別紙―２
平成23年度

海氷存在海域における波浪推算手法
および予報精度の検討（独）土木研究所寒地土木研究所○菅原 吉浩
上久保勝美
山本 泰司

海氷存在海域における波浪推算手法として、海氷密接度に応じて風速を減少させる手法の再現性について、波浪推算モデル SWAN を用いて検討した。その結果、従来実施されていた海氷域を陸域として扱う手法に比べて、再現性が大幅に向上することが明らかとなった。また、本手法を用いて海氷存在期間中の波浪予報精度を検討した結果、5 日先迄であれば 0.5m 以下の誤差で予報が可能であることが確認された。
キーワード：波浪推算、SWAN、オホーツク海、GFS、波浪予報

１．まえがき地球温暖化の影響により、オホーツク海沿岸の海氷面積が近年減少傾向にある 1)とともに、将来的にも著しく減少する可能性が高いことが気象庁 2)により報告されている。このため、北海道のオホーツク海沿岸の防災体制を検討していく上で、将来来襲する高波浪の推定および波浪予報技術の構築が必要となる。これらの検討に際しては、海氷存在海域における波浪推算手法が構築されている事が前提となるが、十分な検討がなされていない。
このため、本研究では海氷存在海域における波浪推算手法について、波浪推算モデル SWAN を用いて検討する。また、構築した手法により海氷存在時の波浪予報精度について検討する。

＜第１領域＞
lon=130～165°
lat=40～64°＜第 2 領域＞
lon=140～146°
lat=42～46°

図-1 計算領域

Prediction)の Web 上で公開されている 10m 高度の風速再解析値（NCEP-Reanalysis2、空間解像度 1.875°×1.905°、時間解像度 6hr）を用いた（以下、NCEP 風と呼ぶ）。
再現計算は、12 月～3 月の海氷来襲時期（以下、海氷期）と 4 月～11 月（以下、通常期）に分けて検討した。
２．検討方法対象とする波浪事象は、1979～2008 年の 30 年間の内、海氷期と通常期のそれぞれにおいて、各年の最大有義波高が観測された上位 10 ケースを対象とした。ただし、波浪推算の計算領域は図-1 に示すように、第１領域海氷期については、海氷存在海域での波浪推算の再現性と第２領域の２段階ネスティングで実施した。波浪推算を検討する目的から、サハリンの南端（北緯約 46°）
モ デ ル は デ ル フ ト 工 科 大 学 で 開 発 さ れ た SWAN
（Simulating Waves Nearshore、 CycleⅢ Ver.40.81）を用いた。 より南側に海氷が存在しないケースは対象外とした。
推算値と比較する現地波浪データは、水深 50m 地点
格子間隔は第１領域が 0.1°、第２領域が、0.0333°、時のナウファス紋別（N44°19′04″、E143°36′25″）
間ステップは第１領域が 10min、第２領域が 5min とし、４)周波数分割数は 30 成分(0.04～1.0Hz)、方向スペクトル分を用いた。1 ケース当たりの波浪推算期間は、最大有割数は 36 成分とした。風による波の発達項については、 義波観測日の前後 10 日間（計 20 日）とした。また、海Janssen3)を用いた。
氷域の分布範囲は、気象庁 5)が公開している 5 日毎の海海上風データは NCEP（National Centers for Environmental
氷分布図を用い、海氷画像データから RGB カラー情報
Yoshihiro Sugawara，Katsumi Kamikubo，Yasuji Yamamoto

