
北海道北⾒市

⼀施設あたり⼈⼝124,608
121,328
120,92245埼⽟県⼋潮市
栃⽊県⿅沼市102,923
97,959（矢野経済研究所調べ）

注3.調査時期：2019年10月、調査対象：全国フィットネス施設経営企業およびフィットネス施設、調査方法：当社専門研究員による直接面談、電話によるヒアリング調査、ならびに文献調査併用。また、GIS（地図情報システム）を使用して、各種の分析を行った。
注4.県別人口総数、市町村別人口送風は、平成27年国勢調査（2015年10月1日現在）より引用

No.

７

業種

項
II 需要動向

フィットネスクラブ

目（１）在籍・利用動向

内

平成31年・令和元年は参加率が4％台となった平成30年を超えて4.4％に達した。
平成23年3月11日の東日本大震災により入会者が一時的に減少したものの、同年7月から盛り返し、以降、漸増している。平成30年は対前年11％ほど伸び514万人となったが、平成31年・令和元年はさらに伸び4.4％となった。24Ｈセルフサービス型ジムやブティックスタジオの出店が増えた影響で20～40代の参加が増えたことが大きい。
総合業態を主力とする企業は総会員数に占める中高年層の割合が年々高くなってきている。
セントラルスポーツのフィットネス会員の年齢構成比では、50歳以上が60%を占める。また、ルネサンスでも51%を占めるまでになった。
利用率はほぼ横バイで推移している。
退会率は低下（良化）傾向にある。
初期定着も進んでいる。入会6ヶ月後の会員継続率が80％を超えるクラブが増えている。
子どものスイミング、テニス、体操、体育、チアダンスなどの生徒数、利用者数が伸びている。

（２）消費動向

図 表 ・ 参 考 資 料

容年間の客単価が若干落ち、平成29年以降10万円を切ったままとなっている。
これまでは60代、とりわけ女性層の消費が業界の成長を牽引していたが、暗闇系ブティックス
タジオの流行から若年女性層の参加も増えた。
暗闇系フィットネスのヒットの要因は①没入感がある、②人目が気にならない、周囲を気にしなくていい、③非日常空間が気軽に体験できる、ストレス発散になる、④楽しみながらシェイプ
アップできるなどと考えられる。
都市で生活するビジネスエグゼクティブやキャリアウーマンなどのダイエット・シェイプアップへのニーズは依然高い。パーソナルトレーニングの利用者も増えている。
ストレッチには高い人気があり、近年様々なタイプの店舗・サービスが開発されてきていることもあり、普及してきている。筋膜リリースを取り入れケアをする消費者も少しずつ増えてきている。
スタジオの利用率は世界的にみても依然高い水準にある。特に、ヨガは日本では根強い人気がある。日本人のおよそ2割がヨガ（ピラティスを含む）の経験があり、そのうちの7割が女性と推定される。若年層には、ボクシング系のエクササイズや格闘技系のクラスも人気が高い。
スタジオやジムの一角で筋コンディショニングやファンクショナル・トレーニングなどのスモール
グループエクササイズクラスを受けるユーザーが増えてきている。セルフで筋膜リリースやプランクなどの自重によるトレーニングをするユーザーも見られる。
リレーマラソン、スパルタンレースなどラン関連のプログラムやイベントへの参加者が増えた。
ボディメイク系のジムの拡がりを受けて、ワークアウトの成果を競う大会も数多く開催されるよ
うになり、参加者も増えてきている。JBBF（日本ボディビル・フィットネス連盟）、NPCJ（一般社
団法人NPCJ）などの主催大会が知られている。
ホットヨガ、コラーゲントリートメント、ペアストレッチ、パーソナルトレーニング、加圧トレーニン
グ、ピラティス、デイスパ・エステ、カルチャー系プログラム（例えば、バレエ、社交ダンス、ハワ
イアンフラダンス）、ネイルケアなど有料のプログラムを受ける人が徐々に増えてきている。
プロテインなどのサプリメント（機能性補助食品）を摂る人が増えている。オリジナルのプロテインやサプリメントをつくり、定期宅配サービスを提供するクラブも増えてきている。プロテイン
サーバーを置くジムも増えてきている。
クラブが館内で製造する高濃度水素水などを飲む会員も増えてきている。ただし、一部の水素水サーバーでは、製造過程で不純物が発生するなど、その水質が問題視されてきている。

会員数$延&利用者数*推移
平成/0年
会員数:人<=>/6=>?0@
参加率DEF
4G4/
延&利用者数:万人<
45>2@3
6施設KLMN:人<??>/50
年間平均利用回数:回<
04G/

平成/2年
=>/=4>034
4G4=
46>332?=>?3@
0@G=

平成/3年=>?/0>045
4G?@
4=>343?@>34?
0?G@

平成45年@>64?>025=G50
43>536?0>6350?G6

平成46年$令和元年@>@@/>2?5=G==/>4?2?2>=?30?G4＊『特定サービス産業動態統計月報』（経産省）のデータを基にフィットネスビジネス編集部が推定。参加率算出に用いた総人口は総務省統計局発表の各年10月の総人口。
＊会員数には、フィットネスクラブに所属するスクール生も含む。

会員#人%&'年間消費額

消費額
伸D率

平成56年
#:9?8@A#FB-単位0円2

平成57年#:B?@:##F@

平成58年
88?@@@
GBFA

平成9:年
89?#6#
GAF9

平成9#年;令和元年

77?8@B
G@FB

フィットネスクラブ1施設・月あたりの平均売上高・平均会員数・平均客単価の四半期推移!"#9年&平成="年*!"#$年&平成!)年*
売上高.千円* 会員数&人*!"#)年&平成=#年*

客単価&円* 売上高.千円* 会員数&人* 客単価&円* 売上高.千円* 会員数&人* 客単価&円*!#89!9

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＊上段から1～3月、4～6月、7～9月、10～12月、年間平均。
＊1～12月の合計を月換算した値と年平均の値が異なることに注意。また、調査対象クラブはおよそ400施設。
＊「売上高」はクラブ・スクールの会費、利用料、プロショップ(直営）、ラウンジの各売り上げの合計。「会員数」は各ク
ラブの個人会員とクラブ会員、スクール会員の合計。
＊出典 『特定サービス産業動態統計調査』（経産省）から抽出

No.

８

業種

項
II 需要動向

フィットネスクラブ

目（２）消費動向内容

商品認知のきっかけとの場として、テレビの影響はいまだ大きいが、伸びているのはデジタルメディアである。一方で、消費者の多くが企業のwebサイトや電子メールから受け取る情報をノイズと恐れていることも分かっている。
中高年層の会員比率が高まっていることやサウナブームもあり、風呂・サウナは相変わらず人気アイテムとなっている。ただし、クレームの発生もまたこうした浴室・ロッカーまわりが多い。

図 表 ・ 参 考 資 料

1施設あたりの客単価の推移
8,600
8,500

総合業態から小規模業態にスイッチする人が散見される。スイッチの要因は時間、立地、会費に加えて、混雑緩和、効果を求めてというものが比較的多い。

8,400

退会者は、時間的都合や引越しなどの環境変化の他に、「飽きた、面倒になった」「料金が高い」などの理由でクラブを辞めることが多いと見られる。

8,200

退会者の多くは、クラブを辞めても、「（また）利用したい」と考えている。

（単位：円）

8,300
8,100
8,000
1月 2月 3月 4月 5月 6月 7月 8月 9月 10月 11月 12月

業態・サービスが多様化している。特に24セルフサービス型ジムや、シニア層向けジム、ボディメイク系ジムの出店が目立つようになってきている。

（３）業界に関わる
ニュー・レジャーや新たな余暇種 「カーブス」（カーブスジャパン）、「RIZAP」（RIZAP）、「Dr.ストレッチ」（フュービック）、「ホットヨガLAVA」（ベンチャーバンク）、「カルド」（ロックス）などが、この間に急成長してきている。
目のトピックス「ブティックスタジオ」と呼ばれるコンセプチュアルな小規模スタジオの出店が目立ってきている。
「オレンジセオリー」（OTFジャパン）、「FEEL CYCLE」（ベンチャーバンク）、「Jump One」（同）、「b-monster」（b-monster)、「ハイアルチ」（ハイアルチチュードマネジメント）、「カーディオバー」（ベイクルーズ）、「Surf Fit」（LIFE CREATE)、「Pilates-K」（同）、「サイクル＆スタジオアール」（ルネサンス）、「バニスタ」（同）、「Energy Fit」（オーシャンズ）、「GRIT NATION」（グリットネーション）、「Club Pilates」（Club Pilates Japan）」などが人気となっている。多分に海外の影響がある。
ランニングやサイクリング、ノルディック・ウォーキング、トレイルラン、トライアスロン、ボルダリ
ングなどアウトドアスポーツを楽しむ生活者が増えている。ランステやアウトドアフィットネスク
ラブの利用者も安定化してきている。
エクササイズDVD、ケータイのアプリ、ウェアラブル端末などを利用して情報の配信・管理などを行い、自宅や通勤途上を利用してトレーニングする人が増えている。ただし、これらの一つ
ひとつのアイテムの商品ライフサイクルは短いのが現状である。

2017

フィットネスギアもハードの販売だけでなく、アドバイスなどを提供する使用価値モデルへとシフトしていく動きがみられる。
「筋肉食堂」やチョップドサラダ専門店など、フィットネスと相性のよい飲食店がオープンし人気を得てきている。

（単位：千円）

22
21.5
21
20.5
20
19.5
19
18.5
1月 2月 3月 4月 5月 6月 7月 8月 9月 10月 11月 12月
2017

FiNC Technologiesやソエル、Beat Fit、リーンボディなど多額の資金調達に成功してサービスを拡充し、アプリのダウンロード数や総流通額を増やす企業が少しづつでてきている。

「アスリージャー（ファッション）」などと呼ばれ、生活者のなかにスポーツウェアを着る機会が広がってきている。そうした動きを受け、通販なども含め、ネット利用者が増加していることに加え、「ユニクロ」や「ギャップ」などのアパレル専門店やスポーツ量販店などもフィットネス関連商品の品ぞろえを拡充してきているため、それらを購入する生活者が増えてきている。「美尻」ブー
ムとも相まって、特にレギンスの売れ行きが伸びている。そのためクラブで再び物販を強化する動きも見られている。

2019

1施設あたりの月間売上高の推移

ICTを絡めたサービスを成功裡に行うには、「人」の介在がポイントとなるため、サービスデザ
インにトレーナーなどの専門家を絡めようとする動きがある。

ティップネスが「TIP X.TOKYO」ブランドなどの新業態で提供している「ファンクショナルトレー
ニングフィールド」などの新しいエクササイズ空間のスタイルが注目され、マイクロジムなどにも取り入れられるようになり、利用者が広がってきている。

2018

2018

2019

1施設あたりの月間会員数の推移（単位：人）

2,650
2,550
2,450
2,350
2,250
1月 2月 3月 4月 5月 6月 7月 8月 9月 10月 11月 12月
2017

2018

2019

No.

９

業種

項
II 需要動向

フィットネスクラブ

図 表 ・ 参 考 資 料

目（３）業界に関わる
ニュー・レジャーや
新たな余暇種目のトピックス

ゴールデンエイジ世代（8～12才）に提供するファンクショナルトレーニングプログラム（五大による「ゴールデンキッズ」）や2才から小学生までに提供するコーディネーショントレーニング（オールアルビレックス・スポーツクラブ）、子どもスポーツ科学トレーニング塾「アローズジム＆ラボ」、ワイズスポーツ＆エンターテインメントによる「ジュニアサポート」などが人気を得てきている。

運動習慣のある者の割合の年次推移（20歳以上）（平成20～30年）

年齢調整した、運動習慣のある者の割合の年次推移（20歳以上）（平成20～30年）

スポーツ幼稚園も人気が出てきている。
平成30年国民健康・栄養調査によると、現在習慣的に喫煙している者の割合、健診未受診者の場合、歯の本数が20歯未満と回答した者の割合は、世帯の所得が600万円以上の世帯員に比較して、男女ともに200万円未満の世帯員に有意に高い。（P●、A）
同調査によると、歩数の平均値は、世帯の所得が600万円以上の世帯員に比較して、男女ともに200万円未満の世帯員で有意に少ない。（同、A）
同調査によると、1週間の平均的な就業時間が週に1～39時間の者における健診未受診者の割合は、男性26.3％、女性29.4％と他の就業時間で働く者と比較して高い（同、B）
同調査によると、主食・主菜・副菜を組み合わせた食事を1日2回以上食べることが、「ほとんど毎日」と回答した者の割合は、男性45.4％、女性49.0％。（同、C）
同調査によると、所得と主食・主菜・副菜を組み合わせた食事の頻度の状況について、「ほとんど毎日」と回答した者の割合は、世帯の所得が600万円以上の世帯員に比較して、男女ともに200万円未満の世帯員で有意に低い。（同、D）（出典：平成30年国民健康・栄養調査）

図32 運動習慣のある者の割合（20歳以上、性・年齢階級別）

同調査によると、ここ1ヶ月、睡眠で休養が十分にとれていない者の割合は21.7％であり、平成21年からの推移でみると、有意に増加している。1日の平均睡眠時間は6時間以上7時間未満の割合が最も高く、男性34.5％、女性34.7％である。6時間未満の者の割合は、男性36.1％、女性39.6％であり、性・年齢階級別にみると、男性の30～50歳代、女性の40～60歳代では4割を超えている。（同、E）
日本の運動習慣者はおよそ30％程度であるが、アメリカはその倍にあたる66％となっている。
（Physical Activity Council 刊『2019 Participation Report 』参照）
マイボイスコムが民間のフィットネスクラブ、公共スポーツクラブ施設利用者の665人の「声」をデータマイニングしたところ、出現量が多いワードは「近い」「家」続いて「市民」「料金」「安い」「美容」、さらに「健康」「維持」と続いた。また、結束度の高いワードは「合った」「ペース」「無理」「自分」、続いて「公共」「スポーツクラブ」「行かない」、さらに「スタジオ」「プログラム」「充実」「好き」「多く」「ない」だった。多くの生活者が自宅から近い立地にある、料金がリーズナブ
ルな施設に健康維持、または美容を目的に通えることを求めていて、自分のペースに合った運動を無理なく行いたいと考えていると洞察できる。

※「運動習慣のある者」とは、1回30分以上の運動を週2回以上実施し、1年以上継続している者。

（出典：平成30年国民健康・栄養調査）

No.

１０

業種

項
II 需要動向

フィットネスクラブ

図 表 ・ 参 考 資 料

目（４）その他

A. 所得と生活習慣等に関する状況（20歳以上）

B. 1週間の平均的な就業時間と生活習慣等に関する状況（20歳以上）※網掛け部分は、各項目において最も値が大きい（野菜摂取量の平均値は最も小さい）カテゴリを示す。

注１）推定値は、年齢階級（20-39歳、40-59歳、60-69歳、70歳以上の4区分）と世帯員数（１人、２人、３人、４人、５人以上世帯の５区分）での調整値。割合に関する項目は直接法、平均値に関する項目は共分散分析を用いて算出。
注２）「所得」とは、生活習慣調査票の問13で、回答した過去1年間の世帯の収入（税込み）。
注３）世帯の所得額を当該世帯員に当てはめて多変量解析（割合に関する項目はロジスティック回帰分析、平均値に関する項
目は共分散分析）を用いて600万円以上を基準とした他の3群との群間比較を実施。
注４）★は世帯の所得が600万円以上の世帯員と比較して群間の有意差があった項目。

※「運動習慣のない者」とは、「運動習慣のある者（1回30分以上の運動を週2回以上実施し、1年以上継続している者）」に該当しない者。
※「現在習慣的に喫煙している者」とは、喫煙の状況が「毎日吸う」又は「時々吸う」と回答した者。
※「生活習慣病のリスクを高める量を飲酒している者」とは、１日当たりの純アルコール摂取量が男性で40g以上、女性20g以上の者とし、以下の方法で算出した。
①男性：「毎日×2合以上」＋「週5～6日×2合以上」＋「週3～4日×3合以上」＋「週1～2日×5合以上」＋ 「月1～3日×5合以上」②女性：「毎日×1合以上」＋「週5～6日×1合以上」＋「週3～4日×1合以上」＋「週1～2日×3合以上」＋ 「月1～3日×5合以上」※「睡眠で休養が十分にとれていない者」とは、睡眠で休養が「あまりとれていない」又は「まったくとれていない」と回答した者。
※「未受診者」とは、過去1年間の健診等を「受診しなかった」と回答した者。
※「肥満者」とはBMI 25.0 以上の者、「やせの者」とは、BMI 18.5 未満の者。

※「運動習慣のない者」とは、「運動習慣のある者（1回30分以上の運動を週2回以上実施し、1年以上継続している者）」に該当しない者。
※「現在習慣的に喫煙している者」とは、喫煙の状況が「毎日吸う」又は「時々吸う」と回答した者。
※「生活習慣病のリスクを高める量を飲酒している者」とは、１日当たりの純アルコール摂取量が男性で40g以上、女性20g以上の者とし、以下の方法で算出した。
①男性：「毎日×2合以上」＋「週5～6日×2合以上」＋「週3～4日×3合以上」＋「週1～2日×5合以上」＋ 「月1～3日×5合以上」②女性：「毎日×1合以上」＋「週5～6日×1合以上」＋「週3～4日×1合以上」＋「週1～2日×3合以上」＋ 「月1～3日×5合以上」※「睡眠で休養が十分とれていない者」とは、睡眠で休養が「あまりとれていない」又は「まったくとれていない」と回答した者。
※「未受診者」とは、過去1年間の健診等を「受診しなかった」と回答した者。
※「肥満者」とはBMI 25.0 以上の者、「やせの者」とは、BMI 18.5 未満の者。

（出典：平成30年国民健康・栄養調査）

No.

１１

業種

項
II 需要動向

フィットネスクラブ

図 表 ・ 参 考 資 料

目（４）その他

C. 主食･主菜･副菜を組み合わせた食事の頻度(20歳以上、性・年齢階級別） E. 睡眠で休養が十分にとれていない者の割合の年次比較（20歳以上、男女計･年齢階級別）（平成21年、24年、26年、28年、30年）
Q. あなたは、主食（ごはん、パン、麺類などの料理）、主菜（魚介類、肉類、卵類、大豆、大豆製品を主材料にした料理）、副
菜（野菜類、海藻類、きのこ類を主材料にした料理）の3つを組み合わせて食べることが1日に2回以上あるのは週に何日ありますか。

Q. ここ1ヶ月間、あなたは睡眠で休養が十分にとれていますか。

※「睡眠で休養が十分にとれていない者」とは、睡眠で休養が「あまりとれていない」又は「まったくとれていない」と回答し

D. 所得と主食･主菜･副菜を組み合わせた食事の頻度の状況（20歳以上） た者。
※年齢調整した、睡眠で休養が十分にとれていない者の割合（総数）は、平成21年で19.4％、平成24年で16.3％、平成26
年で21.7％、平成28年で20.9％、平成29年で21.9％、平成30年で23.4％であり、平成21年からの推移でみると、有意に増加している。

（出典：平成30年国民健康・栄養調査）

No.

