日本教育メディア学会

学会

通信 第 44 号

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2008 年 2 月 15 日発行

事務局〒184-8501
東京都小金井市貫井北町4-1-1
東京学芸大学教育学研究室内
電話:042-329-7344
E-mail:shijaems@u-gakugei.ac.jp

第 14 回日本教育メディア学会年次大会を終えて大会実行委員長 浦野 弘
第 14 回日本教育メディア学会の年次大会を、秋田大学でお引き受けし、平成 19 年(2007 年)10月 20 日(土)と 21 日(日)の二日間、秋田県内の大学間連携の活動拠点である「カレッジプラザ」で開催いたしました。
全国各地から 120 名近い会員と本会の事業にご関心をお持ちになっている皆様をお迎えして、標記大会を無事に終了できたことに対して感謝申し上げます。また、近いとは言え、附属小学校や懇親会場と大会の開催場所とが離れていたために、その移動では、何かとご不便をおかけしたことと思います。
研究発表は、課題研究部門に 15 件、自由研究部門に 32 件、シンポジウムの原稿が 6 本の合計 53 件と、多くの発表がありました。予想を上回るたくさんのお申込をいただきましたので、当初のアナウンスより発表時間を短縮し、プログラムを組ませていただきました。そのため、発表者の皆様にはご迷惑をおかけしたのではないかとも思っております。本紙面をかりて改めてお詫びいたします。
今年の年次大会の特徴は、秋田大学教育文化学部附属小学校での授業公開を大会行事の中に組み込み、それを題材にして「授業とメディア」についてのシンポジウムを設定したことです。
附属小学校では、校内研修会を公開すると共に、県内の教員と一緒になって授業力のアップを目指したオープン研修会を開催してきております。昨年度は７回実施し、今年度は４回が計画され、その一つに本学会員も参加したという訳です。当日は、42 名の本学会関係者が参加し、提案授業を参観した後、２つの分科会に分かれ、秋田県内の先生方と一緒に、活発な授業検討会が展開されました。特に、メディアの活用をめぐって通常の授業検討会とは異なる視点での議論が、附属小学校の教員にも大きなインパクトをもたらしたようでした。
大会運営では、第 13 回大会同様に、会員の皆様のご協力を得て、電子メールによる参加申込、原稿受付等を行いました。紙媒体でのやり取りも若干はありましたが、大きなトラブルもなく、準備に当たっても、スムーズな進行が確保できました。このように、大会を成功裏に終わらせることができましたのは、準備段階からご尽力をいただいた諸先生方をはじめ、裏方として動いてくれた学生や大学院生の協力があったからだと感謝しております。また、大会に参加下さいました皆様に改めてお礼申し上げます。

(秋田大学教授)1

平成 19 年度第一回理事会議事録（抄）１．日時：平成 19 年 10 月 19 日(金) 午後 6 時から午後 8 時
２．場所：秋田大学手形キャンパス一般教育１号館会議室
３．出席者：23 名及び事務局員 1 名、計 24 名
４．協議事項（１）定例総会（21 日午前 11 時 10 分に開催予定）の持ち方について、資料に基づいて協議された。
特に、平成 18 年度決算案、平成 19 年度予算案は、坂元賞、編集委員会、国際会議 ICOM を含む研究会、及び事務局の事業及び活動経過及び活動方針につき、それぞれの担当者から説明があり、いずれも異議なく承認された。
なお、上記「平成 18 年度坂元賞」は、鄭仁星、徐祐蘭著「ジェンダーと文化の違いによるＩＣＴ意識および利用の差―韓国と日本の高校生を比較して」（「教育メディア研究」第 13 巻第 2号、15-26）である。
（２）次年度年次大会開催予定校担当者である愛知淑徳大学教授大西誠氏から、開催にあたって協力依頼とともに、挨拶があった。なお、大西教授は、本学会会則題 17 条第 3 項の規定に従って、大会年度に限って、理事として委嘱されている。
（３）その他
日本視聴覚教育協会長賞（案）につき、同協会の 80 周年に当たり協会長賞(案)を設け、本学会誌「教育メディア研究」のうち優秀な論文にこれを授けたい、とのことで本学会に選考を依頼してきたことに関して、学会は審査委員会を設け審査することとし、併せて規定等に関して、検討することとした。。

2007 年度 日本教育メディア学会定例総会記録（抄）1．日 時 ： 2007 年 10 月 21 日（日） 11：10～11：50
2．会 場 ： 「カレッジプラザ」講堂
3. 審議事項
審議に先立ち、事務局長から、本学会会則第49条に基づき、委任状64通、参加者34名、計98名の出席者であり、会が成立していることが報告された。
（１）第１号議案（2006年度事業報告及び収支決算承認の件）①機関誌発行
②年次大会の開催③学術交流等─研究会等の開催④2006年度収支決算（案）、監査報告につき、資料に基づき各担当理事及び関係者から説明があった後、監査報告がなされ、異議なく承認された。
なお、年次大会及び研究会（含、国際会議）委託費につき、年度末に、事務局宛、会計報告書を該当する領収書とともに提出することが、報告された。
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（２）第２号議案（2007年度事業計画及び収支予算承認の件）①機関誌発行
②年次大会の開催③学術交流等─研究会等の開催④2007年度収支予算書（案）につき、資料に基づき、事務局から説明があり、各担当理事からの補足説明があった後、それぞれ異議なく承認された。
4.