を抽出し密接度を数値化したデータを用いた。
海氷期の波浪推算を行うためには、海氷存在時の周波数スペクトル形状が明らかとなっている必要がある。
笹島ら 6)は、海氷存在時の風波の周波数スペクトル形状を提案しているが、有義波諸元が既知である時の式形となっており風から波を推算することが出来ない。
このため本検討では、表-1 に示す手法により検討した。
１つめは（手法 1-1～1-4）、氷海域を陸域として扱う手法である。この内、手法 1-1 と 1-3 については、水口ら 7)が推算精度を比較しており、海氷密接度 4 以上を陸域として扱うと実測波高に近くなることを確認している。また、著者ら 1)も、手法 1-1 の再現性を検討しているが、海氷を陸域として扱うことにより通常期に比べて波浪が抑制されるなど課題が残っていた。
２つめ（手法 2）は、日々の海氷の移動を考慮するため、海氷密接度に応じて風速を低減する方法である。
この手法の詳細は 3 章で述べる。３つめ（手法 3）は、手法 1 と手法 2 を組合わせたものである。
４つめ（手法 4）は、SWAN の HOTFILE コマンドを用いて、海氷の移動を考慮する手法である。HOTFILEコマンドとは、計算終了時の波高、周期、スペクトルなどの計算領域内全体の波浪条件を、次の計算ステップの初期条件として引き渡すことが出来るものである。
したがって、海氷を陸域と見なして行った波浪推算結果を、HOTFILE コマンドで次の計算ステップに順次引き渡していくことにより、海氷の移動を考慮した波浪推算が擬似的に可能となる。なお、１日毎の海氷地形データを作成する事により、日々の海氷移動を考慮した波浪推算も可能であるが、気象庁で公開されている海氷分布が 5 日毎であるため、本検討でも 5 日毎に海氷分布を更新させた。

３．風速低減による氷海域の波浪推算（手法２）(1) 海氷域波高の目標値
海氷域における波浪推算を行うためには、海氷域での波浪の発達および減衰機構が明らかになっている必要がある。海氷域での波浪減衰に関する既往の研究事例としては、Wadhams ら 8)がニューファンドランド沖での観測結果を踏まえ、氷板下の波高減衰率 A が周期および氷板厚の影響を受けることを確認している。また、堺ら 9)は水理模型実験により、氷板下の波高伝達率は波浪の伝播距離と共に指数関数的に減少すること、および密接度10 相当の氷板厚さ別の減衰率 A を示している。なお、
海氷下の波高伝達率は、下記の式で表されている。
K t  exp(  Ax )A  B f n(1)表-1 流氷存在海域の波浪手法の一覧
陸域とする密接度の境界

推算期間中の流氷分布

風速の調整

手法 1-1
手法 1-2

４以上
４以上

推算開始時で固定
波高ピーク時で固定無し
無し

手法 1-3手法 1-4
手法 2７以上
７以上
流氷無し

推算開始時で固定
波高ピーク時で固定無し

無し
無し
有り

手法 3
手法 4-1

７以上
４以上

推算開始時で固定
5 日毎に変動有り
無し

手法 4-2

７以上

5 日毎に変動無し

Bo u n d a ry
S p ectru m(H 1 /3 ,T 1 /3 )W in d S p eed 1 0 ～ 4 0 m /s
(ra te o f red u ctio n 0 ～ 1 0 0 % )

L =5 0 0 k m

図-2 SWAN１次元水路イメージ

ここに、Kt: ：氷板下の波高の伝達率、A：減衰パラメー
ター、x：氷板下の伝播距離(m)、B、n：氷厚別のパラメ
ーター、f：波の周波数(Hz)
次に、海氷域での波の発達については既往の研究で明らかとなっていないが、海氷部分の風速は波の発達に寄与しないため、その部分での風速をゼロと見なすと海氷域全体としては、密接度に応じて低減させた平均風速が波の発達に寄与すると考えた。たとえば、密接度２では海水面が 80%現れていることから、本来の風速を 20%低減させることで、海氷域での波の発達を考慮できる。
以上より、減衰および発達の両者を合成した波高を、計算で合わせ込む海氷域波高（以下、目標波高）とした。
(2) 手法２の１次元数値水路での再現性
SWAN における波の発達項は線形増大項と指数関数項の２種類あるが、本検討では Janssen の指数関数項のみを考慮している。すなわち、風速を小さくすることで、指数関数的に減衰する海氷域波高を擬似的に再現できるはずである。このことについて、SWAN による１次元水路で検討を行った（図-2）。 水路長 500km、水深を底面摩擦等の影響を受けないよう 500m とし、風速を 10、20、30、40m/s の 4 ケース、境界での有義波高を 2、5、8m の 3 ケース、周期を 8、10、12sec の 3 ケースとし、風速を 0 から 100%の間で 5%刻みで変化させ、海氷域波高に最も近づく風速の低減率を検討した。減衰パラメー
ターA は、堺らの実験縮尺を 1/100 とした場合に、現地スケールで 50cm の氷厚に相当するものを用いた。また、
水野ら 10)の実験結果から、密接度 5 の A は密接度 10 のA の 1/4 とした。密接度 2 の A については、密接度 5 とYoshihiro Sugawara，Katsumi Kamikubo，Yasuji Yamamoto有義波高 H1/3(m)