１２

業種

項
II 需要動向

フィットネスクラブ

図 表 ・ 参 考 資 料

目（４）その他

ドコモ・インサイトマーケティングのネット調査（2018年）によると、ジム・クラブに通い始めたき
かっけは「ダイエット」や「筋力アップ」よりも「運動不足解消」や「健康維持」が多い。

（単位：%）

直近6年間のアメリカ人（6歳以上）の身体活動レベル

同調査によると、ジム・クラブを選んだ基準のトップは「利用しやすい場所にある」がダントツだった。
同調査によると、ジム・クラブに通う頻度はおよそ半数が「週1~2回」だった。
同調査によると、ジム・クラブの滞在時間は「1~2時間未満」が43%、次いで「2~3時間」が25%だった。
同調査によると、ジム・クラブでしていることは「トレーニングマシン」がダントツだった。
同調査によると、ジム・クラブに通い始めた当初の目的、きっかけに対してどのくらい達成できたかの問いに「達成できた」「まあ達成できた」と答えた人は41%だった。
ドコモ・インサイト・マーケティングのネット調査（2020年）によると、現在習い事をしている人は約12％で男性より女性の方が多い。

アメリカ人（6歳以上）における、スポーツカテゴリー別参加率

同調査によると、始めてみたい習い事は、「語学」「勉強」「スポーツ」がTOP3。
同調査によると、習い事を始める目的・きっかけは、「余暇の活用」「キャリアアップ」「健康促進」「ストレス発散」
同調査によると、長続きのコツは、「目標をもつ」「好きなことをやる」こと。
ジャストシステムが20～30代に聞いたジム利用実態の調査（2019年）によると、利用者の中には「パーソナルジム」「セルフ型ジム」の利用が多かった。
同調査によると、ジム未利用者に聞いた「知っていて興味がある」ジムは、「セルフ型ジム」「暗闇フィットネス」が比較的多かった。
同調査によると、ジム利用者に聞いた運動する目的は、「運動によるスタイル改善」が多かった。
フィットネス／スポーツ

同調査によると、運動を継続できると思う理由は「場所が通いやすいから」「トレーニングが楽しいから」が同率で上位だった。

個人
スポーツ

アウトドア
スポーツ

ラケット
スポーツ

チーム
スポーツ

ウォーター
スポーツ

ウィンター
スポーツ

アメリカ人（6歳以上）における、年齢別低身体活動の割合

SHIBUYA109 lab. が2018年に20～24才の女性に訊いたエクササイズ、フィットネスに関する情報収集方法で多かったのは「WEB（32.3％）」、「友人、知人、家族（31.5％）」だった。
同調査で「今後やってみたいエクササイズ」は、定番の「ピラティス・ヨガ（29.8%）」や「自宅でできるエクササイズ（34.8％）」が上位にきたものの，「ハンモック（13.8%）」や「暗闇フィットネス
（12%）にも注目が集まっている。
年
齢（出典：physical Activity Council刊 『2019 PHYSICAL ACTIVITY COUNCIL’S OVERVIEW REPORT ON U.S. PARTICIPATION』）

No.

１３

業種

項
II 需要動向

フィットネスクラブ

図 表 ・ 参 考 資 料

目（４）その他

令和元年度「スポーツの実施状況等に関する世論調査」（スポーツ庁）によると以下の通りの結果となっている。

1.スポーツ実施率について〇成人の週1日以上のスポーツ実施率は53.6％（前年度55.1％）。
〇男性40代・50代、女性60代では前年度を上回っている一方、20代を中心に各年代で低下している。
〇性別では、60代を除き女性より男性の方が高くなっている。
〇週3日以上のスポーツ実施率は27.0％（前年度27.8％）。
〇「この1年間に運動・スポーツはしなかった」かつ「現在運動・スポーツはしておらず今後もするつもりがない」と答えた「無関心層」が15.2％（前年度14.8％）存在している。
2.実施状況の変化の要因〇運動・スポーツを行った理由としては「健康のため」が73.9％と最も多く、「体力増進・維持のため」（53.9％）、「運動不足を感じるから」（51.5％）などが続いている（複数回答）。
〇実施頻度が減ったあるいは増やせない理由として、「仕事や家事が忙しいから」が43.7％と最も多く、「面倒くさいから」などが続いている（複数回答）。
3.「みる」「ささえる」スポーツについて〇この1年にテレビやインターネットで観戦したスポーツは全体で「プロ野球」・「高校野球」・「らグビー」の順で高く、特に「ラグビー」は、前年度を大幅に（前年度15.2％→本年度42.7％）上回っている。
〇この1年にスポーツに関するボランティアに参加した割合は11.0％。スポーツ実施が高い層ほ
ど参加率は高い。内容としては「大会・イベントの運営や世話」が28.0％と最も高く、「自身やお子様が所属するスポーツ団体やクラブでの補助的な活動」（24.8％）、「運動・スポーツの指導」（23.2％）、「スポーツクラブ・団体の運営や世話」（21.7％）などが続いている（複数回答）。
4.スポーツの価値について〇運動・スポーツについて「大切」「まあ大切」としている者の割合は71.8％。運動・スポーツに対する価値は、運動実施頻度が高い層ほど強く感じている。
本調査結果の詳細については下記のWEBサイトに後日追加掲載する予定
スポーツ庁 政策 ＞ 国民のスポーツライフ ＞ スポーツ実施率
5.今後の対応について
今回の調査結果を踏まえて、ライフステージに応じたスポーツ活動の推進とその環境整備を図っていく。具体的には、・昨年7月にスタートした「Sport in Life プロジェクト」の着実な実施
・20代の多く属するビジネスパーソン向けに、歩くなどの気軽に行えるスポーツの促進
・女性スポーツ促進の観点で作成したMy スポーツプログラムを活用した、「すきま時間」や「ながら」でできるスポーツの提案
等に、継続して取り組んでいく。
スポーツ庁においては、この調査結果も踏まえて、ライフステージに応じたスポーツ活動の推進とその環境整備を行い、成人のスポーツ実施率を週1日以上が65％程度、週3日以上が30％程度となることを目指していくとしている。

No.

項

１４

業種

目

フィットネスクラブ「ジム・フィットネスクラブ」についての調査

II 需要動向
Q. ジム・フィットネスクラブに通い始めたきっかけは？（※複数回答）
全体でのトップは「運動不足解消のため」で65.8%、次いで「健康維持のため」が64.8%。

出典：『DIMレポ 調査レポート』

No.

項

１５

業種

目

フィットネスクラブ「ジム・フィットネスクラブ」についての調査

II 需要動向
Q. 現在通っているジム・フィットネスクラブを選んだ基準は？（※複数回答）
全体の66.2%が「利用しやすい場所にある」でダントツのトップとなった。

出典：『DIMレポ 調査レポート』

No.

項

１６

業種

目

フィットネスクラブ「ジム・フィットネスクラブ」についての調査

II 需要動向
Q. ジム・フィットネスクラブにどのくらい頻度で通っていますか？
全体でもっとも多かったのは47.9%の「週1～2回」であった。

Q. ジム・フィットネスクラブにどのくらいの時間滞在しますか？
全体でもっとも多かったのは1～2時間未満で43.0%、次いで2～3時間で24.6%。

出典：『DIMレポ 調査レポート』

No.

項

１７

業種

目

フィットネスクラブ「ジム・フィットネスクラブ」についての調査

II 需要動向
Q. ジム・フィットネスクラブで何をしていますか？ （※複数回答のうち回答率上位10）
全体でのトップは「トレーニングマシン」で61.3%となりダントツのトップであった。

出典：『DIMレポ 調査レポート』

No.

項

１８

業種

フィットネスクラブ

目「ジム・フィットネスクラブ」についての調査

II 需要動向
Q. 通い始めた当初の目的・きっかけに対して、どのくらい達成できた？
「達成できた」「まあ達成できた」まで選んだ方は41.1%

出典：『DIMレポ 調査レポート』

No.

項

１９

業種

フィットネスクラブ

20～30代に聞くフィットネスジム利用実態調査

目

II 需要動向■フィットネスジムの利用状況（フィットネスジムを利用したことがある n=805）

出典：株式会社ジャストシステム

No.

項

２０

業種

フィットネスクラブ

20～30代に聞くフィットネスジム利用実態調査

目

II 需要動向■フィットネスジムの利用状況（フィットネスジムを利用したことがない n=937）

出典：株式会社ジャストシステム

No.

項

２１

業種

フィットネスクラブ

20～30代に聞くフィットネスジム利用実態調査

目

II 需要動向■フィットネスジムを選ぶ理由（フィットネスジムを利用している n=288）

出典：株式会社ジャストシステム

No.

項

２２

業種

フィットネスクラブ

20～30代に聞くフィットネスジム利用実態調査

目

II 需要動向■フィットネスジムで運動する目的（フィットネスジムを利用している n=288）

出典：株式会社ジャストシステム

No.

項

２３

業種

フィットネスクラブ

20～30代に聞くフィットネスジム利用実態調査

目

II 需要動向■ジム通いを継続できると思う理由（フィットネスジムを継続できる、継続できると思う n=167）

出典：株式会社ジャストシステム

業種

フィットネスクラブ

20～24歳の女子に聞く「エクササイズ・フィットネス」に関する意識調査

目■around20女子の「理想の体型」を持つ有名人は乃木坂46の白石麻衣さん。
around20女子は細いだけでなく、筋肉が程よくついた健康的な体型を目指している！？

アンケート調査調査の結果、around20女子の「理想の体型」を持つ有名人は、乃木坂46の白石麻衣さん（26.3％）でした。しかし「理想の体型」イメージを聞いたところ、最も支持を集めたのは「スレンダーなしなやか筋肉ボディ（28.8％）」。次いで白石麻衣さんのように「なめらかなくびれボディ（26.8％）」、「ナチュラルで自然のまるみがしっかりとあるマシュマロボディ（20.3％）」と、彼女たちが、目指す理想の体型は各々ある様子。全体の傾向として、細いだけでなく、筋肉が程よくついた健康的な体型がトレンドのようです。
Q. あなたの「理想の体型」の有名人は？（単一回答）
スマホ調査（女性）N=400

白石 麻衣（26.3％）
ローラ（20.0％）
小嶋 陽菜（20.0%）
その他（33.7％）

Q. あなたがなりたいと思う「理想の体型」にっついて教えてください。（単一回答）
スマホ調査（女性）N=400

35.0%
28.8%

30.0%

26.8%

25.0%

20.3%

20.0%
15.0%

11.3%

10.0%

6.3%

5.5%
1.0%

0.3%
な

い

他

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体

キ

る

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ラ
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レ

ボ
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リ
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的
体
全

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ィ
デ

ィ
デ
著
華

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シ
マ
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ボ
ロ

ボ
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くび
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か
ら
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自
で
ル
ラ
ュ
チ
ナ

デ

ィ
デ

ィ
デ
ボ
肉
筋
か
や
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な
ー
ダ

出典：SHIBUYA109 lab．調べ

ィ

0.0%

型

5.0%

理

１位
２位
２位
４位以下

ン

II 需要動向

レ

項

２４

ス

No.

フィットネスクラブ

20～24歳の女子に聞く「エクササイズ・フィットネス」に関する意識調査

目■トレーナーはYou Tuber！？情報収集もエクササイズ方法もWEBを活用。エクササイズにかけるお金は1ヶ月10,000円未満が約半数

around20がエクササイズ・フィットネスに月にどのくらいお金をかけているか調査したところ、約半数（49％）が「10,000円未満」と回答。さらに「お金をかけていない」人が42％という実態が明らかになりました。SHIBUYA109 lab.で行うグループインタビューで聞いてみると、「エクササイズ・フィットネスに興味があるけど、お金や時間との兼ね合いでやれていない」との声が多くあがりました。
Q. あなたはエクササイズ・フィットネスに月どのくらいお金をかけていますか？（単一回答）
スマホ調査（女性）N=146

60.0%
50.0%

47.9%

43.8%

40.0%
30.0%
20.0%
10.0%

5.5%

1.4%

1.4%
円
以
上

お
金
は
か
け
て
い
な
い

20
,0
00
～
30
,0
00

円
未
満

0.0%
円
未
満

II 需要動向

30
,0
00

業種

10
,0
00
～
20
,0
00

項

２５

～
10
,0
00
円
未
満

No.

フィットネスクラブ

20～24歳の女子に聞く「エクササイズ・フィットネス」に関する意識調査

目エクササイズ・フィットネスに関する情報収集方法で最も多かったのは「WEBで検索（32.2％）」、次いで「友達・知人・家族（31.5％）」「Twitter（23.3％）」「Instagram（19.2%）」でした。僅差で「You Tube（18.5％）」もあがっています。グループインタビューでも、エクササイズの参考にYouTuberやSNSを活用するという声は多く、現在Instagramではエクササイズ動画や身体づくりのための毎日の食事を投稿する「エクササイズアカウント」が増加しています。憧れのスタイルをもつ人のエクササイズ・フィットネス情報を参考にすることはもちろん、YouTuberの動画を見る生活が根付いているaround20女子は、親近感のあるYou TuberやSNSを活用し、「一緒に身体づくりを頑張りたい」とモチベーション維持につなげているようです。
Webメディアやフィットネスアプリ、YouTubeなどにおいて無料でエクササイズ方法を知ることができる時代になってきたからこそ、できるだけ安く、効果的なエクササイズをしたい人が多いという傾向がわかります。

Q. あなたのエクササイズ・フィットネスに関する情報収集方法を教えてください。（複数回答）
スマホ調査（女性）N=146

35.0%

32.2% 31.5%

30.0%
23.3%

25.0%

19.2% 19.2% 18.5% 18.5%

20.0%

15.1%

15.0%

9.6%

10.0%

8.9%
6.2%

5.0%

4.1%
1.4%
ce
bo
ok
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W

EB
広

告

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ュ

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gr

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・知
達

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人

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・家

検

族

索

0.0%

友

II 需要動向

テ

業種

EB

項

２６

W

No.

出典：SHIBUYA109 lab．調べ

フィットネスクラブ

20～24歳の女子に聞く「エクササイズ・フィットネス」に関する意識調査

目■今後流行る大注目エクササイズは「ハンモックフィットネス」「暗闇系フィットネス」

今後やってみたいエクササイズの結果では、定番の「ピラティス・ヨガ（29.8％）」や「自宅でできるエクササイズ（34.8％）」が上位に来ているものの、「ハンモックフィットネス（13.8％）」や「暗闇系フィットネス（12.0％）」などの次世代エクササイズにも注目が集まっていることがわかりました。SHIBUYA109 lab.は、その次世代エクササイズのなかでも「暗闇系フィットネス」が今後大流行すると予測。暗闇系フィットネスとは、暗闇のなか、クラブのような雰囲気で音楽に合わせて身体を動かすフィットネスです。暗闇なので人の目を気にせずフィットネスに集中でき、また全体的に参加者のテンションが高く、非日常感を味わうことができます。
Q. あなたが今後挑戦してみたい、または興味があるエクササイズ・フィットネスを教えてください。（複数回答）
スマホ調査（女性）N=400

40.0%

34.8%

35.0%

29.8%

30.0%

24.5%

25.0%

21.8%

20.0%

19.3%
16.0%

15.0%

13.8%

12.0% 11.5%

12.5%

10.0%

10.0%

8.5% 8.5%

5.0%

1.0%
い

ス

サ

は
ス

トネ

・フ

イ

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ズ

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トネ

ス
・フ

ィッ
フ

VR

ィッ

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挑

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・興

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他

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加

闘

圧

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サ

フ

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ン

トネ

ス

グ

ス
トネ

フ
系

闇
暗

モ
ハ

ン

ィッ

トネ

ス

グ
フ
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ッ

グ
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ィッ

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キ
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ン

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グ

グ

ス
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イ
ウ

ラ
ピ

や

る

エ

ク

テ

サ

ィス

サ

イ

・ヨ

ズ

ガ

0.0%

で

II 需要動向

・ジ

業種

宅

項

２７

自

No.

出典：SHIBUYA109 lab．調べ

No.

項

２８

業種

フィットネスクラブ

スポーツの実施状況等に関する世論調査

目

II 需要動向■成人のスポーツ実施率の推移

出典：スポーツ庁「スポーツの実施状況等に関する世論調査」（令和元年年11～12月調査）

No.

項

２９

業種

目

II 需要動向

フィットネスクラブ

スポーツの実施状況等に関する世論調査

Q. あなたは1年前と比べて運動・スポーツを実施する頻度は増えましたか、減りましたか。

出典：スポーツ庁「スポーツの実施状況等に関する世論調査」（令和元年年11～12月調査）

No.

項

３０

業種

フィットネスクラブ

スポーツの実施状況等に関する世論調査

目

II 需要動向

Q. この1年間に運動やスポーツを実施した理由

Q. 運動・スポーツを実施する頻度が減ったまたはこれ以上増やせない（増やさない）理由［現在の運動頻度に満足していない者に対して］

出典：スポーツ庁「スポーツの実施状況等に関する世論調査」（令和元年年11～12月調査）

No.

項

３１

業種

目

II 需要動向

フィットネスクラブ

スポーツの実施状況等に関する世論調査

Q. 運動・スポーツについて現在の実施状況と今後の予定について

出典：スポーツ庁「スポーツの実施状況等に関する世論調査」（令和元年年11～12月調査）

No.

項

３２

業種

目

II 需要動向

フィットネスクラブ

スポーツの実施状況等に関する世論調査

Q. 運動・スポーツを実施する以外に日頃行っている趣味・娯楽は何ですか。

出典：スポーツ庁「スポーツの実施状況等に関する世論調査」（令和元年年11～12月調査）

No.

項

３３

業種

目

II 需要動向

フィットネスクラブ

スポーツの実施状況等に関する世論調査

Q. この1年間にどんなスポーツを観戦しましたか（ ）は昨年度分

Q. この1年間にスポーツに関するボランティアを行いましたかQ. （左記の質問で「日常的・定期的に行った」「イベント・大会で不定期に行った」と答えた者に）その活動の具体的な内容

出典：スポーツ庁「スポーツの実施状況等に関する世論調査」（令和元年年11～12月調査）

No.

項

３４

業種

フィットネスクラブ

スポーツの実施状況等に関する世論調査

目

II 需要動向

Q. あなたにとって運動・スポーツは大切なものですか※「運動実施状況」とのクロス集計

出典：スポーツ庁「スポーツの実施状況等に関する世論調査」（令和元年年11～12月調査）

No.

項

３５

業種

目

フィットネスクラブ

スポーツ白書2020

II 需要動向

出典：『スポーツ白書2020』（笹川スポーツ財団刊）

No.

