2024 年 8 月＜広報の学校＞「入門広報」講座のご案内①会場聴講（推奨）、または②オンライン ZOOM 配信（アーカイブ視聴付き）
から選択できます─ 10 月 17 日（木）10:00～17:00 ─広報 の学校（共同ピーアール総合研究所）

広報活動は、企業団体が、ステークホルダーとの信認維持のために必須の双方向コミュニケーション活動として、追年ますます重要性を増しています。企業にとって企業価値の向上、コーポレートブランド構築に寄与する経営戦略上不可欠のものとなっています。
本講座は、初めて広報部門に配属された方など初心者の方を対象に、広報活動の中心といえるメディアに対する情報提供活動（パブリシティ）の実践ノウハウを、一日でコンパクトに学ぶ講座です。
さらに、今や最も影響力のあるメディアとなったｗeb メディアの基礎理解に加えてアプローチ方法を豊富な事例で紹介します。
オンライン配信を選択の場合は、アーカイブ視聴期間中（１ケ月）は何度でも繰り返し視聴ができます。
パブリシティは、企 業 の情 報 （ 素 材 ） をメディアに提 供 し、メディアの報 道 に結 びつける活 動 ですが 、(1)メディア（web）に関する基礎知識 (2)ニュース価値のある情報（素材）とは何か (3)パブリシティの手法と実務に関する知識 (4)情報をメディアに伝えるツール（ニュースリリース他）等についての基本的理解と実践的ノウハウを必要とします。本講座では、これらの重要事項について分かりやすく研修します。
広報担当者の基礎教育の一環として、ご参加下さいますようご案内申し上げます。
※ 当総研では、受講効果を高める視点から原則として「会場受講」をお願いしておりますが、どうしても会場受講が難しい方は、例外的に配信での受講も可能です。「オンライン配信」でのご参加を選択された場合、当日の配信に加え、アーカイブ視聴期間中（１ケ月）は何度でも繰り返し視聴ができます。

敬具「入門広報」講座 実施概要
■対 象 者

広報担当者（概ね実務経験１年以内の方）■本講座の特色

1. パブリシティ（メディアへの情報提供）実務に特化したカリキュラム◆実務に役立つ実践ノウハウの習得
2. ニュース価値（メディアに受け入れられる情報とは何か）の理解
3. パブリシティに不可欠の基礎知識の習得◆メディアの変化を踏まえた５つのメディアに関する基礎知識（メディアの種類／仕組み／特性／報道に至るプロセス）◆ パブリシティの手法に関する基礎理解◆ 取材対応等の広報実務に関する基礎理解◆ パブリシティツールに関する基礎理解
4. web メディアの分類、webPR の考え方、アプローチ方法、SNS/インフルエンサー活用■講 座 概 要

詳細はカリキュラムをご覧ください。

■日時2024 年 10 月 17 日（木） 10:00～17:00■会場

共同ピーアール セミナールーム（東京都中央区銀座 1－13－1 銀座松竹スクエア 10 階）
オンラインでご参加の場合は、講座の 2 日前までに ZOOM URL をお知らせいたします。

■講師

池田 健三郎（共同ピーアール総合研究所長）
射場本 健彦（共同ピーアール総合研究所 主任研究員）■受 講 料

46,000 円 （消費税、レジュメ代含む）■申込方法： ウェブサイトページからお手続きください。
⇒ インターネット検索サイトで 「共同ピーアール セミナー」 と検索し、申込フォームにお進み下さい。その際、①会場聴講、または ②オンライン配信 のどちらかを選択し明記願います。
アドレス： https://www.kyodo-pr.co.jp/seminar※お申込み受付け後に自動返信メールにてお申込確認情報が届きます。
※催行人数に満たない場合には、中止となることもございます。
■申込締切

10 月 10 日（木） 17 時必着■支払方法

請求書は PDF でお送りいたします。記載のお支払い期限（当月締め翌月末払い）までにお振り込みください。
※請求書の原本をご希望の場合は郵送いたしますので、その旨お知らせください。

≪振込先≫ みずほ銀行（0001） 八重洲口支店(026) 普通預金 口座番号：２６７７９８２
キョウドウ

グチ

口座名 ： 共同ピーアール株式会社 セミナー口●参加方法は２つあります① 「会場聴講」の方：講座開始 10 分前にセミナールームで受付をお済ませください。
② 「オンライン配信」の方：当日会場に来られずとも、遠隔で講座を聴講できます。
ZOOM に登録いただきご参加ください。
当日見逃した方は後日、アーカイブ視聴期間（１ケ月）中であれば視聴可能です。
繰り返し受講されたい方もご活用ください。アーカイブ視聴期間は別途ご連絡いたします。