密接度2,風速30m/s,H1/3=5.0m,T1/3=10sec

10波の発達手法2(風速60%減)

864
2010波の発達
手法2(風速75%低減)

8海氷下の減衰目標波高420050100150200

波の伝播距離 (Km)図-3 手法 2 による海氷域波高の再現例
表-2 目標値からの二乗平均平方根誤差（RMSE）
密接度 ２
伝播距離=20kmT(sec)810120.28 0.22 0.30
0.35 0.39 0.39
0.49 0.51 0.51
0.66 0.67 0.68
0.77 0.24 0.75
0.84 0.42 0.65
0.97 0.64 0.42
1.07 0.77 0.24
1.05 1.13 1.19
1.15 1.21 1.27
1.23 1.32 1.36
1.24 1.37 1.41

風速
H(m)
(m/s)
403020104030
20104030
20102.05.08.0

密接度 ２
伝播距離=
200km
T(sec)
810120.76 0.82 0.77
0.75 0.71 0.70
0.60 0.58 0.57
0.46 0.46 0.46
0.76 0.82 0.87
0.79 0.75 0.77
0.71 0.62 0.60
0.74 0.65 0.39
0.82 0.92 0.90
0.86 0.88 0.90
0.85 0.91 0.94
0.87 0.96 0.99

2010y = 1.0813x
R² = 0.5755

0NCEP風向 (°)

NCEP風速 (m/s)

密接度 ５
伝播距離=20km
T(sec)
810120.46 0.48 0.49
0.55 0.56 0.57
0.66 0.66 0.67
0.72 0.72 0.72
0.95 0.72 0.36
1.03 0.83 0.50
1.10 0.90 0.62
1.12 0.93 0.66
1.26 1.33 1.37
1.29 1.39 1.42
1.29 1.41 1.45
1.32 1.42 1.46

密接度 ５
伝播距離=
200km
T(sec)
810120.71 0.66 0.64
0.57 0.57 0.56
0.47 0.47 0.47
0.49 0.49 0.49
0.76 0.69 0.64
0.72 0.66 0.58
0.74 0.69 0.57
0.77 0.72 0.62
0.87 0.91 0.92
0.87 0.92 0.96
0.88 0.97 1.00
0.92 0.99 1.02

36030

270
180900010 20 30 40
気象庁 観測風速 (m/s)

090180270b)風向

図-4 再解析値と観測値の相関

H1/3(m)8H1/3（計算値）

6H1/3(観測値)4209/12(2) 通常期の再現性
図-5 は、通常期の計算結果の一例で、有義波高およYoshihiro Sugawara，Katsumi Kamikubo，Yasuji Yamamoto

9/17

9/22

1512
963
09/27
T1/3(計算値）
T1/3（観測値）

9/12

9/17360気象庁 観測風向 (°)a)風速T1/3(sec)(1) 風速再解析値の精度
波浪推算には、その外力である風速の影響が多分に影響するため、NCEP 風の精度を検証した。観測風速は、オホーツク海に最も近い気象庁の海上ブイ（No.21001、N36.7°から 39.5°、E145.5°から 145.7°）を用いた。
対象期間は気象庁の観測データが存在する 1980 年~1991年とした。なお、気象庁の海上ブイは 7.5m 高度の観測風速であるため 10m 高度に変換した。また、NCEP 風は、気象庁の海上ブイの周囲４点の値で線形内挿した。
図-4a)に風速の相関を示す。NCEP 風は観測値に比べ若干大きくバイアスはあるが、観測値とほぼ同程度である。図-4b)に、観測風速 10m以上を対象とした風向きの相関を示す。NCEP の風向きは観測値と同程度であることが確認できる。