項

３６

業種

フィットネスクラブ

スポーツ白書2020

目

II 需要動向

頻度、時間、強度による運動・スポーツ実施レベル

!"#$
!"#'
!"#C
!"#G
!"#H

過去'年間*+,-.運動123456実施9:;,-<年$回>
年'回以上A週C回未満<年'F'$G回>
週C回以上<年'$H回以上>
週C回以上<年'$H回以上>A'回G$分以上
週C回以上<年'$H回以上>A'回G$分以上A運動強度LMMNOPQ以上
SSF「スポーツライフ・データ」（2018）

年代別運動・スポーツ実施状況の推移（20歳以上）

種目別運動・スポーツ実施率の推移（20歳以上：上位10種目）

出典：『スポーツ白書2020』（笹川スポーツ財団刊）

No.

項

３７

業種

フィットネスクラブ

スポーツ白書2020

目

II 需要動向

スポーツ実施率向上のための行動計画

出典：『スポーツ白書2020』（笹川スポーツ財団刊）

No.

項

３８

業種

目

フィットネスクラブ

スポーツ白書2020

II 需要動向

第2期まち・ひと・しごと総合戦略（スポーツ・健康まちづくり）の概要

出典：『スポーツ白書2020』（笹川スポーツ財団刊）

No.

項

３９

業種

フィットネスクラブ

スポーツ白書2020

目

II 需要動向

12～21歳の運動・スポーツ実施レベル

12～21歳の運動・スポーツ実施状況（全体・性別・学校期別）

12～21歳の運動・スポーツ種目別実施率（よく行った種目、上位10種目：全体・性別）

出典：『スポーツ白書2020』（笹川スポーツ財団刊）

No.

項

４０

業種

フィットネスクラブ

スポーツ白書2020

目

II 需要動向

4～11歳の加入しているスポーツクラブ・運動部の種類（複数回答：n=883）

12～21歳のスポーツクラブ・運動部への加入率（全体・性別・学校期別）

12～21歳の加入しているスポーツクラブ・運動部の種類（複数回答：n=807）

出典：『スポーツ白書2020』（笹川スポーツ財団刊）

No.

項

４１

業種

フィットネスクラブ

スポーツ白書2020

目

II 需要動向

中学校の生徒数と運動部活動の加入率の推移

中学校運動部活動の種目別登録者数（上位10種目）

出典：『スポーツ白書2020』（笹川スポーツ財団刊）

No.

項

４２

業種

フィットネスクラブ

スポーツ白書2020

目

II 需要動向

高校の生徒数、運動部員数と運動部加入率の推移（高体連・高野連）

高野連登録部員数・校数の推移（硬式・軟式野球）

高校運動部活動の種目別登録者数（高体連：上位10種目）

出典：『スポーツ白書2020』（笹川スポーツ財団刊）

No.

項

４３

業種

目

II 需要動向

フィットネスクラブ

スポーツ白書2020

企業規模別の運動習慣の定着に向けた具体的な支援の実施状況（研修・情報提供を除く）

出典：『スポーツ白書2020』（笹川スポーツ財団刊）

No.

項

４４

業種

フィットネスクラブ

スポーツ白書2020

目

II 需要動向

わが国のeスポーツ市場規模の推移

eスポーツの収益構造

出典：『スポーツ白書2020』（笹川スポーツ財団刊）

No.

４５

業種

項
III 経営動向

フィットネスクラブ

目（１）収支状況（ここ１～２年の詳しい状況）内

図 表 ・ 参 考 資 料

容

平成31年・令和元年の市場規模は、前年比3.2％伸びた。また、前年までに開業した新店と既存店の集客・定着が比較的好調に推移したことなどから、10月以降の消費増税の影響を最小限にとどめ、増収増益となった企業が増えた。
中高年層のフィットネス需要、子どもを中心としたスイミングスクールへの需要は根強く、これらが収益を下支えている。

◆主要プレイヤーの業績推移
H28('16)年度 H29('17)年度 H30('18)年度 H31('19)年度 R2（’20）年度

会社名
コナミスポーツクラブ

初期定着策、定着促進策、退会防止策の効果から退会率が低下してきていることが、利益面に好影響を与えている。

売上高(億円）

686

660

635

590

経常利益（億円）

42

33

22

0

店舗数（ヶ所）

-

-

-

-

会員数

-

-

-

-

フィットネス

-

-

-

-

-

-

-

-

売上高(億円）

527.12535.76542.58533.86

経常利益（億円）

39.73

39.85

39.5

33.74

店舗数（ヶ所）-154（58）

-

-

会員数

-

-

-

-

-

-

-

-

-

-

-

-

売上高(億円）

444.49462.29460.7

450.49経常利益（億円）

35.12

38.01

36.33

30.42

店舗数（ヶ所）

-

160

-

-

会員数

24.4

24.9

25.1

24.5

15.5

15.7

16.1

16.0

39.9

-

-

-

売上高(億円）

376.03378.81377.84-

経常利益（億円）

-

-

-

-

店舗数（ヶ所）

125

142

157

-

会員数

29.7

29.8

28.48

-

-

-

-

-

-

-

-

-

売上高(億円）

155.26160.00166.00-

TRX MAPSのような動きの質を分析するマシンを導入する方法もみられる。

経常利益（億円）

-

-

-

-

店舗数（ヶ所）

-

-

-

-

ZERO-i（ゼロイニシャライズ）、リフレキシブル（クラブクリエイト）、Hogrel（ホグレル）、ボディメトリクス（ボディメトリクスジャパン）、ファイブ（アライアンス）などのストレッチマシンを導入するクラブが増えている。

会員数

-

-

-

-

-

-

-

-

-

-

-

-

売上高(億円）

213.5

241.38272.39344.66

VUCAな時代だけに、経営者のマネジメント力とリーダーシップ力の差がそのまま収益に表れてきている。
コシダカHDS（カーブス事業）・東祥、ベンチャーバンク、ファストフィットネスジャパンが、大手上場企業以上に業績が好調である。とりわけコシダカHDSが好調で、2019年8月期第2四半期決算は、12期連続増収増益を達成。カーブスジャパンは、国内店舗数1,946軒、総会員数81.9万人に達している。

（万人）スクール（決算期3月）正社員数（人）セントラルスポーツ

フィットネス（万人）スクール（２）設備投資動向

既存プレイヤーにおいては、一部企業を除き新規出店は抑え気味に推移した。
コナミスポーツや野村不動産ライフ&スポーツに続き、ルネサンスがブティックスタジオ業態の開発に取り組んでいる。

（決算期3月）正社員数（人）ルネサンス

平成20年までは新規クラブは大型化の傾向が伺えたが、同21年以降は、スポーツクラブNASを除きスペー
スや機能を圧縮した中～小型化の傾向が伺える。
契約期限満了まであとわずかなクラブや競合度の低いエリアにあるクラブに対しては投資を控える動きも伺えた。一方、マーケットが豊かなエリアの店舗は早め賃貸借契約延長を申し出て、リノベーションにとりかかるケースもみられる。

（万人）スクール（決算期3月）正社員数（人）ティップネス

省エネ設備を導入する動きがより強くなっている。

VR関連のマシンやバイクを導入するクラブがでてきている。
TRXやキネシス、パワープレートなど、ファンクショナルトレーニング用のツールやマシンを導入するクラブが増えている。それに伴い、教育投資が増えてきている。

従来からの傾向であるが、プロショップを縮小または廃止したり、委託に切り替えるクラブがまだ見られる。
それに伴い、バックヤード業務を削減する動きが見られる（一部にプロショップの品揃えをやや拡張するク
ラブもみられる）。

フィットネスフィットネス（万人）スクール（決算期3月）正社員数（人）メガロス

フィットネス（万人）スクール（決算期3月）正社員数（人）
東祥

経常利益（億円）

60.25

66.02

73

95.8

総合業態はホットヨガスタジオを含めた3～4スタジオ化時代に突入した。

店舗数（ヶ所）

-

-

-

-

ホットヨガスタジオを導入・付帯するクラブが落ち着きはじめた。

会員数

-

-

-

-

-

-

-

-

-

-

-

-

スタジオに演出用のライティング設備を導入するクラブが増えている。
パーソナルTVやデジタルポスター、デジタルサイネージ、プロジェクションマッピングなど、オーディオ・ビ
ジュアル機器・装置を採り入れるクラブが増えている。

ICT関連の投資が多く見られる。自社HPおよびスマホサイトの作成またはリメイク、Webからの入会（予約）受付、見学・体験利用予約管理、デジタルデバイスを活用した個々人の運動履歴管理CRM、予実管理シ
ステムなどがある。これらへの投資は今後も増えるだろう。
CRMではジ・アイの「ON DIARY」が知られている。プログラム作成支援、アプリによる習慣化支援、会員マ
ネジメントの3つの機能を備えたクラウド型プラットフォームとなっている。
中小規模の集客～予約管理システムとしては、クービックが知られている。

HPのケータイ対応や、メールアドレスを入手しての情報配信、FacebookやTwitter、Instagramなどのソー
シャルメディアを活用する動きが見られる。
アプリを独自開発してオンラインで日常的な運動や食事、睡眠などを管理したり、コミュニケーションを図ったり、商品購入を促したりするサービスを提供するクラブも見られた。AIを活用したアプリも見られるようになってきている。

フィットネス（万人）スクール（決算期3月）正社員数（人）＊表中店舗数の項の括弧内は運営受託店舗のほか、温浴施設や通所介護施設など、その他業態含む。
＊コナミは健康サービス事業としてのセグメント情報で経常利益の項目は営業利益。米国会計基準を採用しているため、有形固定資産の前倒し償却費用等が営業費用となり、営業利益に反映されている。
＊ルネサンスの店舗数は国内のみ。
＊東祥は、ホテル事業、賃借事業を含む。
＊ティップネスの店舗数・会員数にはファストジム、スクールを含む。
＊R2（’20）年度については、新型コロナウイルスの影響が読めないため、各社ともに業績予想の数字の発表を控えている。

No.

４６

項
III 経営動向業種

フィットネスクラブ

目（２）設備投資動向

内

顔認証での入館システムを採用する事業者が増えてきている。
パート・アルバイトの教育のデジタル化を推進（紙の教材からタブレット式へ）。指導者がいなくても動画やゲームを使って一人で学べるようにして生産性やスタッフの定着率を高めるようにしたい。

近年#開業&'(別施設数

RPAが利活用されるようになってきている。

新規開業
移転新設後#開業
改築=業態転換
継承後#再開業

介護・介護予防分野ではロボットや人工スーツなども利活用されはじめてきている。館内清掃にルンバを使うクラブもある。

S・O・A・P (Subjective/Objective/Assessment/Plan of Action）やFMS (Functional Movement Screen)など、ス
ポーツ・アスレティック業界のメソッドを使って身体機能やバランス、動きの質などをチェックしてより最適化したトレーニングプランを提示するクラブが増えてきている。体成分測定器などの測定器は、導入が一巡した感がある。
プロテインをサブスクリプションモデルで提供するジムもでてきている。

（３）経営上の問題
点と対策の方向図 表 ・ 参 考 資 料

容

既存店のスクラップ＆ビルドやリノベーション、改善に取り組みつつも、新規出店や新サービスの開発、人材育成などにもバランスよく取り組み、手堅く増収増益を達成していくことが、最大の経営課題となっている。
自社のドメインミッションを再定義してマーケティング（コンセプト・コンテンツ・コミュニケーション）を見直す動
きが見えてきている。
既存店の新規入会者の獲得とその定着が大きな課題となっている。対象顧客を明確化し、その顧客層が求める価値を提供するために、マーケティングとオペレーションを整えることが求められている。
店舗での業務が増しているため、重点業務に絞りを効かせ、その他の業務を整理削減していく動きもある。
セクション・店舗で重複する業務を集約して引き受け、処理するセンター機能を設け、コスト削減を図る企業も見られる。
付加価値の高いユニークな業態を開発し、収益性を高めることが大きなテーマとなっている。
いかにコミュニティ化するかが大きな課題の一つとなっている。

HV/LP業態が日本でもさらに多くなる可能性がある。
若年層のライフスタイル・購買行動の変化に対応した新しいプロモーション策や利用形態（料金システムなどを含む）が模索されている。
若年層の集客は別業態をつくり、そこで行うほうが好ましいと考える事業者が増えてきている。一方で、既存の総合業態のジムを24時間営業化する動きもみられる。
各クラブごとにターゲット、コンセプト、ポジショニングを見直し、リ・マーケティング、リ・ブランディングして集客力をつけ、収益性を安定化させようとする動きが見られる。
オリエンテーション、カウンセリング、エントリープログラムを強化し、初期定着化を図り、会員の満足度も高
めて紹介入会者の獲得や物品・サービスの販売に繋げていくような、いわゆるエンゲージメントやアドボケ
イツ、リレーションシップを大切にしたマーケティング手法がとられるようになってきている。
これまで大人だけを対象にしていた総合クラブのなかで、子どものスイミングスクールや学童サービスを導入する動きが見られるようになっている。
介護予防に関し、独自に開発したプログラムと指導メソッドを活かして介護予防ジムを直営・FCで展開する動きが広がってきている。
フィットネスクラブや法人格をもつインストラクターが、地域の自治体や法人から健康づくり教室などの委託を受ける動きも広がっている。
コーポレイトウェルネス（健康経営）する機会が顕在化し、その導入をサポートすることを取り組むフィットネ
ス指導者やフィットネス事業者が増えてきている。
オンラインフィットネスに取り組むスタートアップが散見される。
デジタルトランスフォーメーションによってCXを担保しつつオペレーションの効率を高めることも課題の一つとなっている。

平成56年
55:
5
<
<

-単位0軒2
平成57年
:;;
5
<
<

平成58年
:;;
5
5
<

平成59年
:78
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:

平成:;年
C::
<;
5
5

平成:<年=令和元年

:79
;
;
<

＊フィットネスビジネス編集部調べ。PFI、公共施設の運営受託物件は除外している。

閉鎖撤退施設数の推移
平成)*年
22

,平成)-年
27＊フィットネスビジネス編集部調べ。

!単位$軒&,平成).年,平成)/年

平成01年

平成02年3令和元年

28

)*

27

2)

No.

４７

業種

項
III 経営動向

フィットネスクラブ

目（４）その他内容賃上げするとともに生産性を高める方法を模索している。
人材採用・人材育成に腐心する企業が増している。
会員マナーの良化を課題と考えるクラブが多くなっている。
都心部のクラブを中心に盗難対策や情報漏洩対策、セキュリティ対策が強化されている。一方で、日本企業はこうしたことに拘りすぎてフレンドリーさに欠けるきらいがあるという指摘もある。
タオルやプライベートロッカーのレンタル、パーソナルトレーニング、プロテイン入り飲料、福利厚生サービス、
水素水、運動ログを管理するためのキーの販売など、会費外収入（付帯収入）を高めようとする動きがうかがえる。
店舗でのサンプリングから家庭用健康機器などの購入を促す手法がしばしばとられるようになってきている。

図 表 ・ 参 考 資 料

No.

４８

項

業種

フィットネスクラブ

目

主要プレイヤーの売上高

III 経営動向（単位：百万円）

2014(ʼ26)年度

2015(ʼ27)年度

2016(ʼ28)年度

2017年（ʻ29）年度 2018年（ʻ30）年度 2019年（ʻ31）年度（株）コナミスポーツクラブ

73,30071,30068,60066,00063,50064,500セントラルスポーツ（株）

50,93851,65852,71253,57654,25853,386（株）ルネサンス

42,031

43,48044,44946,22946,07045,049（株）ティップネス

34,51736,36037,60337,88137,784－（株）カーブスジャパン

18,64921,667

23,72027,93328,036－RIZAP（株）

10,71719,00019,30025,49027,362－（株）東祥

16,88819,224

21,35024,13827,23934,466

スポーツクラブNAS（株）

17,43019,564

21,07021,68022,540－（株）THINKフィットネス（ゴールドジ
ム）

12,25014,15916,445

18,41720,004－（株）東急スポーツオアシス

15,343

16,304

16,602

17,047

17,834－（株）野村不動産ライフ＆スポーツ（メガロス）

14,744

14,99815,526

16,00016,600－（株）オージースポーツ（コ・ス・パ）

14,504

15,323

15,636

15,43015,120－（株）アクトス

9,266

9,846

10,461

11,39913,156－（株）ジェイアール東⽇本スポーツ（ジェクサー・フィットネスクラブ）

9,887

10,522

10,594

10,876

11,905－（株）LAVA International

21,00021,946－－－－※コナミスポーツクラブは、コナミホールディングス（株）の健康サービス事業セグメントの売上高、セグメント別損益を記載※コナミホールディングス（株）は、2015年3月期より国際会計基準（それ以前は米国会計基準）※セントラルスポーツ（株）は、連結での業績を記載※（株）ルネサンスは、2014年度より連結決算開始※（株）ティップネスは、2014年度まで1月～12月までの12月決算、2015年度より4月～3月までの3月決算※（株）カーブスジャパンは、コシダカグループのカーブス事業の業績を記載※2020年（R2）年度は予想※表グラフ内の「-」については非公開（出典：帝国データバンク、東京商工リサーチ及び各社決算発表資料をもとに、フィットネスビジネス編集部にて集計）

No.