＜お問い合わせ先＞ メールでご連絡ください。担当者が一両日中にはご返信をいたします。
「広報の学校」 事務局

seminar@kyodo-pr.co.jp〒104-0045 東京都中央区築地 1-13-1 銀座松竹スクエア 10F

「入門広報」講座 カリキュラム
時

間内

容

講 師

＜広報とは、ニュース価値とは＞
講座１
広報活動の目的、効果、機能／レピュテーション（コーポレートブランドと広報）／ステー
10:00～11:00 クホルダーとパブリシティの関係／広報と広告／パブリシティとは／ニュース（価値）とは／ニュースの条件

池田 健三郎＜メディアとは＞講座２メディア環境の変化／メディア（新聞、雑誌、ＴＶ、インターネット）の基礎知識／記事、11:00～12:00 報道までのプロセス／記者について
12:00～13:00

休憩＜パブリシティの手法とツール＞①パブリシティの手法（プレス発表／記者会見／資料配布／リーク／ランチョン／レク講座３

チャー会／取材協力…）13:00～14:30 ②パブリシティツール（ニュースリリース／ニュースレター／データリリース／ファクト

池田 健三郎

ブック／パブリシティ調査）≪演習≫ 参考資料を見て、各自でリリースタイトルと取材対応Ｑ＆Ａを作成する。
14:30～14:40

休憩＜webによるPRの環境変化＞
講座４
webによるメディア環境の変化／webメディアの分類（webメディア・SNS・インフルエン 射場本 健彦
14:40～16:00 サー）webPRの考え方／webへのアプローチ方法／事例研究
16:00～16:10

休憩＜取材対応とメディアとのリレーション＞
広報担当者の資質と条件／記者との関係／メディアリレーションの基本／取材対応（電話・講座５
16:10～17:00 インタビュー）のポイント／取材依頼から実施までのプロセス／Ｑ＆Ａ作成のポイント

池田 健三郎＜講師プロフィール＞●池田 健三郎 （いけだ けんざぶろう）
共同ピーアール総合研究所長
経済評論家・政策アナリスト、シンクタンク代表、ビジネス・コンサルタント、TV コメンテーターとして長年の実績を有する。
JCI（国際青年会議所） セネターおよび公社日本青年会議所アドバイザーも務め、まちづくり、地方創生等に関する講演も多数行う。
金沢大学法学部卒、早稲田大学大学院政治学研究科（公共経営専攻）修了。
1992 年日本銀行入行（総合職/調査統計局企画調査課）。その後、金融経済の第一線で研鑽を積み、1999 年央以降は民間シンクタンクにおいて活動。近年は幅広い人脈を生かし、公共政策や金融分野を中心とした評論・執筆・講演、プロデュース活動のほか、企業団体の顧問や社外役員として、ガバナンスおよびリスク管理強化に注力。戦略的経営のアドバイザリー・サービス供与やベンチャー企業支援なども行う。とくに IPO 準備企業におけるリスク管理体制整備と PR/IR の一体的な高度化サポートでは、上場準備の各プロセスに潜む様々なリスクの把握と PR の視座からのプラス転化において高い評価を得ている。
2019 年 8 月、当総研シニアフェローに就任し、2020 年 1 月より現職。
【主な著書】 『金融政策プロセス論』（日本公法） 、『「郵政」亡国論』（ワニブックス PLUS）、『「新しい資本主義」の教科書』（日東書院本社）

【兼務中の役職】（特非） 公共政策調査機構 理事長（一社） 日本空気と水の衛生推進機構 理事長（公社） 日本青年会議所 アドバイザー（一財） 防災教育推進協会 評議員（特非） 日本郵便文化振興機構 代表理事
（医社） 井上外科記念会 (世田谷井上病院) 監事
早稲田大学エクステンションセンター講師【実績】
浜松大学 ビジネスデザイン学部 特任教授
PwC あらた監査法人 顧問
関西学院大学大学院 経営戦略研究科 客員教授
拓殖大学 客員教授●射場本 健彦（いばもと たけひこ）
共同ピーアール総合研究所 主任研究員
慶應義塾大学 総合政策学部卒
慶應義塾大学大学院 政策・メディア研究科修了
大学院修了後、富士通にて農業生産・経営研究、ASEAN 港湾インフラ開発、2020年東京五輪関連事業に従事。2015 年、SNS 発信・メディアコミュニケーションを専門とする株式会社ジャパンコネクションを設立した。
最近では、ネットメディアの専門家として、国政選挙をはじめとした大型選挙運営にも携わり、政治・政策分野でのネット世論及び AI の活用可能性等に関する研究にも注力している。
2019 年 12 月、当総研主任研究員に就任。
【実績および兼務中の役職】
2004 年-2009 年 岡崎研究所 岡崎久彦所長 情報セキュリティ担当秘書
2006 年 未踏ソフトウェア創造事業採択（共同開発者 UX デザイン／開発担当）

2009 年-2015 年 富士通株式会社（農業・UX・カメラ研究／ASEAN 開発／五輪関係政策渉外）
2013 年 CEATEC 総務大臣賞（富士通 農業生産システム開発）2018 年 （特非）公共政策調査機構 運営委員・チーフ インフォメーション オフィサー（現任）