200640４．海氷存在時の波浪推算の再現性

海氷下の減衰目標波高050
100150
密接度5,風速30m/s,H波の伝播距離(Km)
1/3=5.0m,T1/3=10sec

有義波高 H1/3(m)

10 の A から線形外挿により求めた。
図-3 に密接度 2 および密接度 5 での検討例を示す。密
接度 2 では波の発達分として風速を 80%に低減させ、密接度 5 では風速を 50%に低減させている。密接度 2 の場
合、風速を 60%減少させることで、伝搬距離 50km 迄は目標波高を再現している。なお、伝搬距離が 50km より長くなると目標値以上に波が減衰するが誤差は 1m 未満に収まっている。また、密接度 5 の場合では風速を 75%減少させることで概ね目標波高を再現できている。
表-2 は、最確値を目標波高とした場合の誤差の二乗平均平方根（RMSE）の一覧である。全ケースの検討結果より、密接度 2 では風速の低減率を 60%、密接度 5 では風速の低減率を 75%とした場合が誤差が最も小さくなったため、表-2 中もその場合の RMSE を示している。
全般的に、RMSE は 1m 以内に収まっており再現性が高い。海氷域へ進入する波高が 8.0m の場合には誤差が1m を超えるケースもみられるが、伝搬距離が長く(=200km)なると誤差が減少し、概ね 1m 以下の誤差に収まっている。このことから、冬期の北海道のオホーツク海沿岸部は、通常 200km 以上の広い範囲で海氷が接岸しているため、実務上は問題ないと思われる。
なお、気象庁の海氷分布図は海氷密接度 1～3、4～6、7～8、9～10 の 4 段階で分類されている。このため以下の検討では、密接度 1～3 においてはその中央値である密接度 2 で代表させ、密接度 4～6 においては密接度 5で代表させ、風速の低減率をそれぞれ 60％および 75%とした。なお、密接度 7～10 については風速をゼロとし、この部分を陸域として扱った手法 3 と比較を行った。

9/229/27

図-5 通常期の波浪推算結果の一例（1998 年）

H1/3(m)6543210
1/23T1/3(m)び有義波周期の時系列を示す。9 月 17 日と 9 月 23 日に観測波高のピークがあり、計算波高は観測波高に比べ若干小さいが、経時的な変化が概ね再現されている。また、有義波周期についても、経時的な変化が概ね再現されている。後述する図-7 に、通常期の全 10 ケースについての推算波高と観測波高の相関を示す。全般的には推算波
高は観測波高に比べて過小傾向であるが、相関係数は0.81 と良好な相関が確認された。

15129630観測値
手法1-2
手法1-4
手法3

手法1-1
手法1-3
手法2
手法4-2

1/28

2/2

2/7

T1/3(sec)

H1/3(m)T1/3(sec)