４９

項

業種

フィットネスクラブ

目

2020年3月期売上ランキングトップ200（1～100位）

III 経営動向

企業名

前期（千円）

企業名

当期（千円）

1

コナミスポーツ（株）

65,392,000

62,953,00051（株）エポックスポーツクラブ

2（株）快活フロンティア

52,821,000

54,102,000

52

3セントラルスポーツ（株）

48,193,000

48,958,0004（株）ルネサンス

46,023,615

5（株）ティップネス

6

前期（千円）

当期（千円）―

1,580,000

ＴＳＣホリスティック（株）

1,128,860

1,565,381

53（株）セサミ

1,609,000

1,559,873

45,865,605

54

西鉄興業（株）

1,515,169

1,551,593

37,881,067

37,784,62655

エスタ（株）

1,481,750

1,518,952

ＲＩＺＡＰ（株）

25,490,000

27,362,00056

岡田企画（株）1,550,000

1,500,000

7

（株）東祥

19,735,697

21,745,26957（株）フィットネスプロモーション

1,470,000

1,500,000

8（株）ＴＨＩＮＫフィットネス

18,417,608

20,004,856

58

ゼネラルフィットネス（株）

1,500,000

1,500,000

9（株）東急スポーツオアシス

17,047,962

17,834,147

59（株）サップス

1,446,9781,473,529

10

野村不動産ライフ＆スポーツ（株）

16,000,000

17,025,000

60

アドバンストテクノロジー（株）

1,400,000

1,363,000

11（株）ウェルネスフロンティア

13,162,958

15,384,67961（株）ダイヤプラザ

1,297,115

1,323,327

12（株）オージースポーツ

15,430,473

15,120,831

62（株）ファイコム

1,086,045

1,318,499

13（株）アクトス

11,399,601

13,156,207

63（株）エイワンスポーツプラザ

1,300,000

1,300,000

14

ＪＲ東日本スポーツ（株）

10,876,929

11,905,72464（株）ワールドプラス―

1,271,083

15（株）ＩＮＳＰＡ

7,400,000

8,418,690

65（株）ラストウェルネス

1,225,660

1,255,000

16（株）ダンロップスポーツウェルネス

7,900,000

8,000,000

66

トータル・ワークアウトプレミアムマネジメント（株）―

1,239,000

17（株）コパン

6,830,103

7,001,628

67

エルスポーツ（株）

1,221,389

1,224,21718（株）トゥエンティーフォーセブン

4,000,000

6,800,00068（株）ライフウェル

1,200,439

1,207,798

19（株）東京ドームスポーツ

6,184,461

6,520,28769（株）モバイルフィット

1,200,000

1,200,000

20

住友不動産エスフォルタ（株）

6,000,000

6,000,000

70

公益財団法人岐阜県体育協会

1,184,333

1,198,462

21

東急スポーツシステム（株）―

5,970,000

71

ケイ・ネクスト（株）

1,004,000

1,105,494

22

ＳＤエンターテイメント（株）

7,032,030

5,744,38672

木幸スポーツ企画（株）

1,119,413

1,093,302

23

グンゼスポーツ（株）

5,756,922

5,518,43973（株）エムセック

951,415

1,077,000

24

ミズノスポーツサービス（株）

5,334,822

5,452,776

74

（株）ビバ

910,020

1,062,000

25（株）ザ・ビッグスポーツ

5,157,192

5,088,12275

公益財団法人千葉市スポーツ協会

506,765

1,002,342

26（株）ヴァーテックス

1,483,771

4,797,078

76（株）ソプラティコ

869,666

1,000,090

27（株）フュービック

4,883,334

4,721,616

77

東和エンタープライズ（株）

961,758

1,000,000

28（株）東京アスレティッククラブ

4,478,579

4,439,305

78（株）ティー・エム・エンタープライズ

960,000

1,000,000

29（株）明治スポーツプラザ

4,528,370

4,429,604

79

Ｄｏ Ｆｒｏｎｔｉｅｒ（株）

889,100

984,17030（株）ＡＦＪ Ｐｒｏｊｅｃｔ

2,900,000

4,407,21580（株）大丸プランニング

900,546

945,61531（株）フージャースウェルネス＆スポーツ

2,000,000

4,388,000

81（株）トピーレック

841,454944,31132

東食品（株）

4,064,392

4,284,030

82

（株）強者

820,000

927,000

33（株）文教センター

3,865,709

3,513,29883

伊予鉄不動産（株）

871,878

916,65534（株）ＬＩＦＥ ＣＲＥＡＴＥ

2,387,839

3,303,141

84（株）ビッグツリー

891,700

902,86635（株）フジ・スポーツ＆フィットネス

3,000,000

3,300,000

85（株）スポーツクリエイト

855,603

898,02136

アイレクススポーツライフ（株）

2,454,753

3,241,787

86

サーラスポーツ（株）

883,552

892,20337（株）Ｆａｓｔ Ｆｉｔｎｅｓｓ Ｊａｐａｎ

1,610,000

3,100,000

87（株）グラン・スポール

857,241

888,71938（株）セイカスポーツセンター―

2,712,000

88（株）メルヘンスポーツ

865,934

874,55239（株）東大阪スタジアム

2,465,315

2,571,21789（株）ダイヤモンド・アスレティックス

881,513873,26640（株）ゼクシス

2,552,291

2,419,62790（株）ワールドウイングエンタープライズ

662,606

870,695

41（株）ライフネス―

2,400,000

91（株）ＤＡＨＮ ＷＯＲＬＤ ＪＡＰＡＮ

915,841

867,00042ｂ－ｍｏｎｓｔｅｒ（株）

1,807,476

2,397,97892（株）わらわら844,836856,61943（株）ドゥ・スポーツプラザ

2,316,189

2,368,680

93（株）光建産業

700,000

844,000

44（株）エイム2,180,000

2,200,000

94

（株）井上

769,014

843,42345

公益財団法人江東区健康スポーツ公社

2,030,629

2,190,375

95（株）チップトップ

112,941

834,72046（株）ハイ・スタンダード

1,800,000

2,060,000

96（株）オークスベストフィットネス

818,310

832,67247（株）ヨギー

1,877,408

1,939,423

97

モリススマイル（株）

746,693

828,11548（株）ｌｉｎｋｗｏｒｋｓ

1,584,718

1,869,087

98（株）テクスト

700,000

800,000

49（株）ジョイフルアスレティッククラブ

1,790,000

1,754,541

99（株）フィッツ

770,000

800,000

50（株）スポーツプロジェクト

1,727,340

1,752,878

100（株）トップライジング

431,000

764,000（※3月期決算でない企業は直近の決算期。出展：株式会社東京商工リサーチ）

No.

５０

項

業種

フィットネスクラブ目2019年3月期売上ランキングトップ200（101～200位）

III 経営動向

企業名

前期（千円）

当期（千円）

企業名

前期（千円）

当期（千円）

101（株）ゼルビア

709,767

755,000

151

サンスポーツ（株）

426,435

435,413102

ステラ（株）

697,657

746,072152（株）北見都市施設管理公社

442,054430,634103（株）ナフスポーツ

689,000

728,000

153

那須ヘルスセンター（株）

430,000

430,000

104（株）玉扇グローバル

750,000

700,000154

藤本実業（株）

500,000

430,000

105（株）象企画700,000

700,000

155（株）ボディコープ

415,000

422,000106

一般財団法人日本サイクルスポーツセンター

707,830

696,989156（株）大泉スワロー体育クラブ

426,000

420,000

107（株）ニチガスクリエート

687,826

687,482157（株）タカ・コーポレーション

199,621420,000

108（株）川村コーポレーション

753,000

687,467158（株）泰平プロダクト

411,700

413,368109（株）南海スポーツ企画

680,000

676,000

159（株）ナイス・スポーツ

390,036

401,655110（株）スポーツクラブ・ヴイテン

649,398

671,275160（株）スポフレ２１―

400,000

111（株）ケンマブチ―

660,000

161（株）ジャパンスポーツ

392,000

399,000

112（株）ドゥワーク186,521656,068

162（株）オークウエルネスサービス―

397,500

113（株）石川ツエーゲン

612,000

656,000

163（株）ノーザンライツ・コーポレーション

425,604

397,107114（株）スカイ630,000

650,000

164（株）マックス

384,000

388,000

115（株）レッツコンサルティング

560,000

640,000

165（株）パジャ・スポーツ

388,256

380,678116（株）アースシステム

832,912629,858166（株）横浜セントラル

380,000

380,000

117（株）アクアシガータ

644,243622,204167

フェニックス・ジャパン（株）

380,000

380,000

118（株）エヌ・シー・ピー

575,453604,283

168

ＴＲＥＥＳ（株）

320,000

377,000

119（株）イープラスユー

500,000

600,000

169（株）ｎｅｗ－ｓ

430,000

377,000

120

公益社団法人日本３Ｂ体操協会

621,584

584,138170（株）オーバル

400,000

375,000

121（有）らじん493,617549,701

171（株）エーガールズ

281,111

371,800

122（株）ＯＨＡＮＡｓｍｉｌｅ

557,000

545,000

172（株）タニタフィッツミー

344,000

371,000

123（株）スポーツクラブ天童

549,442544,780173（株）プロフェッショナルエナジー

350,000

370,000

124（株）ハッピー

531,612539,671

174（株）ＲＩＳＩＮＧ ＳＴＹＬＥ

370,000

370,000

125（株）エトス449,286

537,463175

アース・キッズ（株）

200,000

368,000

126（株）ヴェルディ

530,000

530,000176（株）ブラーボデザイン―

367,272127（株）スポーツマックス

520,000

530,000

177（株）アドヴァンス

360,000

360,000128（株）山陽レイスポーツ

530,000

530,000178

ブルーマリンスポーツクラブ（株）

351,000

358,000

129

（株）Ｈ３

475,000

528,917179（株）ＲＩＴＡ－ＳＴＹＬ―

352,000

130

石橋産業開発（株）

585,844519,792180（株）ビーワイコーポレーション

360,000

350,000

131（有）武蔵野ローンテニスクラブ

508,430

510,000

181（株）幼体連スポーツクラブ

355,000

350,000

132（株）パシフィック

510,000

500,000

182（株）Ｂａｓｅ Ｃａｍｐ

230,000

350,000

133

（株）力健

500,000

500,000183（株）周南スイミングクラブ

350,000

350,000

134（株）Ｖｅｎｕｓ Ｓｔｙｌｅ452,237

498,989

184（株）ファーストリミテッド

350,000

350,000

135（株）Ｒ－ｂｏｄｙ ｐｒｏｊｅｃｔ459,793

497,160185

インベントクリエイション（株）

312,397

348,081136（株）幸和企画

486,000

497,000

186（株）ライフエンターテイメント

330,797347,237

137

（株）翔成

450,000

496,000

187（有）ＬＥＶＯＲＧ

345,000

345,000

138（株）イーエン210,856

481,343188

丸友商事（株）

320,494

341,749

139（株）三福ホールディングス

296,992

465,658

189（株）千葉アスレティックセンター

340,000

340,000

140（株）ワールドワークス

460,000

460,000

190（株）自然舎333,000

337,000

141

スポーツメディア（株）

506,882459,569

191（株）ナイスク

320,000

320,000

142（株）スペック

452,421452,539192（株）サマディクラブ

240,000

320,000

143（株）ウェルネス広島

476,248

451,019193（有）パレストラ―

320,000

144（株）フラクタル

600,000

450,000

194

ユウエンタープライズ（株）

320,000

320,000

145（株）メディカルスポーツライフ研究所―

450,000

195（株）ＥＬＡＮ

222,995

312,526146（株）ライブスポーツ

435,176445,000

196（株）クリフ219,668

310,000

147

フェローズ（株）

425,700

442,200

197（株）オーパス

312,378

306,984148

公益財団法人北陸体力科学研究所

394,906

438,135198（株）伊藤土建

306,796

300,351

149（株）アピアスポーツクラブ

437,708

437,075

199（株）ヨウコウ

300,960

300,000

150（株）ブルーアースジャパン―

437,000

200（有）ミナトスポーツサービス

300,000

300,000（※3月期決算でない企業は直近の決算期。出展：株式会社東京商工リサーチ）

No.

５１

業種

項
IV 事業環境の変化

フィットネスクラブ

目（１）新業態（市場）の登場とそれへの対応

内

図 表 ・ 参 考 資 料

容世界的潮流でもあるが、日本においても中小規模で、目的志向型の業態を開発～出店する動きが顕著になっている（＊No.60 ポジショニングマップ参照）。
女性専用小規模サーキットジム、ホットヨガ、ヨガ・ピラティススタジオ、24Hセルフサービス型ジム、マイクロ
ジム、ブティックスタジオ、ジム／スタジオ型クラブなどの新規出店が多くなってきている（一方、総合業態の新規出店はここ数年漸減している）。
引き続きRIZAPやボディメイク系の大会などが、（パーソナルトレーニングによる）ボディメイキング～ダイ
エット市場拡大の牽引役となっている。

LEAN BODY

Sportip「子ども」「フィットネス初心者」「高齢女性層」「エグゼクティブ」「30代ＯＬ」「出産後の主婦層」など対象顧客を明確化した業態・プログラムが見られる。
トレーナー・インストラクターのなかには独自にサークル活動を展開したり、一般社団法人を組織してフィットネスの発展・普及に貢献しようとする動きがみられる。

vFit

トレーナー・インストラクターのなかには、独立起業し、パーソナルスタジオ、パーソナルジムを新設したり、介護予防事業に参入したり、企業に指導サービスを促進したりする人も多く見られるようになった。

（２）技術環境の変化とそれへの対応

来館者を増やしたり、見学者入会獲得率を高めたり、既存会員の運動継続を促すために、S.O.A.P（Subjective/Objective/Assessment/Plan of action）やFMS（Functional Movement Screening）、3D形態測定
やTRX MAPS、ピクスフォーマンスのような動きの質をチェックするシステム、コンディション（心拍変動）な
どの新しい測定システムを導入したり、カウンセリングを見直すクラブが増えている。

習慣化アプリ「みんチャレ」

ソエル（SOELU）

15分程度の簡単なプログラムを開発し、エントリープログラムとして使うクラブが増えてきている。
ＩCＴを駆使し来館頻度やステータスに応じて適切に情報提供やアドバイスができる体制を取りはじめたクラブもみられる。

ICTなどを活用してフィットネスログをとり、顧客とのエンゲージメントを強めようとするクラブも増えている。
スポーツ・フィットネス領域のオンラインサービスとして、動画解析やAI機能等を使って評価・プログラミン
グ・指導ができるアプリ「Sportip（スポ―ティップ）」が開発されている。
今後、オンラインを活用したサービスはオフラインのサービスとともに一般化していく。オンライン・オフライ
ンを問わずカスタマーセントリックなサービスデザインがされていくことになる。

Biocircuit

TRXサスペンショントレーナー、ViPR、キネシス、パワープレートなど、ファンクショナルトレーニングを行う
ために特別なマシン・ツールを使って指導を提供するクラブが増えている。

UnityMini

心拍モニターを取りつけて、EPOC(Excess Post execise Oxygen Consumption／運動後過剰酸素消費量）効
果を得るエクササイズを導入するクラブがみられた。2016年には本家の米国「オレンジセオリー」が日本支社を設立し、展開を開始している。
グループやチームで競うバイクレッスンやVRサイクルスタジオなどが登場してきている。

Beat Fit「vFit」（NSTG）などVR系マシンを導入するジムもみられる。
ドイツのエレトロニック・サーキットやイタリアのバイオサーキット、ストレッチサーキットを導入するスタジオも見られる。
デジタルポスターやデジタルサイネージ、プロジェクションマッピングなどのオーディオ・ビジュアル機器・装置を導入するクラブが増えてきている。特に、スタジオのライティングを工夫する動きが数多く見られる。

SKILLRUN
グルートトレーナー（Johnson HT）「Unity Mini」（テクノジム）のようなツールをトレーニングマシンに付けて動画コンテンツのセルフ利用によって有人・無人の施設運営を効率化する動きがある。

iPadなどを活用してカウンセリング・指導、CRM～接客などを行うクラブが出てきている。
アプリなどを活用し、リアルな人的サービスを組み合わせたダイエットサポートは相応の需要が見込めるが、
ウェアラブル単独によるデータ管理は飽きられているのが現状である。
今後、映像を活用したレッスンを導入するクラブが増えることが予想される。

ミラー

クラブ以外でも顧客と接点をもとうとするクラブがでてきている。例えば、動画や音声での運動指導をモバ
イルアプリ経由で提供するクラブがでてきている。
チャットボットを導入するところもある。

Milon

Five

ピクスフォーマンス

No.

５２

業種

項
IV 事業環境の変化

フィットネスクラブ

目（３）レジャー・観
光業界が注目すべき政策・法律
動向のポイント、
公的規制や税制
上の問題点

内

容

平成15年6月13日公布の「地方自治法の一部を改正する法律」で「指定管理者」制度が設けられ、「公の施設」の管理運営（一定の要件を設けての経営）が民間市場に開放されることになって以降、業界のメジャープレイヤーや地域一番店、スポーツメーカー、運営受託企業など、こぞって指定管理者となる企業が現れ、その動きが広がってきている。
営業上重要な関係法規として消費者契約法、個人情報保護法がある。
平成18年4月に介護制度が改正され、マシンを伴わずとも、また資格をもった指導者がいなくとも「運動器の機能向上」にあたれることになった。また報酬体系が下方に見直された。
平成19年各自治体で安全・衛生を目的にしたプール取締条例が施行された。
平成20年4月からの医療制度改革により、医療保険者に特定健診と特定保健指導が義務付
けられることになり、各社それへの対応を図っている。例えば、健康運動指導士の育成や病院・福利厚生施設との結びつきの強化、法人へのセールスなどである。
平成20年4月から会計制度が改正され、内部統制、四半期報告制度、在外子会社の会計処理、リース取引会計などへの適切な対応を迫られた。

図 表 ・ 参 考 資 料
スポーツ産業の推進に向けた基本的な考え方●すべての国民のライフスタイルを豊かにするスポーツ産業へ
・「モノ」から「コト」（カスタマー・エクスペリエンス）へ●「負担（コストセンター）」から「収益（プロフィットセンター）へ
・「体育」から「スポーツ」へ
・ポスト2020年を見据えた、スポーツで稼ぎその収益をスポーツへ再投資する自律的好循環の形成●スポーツ産業の潜在成長力の顕在化、我が国基幹産業化へ
・我が国GDP600兆円の実現
・スポーツをコアとして周辺産業に波及効果を生む、新スポーツ産業の創出●スポーツを通じて社会を豊かにし、子どもたちの夢を形にするビジョンを提示
我が国スポーツ市場規模の拡大について【試算】平成21年4月施行の省エネ法改正に備え、省エネ対策を図る企業が増えている。CO2排出削減への自主的な取り組みも見られた。
平成22年度より、資産除去債務に関する会計基準が適用された。
平成22年PFI法が改正され、対象施設が拡大、さらに民間事業者による提案制度が導入され、公共施設などの運営権の売買が可能となった。
平成23年7月24日の完全地デジ化に向けた対応が行われた。
平成23年4月よりJASRACに対する音楽著作権における演奏権使用料の支払いが義務化された。イーライセンスもフィットネス産業協会に対して同演奏権使用料の支払いについて問い合
わせてきている。

※1．株式会社日本政策投資銀行「2020年を契機としたスポーツ産業の発展可能性および企業によるスポーツ支援」（2015年5月発表）に基づく2012年時点の値。

平成26年6月に医療介護総合確保推進法が成立。介護保険は一部給付が縮小。市区町村が行う地域支援事業の重要度が増すことになった。地域包括ケアシステムの構築も見据えられている。
厚生労働省は総務省、経済産業省とも連携し、実証事業を行いながら、健保加入者が主体的に特定健診を受けることを促進する仕組み（ヘルスケアポイント制）などが検討されている。また保険者が疾病予防や健康増進などに努力した個人に金銭などを支給できるようにするなどの環境整備にも取り組んでいる。さらに、特定健診、保健指導の実施率などの目標達成状況をチェックして後期高齢者支援金の加算・減算を実施することについても取り組みが始まっている。
日本フィットネス産業協会は「会員契約適正化指針平成26年度改定版」を作成。会員に配布しHPに掲載するとともに適格消費者団体NPO法人消費者機構日本およびNPO法人日本障害者協議会らにも通知している。
消費増税に伴い、インストラクターなどの業務委託者などに対して、適正に消費税転嫁が行われるように経産省より指導があった。
平成26年FIAが業界検定スタートアップ支援事業の委任（’14年度、’15年度）を受けることが決定し、平成28年秋から「フィットネスクラブマネジメント技能検定」が始まる予定である。
国は財政再建のため、ベット数、在院日数、調剤費などの制限や介護自己負担増などにより、医療などに関わる社会保障給付費を抑え、かつ健康寿命を延伸するため、民間事業者のサービスに期待している。主に（1）グレーゾーンの解消 （2）品質評価・認証制度の構築・運用（3）健康投資の促進などに関する取り組みを行っている。
平成27年3月25日、経済産業省、東京証券取引所は共同で2014年度「健康経営銘柄」を発表した。
平成28年6月、スポーツ庁・経済産業省は、「スポーツ未来開拓会議中間報告書」を発表した。

（出典：スポーツ庁／経済産業省「スポーツ未来開拓会議中間報告」）

No.