表彰「坂元彦太郎記念教育メディア研究奨励賞」審議経過と結果報告
なお、受賞者が海外出張で本会に出席できなかったため、事務局が責任を持って、表彰状及び副賞を後日、本人に渡すことが報告された。

5. 2008年度年次大会
標記大会の担当予定校である愛知淑徳大学の大西誠教授から挨拶があった。
6.

その他
日本視聴覚教育協会長賞（案、仮称）につき、紹介があり、学会として審査委員会を設け審査すること、併せて規定等に関して、検討することが報告された。

◆ 定例編集委員会議事録◆

平成 19 年 10 月 19 日（金）16:00-18:00、秋田大学手形キャンパス一般教育 1 号館会議室において編集委員会が行われ、以下のような報告や決議が行われた。
1. 機関誌「教育メディア研究」について
2007 年度前期の機関誌（第 14 巻 1 号）は、予定通り 2007 年 10 月に発行された。2007 年度後期の機関誌（第 14 巻 2 号）は、2008 年 3 月末に発行予定。
2. 特集論文について2008 年度の特集論文のテーマは「授業とメディア」に決定。（投稿要領については、下記の「編集委員会からのお知らせ」を参照）
3. 編集委員の補充
授業におけるメディア利用の領域を専門とする委員を補う必要性が指摘され、以下の 2 名の委員が新たに補充された。
浦野弘（秋田大学）

宮武英憲（藤沢市立善行中学校）◇

編集委員会からのお知らせ◇（１）機関誌『教育メディア研究』への投稿原稿募集『教育メディア研究』第 15 号 1 号の原稿を募集します。投稿方法は下記に従ってください。
なお、投稿に際しては、投稿規定（学会誌の表紙裏、または学会ホームページに掲載）を熟読し、とくに論文の種別に応じて字数制限をお守りください。また、査読や入校を円滑に進めるために、英文要約と英語のキーワード表記についても、ネイティヴチェックを行うなどして十分にご配慮ください。原稿の締め切りは 2008 年 5 月末を目安とします。
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（２）特集論文の原稿募集
2007 年 10 月 19 日の編集委員会において、第 15 巻 2 号に掲載予定の特集論文のテーマは「授業とメディア」に決まりました。授業における諸メディアの活用について、さまざまな側面から発展的に論じていただきたいと思います。
なお、表記の方法など、詳細は投稿規定（学会誌の表紙裏、または学会ホームページに掲載）をご覧ください。また、査読や入校を円滑に進めるために、英文要約と英語のキーワード表記についても、ネイティヴチェックを行うなどして十分にご配慮ください。
字数制限は、図表を含み5000 字ないし 6000 字、原稿の締め切りは 2008 年 10 月末日とします。
（３）投稿あて先等
投稿に際しては、次の書類等を下記「投稿先住所」まで簡易書留でご送付ください。
・必要事項をすべて記入済みの投稿票（投稿票は学会ホームページからダウンロードできます）
・投稿原稿を 4 部（原本 1 部とそのコピーを 3 部）
・原本が収められた記録媒体（フロッピーや CD-ROM など）
・（封筒の表に「投稿原稿在中」と朱筆する）■投稿先住所■ 184-8501 小金井市貫井北町 4-1-1 東京学芸大学教育学研究室内
日本教育メディア学会事務局内「学会誌編集委員会」宛◆ 研究委員会の報告及び 2008 年度開催計画 ◆○ 2007 年度の研究会活動
第１回研究会は関西大学総合情報学部で７月２１日に「映像制作活動とメディア・リテラシー教育をどう考えるか」というテーマで行われました。D-project（デジタル表現研究会、会長：中川一史）との共催で行われ、現職の先生合わせて 100 人以上が参加しました。
午後はスライドショー作成のワークショップ、そしてメディア創造力のシンポジウムでした。
第２回研究会は、岩手大学において１２月８日に行われました。午前中は個人研究発表が８件、午後は公開研究会「メディア・リテラシー教材を体験しよう」が行われました。大阪と千葉の現職教員にメディア・リテラシー教材を使った授業を報告してもらい、その後、今後必要な教材について議論しました。参加者は、熊本、広島、大阪、富山など含めて１９人が参加しました。

研究会は、個人発表に加え、ワークショップなどの企画があり、参加者も多様化してきています。
○ 2008 年度の計画
2008 年度は、第１回を金沢、第２回を茨城大学で行う予定です。日時は未定です。
博物館法の改正にともなって、学芸員課程の履修科目が変更されます。場合によっては、博物館の「教育情報メディア論」に関係する臨時研究会を東京か京都で行う予定です。
＜研究委員会委員長◇
5 月 24 日（土）208 年度第一回研究会のご案内