H1/3(m)(3) 海氷期の再現性
図-6 は、海氷期の観測波高と手法 1 から手法 4の推算波高を比較した一例である。図-6a)の期間については、
1/23
1/28
2/2
2/7
最初沖合にあった海氷が波高ピーク時に北海道東部沿岸
a)
1995
年
1～2月に近づく状況であった。このため、手法 1-2 や手法 1-46
では波高ピーク時の海氷分布で固定しているため、波高観測値
手法1-15
手法1-2
手法1-3と周期が小さくなっている。また、手法 1-1 に比べ手法4
手法1-4
手法21-3 の方が観測値に近く、水口ら 7)の結果とは異なり密紋別
手法3
手法4-23
接度 7 以上を陸域とした方が密接度 4 以上を陸域とした
21
場合よりも再現性が良い。この理由は、水口らの検討は0
海氷が少ない高波浪事象を主に対象としており、本検討2/72/122/172/222/27で抽出した海氷が北海道沿岸部に接近する事象とは異な16るためと考えられる。
12次に、手法 2 については、波高だけで無く周期の再現8性も良く、全手法の中で最も再現性が良い。手法 3 につ4いては、密接度 7 以上を陸地とみなした影響により波高が過小傾向である。海氷（陸域）の移動を考慮した手法
02/72/122/172/222/27
4-2 は、波高ピーク時の海氷接岸による波浪減衰を過大b) 2007 年 2 月に評価するため、観測値に比べて波高が小さい。
図-6b)に、別な期間の推算結果を示す。手法 1-2 や手8観測値
手法1-1
法 1-4 については、図-6a)と同様に他の手法に比べて波
手法1-2
手法1-3
6
手法1-4
手法2
高および周期が小さくなっている。また、手法 2 と手法4
手法3
手法4-2
3 の風速を調整した手法以外の手法については、観測値2とは異なり波高のピークが２つ存在し、経時的な傾向を0再現出来ていない。この理由としては、図の右上に 2 月
1/31/81/131/18
10 日～14 日の海氷分布を示しているように、密接度 316以下の海氷が道北に多く接岸しているが、手法 2 および12
手法 3 以外ではこの部分を海面とみなしており、波浪が8過剰に発達したためと考えられる。一方、手法 2 につい
4ては図-6a)と同様に再現性が最も高い。
図-6c)には、海氷が比較的少ない場合の推算結果を示
01/31/81/131/18す。各手法に明確な差が無いが、従来の海氷面積を陸域c) 2007 年 1 月とする手法では推算波高は観測波高に比べて 1m 程度大きくなっている。この理由は、従来手法では密接度 3 以
図-6 海氷期の推算結果の一例下の氷海域を海面とみなしているためと考えられる。一方、密接度 3 以下の風速を低減させている手法 2 および
見すると最も再現性がよくなっているが、通常期の近似
手法 3 では観測波高のピーク値を概ね再現している。
図-7 に、各手法の推算波高と観測波高の相関を示す。 直線の傾きが 0.85 であることを勘案すると、推算結果がやや過大傾向と考えられる。
なお、手法 0 とは海氷が全く無いものとして計算した結表-3 に、各手法の有義波高の相関係数および誤差を果である。各手法とも再現性が良く、良好な相関を示し
以上と 5m示す。なお、極値波高を求める観点から、5mている。ただし、手法 0 では近似直線の傾きが 0.96 と一Yoshihiro Sugawara，Katsumi Kamikubo，Yasuji Yamamoto

16通常期

推算波高 H1/3 (m)8y = 0.850x
R = 0.810

4H1/3(m)1212084321y = 0.9605x
R = 0.770

1284y = 0.8316x
R = 0.7700016
推算波高 H1/3 (m)16481216観測波高 H1/3 (m)手法2481216観測波高 H1/3 (m)手法4-11280481216
観測波高 H1/3 (m)y = 0.804x
R = 0.7100

近似直線傾き 5m未満
近似直線傾き 5m以上
近似直線傾き 全波高相関係数R5m未満
相関係数R5m以上
相関係数R
全波高基準化RMS誤差 rmse95 (%)
基準化RMS誤差 rmse100 (%)

2/4

2/5

2/6

2/7

2/8

2/2

2/3

2/4

2/5

2/6

2/7

2/8

1296481216
観測波高 H1/3 (m)a) 2010 年 2 月
5

手法1-10.74
1.210.83
0.51
0.66
0.74
19.32
14.72
手法30.68
1.150.77
0.54
0.51
0.75
26.10
15.10

手法1-20.66
1.190.77
0.470.61
0.74
27.43
13.80
手法4-1
0.71
1.20
0.80
0.43
0.63
0.71
24.34
13.16

手法1-3
0.80
1.23
0.88
0.54
0.68
0.76
12.91
14.65
手法4-2
0.76
1.22
0.84
0.33
0.67
0.69
15.89
14.50

H1/3(m)
手法1-4
0.71
1.21
0.80
0.44
0.65
0.73
21.89
14.94
手法00.90
1.24
0.96
0.59
0.72
0.77
6.27
14.02