５３

業種

項

フィットネスクラブ

目内

平成27年10月よりスポーツ庁が発足したがその影響力はまだ乏しい。

IV 事業環境の変化

平成27年12月より従業員50人以上の企業に対してストレスチェックが義務化される。
平成28年1月より「マイナンバー制」が施行されるに伴い、全事業所において従業員のマイナン
バーの把握や書類への記載などが義務化されることになる。
平成28年春、政府与党は「日本サービス大賞」企業を選出し、表彰することを決定した。第1回
内閣総理大臣賞は、九州旅客鉄道「クルーズトレイン『ななつ星in九州』」が受賞した。

2020年東京オリンピック・パラリンピック時に訪日する外国人のうちタトゥをした人のフィットネス
クラブの利用（受け入れ）について議論されている。「短期パス」の開発・商品化などが期待される。

コラボレーション例

・コナミスポーツと卓球スクール「タクティブ」
・ルネサンスとBeat Fitによる音声指導アプリの活用
・ルネサンスとリンクアンドコミュニケーションによる「カラダかわるNavi」
・ティップネスとClipLineによるアルバイトの早期戦略化と遠隔マネジメント
・東急スポーツオアシスとウィングアーク1st・セールスフォースによる入会予算
管理

2020年東京オリンピック・パラリンピックに向けてフィットネスクラブに併設されている「スクール」の売上高の伸びが期待されている。

・東急スポーツオアシスとコンビによる「MaMaGYM」

2020年東京オリンピック・パラリンピックのレガシーを建物（ハード）ではなく、ビジネスモデルや運営、人材などソフトな資源として残したい。

（例：東急不動産と順天堂大学、トータルワークアウトと日体大、カーブスジャパンと東北

2020年東京オリンピック・パラリンピックがおよそ1年後に延期されることになった。
2020年4月1日から受動喫煙防止法が施行されることになった。

（４）新たな商品
開発や企業・業界の連携などの
取り組み、その他

図 表 ・ 参 考 資 料

容・病院・医師・大学などの研究機関との連携
大学）

・英会話教室の開設（ニチイ学館とジェイエスエス）
・福利厚生代行企業との提携

ティップネスやJSSなど学童サービスを付帯するクラブが見られる。

・プログラム開発者と連携してのクラブ向け新プログラムの開発

小・中学校の教員の長時間労働などを是正するため、部活動の指導などを民間企業が受託する動きが出てきている。

・メーカー・サプライヤーとの製品・プログラム・施設共同開発

ルネサンスが開発した脳内シナプスを活性化し、脳の認知機能を高めるプログラム「シナプソロジー」が介護予防や認知症予防、組織活性化などを目的とした施設・組織に普及してきている。公文なども脳活性化プログラムの開発・提供に取り組んでいる。
グリッドやランブルローラー、ViPR（バイパー）などによる筋膜リリースなど、リ・コンディショニ
ング系のプログラムやツールが普及した。
欧米で流行しているＨＩＩＴプログラムを導入する動きがみられる。意外に女性や高齢者の参加も多い。
マラソン、トレイルラン、トライアスロン、クライミング、サーフィン、サイクリングなどのアウトド
アスポーツの人気が高まってきているため、それらにちなんだイベントやスクール、プログラム、
サークルなどが提供されている。特にSUPやボルダリングの人気が急上昇している。ただし、スポーツをそのままスポーツとして提供しようとしてもビジネス化は難しい。事業化にはスポーツのフィットネス化、フィットネスのエンタテインメント化、エンタテインメントのブランド化が鍵となる。
イベントとしてスパルタンレースやパークランなどに取り組むところがでてきている。
ランニングには根強い人気があり、ランニング＆ムーブメントスクールやJINS MEMEなどのギアを使ってのコーチングサービスなどが提供されてきている。
テニススクールでソニーのスマートセンサーを活用するところが出ている。

AI評価・処方アプリ「Sportip（スポーティップ）」やビデオ配信型フィットネスサービス「 LEAN
BODY（リーンボディ）」、音声指導アプリ「Beat Fit」などと提携し、そのサービスを活用するクラブもある。
シミュレーションゴルフを導入したスイング診断～ゴルフレッスンを導入するクラブ、単体施設が増えてきている。ゴルフ場でのサービスや技術の向上をウリにするクラブも現れてきている。
高額な家庭用のフィットネス・リラクゼーション関連器具を店頭でデモストレーション販売する
フィットネスクラブがみられるようになってきている。サンプリングよりデモ販売をすることが多くなってきている。
プールエリアのプログラムとして、早朝にトライアスロンスクールを提携して実施するクラブが増えている。
プールエリアでSUPプログラムを提供するクラブも増えてきている。

・スペシャリスト（大学教授・空間プロデューサーら）との協働
・自治体・地域コミュニティなどと連携した企画・運営（例：地域支援事業・介護予防・デイサービス・メタボ対応）
・近隣商店に販促協力を依頼（例：コンビニで買い物をしたOLに無料体験券付きの水を贈呈）
・同業他社・自治体などとの共同企画・イベント開催（例：野外キャンプ・マラソン大会・マスターズ水泳・世界睡眠会議・健康経営会議など）

・まちづくり（日本版CCRC）での連携（ルネサンスとコミュニティネット）・ライザップ、全国の医療機関と提携し、ヘルスケア市場に参入
・セントラルスポーツとスプリングボード、体脂肪率連動型家賃のシェアハウス
事業で提携
・ルネサンスやウェルネスフロンティアなど住友生命「Vitality」のパートナー企
業に・ティップネスやNASなど、従量課金シェアリングサービス「Nupp1 Fit」と提携
・ティップネスと脳活総研が提携。認知症予防プログラム開発へ・ティップネスがグランドレベルと提携。喫茶ランドリー事業を展開へ
・クイックサーチとクービックが連携し、クラブ検索から予約までがスムーズにできることに・BereFitnessとスマートミラー2045が提携し、非対面でのトレーニングがより取り組みやすくなることにした

No.

５４

業種

項
IV 事業環境の変化

フィットネスクラブ

目（４）新たな商品
開発や企業・業界の連携などの
取り組み、その他

内容

JSSは同社が強みとする選手強化を図るための未就学児を対象とした「スーパーキッズコー
ス」を導入し、低年齢層の拡大に努めるとともに、シニア層も増やすために、水中運動プログラ
ム「アクアスティックマジック」の拡充に加え、身体の機能改善を目的とした陸上プログラムを組み合わせ、より参加しやすいプログラム作りを進めている。（＊日本テレビHDは2020年3月
JSSと資本提携している）。

図 表 ・ 参 考 資 料◆ACSMによる2020年度のフィットネストレンド

脊髄損傷者を歩けるようにするサービスを提供する施設（ジェイ・ワークアウト）が注目を集めている。
少し前まで遺伝子診断により、相応しいトレーニングや食生活、生活習慣についてアドバイスを提供するサービスを取り入れるジムやクラブがあったが、最近はやや減ってきている。

ACSM発表の「Top20FItnessTrends20」をチェックすると、ウエアラブルテクノロジー（前年第1位）が連続してトップへ。続いてHIIT（同第3位）、Group Training（同第2位）、HIIT（同第1位）と順位が変わった。
パーソナルトレーニングや、グループエクササイズからスモールグループトレーニングへとシフトしていく流れが世界的にうかがえるなかで、トレーニングプログラムがよりベーシックなものへと回帰していること、そしてそこで指導するトレーナー・インストラクターにはグループで指導する際にも参加者一人ひとりをきちんとフォローしていけるリーダーシップや指導力が求められていることが確認できる。
コラボレーション（協働）を活用する企業が目立つようになってきた（No.52参照）。
月額定額制で様々なジム、スタジオを利用できる米国のサービスを真似て展開する企業（グリー）が現れたが、撤退した。再び、三菱地所（サービス名／GYYM：ジーム）がチャレンジすることに。
フィットサーチとクービックが連携し、クラブ検索から予約までができることに。

BereFitnessとスマートミラー2045が連携。非対面でのトレーニングがより取り組みやすくなることに。
日立ハイテクノロジーズがAIによって歩行動作を分析し運動処方を示すシステムを開発した。
欧米のFCや日本のFCザーが開発したビジネスモデルやプログラムを安直に真似する接客がいまだに多く、倫理観や創造性の欠如が懸念される。
ランドリーとカフェを併設したコミュニティ機能をクラブに付帯させる動きもうかがえる。

Vitalityなどの健康保険を扱う住友生命と協業するクラブも見られる。
IT系や医療系、脳科学系など専門領域との提携から新しい価値を生み出そうとする流れがうかがえる。
フィットネス業界の複数のプレイヤー間で情報共創プラットフォームを構築・運用しようとする動きがみられる。

出典：WORLDWIDE SURVEY OF FITNESS TRENDS FOR 2020

（Thompson,Walter R. ACSM’s Health & Fitness Journal23(6):10-18,）

No.

５５

業種

項
IV 事業環境の変化

フィットネスクラブ

目（４）新たな商品
開発や企業・業界の連携などの
取り組み、その他

9 Top Fitness Trends 2019（ACE）

１．高強度インターバルトレーニングは進化し続ける
高強度インターバルトレーニング（High Intensity Interval Training：以下、HIIT）は確かな効果が得られるため、2019年も引き続き多くの熱心な支持者を得るだろう。これからはグループフィットネス向け、パーソナルトレーニング向け、またそのほか、様々なバリエーションが増えていくと思われる。
HIITが望ましい効果をもたらすのは、トレーニング期間ではなく、トレーニング強度によるものだ。その点において、「HIITのやり過ぎは不要である」との理解がユーザーの間に浸透し始めていることは、よい傾向といえる。その結果、今後も「短時間で効果を得られるトレーニング」としてさらに人気を得ていくことだろう。グループフィットネスも、よりバリエーション豊かに、かつより短時間で行える高強度クラスを特徴とする傾向が強まりそうだ。
ACE認定グループフィットネスインストラクターであるアンジー・アンダーソン氏も、次のように語っている。
「私は自分のピラティスのクラスにHIITを取り入れています。会員はより短時間でより強度の高いトレーニングが大好きです。短い時間のなかで多くのことをやり遂げているという達成感に魅力を感じているようです」
２．「多様性」が長期的な成功の鍵
ACE認定グループフィットネスインストラクターであるトリシア・マーフィー・マデン氏は、ボクシング、サイクリング、ヨガ、筋力トレーニングなど様々な種類のトレーニングを組み合わせた「融合型トレーニング」の人気が続くと確信している。
「多くのユーザーは、同じトレーニングのやり過ぎは身体によくないということを理解し始めています。その結果として、同じトレーニングのなかで構成
要素（メニュー）を変えるという考え方がますます強まっていくと思われます」
３．グループフィットネスにおける、インストラクターの指導方法の変化
レッスンについていこうとすることで、自分が考える以上の力を発揮できるグループフィットネスは何年にもわたって人気だが、これは会員のモチベーションを引き出しているインストラクターのお陰といもいえる。その指導方法において、この数年は「グループコーチング」への顕著なシフトが見られるという。グループコーチングにおいては、インストラクターはこれまでのように参加者が単にレッスンについて行けるようにサポートするのではなく、トレーニングのガイドおよびコーチを行うことになる。「2018年IDEAグループフィットネスインストラクター」の受賞者であり、ACE認定パーソナルトレー
ナー兼ヘルスコーチであるアイリーン・ルイス・マッコーミック氏は「当社のインストラクターたちは、会員に対して『私についてきて』というティーチング
志向のレッスンから、視覚的または感覚的にキューイングして導くコーチングへと、指導方法をシフトしています」と語っている。
４．プレコリオからの脱却
ACE認定グループフィットネスインストラクターで、グループプログラムの開発コンサルタントでもあるアビー・アペル氏は、今後、指導方法はプレコ
リオ型から「プレフォーマットクラス」へシフトしていくだろうと述べている。あらかじめ決められた動きを行うプレコリオ型に対して、「プレフォーマットクラス」では、個々のインストラクターが、あらかじめ構成されたプログラムの内容を、その日の参加者に合わせて柔軟に変更する。グループレッスンを指導する際、レッスン構成があらかじめ決められていることは指導者にとってありがたいことではあるが、同時に、自分のアイデアを組み入れられる自由もほしいと考えるインストラクターは多いことだろう。プレフォーマットクラスならば、その両方の望みを満たすことができる。
５．ファンクショナルトレーニングが再び主流に
全米の何人かのヘルス・エクササイズ専門家は、2019年の成長分野としてファンクショナルトレーニングを挙げている。障害物レースの人気の影響や、ファンクショナルトレーニング自体が進化していることなどがその理由だ。今後、様々な種類のツールを使用し、またグループ、パーソナル双方に向けた多彩なトレーニングが開発されていくことだろう。
ワシントンD.C.でパーソナルトレーナーとして活躍するケビン・マリンズ氏は「生活していれば、ときに重い物を運ぶこともあるでしょう。そのときこそ、
身体の使い方が重要になります。ですから、私のレッスンでは、トレーニングとして重い物を運ぶメニューを必ず取り入れています」と語る。マサチュ
ーセッツ州ボストン市のACE認定グループフィットネスインストラクターであるエイミー・ニコテラ氏もその意見に同意するとともに、次のように述べている。
「障害物レースに向けたトレーニングを導入することで、人々は、一般的なトレーニングでは行わない動きを行うことになります。そのことが、日々の生活レベルを向上にも寄与するのです」

No.

５６

業種

項
IV 事業環境の変化

フィットネスクラブ

目（４）新たな商品
開発や企業・業界の連携などの
取り組み、その他

9 Top Fitness Trends 2019（ACE）

６．「ユニラテラルトレーニング」の活用が増える
ほとんどのトレーニングでは、両方の腕や脚を交互に使い、同じ動きを行う。しかし、実生活では、片方の腕のみ使ったり、片足だけで立つなどのこともあるはずだ。そのようなことを考えると、身体の片側だけを使うトレーニングが、日々の動きの改善に役立つということは理にかなっているといえる。このことについて、Equinox社のグループフィットネスプログラム開発担当であるエイミー・ディクソン氏は次のように述べる。
「ある調査報告によれば、片側の腕や脚のみを使うことでも、動作に関係する様々な筋繊維を働かせることができるようです。さらに私が本当に驚いたのは、片側だけのトレーニングが、身体的には両方の腕や脚の強化にもつながるということです。そのような動きを行うにはより集中力が必要になるため、ユーザーも、真剣にトレーニングに取り組んでくれます。非常に多くのメリットがあるので、これからいろいろいなプログラムを増やしていきたいと考えています」※「ユニラテラル」とは、「一方の」「片方の」という意味。
７．よりフィットネスへ向かう人々が増える
2019年、多くの消費者はジムやフィットネスクラブに行くようになるだろう。現代において、人々は絶えず様々な電子機器に囲まれている。それらの機器は便利さをもたらすが、同時に人々を疲弊させるのである。電子機器に囲まれる環境から離れたいと考えた人々の気持ちがフィットネスに向かうことは大いに考えられる。そのような影響もあり、瞑想などのリラクゼーションプログラムも引き続き人気となるだろう。
８．人気エクササイズツールの変化
2019年は、HIITの人気の影響もあり、パーソナルトレーニングとグループフィットネスの両方において、利用されるフィットネスツールのなかでも、バーベルやケトルベル、メディシンボールなどの人気が高まるものと思われる。さらに、ミニバンドやスライダー、スーパーバンド、筋膜リリース用のフォーム
ローラーなどの比較的小さなツールも、ますます利用率が高まっていくものと思われる。
「特にフォームローラーは、低強度なトレーニングにも適していることはもつ高強度トレーニング後の身体の回復にも最適です」
なお、2019年は筋力トレーニングマシンの利用が再び高まる可能性も高い。バーベルやフリーウエイトには多くのメリットがあるが、高齢者などにとっては近寄り難い。これからベビーブーム世代が定年を迎え、時間に余裕ができた彼ら彼女たちがフィットネスクラブへ行くことは大いに考えられる。彼らは、効果がありながら安全であるとして、筋力トレーニングマシンに注目すると思われる。
９．経済の減速はフィットネス業界に影響を与える
フィットネス業界のことはもちろん、業界外、要するに経済動向など世の中の流れにも注視しておくことは重要だ。どんな出来事が、フィットネス業界にどのような影響を与えそうか、幅広い視野をもっていることが重要である。
アメリカ経済は、成長をはじめてから10年目に入ろうとしている。1940年代以降、約６～７年ごとに景気後退を繰り返してきているため、この状態は、アメリカ経済が調整局面に入る時期をすでに過ぎてしまっていることを意味する。そう考えると、まもなく経済情勢に変化が起こるかもしれない。各企業はこの嵐を乗り切ることができるよう、今から準備しておくことが大切だ。
まとめ
2019年は、フィットネス業界に大変革をもたらすようなことは起こらないだろう。その代わり、既存トレンドが継続的に進化、また成長していく可能性が高く、その多くはグループフィットネスへの衰えぬ人気を中心に展開するものと思われる。
もちろん、ここで挙げた予測が正しいかどうかは、時間が経たなければわからない。しかし、2019年は、より幸福で健康的な生活を求めるユーザーや、
トレーニングの楽しさに気づくユーザーが増え、フィットネス業界が明るさに満ち溢れるだろうことは間違いない。

No.