金沢星稜大学にて
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◇

村野井均＞

Ａ

ＰＭ1 時～4 時

6 件程度（20 分発表+10 分の質疑・討議）
PISA 型読解力とメディア活動

自由研究テーマ発表

メディアの有効利用Ｂ

課題研究テーマ発表
ＰＭ4 時～5 時

三宅研の研究成果報告会 （発表 30 分+質疑・討議 30 分）
Ｃ

ＰＭ6 時～8 時
懇親会◆ ICoME2008 (International Conference of Media in Education 2008)◆国際会議のお知らせ
第 6 回教育メディア国際会議を韓国教育情報メディア学会と日本教育メディア学会の共催で開催いたします。この国際会議は、学会員だけでなく、非会員も参加することが出来ます。また、大学院生、学部生の発表のためにラウンドテーブルも用意されています。
一般発表の発表時間は 30 分程度で、論文は英文で提出し、英語での発表になります。また、一般発表の中で優秀な論文は推薦を受け、加筆修正を行った後、査読にパスすれば国際ジャーナル(International Journal for Educational Media and Technology)に掲載されます。また
このジャーナルは、オンラインジャーナルとしてウェブ上にアップされます。
国際会議では基調講演も予定しており、海外の著名な研究者を招待する予定です。
昨年度は、韓国・釜山で開催され、APEC の情報教育の会議と同時に行い、日本から 80 名、韓国のほか、インドネシア、マレーシア、タイ、メキシコなど総勢で 400 名ほどの参加者がありました。
本年度の予定は以下の通りですが、発表数が多い場合は、8 月 25，26 日の二日間になる可能性もあります。また、8 月 27 日は、立命館高校を見学し、その後京都の見学を行う予定です。
詳しくは、日本教育メディア学会ホームページ（http://wwwsoc.nii.ac.jp/jaems/）をご覧ください。予定が変更になる場合もあり、その場合はホームページで連絡をいたします。
国際会議までの予定●

一般発表申し込み締め切り

2008 年 4 月末

氏名、連絡先、アブストラクトの提出●

原稿提出締め切り及び原稿枚数
提出締め切り原稿枚数

2008 年 6 月末
一般発表

6 から８枚まで、8 枚を超えないこと。
規定枚数を超えた場合は受け付けない。

ラウンドテーブル● 開催場所
8 月 25，26 日
8 月 27 日

2 から 4 枚まで。

関西大学高槻キャンパス
一般発表、ラウンドテーブル

9 時から 6 時まで

懇親会

6 時から 8 時まで見学ツアー

立命館大学附属高校、および京都見学

学生の宿泊のために、キャンパス内にあるセミナーハウスを利用することが出来ます（宿泊のみ 1600 円）。
5◆ 第 15 回日本教育メディア学会年次大会案内（2008 年度年次大会第一報）◆
来る平成 20 年（2008 年）10 月 18 日（土）と 19 日（日）の二日間、第 15 回日本教育メディア学会の年次大会を、愛知県名古屋市にある愛知淑徳大学でお引き受けすることになりました。名古屋をはじめ、愛知県内の大学等教育研究機関や社会教育機関に所属する会員の方たちのご協力とご支援を受けて準備を進めて参りたいと思っております。まだ準備段階ですので、詳しい内容は確定しておりませんが、教育メディアの関係企業や団体の協力を得て、公開のシンポジウムやワークショップなどの企画を計画しております。名古屋は現在、元気な都市として国内外から注目されています。日本の真ん中に位置することから交通の便も良く、みなさまもご参加しやすい環境にあるといえます。より活性化した年次大会となるよう準備に邁進いたしますので、多数の研究発表やご応募を、お待ちしております。
新入会員
正会員
森屋裕治（名古屋女子大学短期大学部）
学生会員
池田実奈（北海道大学大学院）

岩田学（日本大学大学院）

正会員 307 名

学生会員 40 名

団体会員 7 団体

購読会員

10 団体

会員総数364 名・団体 (平成 20 年 2 月 1 日現在)
◆ ニュース◆

平成 19 年 10 月開催の理事会と定例総会で紹介があった「日本視聴覚教育協会長賞（案）」につき、名称を「日本視聴覚教育協会・井内賞」とされ、その授与式が 1 月 28 日に日本視聴覚協会 80 周年記念式においてとり行われた。
受賞論文は、黒上晴夫・内垣戸貴之・中橋雄（2006）「地上ディジタル放送の教育利用に関する実証研究」（「教育メディア研究」第１３巻第１号）で、当日、黒上晴夫氏が代表して受賞された。
なお、次回以降は学会の年次大会での授賞式となる。
（本学会長生田孝至）◆ 学会費納入、お振込みのお願い ◆本学会は、会費の前納制です。つきましては、2007 年度会費（2007 年４月から 2008 年３月）及び 2008 年度会費（2008 年４月から 2009 年３月）未納会員の方は、早急に、納入をお願いいたします。正会員の年会費は 7 千円、学生会員は年会費 4 千円です。
日本教育メディア学会 事務局〒184-8501 東京都小金井市貫井北町 4-1-1 東京学芸大学教育学研究室内
電話 042-329-7344
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郵便振替口座 ００１３０－４－１０３０２１
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