Observation
Forecast
Hindcast
Hindcast(風速調整無し)

43
2
1
0
3/7

3/8

3/9

3/10

3/11

3/12

3/13

3/14

3/7

3/8

3/9

3/10

3/11

3/12

3/13

3/14

15

T1/3(sec)

表-3 各手法の有義波高の相関および誤差
近似直線傾き 5m未満
近似直線傾き 5m以上
近似直線傾き 全波高相関係数R5m未満
相関係数R5m以上
相関係数R
全波高
基準化RMS誤差 rmse95
基準化RMS誤差 rmse100

2/30

図-7 各手法おける観測および推算波高の相関

通常期
0.74
1.28
0.85
0.71
0.80
0.81
18.85
24.70
手法20.77
1.13
0.83
0.57
0.66
0.77
16.01
12.94

2/2

153
400

Observation
Forecast
Hindcast
Hindcat(風速調整無し)

400

推算波高 H1/3 (m)5手法0T1/3(sec)

推算波高 H1/3 (m)16129630b) 2010 年 3 月
図-8 海氷期波浪予報の一例の移動は考慮されておらず、米国全国氷センター(NIC）の衛星データをもとに、予報開始時直近の海氷分布が使用されている。
予報精度の検討ケースは、2010 年および 2011 年の 1月～3 月の内、海氷が北海道東部沿岸に近づいた 5 ケースを選定した。1 ケース当たりの計算日数は 12 日とし、最初の 5 日間は計算の助走期間（計算領域内に初期状態の波浪場を再現するため）として NCEP FNL（空間解像度 0.5°、時間解像度 6hr）の再解析データを用いた。また、追算（再現）値としては、風速を NCEP FNL、海氷分布は気象庁の 5 日毎のデータを用いた。
図-8a)b)に、海氷期の波浪予報結果の一例を示す。両者とも予報開始 3 日目までは予報（Forecast）と追算（Hindcast）は同程度であるが、3 日目以降は予報の精度５．ＧＦＳデータによる氷海域の波浪予報が低下し、観測値よりも大きめの傾向を示す。周期については追算での再現性が特に良く、波の分散性により周期の長い波が海氷下（風速を低減させた領域）を伝播す
氷海域における波浪を予報する上では、風速データに加えて海氷分布および密接度データが必要となってくる。 る効果が表れているようである。また、風速の調整を行わない場合は、観測値よりも波高が大きくなり再現性はNCEP では予報データとして GFS（空間解像度 0.5°×悪い。 なお、図-9 に 2010 年～2011 年の海氷分布の 3 日0.5°、時間解像度 3hr）が web 上で無料で公開されてお先予報精度を示す。予報期間中の海氷の移動が考慮されり、この中には地上 10m 風速に加えて海氷密接度のデていないため、北海道沿岸域などの精度が 50%以下となータもダウンロード可能である。ただし、GFS では海氷未満の波高で分けて整理した。表中の rmse とは、森ら11)と同様に Quantile 値（任意データの順位を全体のデータ数に対する割合で示す）における観測値からの誤差を基準化したもので、Quantile 値が 6～95%値の rmse をrmse95、96～100%値の rmse を rmse100 としている。全波高を対象とした相関係数では手法 2 と手法 0 が再現性が高くなる。また、5m 以上の相関では手法 0 が手法 2 よりも高いが、極値付近の波高を対象とするのであれば、順序統計量としての rmse100 で判断すべきであり、この観点より手法 2 が確率波高を算出する上で最適な手法であると言える。

Yoshihiro Sugawara，Katsumi Kamikubo，Yasuji Yamamoto

32y = 0.9293x
R² = -0.038

10032y = 0.8773x
R² = 0.249

10012345観測有義波高 H1/3 (m)553日先迄
432y = 0.8116x
R² = 0.4498

100

図-9 2010～2011 年の流氷分布の 3 日先予報精度

5日先迄

4

1234
5
観測有義波高 H1/3 (m)1234
5観測有義波高 H1/3 (m)予報有義波高 H1/3 (m)予報有義波高 H1/3 (m)予報有義波高 H1/3 (m)