５７

項
V 経営戦略業種

フィットネスクラブ

目（1）出店戦略

内

話題の施設

容

高齢化の進行とともに中高年層の利用が進む一方、若年層対策が模索されている。若年層向けの業態を開発・出店を強化する企業もある。とりわけ、24Hセルフサービス型ジムの出店や既存総合業態のなかに取り込むなどの動きが目立ち始めた。

企業の福利厚生施設の運営代行や企業への指導者派遣（運営受託・指導受託）に注力しようとするフィットネスクラブ運営企業も増えている。
訪問看護ステーションを設置し、訪問による在宅リハビリサービスを提供するフィットネスクラ
ブ運営企業もでてきている。
ホットヨガやサーフィン、ピラティスなどサーキットトレーニングのタイプではない女性を主顧客としたスタジオの開業がいくつか見られるようになった。

アイレクスマイスタイル+24白壁

ヨガ＆ジム アイレクス・ライト+24 蒲郡三谷

中小規模の民間企業のなかには、大手企業が指定管理者制度により受託した公共施設との間の競合・競争を不安視するところもある。
「地方創生」の文脈で、スポーツ・健康に関連したコンテンツを活かした取り組みが各地で行われるようになってきた。
アジア市場に参入した日本のフィットネス事業者のなかでも、成長しているところと、そうでないところが分かれてきている。
顧客ニーズに合わせて提供サービスを絞り込み、投資額や規模を落とした出店が試みられている。
旗艦店の中や、近くにサテライト的に異なる業態を出店して、地域の多様なフィットネスニーズに対応しようとする動きが見られる。

Surf Fit Studio吉祥寺
あすウェル三軒茶屋

既存の業態においては、より戦略的な視点からマーケティングを見直し、プールなど利用率の低いアイテムをほかのアイテムに改装し、さらにサービスデザイン全体を整えることで顧客
創造、顧客定着を目指そうとする動きがみえ始めた。

Club Pilates恵比寿

若年層向けの業態のジムやホットヨガスタジオ、サイクルスタジオ、ブティックスタジオ、HIIT等を提供するマイクロジムなどを展開する企業がみられている。世界に展開している「F45」も日本に導入する。
総合業態の既存店を改造して一部エリアを24Ｈ利用できるようにして価格改定し、リ・オープン
するクラブもみられる。

高地トレーニングスタジオ30peakb-monster大宮「疲労回復」をキーワードにしたジムが目立つようになってきた。

24Hセルフサービス型ジム業態が広がってきている。「エニタイムフィットネス」に続き、「スナッ
プフィットネス」も日本に参入する。
都市中心部の資料水準が上昇傾向にあるため、よりユニークで付加価値の高いジムの構築
運用が模索されている。

（２）集客及び新規顧客開拓策、特に不況下における新規顧客・需要開発の注目される取り
組み例、トピックなど「スタートアップ会員」（月会費3,000円～）を設けるクラブがある。
入会初月～2ヶ月間の月会費をサービスまたは大幅に割引くクラブがまだある。ただし、半年以上あるいは1年間在籍することなどの条件がつけられている。
見学者への「測定・カウンセリング・評価」と「体験利用」などに集客目的で取り組むクラブが増えてきている。体験利用は1回だけでなく、数回または一定期間を設定するところが増えている。
こうした見学・体験の予約をネット上でできるようにしている。

FIT365
ココサイズ桜新町

フィットネスジムVace1大町

新店のオープニングでは、早期入会者への月会費割引きオファーやオープン直前期間の「見学会」「体験会」の実施により、効果をあげるクラブが増えている。Webによる集客も重視されており、Web入会により1,000～2,000名の開業前集客を実現するクラブも見られるようになってきている。20～30代の若い世代はWebで情報収集し、Web経由で入会する割合が高い。

FEEL CYCLE

都心のクラブによっては入会者のおよそ5割以上がネット入会となっているところもある。
東急スポーツオアシス上大岡

フィットネスクラブを探すのに、スマートフォンで検索する生活者が年々増えている。
比較的規模の小さいジム・スタジオは単店では思うように集客が進まないため同一エリアに複数出店することで認知を高め、集客力をつけようとする動きみられる。

ゴールドジムヴィテンののいち

東急スポーツオアシス松戸

No.

５８

項
V 経営戦略業種

フィットネスクラブ

目（２）集客及び新規顧客開拓策、特に不況下における新規顧客・需要開発の注目される取り
組み例、トピックなど

内容

会員数が500名未満のジム／スタジオは、集客においてチラシよりWebへの依存度が高い。
グループでの同時入会にメリットを提供したり、「ペア会員」「トリオ会員」といった会員種別を設け、1人単価を正会員より低く設定して入会を促す動きが見られる。

GISなどを活用し、効率的な販促をするようになってきている。
多様な方法で見込み客（リード）を集め、リスト化して「接点」を多くとり、きめ細かくアプローチ
するようになってきている。

No.

５９

項

目

Ⅴ 経営戦略業種

フィットネスクラブ

業界レポート【年代別入会経路】■20代男女の入会経路■30代男女の入会経路■40代男女の入会経路■50代男女の入会経路（出典：株式会社マックスヒルズ「スポーツクラブが広告で成功するための条件/スポーツクラブへの年代別入会経路」）

No.

６０

項

目

Ⅴ 経営戦略業種

フィットネスクラブ

業界レポート【年代別入会経路】■60代男女の入会経路（出典：株式会社マックスヒルズ「スポーツクラブが広告で成功するための条件/スポーツクラブへの年代別入会経路」）

No.

６１

業種

項

フィットネスクラブ

目内

図 表 ・ 参 考 資 料

容

館内セールスや入会見込者向けのイベントなど「接点」を見直す動きが見られるようになってきている。

V 経営戦略

若年層向け会員種別や「月4会員」はまだ導入するクラブがあるが、「ランニング会員」「90分会員」などを導入する動きはかつてより鎮静化してきている。
広告制作会社マックスヒルズ社のアンケートによると、会員1人獲得広告費や10,483円である。
目標金額の平均は7,957円であり、2,526円の乖離がある。

いまだに日本人のおよそ半数が「運動未実施・運動実施意志なし」であり、こうした層に対して
パブリックヘルスの知見を活用するなどしてアプローチする方法が模索されている。

◆小規模業態のポジショニング（日本）
価格（高）
②成果志向
①エクスペリエンス志向
ティップネス丸の内スタイル（１・２）
R-body project（２・１）
健康習慣クラブALIVE湘南平塚（２・３） ザ・ジェクサー東京（１・３）
オアシスラフィール恵比寿（１・３）
RIZAP（２・３）・FunC（２・３）
cf. ベイクラブ、イクイノックス
cf. クロスフィット、オレンジセオリー
面積（広）

面積（狭）
「調子（コンディション）」を見える化し、身体状況に応じたサービスを受けることができるように
リニューアル（2017年4月オープン）したティップネス吉祥寺は、今後の総合業態のモデルの1つとなるだろう。一方、アメリカで見られるようになってきているHV/LP業態も総合が向かうもう1つのモデルといえるかもしれない。この両極が増えると中間にポジショニングする総合業態
は生き残りづらくなるかもしれない。

（４）震災の影響や復興等に向けた業界・企業の取り組みなど③利便性志向エニタイムフィットネス（３・４）④スーパーバリュー志向

カーブス（３・２）・ドゥミ ルネサンス（３・４）

リビタップ（３・２）・ボディクエスト（３・２）
cf. プラネットフィットネス
スナップフィットネス

ゼクシス（４・３）
ホリデイスポーツクラブ（４・３）
ジョイフィット（４・３）
cf. エクスペリエンスフィットネス
ライフタイムフィットネス

各クラブが建物などの安全を確認し、各種の震災対策、節電対策などを講じるようになった。
顧客のメールアドレスを取得し、顧客への安否確認などができる体制を整えるクラブが増えている。
入会金やチャリティプログラムへの参加費の一部を義援金として寄付するなど、「コーズ・リ
レーテッド・マーケティング（CRM）」（特定の社会貢献活動や非営利法人を支援することで自社ブランドの評判を高め、売り上げに貢献していこうとするマーケティング）を取り入れるクラブがまだ多く見られる。

価格（低）＊業態カテゴリーは上記参照。cf.は海外のプレイヤー。
＊括弧内は、保有する機能。
例： R-body project （２・１）→第2象限（成果志向型）に位置するが、第1象限（エクスペリ
エンス志向）の機能ももつ。
＊出典：フィットネスビジネス編集部

震災により生活者が身体づくりの大切さを実感し、それがフィットネスクラブへの参加を促す要因の1つになっている。

FIAの有志クラブは、震災被災遺児孤児が無償でスイミングスクールなどに通えるように支援する活動をしている。

◆フィットネスクラブの問題と課題および解決の方向性

フィットネス業界の企業によるフットサル大会が継続して行われていて、参加費から運営費を差し引いた額を震災復興のために寄付している。

（５）業界・顧客の「情報化」に関わる注目事例・動向ICTを活用した新ビジネスモデルや新サービスが散見されるようになってきている。
（例：アイテム課金・Web入会、体験予約・予約管理・運動ガイド・運動履歴管理・ダイエット
サポート・レッスンのリアルタイム配信・オンラインパーソナルトレーニングなど）。
特定健診・保健指導、介護予防等の運用システムとしてICTを活用している企業が見られる。

Facebook、TwitterなどのソーシャルメディアやYouTube、スカイプ、フェイスタイム、LINEなどを活用するクラブ、インストラクターが多くなってきている。しかし、相変わらず親会社のコンプライアンスの方針によりソーシャルメディアを活用しきれていないフィットネスクラブ運営
企業は多い。

既存顧客（２）新規顧客（入会者）の減少⇒これまでなかった新商品・新サービスを加えての顧客創造（１）総合・大型業態の不振⇒総合・大型を再定義し、基本要素を見直したうえで、や画期的なマーケティング①子ども向けサービス／スクール事業
さらなる魅力づくりとその訴求の実施②アウトドアフィットネス・スポーツ
既存業態 ①4W1Hの再定義②「総合・大型」の魅力づくり③会員予備軍向けプログラムマーケティング・ソーシャル
フィットネス③各アイテムのブランディング強化④コーポレイトフィットネス
④顧客ロイヤルティ経営⑤グローバルフィットネス

（市場浸透）

個人向けの健康管理サイトやランニングログなどをアップするサービスも多数出てきているが、現段階ではまだ採算をとるには至っていない。
モバイルアプリやウェアラブルを活用するクラブ、自治体、企業がみられてきている。ポイン
トは「使用価値」の作り方にあり、そこにおいてヘルスコーチなど「人」的要素が果たす役割は大きい。

SWC協議会が、“健康アンバサダー”を養成するプロジェクトを行っている。

新規顧客

新業態

（製品開発）（４）革新力の不足（３）新業態の開発力不足⇒これまでスポーツ・フィットネスにあまり関心のなかった層⇒既存店で満たされずに辞めてしまうか、入会をため
やまったく新しい市場の開拓
らう層に対応した新施設、新サービスの創造とマーケ①肥満解消が安全にできるジム
ティング②低所得層や健康状態がよくない層に対応した“ゆるい”業①バジェット業態のジム・エントリークラスオンリース
態
タジオ、新介護予防スタジオ③フィットネス要素をサブ的商品と位置づけた業態②専門性も備えたマイクロジム・ブティックスタジオ④今以上に利便性を追求した業態・サービス③プレミアムバジェットクラブ・スーパーバジェットクラ
⑤科学や医療の進化を活用したベルス＆ビューティのソブ
リューション（市場開拓）

（多角化）

No.

６２

業種

項
V 経営戦略

フィットネスクラブ目（６）「2020年」に向けての需要予測や業界・企業の取り組みなど

内

図 表 ・ 参 考 資 料

容優れた経営者らは、現在の業態・サービスを深耕するとともに、未来の業態・サービスの開発にも取り組む必要性があることを感じている。

■各社のフィットネス会員の年令構成比の推移・年齢別構成比の推移＜ルネサンス＞＊各社決算資料より抜粋

公共スポーツ施設の運営に参入するフィットネスクラブ運営企業がみられる。スポーツの事業化が課題となる。そのためには、法律やコミュニケーション、ビジネスモデルなど幅広い知識と人材、ネットワーク、経験が必要となる。
小中学校の部活動指導の委託先として民間人材の活用が検討されている（※一部の自治体
ではすでに進められている）。

スタジアム・アリーナなどの有効な運営やスポーツを活用した街づくりなどによる活性化が期待される。その為には優れたプロデューサーが求められる。
2020年以降のアスリートの就職先が不安視される。セカンドキャリアではなくWキャリアの推進がカギになるだろう。
スポーツ庁の調べによると平成30年度における週1日以上のスポーツ実施率が前年度の51.5％から3.6ポイントと大きく上昇し、55.1％となった。男女の20～70代すべての年代において前年度より増加しており、特に60代男性は8.5ポイント増となった。

（7）いわゆる「リバイバル」市場（有経験者需要の掘り起こし）に関する業界の動
きバジェット業態のジムがクラブ既経験者の受け入れ先の1つになっている。たいていのバ
ジェット業態のジムでその構成比は過半を占める。

（8）料金面への対応「スポーツジムアクトスWill_G」「スマートフィット100」「FIT365」など、月会費3,000円以内のクラブが登場してきている。

旗艦店のリノベーションや新業態によるサテライト店の出店を機にプロモーションを強化し、再入会を促進しようとしている。

＜セントラルスポーツ＞（単位：％）■成人のスポーツ実施率の推移（前掲）

退会者にメールアドレスの登録の許諾をもらい、定期的に情報を配信したり、DMを発送している（例．「カムバックキャンペーン」など）。

アンケート調査などでは「料金が安い」クラブを求める生活者が依然多いことが表れているが、実際には価格弾力性は低い。
月会費は安く設定しているが、オプションサービスを加えることで、客単価を上げようとするク
ラブがほとんどである。
ホットヨガスタジオやHIITスタジオなどを別途有料課金するところもある。

（出典：スポーツ庁「体力・スポーツに関する世論調査（平成24年度まで）」及び「東京オリンピック・パラリン
ピックに関する世論調査（平成27年度）、「スポーツの実施状況等に関する世論調査（平成28年度から）」）■世代別週1日以上スポーツ実施率の比較

オープニングキャンペーン価格として月会費を先行入会者に限って割り引くクラブがいまだに目立つ。
利用率の高まりに起因する混雑やコスト増を抑えるために、月間利用回数を制限したり、1日のうち2回目以降の利用を有料化するクラブがでてきている。

（9）会員定着策

会員定着として、まず基本的な策―初期定着活動、クレンリネスの徹底、会員マナーの徹底、
混雑緩和、挨拶励行、名前を呼ぶこと、支配人による入会へのサンクスレターの送付や電話など―の徹底に努めている。

S・O・A・PやFMS、カウンセリング、エントリープログラム、トレーニングスケジュールの提供など、入会前あるいは入会直後、身体の状態や希望をチェックし、モチベーションをもってフィットネスに取り組めるような複数のサポートが提供されつつある。
（出典：スポーツ庁「スポーツの実施状況等に関する世論調査（平成３０年度から）」）

No.

６３

項

業種

フィットネスクラブ

目

V 経営戦略内容

入会～6ヶ月後、あるいは1年後の継続率を管理指標（KPI）化して会員定着を推進するフィッ
トネスクラブ運営企業が増えている。目標の目安としては、入会3ヶ月後の継続率90%、同6 ヶ月後の継続率80％、同1年後の継続率60%を設定している。

図 表 ・ 参 考 資 料
高齢化の推移と将来推計

運動の「効果」を感じてもらえるように指導力を高めている。また顧客のニーズを満たす提案
力を一人ひとりのインストラクターが身に付けられるように教育にも力を入れてきている。
ジムの活性化をテーマにジムエリアでのサポートを強化するクラブが増えてきつつある。
クラブのなかには、自宅や出張先、通勤中に行うと効果的なエクササイズを補足的に指導するところもでてきている。アプリを通じてケータイに動画で配信するクラブもある。
クラブインクラブやイベントプログラム、各種スポーツ大会の開催・参加に取り組むクラブが再び増えてきている。
入会後10年、20年、30年と在籍期間に応じて会員を褒賞するクラブがある。
退会の申請者などに対して、「月4会員」などへのダウングレードを勧めて退会防止することも1つの手法となっている。
定着率は少しずつ向上している。入会率の低下や、会員の高齢化も一因といえる。

（10）高齢・シニア層への対応「平成28年国民生活基礎調査」によると、有訴者率の上位は男性が腰痛、肩こり、女性が肩こり、腰痛、手足の関節の痛みであり、通院者を含める上位の傷痛は、男女ともに高血圧症である。

国民医療費の推移
加齢に伴う疾患が原因で起こる問題について苦慮するクラブが増えてきている。
フィットネスクラブはとりわけ60歳以上の会員構成比が増えている。
医療費、介護費が増え続けるなか、政府は公的保険外の領域を拡大し成長分野として育成しようとしている。ヘルスケア産業の市場規模は2016年に25兆円とされているが、2025年には33兆円になると見込まれている。今後、新ヘルスケア産業が生まれることが期待されている。
生活習慣病、あるいはメタボリック症候群の予防・改善プログラム、パーソナルトレーニング、
ペアストレッチなどを導入するクラブが見られる。
ソーシャル・キャピタル（つながり）をつくることが重要視されている。シニア層だけが参加できるサークルなどを組織しているクラブがある。
業界全体として介護予防事業（介護予防に対応できるトレーナーの養成を含む）への取り組
みは活性化してきている。そうしたなか、「リハビリセンター」「リハビリステーション」「元氣ジム」などに取り組むルネサンスが業界企業の中では一歩リードしている。
認知症（MCIを含む）に対応したプログラムが開発・導入されてきている。
ツアー・イベントの開催に力を入れる会社が増えてきている。
会員のマスターズ大会出場をサポートするクラブが増えてきている。
政府（内閣府）は健康、介護、医療等の分野にかかわる基本的施策として、（１）健康づくりの総合的推進（２）介護保険制度の着実な実施（３）介護サービスの実施（４）高齢者医療制度等（５）住民等を中心とした地域の支え合いの仕組み作りの促進に取り組んでいる。

出典：『スポーツ白書2020』（笹川スポーツ財団刊行）

No.

６４

項
V 経営戦略業種

フィットネスクラブ

目（10）高齢・シニア層への対応

国民生活基礎調査
図19

性別にみた有訴者率の上位５症状（複数回答）

図20

性別にみた通院者率の上位５傷病（複数回答）（出典：厚生労働省「国民生活基礎調査」（平成28年））

No.

６５

項
V 経営戦略業種

フィットネスクラブ

目（10）高齢・シニア層への対応「シニア男性のフィットネスクラブに対する意識や動向を探る」（FIA調べ）

60歳以上の男性の特徴を探るための量的データの分析（調査結果Ⅰ～Ⅲハイライトを紹介）◆フィットネスに対する潜在的な需要がある
60歳以上男性（常勤ではない者）は、過去にフィットネスクラブで活動したことがない人（未利用者）であっても自身の健康維持・増進への関心は高い（未利用者の約84％が関心あり：「大いに関心がある」「関心がある」「少し関心がある」を含む）。ただし、未利用者の79％は「スポーツ・トレーニング」を全く行っていない。退会者の38％も同じく全く行っていない。
◆フィットネスクラブに関する情報が不十分
60歳以上男性（常勤でない者）で過去にフィットネスクラブで活動したことがない人（未利用者）は、フィットネスクラブの存在は認知しているが、利用料金、プログラム、そして効果について、十分な情報を持ち合わせていない。
◆未利用者はそもそもの「興味のなさ」が入会を妨げている
60歳以上男性（常勤ではない者）で過去にフィットネスクラブで活動したことがない人（未利用者）にとって、クラブ入会阻害要因は金銭的要因に次いで「スポーツ・トレー
ニングに興味がない」ことである。
◆会費以外の支出がほとんどない
60歳以上男性（常勤ではない者）で1年以上2年未満フィットネスクラブに在籍している人は、クラブでの活動において、スタジオレッスンやパーソナル指導などの会費以外の金銭的支出をほとんどしていない。
◆継続の意思は高い
60歳以上男性（常勤ではない者）で1年以上2年未満フィットネスクラブに在籍している人は、同世代の女性と同様に退会の可能性が低い。その主な理由は時間的余裕である。ただし、クラブにとって「助け」となるような活動（他会員のサポートや推奨行動など）は、あまり行っていない。
◆獲得ベネフィットや目的が十分に明確ではない
60歳以上男性（常勤ではない者）で1年以上2年未満フィットネスクラブに在籍している人は、活動を通して獲得しているベネフィット（便益）に対する認識および現在の目的についての認識の程度が比較的低い。
◆入会経験に関わらず、生理的ベネフィット以外が獲得できると認識されていない
60歳以上男性（常勤ではない者）では、フィットネスクラブへの入会経験（未利用者、退会者、現会員）によらず、健康維持や身体を良好に保つ活動として「生理的」ベネ
フィット以外の認識は高いとは言えず、「生理的」ベネフィット以外の獲得可能性への理解はあまり十分でない。
◆活動継続を決めたきっかけは、加齢による健康への意識と、退職や時間などの制約要因からの開放が特徴的
60歳以上の男性（常勤ではない者）で1年以上2年未満フィットネスクラブに在籍している者が、今後もフィットネスクラブでの活動を続けようとすることにしたきっかけとしては、「健康」という語が多く回答され、60歳以上の女性や50代の男性とも共通している。その一方で、疾病など加齢による要因や、退職およびそれによる時間的余裕ができたこと、暇つぶしという感覚をもつようになったことなどが60歳以上の男性が活動を続けようと思った特徴的なきっかけとして挙げられる。
◆活動を継続しようとしたきっかけは、5つのトピックスに分類される60歳以上の男性（常勤ではない者）で1年以上2年未満フィットネスクラブに在籍している者が、今後もフィットネスクラブでの活動を続けようとすることにしたきっかけは、
大きく5つのトピックスに分けられる。そのなかには、「気分転換」の語句が含まれるきっかけのように、体を動かすというフィットネスクラブの身体的な部分だけでなく、心理的な側面も、続けようというきっかけとなっていることが読み取れる。また、60歳以上の女性と50代男性にないきっかけとして、「退職」の語句が含まれる。「退職することによって時間に余裕ができた」と捉えられるきっかけがあることもわかる。
◆フィットネスクラブでの活動継続の危機の要因は「傷病」
60歳以上の男性（常勤ではない者）で1年以上2年未満フィットネスクラブに在籍している者が、フィットネスクラブでの活動を続けられなくなりそうになった理由は、60代の男女ともに「傷病」が最も回答され、かつ特徴づける語である。活動を続けられそうになくなる理由は、60歳以上の男性と比較した60歳以上の女性、50代の男性それぞれで異なる部分もある一方で、どちらかというと、性別ではなく年代によってその理由が異なる傾向にある。

No.

６６

項
V 経営戦略業種

フィットネスクラブ

目（10）高齢・シニア層への対応「シニア男性のフィットネスクラブに対する意識や動向を探る」（FIA調べ）◆活動継続のモチベーション低下は「効果」、「仕事」、「傷病」によって引き起こされる60歳以上の男性（常勤ではない者）が活動を続けられなくなりそうになった理由は、5つのトピックスに分類される。感情的なモチベーションに関わる継続危機（「面倒」や「飽きる」）は、その原因（例えば飽きた原因）にまで回答している場合のほとんどが「効果」、「仕事」、「傷病」によって引き起こされたとされている。
◆フィットネスクラブへのイメージは入会経験の有無で大きく異なる
60歳以上の男性（常勤ではない者）において、フィットネスクラブへの入会経験の有無に関わらず「健康」や「運動」というイメージは共通している。しかしながら、それ以外のイメージについては入会経験によって異なっている。これまでフィットネスクラブへの入会経験のない人は、金銭や時間に関する語がイメージを現す際に用いられる点に特徴が見られる。一方で、現会員においては、「維持」や「解消」といった得られるベネフィットに関連すると思われる語や、具体的な行動や行う内容がイメージに含まれる。
◆未利用者は、そもそもフィットネスクラブへのイメージがない
60歳以上の男性（常勤ではない者）のうち、フィットネスクラブへの入会経験のない人は、そもそもイメージがない場合や、わかっていないことがある。出現語で見ると、「運動」や「健康」よりも多く回答に用いられている。
◆フィットネスクラブに抱く課題は主に6点に集約される
60歳以上の男性がフィットネスクラブに抱く課題は、人間関係に関する「（1）対会員」と「（2）対インストラクター」、「（3）システム」、利用環境に関する「（4）施設環境」、「（5）混雑」、加えて「（6）対クラブ」の6点にある。
◆フィットネスクラブでの人間関係の課題は個人間ではなく対集団
60歳以上の男性にとって、フィットネスクラブにおける会員間での人間関係に関する課題は、自分と誰かという個人間ではなく、グループとなっている集団と自分自身という構図である。そして、これはグループになりやすい女性と、群れない男性という性別の違いに起因すると考えている傾向がある。
◆入会経緯は身体的便宜への信頼をベースに、退職をはじめとする複数の要因で構成される
60歳以上の男性がフィットネスクラブに入会するまでの経緯には、フィットネスクラブで得られるであろう身体的便益が促進要因の根底にある。「退職」は、60歳以上の男性が入会する経緯においてある程度共通して出現するキーファクターである、加えて、複数の事柄や自身の認識が組み合わさった結果入会へと至っている。また、良い状況を伸ばしたいというよりも、どちらかというと、良くない状況に対しての解決策としてのフィットネスクラブへの入会を決める傾向がみられる。
◆フィットネスクラブでの活動前後の気持ちは、活動前のネガティブもしくはフラットな気持ちが活動後はポジティブな気持ちへと変化するというサイクルを繰り返している
60歳以上の男性がフィットネスクラブで活動するその直前の気持ちは、憂鬱や面倒もしくは、特に何も感情がない状態であり、義務感や課題意識のもとに、そのような感情を超えて活動を行っている、しかし、活動後はネガティブな感情は一掃される。運動実施による充足感や、活動するというノルマを達成した開放感や達成感を感じている、60歳以上の男性は、このような感情のサイクルを繰り返して日々のフィットネスライフを過ごしている。
◆フィットネスクラブは、身体的効果を超えた心理的・社会的効果、さらに生きがいを与えてくれていると認識されている
現在、入会を継続している60歳以上の男性にとって、フィットネスクラブは、身体的な効用だけでなく、充足感やリフレッシュといった心理的な効用や、交流の場やコミュ
ニティとしての社会的機能、さらには生きがいやアイデンティティなどの高次的な効用を得られる場や活動として認識されている。
◆60歳以上の男性にとってフィットネスクラブは「できないことを気づかせてくれる場」であり、「仕事に代わって課題を与えてくれる場」であり得る
現在入会を継続している60歳以上の男性にとって、フィットネスクラブはこれまで自信があったことができない現状を気づかせてくれる場として認識されている、さらに、これまで仕事で得てきた「課題の発見」と「課題解決」のルーティンワークを、退職後、仕事に代わって与えてくれる場ともなっている場合がある。

No.

６７

項
V 経営戦略業種

フィットネスクラブ

目（11）障害者・高齢者

内

図 表 ・ 参 考 資 料

容高齢者の利用に配慮した施設づくりがなされるようになってきた。

などを意識したバリア
フリー対応

フィットネスクラブの雇用形態別スタッフ数の推移
正社員（12）雇用について 正社員、パートタイム、指導員ともに1施設あたりの人員が減少傾向にある。背景には小型化・セルフ化していることもある。パーソナルトレーナー（PT）の求人は増加している。とはいえ、PT1人あたりの収入はまだ低い。

上場企業を中心に「働き方改革」に取り組む企業が増えている。まずは長時間労働の改善や女性の活躍推進・育児支援などの「働きやすさ」をつくり出す取り組みをするところから入る企業が多い。
インストラクターの評価・育成をする部署を縮小ないし廃止する動きがみられる。

総数

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総数

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プレコリオ・プログラムの比率を高める動きも継続してうかがえる。

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インストラクターらへのアンケートによると、プレコリオ指導者はプレコリオ指導によって「指導力の向上」「指導対象者の拡大」「レッスン本数の確保」など、多くのメリットを感じていて、75％以上ものプレコリオ指導者が、「今後も指導を継続したい」と答えている。一方、プレコリオを指導していないインストラクターは、プレコリオは「丸暗記して伝えるだけのもの」「指導力を必要としないもの」と認識している者が多く、「誰がやっても同じ内容＝個性が発揮できない」と感じ
ている。

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01+###&*.0ブティックスタジオやマイクロジムの影響からHIIT系やコンディショニング系のプログラムを指導できる人材が求められるようになってきている。
業界内で雇用の流動化がみられる。

（13）業界におけるサービス生産性向上やサービス人材育成への関心・取組み例
等

指導員

#施設

対象顧客やコンセプト、ポジションを明確化して、それに整合するマーケティング・オペレーションを導入する企業がサクセスフルな経営を実現している。その方向性は大きく価値志向（成果または顧客体験型）か、利便性志向（セルフサービス型）かに分かれる。
価値志向の店舗は料金を値上げするところもある。こうした店舗が増え、賃上げできるようになることが期待される。

（出典：経済産業省『特定サービス産業動態統計月報』）◆プレコリオプログラムの代表例!"#$"%&'()!"#$"*.@=>A,BC:DE()@,-F$G-23H4I

業務の棚おろしをして無駄な業務を削減したり、オペレーションを見返すとともに「標準」化を図るクラブがある。

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優れた技術・知識・人脈をもつ国内外の資格認定・教育団体と連携する動きがある。
トレーナーを技術や知識等によりランク分けしたり、またサービススタッフを接遇力によりランク分けしたりしている。トレーナー、サービススタッフともに、ランクに応じた研修制度を整備している。

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6,-V43!:^(<6F,#:);6$=(7:_DE_$*

優れた本社幹部やマネジャーが不足してきているため、社内育成に力を入れる企業が増えてきている。上層部のリーダーシップも問題視されてきている。
社員の心理的安全性を担保し、個々人のリーダーシップの発揮を期待しようとする人材開発・
組織開発が行われてきている。
プログラムを自社で開発せずにアウトソースまたはコラボレーションにより開発する動きがみられる。
フランチャイズ企業の取り組みを真似て、自社で取り組もうとするコピーキャット企業も増えている。
プレコリオプログラムを導入し、社員・アルバイトのレッスン品質を効率的に高めることに取り組んでいる（プレコリオプログラムは顧客にも安心感がある）。
スモールグループでのファンクショナルトレーニングを採り入れるクラブが徐々に見られている。

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A=l284V(4S47:
W^1:m$#B:%28M:$KV(4◆ファンクショナルトレーニングを行うツールの代表例
・TRX ® Suspension Training ・ロープ・アクティブモーションバー
・トリガーポイント ・ダヴィンチボード
・TRX® Rip Trainer
・グリッド
・ViPR
・D.V.R.T USB
・ケトルベルNo.

６８

項V 経営戦略業種

フィットネスクラブ

目（13）業界におけるサービス生産性向上やサービス人材育成への関心・取組み例
等

内容図 表 ・ 参 考 資 料

AVL（音響・映像・照明）を活用し、レッスンのエクスペリエンス（体験価値）を高めようとする傾向が見られる。
会員一人ひとりの利用動態データの分析～運営へのフィードバッグ、レッスン予約の簡便さとインストラクターの評価などを実現するためのワントゥワンマーケティングシステムを導入するクラブがでてきている。（例：東急スポーツオアシス、ルネサンス、ティップネス、アイレクススポーツクラブ春日井、ユアースポーツ戸田など）

iPadなどデジタルデバイスをトレーナーが活用して会員のデータを照会しながら、接客したり適切なトレーニングを提供したり、会員がトレーニングの動画を見ながら正しいフォームでトレ
ーニングしたり、ホームフィットネスができるシステムを導入するクラブができている。
オリエンテーションの一連の説明をアルバイトでも簡便にできるようにiPadなどを活用するクラブがでてきている。
セールス研修を実施し、見学者入会獲得率を高めている。「体験」も工夫するクラブが増え、入会率が上がってきている。
入会初期の初期対応に注力することで、退会率を抑えようとするクラブがでている。

（14）企業の「健康経営」推進への対応

フィットネス指導者やフィットネス事業者が主体となり、企業が推進する「健康経営」をサポートする動きが顕著になってきている。
経産省が、そうした動きを活性化させようとバックアップしている。
東京商工会議所の調べによると、健康づくりに取り組む企業の約8割が効果を実感しているといい、特に「モチベーションの向上」「社内コミュニケーションの向上」に効果があったと答えている。

（出典：経済産業省）

No.

６９

業種

フィットネスクラブ

健康投資の促進に向けた取り組み（出典：経済産業省）

No.

７０

業種

フィットネスクラブ

健康投資の促進に向けた取り組み（出典：経済産業省）

No.

７１

業種

フィットネスクラブ

健康投資の促進に向けた取り組み（出典：経済産業省）

No.

７２

業種

フィットネスクラブ（出典：経済産業省）

No.

７３

業種

フィットネスクラブ「企業における健康づくりに関する実態調査」■従業員が健康を害した場合の業績への悪影響（単一回答）■従業員が健康を害した場合の業績への悪影響（従業員規模別・単一回答）■従業員の健康の重要度（単一回答）■企業として組織的に健康づくりに取り組む意義（単一回答）■健康づくりに取り組んでいる分野（複数回答）（出典：東京商工会議所 国民健康づくり委員会）

No.

７４

業種

フィットネスクラブ「企業における健康づくりに関する実態調査」■健康づくりに取り組んでいない企業の割合（従業員規模別）■健康づくりに取り組まない最も大きな理由（単一回答）■健康づくりの企業経営への貢献について（複数回答）■健康づくりにより業績が向上したとする企業の割合（実施内容別：上位７件の施策）（出典：東京商工会議所 国民健康づくり委員会）

No.

７５

業種

フィットネスクラブ「企業における健康づくりに関する実態調査」■健康づくりにより生産性が向上したとする企業の割合（実施内容別：上位７件の施策）■経営者の現在の健康状態（単一回答）■「心の病」を抱える従業員数の過去３年間の推移（従業員規模別・単一回答）■将来の健康上の不安（単一回答）（出典：東京商工会議所 国民健康づくり委員会）

No.

７６

項
V 経営戦略業種

フィットネスクラブ

目（14）環境・安全
対応について内

容

様々なアプローチでCO2の排出量の削減、水道光熱費の削減に努めている（ヒートポンプチ
ラーやエコキュート、ガスヒートポンプ、ジェネライトの設置や井戸掘削、デマンドコントロー
ラーなどの節電システムの採用、LED照明への付け替え、太陽光発電、建物への植樹など）。
レジオネラ属菌対策に積極的に取り組んでいる。
一部の水素水サーバーの水素の水質が問題視されている。

BCP（事業継続計画）を導入する企業が見られる。
震災に備えハード面の点検・改修をする企業が見られる。特に家具等の転倒防止や天井の落下対策などを講じるクラブが増えている。
安否確認の方法や防災訓練なども見直されている。

（15）地域コミュニ
ティ活性化

高齢者の健康づくり、介護予防事業を自治体から受注しようというフィットネス企業が増えてきている。
サークルを組織したうえで、活動を自立化させようとの動きがある。
高齢者の健康づくりプログラムとしてポールウォーキングやご当地体操などが広がってきている。
大学などが、継続的な運動やフィットネスは健康寿命を延伸し、かつ生涯医療費を低くすることを実験を通して証明している。
自クラブで行う一部プログラムなどを周辺地域の非会員にも有料・無料で提供する機会をつくるクラブがでてきている。
インストラクターが公的施設へ出向き、健康セミナー等を行ったり、クラブ経営企業が地域の
公的フィットネス施設の運営を受託するケースが見られる。トレーナー・インストラクターがNPOを設立し、受託するケースも増えてきている。
クラブの関係者が商店街の役員・リーダーとなって活躍する中で、「フィットネス」や「クラブ」を
地域の人々に認知して貰おうと努めている。
街やクラブのイベント時に、クラブの施設を無料開放したり、レッスンのデモンストレーションや
無料体力測定を提供したり、またキャラクターを出演させて盛り上げたりするクラブもある。
地域商店とのバーター契約によりメンバーへのサービス（特典）の充実を図るクラブが多くなっている。
2012年度4月にJSTA（一般社団法人日本スポーツツーリズム推進機構）が設立され、各地で観光とスポーツを絡めたイベントが開催された。地方創生・地域活性化を実現する方向が見え始めた。

（16）インバウンド
市場

都市部を中心に一般消費市場での折からのインバウンド需要の高まりやスポーツツーリズムの盛り上がり、2020年東京オリンピック・パラリンピックの開催決定などを受けて、海外からの観光客やスポーツ選手、スポーツ愛好家らが訪日する流れが強くなってきている。とはいえ、タトゥをした人の利用を受け入れるか、クラブの短期利用ができる等、いくつかの点で問題を抱えている。だが、問題の裏返しはチャンスともいえる。

（17）海外市場

ルネサンスが、ベトナムのホーチミン郊外のイオンモールに2014年11月にジム・スタジオ業態を出店。2015年10月にはハノイにプールを付帯した大型総合クラブを出店。同社は、独資でのベトナム海外法人の設立に成功している。またノアインドアステージが2016年10月にタイ・バンコクでテニススクールを開業。このほか、2017年にグンゼスポーツがカンボジアに出店した。ほかにも数社がアジアに出店しているが、実はチャンスはアメリカへの出店にあるのかもしれない。

図 表 ・ 参 考 資 料

No.

７７

業種

フィットネスクラブ「JCSI日本版顧客満足度指数 2019年度年間調査結果」■業種・業態を超えた満足度分布（2019年度）（出典：サービス産業生産性協議会）

No.

７８

業種

フィットネスクラブ「JCSI日本版顧客満足度指数 2019年度年間調査結果」■顧客満足度スコア上位

1位

カーブス

72.6

2位

ルネサンス

71.0

3位

コナミスポーツ

68.1

フィットネスクラブ業種は2017年度から2018年度にかけてスコアが低下しましたが、2019年度
は上昇しました。順位は、1位カーブス、2位ルネサンス、3位コナミスポーツとなりました。カーブ
スは6年連続の1位です。カーブスとコナミスポーツは、2017年度以降、スコアを上昇させています。ルネサンスは、2017年度から2018年度にかけてスコアが低下しましたが、2019年度は上昇しました。

■2019年度顧客満足度 評価項目別ランキング
顧客期待
71.4
カーブス

知覚品質
72.5
カーブス

知覚価値
68.4
ルネサンス

2

ルネサンス

ルネサンス

カーブス

3

ティップネスティップネスコナミスポーツ

1

顧客満足
72.6
カーブス
71.0
ルネサンス
68.1
コナミスポーツ

推奨意向
68.4
カーブス

ロイヤリティ
68.6
カーブス

ルネサンス

ルネサンス

ティップネスコナミスポーツ（出典：サービス産業生産性協議会）

No.