7日先迄

4

予報有義波高 H1/3 (m)552日先迄

432

y = 0.8507x
R² = 0.4506

100

1234
5
観測有義波高 H1/3 (m)図-10 予報日数別の観測波高との相関

このことより、海氷期の高波浪来襲時においてもっている。つまり、実際には北海道沿岸に海氷が接岸し本手法は早期の防災体制の構築に寄与できるものているにもかかわらず、予報では海氷が存在しない日数と思われる。
が半分以上を占めており、このため予報では観測波高よりも波高が増大する傾向となったと考えられる。
図-10 に全 5 ケースにおける波浪予報結果と観測波高
参考文献との相関を予報日数別に示す。予報結果は観測値に比べ
1) 菅原吉浩，大塚淳一，山本泰司，山下俊彦：オホーて小さいが、図-7 の推算値が観測波高に比べ小さくな
ツク海の流氷減少が波浪に与える影響，海洋開発論る傾向と同様であることから、予報自体の精度では無く文集，第 27 巻，2011.
SWAN の計算精度に依存していると考えられる。また、
2) 地球温暖化予測情報：気象庁，第 7 巻，59p．2008.
相関については 3 日先予報で 0.67 と概ね相関が得られて
3) Janssen, P.A.E.M.: Wave induced stress and the drag of air flow
おり、予報日数が短くなるほど相関が高くなる。
over sea waves, Jour. Phys.Oceangraphy,Vol.19, pp.745-754,
なお、観測波高を目標値とした場合の予報誤差の二乗1989.
平均平方根（RMSE）は、1 日先で 0.45m、3 日先で4) 国土交通省港湾局全国港湾海洋波浪情報網ホームペ0.46m、5 日先で 0.50m、7 日先で 0.64m と、予報日数がージ http://nowphas.mlit.go.jp/
長くなるほど精度が悪くなっているが、今回選定した 55) 気象庁ホームページ http://www.data.kishou.go.jp/
ケースに関して言えば、5 日先までであれば 0.5m以下の6) 笹島隆彦，早川哲也，吉野真史，後藤智明：海氷存
誤差に抑えられており、良好な予報精度であった。予報在時における風波の周波数スペクトル特性，海岸工期間中の海氷の移動を考慮することが可能となれば、さ学論文集，第 43 巻，pp．431-435，1996．
らに予報精度は向上するものと思われる。
7) 水口陽介，林誉命：網走港における設計沖波の検討について，北海道開発技術研究発表会論文集，第 52回，2009.
６．まとめ8) Wadhams,P:Airbone laser profiling of swell in an open ice field,
J.G.R., Vol.80, No.33, pp.4520-4528, 1975.
本研究では氷海域における波浪推算手法および波浪予9) 堺茂樹，笹本誠，片山潤之介，劉暁東，平山健一，
報精度について検討した。この結果、以下のことが明ら
泉山耕，金田成雄：氷板による不規則波の変形に関かとなった。
する実験，海岸工学論文集，第 43 巻，pp．426-430，
1) 氷海域における波浪推算手法として、海氷密接度
1996．に応じて風速を減少させる手法は、従来実施され
10) 水野雄三，谷野賢二，平沢充成，高橋哲美，長内戦ていた氷海域を陸域として扱う手法に比べて、再治：海氷による波浪の減衰に関する一考察，海洋開現性が大幅に向上することが明らかとなった。
発論文集，第 7 巻，pp．7-11，1991．
2) GFS データを用いて海氷存在時の波浪予報精度に
11) 森信人，志村智也，安田誠宏，間瀬肇：地球温暖化
ついて検討した結果、5 日先迄であれば 0.5m 以下に伴う極大波高の将来変化予測，土木学会論文集 B2の誤差で予報可能であることが明らかとなった。
（海岸工学），Vol.66，No.1，pp．1231-1235，2010．
Yoshihiro Sugawara，Katsumi Kamikubo，Yasuji Yamamoto