７９

項
V 経営戦略業種

フィットネスクラブ

目（18）その他

内容

ホノルルマラソンやスパルタンレースなどスポーツ・フィットネス絡みのレースやイベント等への参加やそこで好成績をあげるためのプログラム・指導を提供するクラブが増えてきている。
性同一性障害の会員の受け入れについて問題となったケースがあったが、和解した。
「健康経営」銘柄の選定などの動きや2015年12月から始まる従業員数50人以上の企業でのス
トレスチェックの義務化などの動きから、再び「企業フィットネス」が着目されてきている。
一般企業のなかには、社員にウェアラブル端末を持たせてデータを管理し、健康習慣をもたせようとする企業も増えている。
福利厚生サービス会社と提携し、多様なサービスを提供し客単価アップを図るフィットネスクラ
ブ運営企業が増えてきている。
新設のフィットネスクラブのなかには、水道光熱費対策として1～3月期にプールを閉鎖するところもでてきている。
利用率の上昇に伴うコスト増や混雑緩和のため、利用回数を月間30回に限定し、それ以上の利用については1回500円をとるクラブも出てきている。
地域への直接的な営業活動やホームページ等を通じてフィットネスの啓発やフィットネスクラ
ブの認知を高めようとしている企業が増えてきている。
生活習慣病またはメタボリック症候群予防・ダイエットなどのニーズに対応した食事あるいはサプリメント付のプログラムを開発（提携）・販売するクラブが増えてきている。
メディカルフィットネス型の施設も少しづつではあるが増えてきている。
会報をメールマガジンやWebマガジン化するクラブが増えている。
フィットネスクラブは中央値以上の顧客満足スコアの差が小さくなる傾向にあり、差別化が難しくなっていることが推測される。

FIA主催のスポーツイベントとしてマスタースイミングだけでなく、リレーマラソンなども実施されるようになり、対象種目が増えてきている。
オペレーション上の問題としては、会費や入会手続き、クラブ内での事故・トラブルなどに関するものが多い。
各種資格講座提供団体や専門学校・大学などと連携し、トレーナー・インストラクターの教育に力をいれるクラブが増えている。また、自ら資格取得を目指すトレーナー・インストラクター、栄養士も増えてきている。

FIAの質問・問い合わせで多い項目①会費引き落としの放置（クラブ投与者からの問い合わせ）②障害者の入会・利用③怪我が起きた際の保険④クラブ内での死亡事故⑤クラブ内忘れ物・失効プライベートロッカーの中身への対応⑥入会手続き時の書面交付による確認⑦クーリングオフ適用の有無

図 表 ・ 参 考 資 料
資格講座一覧

■OKJエアロビックファミリー
・OKJ親子・子どもトータルマスター指導者養成コース
・OKJ親子・子どもトータルマスター一日ワークショップ■NESTA JAPAN・キッズカーディオ＆ウェイトトレーナー
・キッズコーディネーション トレーナー資格■株式会社ルネサンス
ルネサンス認定 ヨガインストラクター養成コース■ 一般社団法人日本こどもフィットネス協会
20Hキッドビクス・インストラクターライセンス取得講習会

No.

８０

項
V 経営戦略業種

フィットネスクラブ

目■施設X トレーナーによるサービス分類とコンディショニングの実践と研究から得られた最先端 の情報を、論文集、ジャー
ナル、ウェブサイトなどを通じて配信している。科学者とスポーツ現場の指導者との橋渡しをミッションとしている。
【NASM（ナショナルアカデミーオブスポーツメディスン）】R-body アカデミー(株式会社 R-body project)

米国アリゾナ州に本拠地を置く、スポーツ医科学のエビデンスに基づくトレーニン
グ指導が行える指導者育成団 体。ファンクショナルトレーニングの包括的な概念を「オプティマム・パフォーマンス・トレーニング（OPT モデル）」としてまとめ、フィットネス関係者やストレングス・パフォーマンスコーチ、アスレティックトレーナー、ス ポ
ーツ医療従事者向けに資格を発行している。あらゆるレベルのアスリートのパフォ
ーマンスを最大限に引き出し、 かつ外傷障害のリスクを減らすことを目的とした、「
動作を科学する」カリキュラムで構成されている。

（出典：フィットネスビジネス編集部）■フィットネス関連団体・指導者資格認定団体【JATI （ジャパン アソシエイション オブ トレーニングインストラクターズ）】
特定非営利活動法人日本トレーニング指導者協会

日本の環境や実情に合ったトレーニングの構築と、日本におけるトレーニング指導者資格の確立などを目指して、 日本人トレーニング指導者達によって設立された資格団体。アスリートから一般人まで、あらゆる対象や目的に応じて科学的根拠に基づいたトレーニング指導を行える専門家を育成している。日本トレーニング指導学会を主宰し、日本人や日本の環境でのエビデンスの収集や実践への応用を行うほか、国際学会の開催などを通じて世界の情報収集や、日本の情報の世界への発信も行っている。国立スポーツ科学センター（JISS）でのトレーニング指導員
採用において、JATI 認定資格保持が応募条件になるなど、日本のトレーニング現場で高い信頼がある資格となっている。
【NESTA（全米エクササイズ&スポーツトレーナー協会）】
NESTA JAPAN 事務局
米国カリフォルニア州に本拠地を置くパーソナルトレーナーの資格団体。プロフェッショナルとして成功するト レーナーを育成するために、指導技術やセールス、コ
ーチング、ビジネスコミュニケーションなど、身体に関する 知識と技術以外の面も重要視している。クライアントの目的や属性、エクササイズ種目などに合わせた「スペシャ リスト資格」は実践的な指導が学べる内容となっている。
【NSCA（ナショナルストレングス&コンディショニング協会）】
特定非営利活動法人 NSCA ジャパン
米国コロラド州に本拠地を置く米国のトレーナー教育団体。日本、韓国、中国、ス
ペイン、イタリアの5か国に 広がるネットワークをもとに、ストレングストレーニング【ACSM（アメリカスポーツ医学会）】
公益社団法人日本フィットネス協会
米国インディアナ州に本拠を置き、スポーツ医学とエクササイズ科学分野で世界をリードしてきているトレーナー 育成団体。科学的エビデンスをもとに、運動療法としてのトレーニング指導を志向しており、適切な活動量や運動 強度などの設定や指導ができるトレーナー資格として定評がある。健康やヘルスケア分野でのトレーナー資格で、米国ではメディカル分野でも認められている資格となっている。
【JHCA】
特定非営利活動法人日本ホリスティックコンディショニング協会
日本人トレーナーによって設立された団体。「神経一筋機能」「関節機能」を整えることで、全身の筋連動・連鎖および関節機能連鎖を最適な状態にするアプロー
チで身体機能を正常に近づけるトレーナーを育成する団体。エネル ギー体（エナジーパワー）にも働きかけ、より人間の本質へのアプローチで、生命力を高められる運動指導者育成 を目指している。
【NSPA（ナショナルストレングスプロフェッショナル協会）】
株式会社ストロングス
米国メリーランド州に本拠を置き、米国やイギリスを中心にトレーナーの育成を行ってきている団体。ハイイン テンシティ・ストレングストレーニング（HIIT）や、マ
ニュアルストレングストレーニングのテクニックなどの教育養成を実施している。
【加圧トレーニング】
KAATSU JAPAN 株式会社

加圧トレーニングは佐藤義昭氏によって発明されたトレーニング理論で、「適切に血流を制限した状態で行うト レーニング方法」により成長ホルモンが分泌され、血行促進や筋力アップ、回復力アップなどの効果が得られるもの。 加圧トレーニン
グに関する調査研究と、個人に合った適切な圧と目的に合ったトレーニングが指導できるトレーナー の育成を行っている。

（出典：一般社団法人日本フィットネス産業協会『フィットネスクラブマネジメント公式テキスト（中級）《インターミディエイト》』）

No.

８１

項
V 経営戦略業種

フィットネスクラブ

目■その他の資格＜自治体事業に強い資格＞【健康運動指導士】【健康運動実践指導者)
公益財団法人 健康・体力づくり事業財団が認定を行っている指導者資格。健康運動指導士は、保健医療関係者 と連携しつつ、個々人の心身の状態に応じた、安全で効果的な運動を実施するための運動プログラムの作成および 実践指導計
画の調整などを行う役割を担う。
一方、健康運動実践指導者は、医学的基礎知識、運動生理学の知識、 健康づくりのための運動指導の知識・技能などを持ち、健康づくりを目的として作成された運動プログラムに基づいて実践指導を行う。ともに、自治体の総合事業や、介護予防のトレーニング指導者資格として広く認知されており、指導にあたる際の資格条件になっている場合も多い。
＜アスレティックトレーナーの資格＞【NATA-ATC（全米アスレティックトレーナー協会）】

米国テキサス州に本拠地を置くトレーナー認定団体。アスレティックトレーナーの役割・職責として、「傷害・疾 病の予防と健康の保護」「臨床評価と診断」応急処置と救急処置」「治療、リハビリテーション」「組織的、職業的な 健康と福利」を挙げ、認定トレーナーは、アメリカ医学会から準医療従事資格として認められている。資
格認定委 員会(BOC)はエントリーレベルのアスレティックトレーナー公認資格と公認アスレティックトレーナーのための 再認定基準を提供するために設立され、米国内で唯一アスレティックトレーナーを公認する認定団体となっている。
【日体協AT（日本体育協会公認アスレティックトレーナー）】
日本体育協会が認定する指導者資格の中でも、メディカル・コンディショニング資格として認定が進められている。 機能解剖や運動学に関する専門的な知識を有しスポーツ活動現場において、スポーツドクター及びコーチとの緊 密な連携・協力のもとに、競技者の健康管理、スポーツ障害・外傷の予防、救急処置、アスレティック
リハビリテーション及び体力トレーニング、コンディショニングなどにあたる指導者資格。日本の各競技団体のトレーナーになるうえでの資格条件となっている場合が多い。

＜ピラティスの資格＞【PEAK ピラティス】【PHIピラティス】【STOTT ピラティス】 【ポールスターピラティス】【BASIピラティス】など
ピラティスはドイツ人ジョセフ・ピラティス氏が軍人のリハビリエクササイズとして開発したため、近年、整形 外科系のリハビリエクササイズとしてのエビデンスも増えてきており身体の機能改善エクササイズが指導できるトレーナーとして認められてきている。米国に本拠地を置くピラティス団体が、指導者育成や資格認定を行っている。
＜水泳指導者の資格＞【公認水泳教師】
スイミング指導者としての資格。公認水泳教師は、(公財)日本体育協会、(公財)日本水泳連盟、(一社)日本ス イミングクラブ協会が行っている指導者養成事業により認定されたスイミングクラブなどの商業施設で職業として 水泳指導にあたる資格。
＜アクアエクササイズの資格＞【JAFA-AQI) 【MIZUNO アクア】

プールでの水中エクササイズが指導できる指導者育成と認定資格。水中での運動効果を理解し、安全に指導できるインストラクターの育成と認定を行っている。
＜グループエクササイズの資格＞【JAFA GFI-ADI】【AFAA】
グループエクササイズのレッスン構成から指導までが安全に適切に行える指導者の育成と認定を行っている。
＜プレコリオプログラムの資格＞【MOSSA】 【LES MILLS】 【RADICAL FITNESS】 【リトモス】など
安全に楽しく効果的なエクササイズが行えるよう、予め用意された曲とコリオでレッ
スンを行えるインストラクターの育成と認定を行っている。

＜国家資格＞【理学療法士】【柔道整復士】【鍼・灸・マッサージ師】【栄養士・管理栄養士】

近年国家資格を持つトレーナーも増えている。国家資格取得には、法律に基づいて国や国から委託を受けた機関 が資格認定を行っており、大学や専門学校での履修や、現場での実務経験が必要となる。

（出典：一般社団法人日本フィットネス産業協会『フィットネスクラブマネジメント公式テキスト（中級）《インターミディエイト》』）

No.

８２

業種

項
VI 人事戦略

フィットネスクラブ

目内

図 表 ・ 参 考 資 料

容キャリアアップ、職業能力評価シート、活用マニュアルを用いた人材育成～組織活性化のための「ガイドライン」が厚生労働省のサポートにより整備された。

■国別のフィットネス市場の規模推移
4 56 数* 軒-

FIAにより国家資格としてのフィットネスクラブマネジメント検定（1級・2級・3級）がスタートした。
有能なスタッフが働きやすいように多様な雇用形態に対応した人事制度が整えられてきている。例えば、東急スポーツオアシスでは「チャイルドケア社員」（育児をしやすいように、引越しを伴う異動、夜間や土日の勤務を免除される社員。給与は総合社員の80％となる）や「エキスパート社員」（社外でも通用するような専門的能力を備えた社員。上級職として処遇）。「きずな休暇制度」（マネジャー以上は自身の有給休暇を管理職でない社員に寄付できる制度）「ひまわりフレンドシップ制度」（退職者の復職を支援する制度）、「アスリートサポート制度」（アマチュアスポーツのアスリートとして仕事と競技生活を両立する社員を会社が支援する制度）などを整備している。業界の傾向として有能なアルバイト・パートを社員化する動きもみられる。
テレワーク勤務制度を導入する企業が増えている。

Ⅶ 今後の展望人口減、所得減はあるものの、健康へのニーズは依然高く、フィットネス市場は中長期的には成長していくだろう。
複数のビジネスモデルが試されているが、それらを成立させられる方程式をきちんと確立することができた企業だけが生き残れるだろう。起点はパーパス（存在意義）にあろう。戦略・ビジネスモデル、オペレーションとパーパスとの間にフィット（整合）をつくり出せた企業が成長できるだろう。
今後、強い企業、弱い企業の格差は拡がるだろう。継承問題も含めてまだM&Aが起こる可能性はある。
（オンラインサービスや、ロープライス店の拡がりから）平均的な月会費単価は長期的には下がるだろう。

米国

英国

日本

会員数

参加率

売上高

* .18.3* 億0 1224

2013

32,150* 万人5,290

2014

34,460

5,410

17.0

242

2015

36,180

5,500

17.3

258

2016

36,540

5,720

17.6

276

2017

38,477

6,090

20.3

300

2018

39,570

6,250

20.8

323

2013

6,014

794

12.6

65.26

2014

6,019

790

12.6

61.94

2015

6,312

836

13.7

65.28

2016

6,435

920

14.3

67.37

2017

5,728

970

14.9

71.6

2018

7,038

990

14.9

74.0

2013

4,163

416

3.2

42.4

2014

4,375

419

3.3

43.16

2015

4,661

421

3.3

43.81

2016

4,946

424

3.3

44.73

2017

5,299

463

3.7

46.0

2018

5,818

514

4.1

47.9

※1ドル＝100円で換算

1施設あたりの施設規模、投資額は小さくなるだろう。
地域密着化、ドミナント化を進める“地縁化”企業や価値志向企業などのカスタマイズ型企業と、いくつかの標準化したモデルでチェーン展開を図るユニバーサル型企業に分かれていくだ
ろう。
業態の多様化はさらに進むだろう。特に、24Hセルフサービス型ジムや情緒的な魅力を備えるブティックスタジオが増えていくだろう。

CX戦略の次のテーマはコミュニティ戦略となろう。
自社のコアコンピタンス（中核資源）を確立した後は、自社のドメインや提供価値をより広義に再定義し、“ライフスタイル産業”を目指すことになるだろう。
「いいものを安く」が「いいものを高く」にシフトする事業者が多くなっていくことだろう。
総合業態をとるクラブがブティック業態の1アイテムを取り入れたり、新たなブティックモールをつくる動きも出てくるだろう。
トレーナー・インストラクターと生活者・勤労者をマッチングするサービスが登場するだろう。
コンテンツや映像、音声を配信するオンラインフィットネスサービスも増えていくだろう。
自社が提供するプログラムやメソッドの品質向上、改善・革新などを目的に、外部の研究機関とともに研究所機能をつくり、バリューチェーンを補完・強化しようとする動きは強まるだろう。
プロフェッショナルな人材がより求められるようになるだろう。お客さまの求める「フィットネス」
を提供できる人材と、その人材をマネジメントできるリーダーがいる企業が成長できるだろう。

◆国別参加率ランキング（2018年）

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◆国別成長率ランキング（2018年）

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（出典:IHRSA）

No.

８３

業種

項

フィットネスクラブ

目内

図 表 ・ 参 考 資 料

容指定管理制度などにより、公共施設の運営受託事業に取り組む企業は、長期的に見れば増えるだろう。

◆小規模業態・サービスを創出するためのマトリクス「コーポレイトウェルネス（健康経営）」はより拡がりをみせるだろう。オンラインでのフィットネス
も広がるだろう。
産・官・学が共同で地域における新たな健康サービスの仕組みづくりを構築する動きが活発化してくるだろう。
地方創生、地域再生を健康・スポーツといったコンテンツを用いて実現しようという動きが活発化するだろう。

小中学校を中心に、体育の指導や部活動の指導をアウトソースする動きが出てくるだろう。
経済産業省主導で行われている「次世代ヘルスケア協議会」の分科会「ヘルスケア協議会」のなかで、医療関連の法制度との絡みでグレーゾーンとなっているフィットネスクラブのサービスについて、事業者が安心して事業に取り組めるように明確化することになり、より創造的にビ
ジネスに取り組む事業者が増えていくことになるだろう。
ホームフィットネスビジネスやヘルスケアビジネスなど、施設経営以外のフィットネス関連ビジネスが活発化してくるだろう。そこにはテクノロジーやAIなどが影響を与えるだろう。
海外の先進的なフィットネスサービスのモデル－Peloton、Brick、physiqu57、X-Force gymなど－が日本に入ってくるだろう。

Xponentialなど欧米のフランチャイザーが日本でマスターフランチャイジーを求め展開することになるかもしれない。（Xponential社は、株式会社クラブピラティスジャパンと2019年2月に契約。
「Club Pilates」を日本国内において10年間で165軒出店する（予定）（出典：フィットネスビジネス編集部）

さらに、海外市場へ進出する企業も出てくるだろう。
世界のフィットネス市場は直近5年間で年率にして平均4％の成長を続けていて、今後もそのペースで拡大していくものと予想されていたが、2020年2月からの新型コロナウイルス禍により、世界レベルで大きく停滞することとなった。
ポストコロナ時代の新しいフィットネスの在り方が模索されている。

Ⅷ 業界団体※民間フィットネスクラブ経営企業は主に「（一社）日本フィットネス産業協会」（略称FIA）で活動している。
主に下記の業界関連団体がある。

（一社）日本フィットネス産業協会（公財）日本健康スポーツ連盟（公社）日本フィットネス協会（一社）日本スイミングクラブ協会（公財）日本スポーツクラブ協会（公社）日本エアロビック連盟（公社）スポーツ産業団体連合会（公財）笹川スポーツ財団（03-5207-6107）（03-5809-1807）（03-3818-6939）（03-3511-1552）（03-5354-5351）（03-5796-7521）（03-6434-9510）（03-5545-3301）◆主要企業の直近3期分の決算と今後の見通し?BA=年<月期?BA9年<月期?BAC年<月期?B?B年<月期Q予想'

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9B$C;@'＊括弧内は対前年比（％）。コナミの項の経常利益は営業利益。コナミは米国会計基準を採用しているため、有形固定資産の前倒し償却費用等が営業費用となり、営業利益に反映されている。