こうえいフォーラム第９号／２００１．１

地中構造物の耐震設計における地盤ばね設定方法に関する検討
STUDY ON THE EVALUATION OF SUBGRADE SPRING CONSTANT FOR A SEISMIC DESIGNOF UNDERGROUND STRUCTURES

小島美香子*・佐久間和弘*・青木逸人**
Mikako KOJIMA, Kazuhiro SAKUMA and Hayato AOKIWe usually adopt a seismic deformation method for a seismic design of the undergroundstructures, such as pipeline, shield tunnel and RC-box culvert for common utility duct. To use
this method in practice, it is a technical issue in particular to evaluate a proper subgrade springs
constant.
A subgrade spring constant was evaluated based on the earthquake response analysis by using
not only commonly used equivalent linearization method but also effective stress analysis, inwhich both non-liner characteristics of soils and generated process of excess pore waterpressure during earthquake are able to take into account.
This paper presents the method to determine a subgrade spring constant, the comparison withthe spring constants estimated by using different method and discussion about the spring
constant under the liquefaction soil layers.
Key Words : seismic deformation method, subgrade spring constant, effective stress analysis,

１．は じ め にトンネルや共同溝のような地中構造物の耐震検討は、一般に見かけの単位体積重量が周辺地盤に比べて小さく、地の精度および適用性②

液状化等の地盤の非線形特性を反映させた地盤ばねの設定方法

上構造物のように慣性力によって構造物がれい起すること

具体的に①については、30cm×30cmの平板載荷試験になく、周辺地盤の変形によってその挙動が支配されるため、よる（水平方向および鉛直方向）地盤反力係数にばねを設応答変位法により行われている。図−１に応答変位法によ置する面積を乗じて求めるが、平板載荷試験による実験式

る耐震設計計算フローを示す。応答変位法による地中構造物の耐震設計において主要な地震外力は、自由地盤の応答変位振幅であり、この変位を地盤−構造物相互作用ばね（以下、地盤ばね）を介して構造系に作用させ、各部材の応力度照査を行う。この流れを踏まえると、地盤ばね設定は、構造物の耐震設計において多大な影響を及ぼす重要なパラメータである。その地盤ばね設定について、従来行われてきた方法では以下のような問題点が挙げられる。
①

従来の地盤ばねは、例えば道路橋示方書に基づく経験式（地盤反力係数）より算出しているが、その値＊＊＊

首都圏事業部 地盤構造部
札幌支店 技術第一部

図−１ 応答変位法による耐震設計計算フロー35

地中構造物の耐震設計における地盤ばね設定方法に関する検討

からばねを求めることの妥当性および実験式の適用範囲がマルチスプリングモデルを採用し、過剰間隙水圧に関する明確になっていない。②については、昨今のレベル２地震モデルとして井合モデルを使用することで、地盤の液状化外力による耐震設計が必須となる中で、大きな地震外力やを考慮した地震応答解析ができる。

地盤の液状化などによる地盤の非線形特性（ここでは特に地盤のせん断剛性の低下）が、構造物を設計する上で無視

２．検 討 条 件できない問題となっていることによるものである。

（1）検討対象構造物

上記背景を踏まえて、ここでは地震時の地盤ばねの設定方法に関する一考察を報告する。

本検討は、Ａ空港にある連絡地下道（以下、連絡道）を対象に行った。この連絡道は、重力式擁壁区間、U型擁壁具体的には、地下道（ボックスカルバート）の耐震設計区間、およびボックスカルバート区間で構成されている。

を例題として、まず周辺地盤の液状化判定を行い液状化対

このボックスカルバート部は平面的に曲線（R＝100m）で、象層を確認した。次に応答変位法の地盤ばね設定法につい構造的には当該地盤の圧密による不等沈下の影響を考慮して、従来の地盤地震応答解析（等価線形解析）のみではなて一体型（目地無）で設計されている（図−２参照）。さく、地盤の非線形性および地震時の過剰間隙水圧上昇過程

らに上部の航空機荷重等の諸条件より構造諸元は11種類もを考慮した非線形解析（有効応力解析）を実施し、双方のに細分化されている。本検討では、このボックスカルバー手法により設定された地盤ばねの比較・検討を行った。

ト区間（約200m）を対象とし、構造諸元が異なる横断方

なお、本検討で行った非線形解析には、（財）沿岸開発技術研究センターの解析コードFLIP１）を用いた。このFLIP

向２断面（W荷重作用断面およびT-20荷重作用断面）を代表断面として検討を行った。各断面の諸元を図−３に示す。

は、土の応力−歪モデルとして双曲線モデルを組合わせた

図−２ 連絡地下道とボーリング調査位置図

36こうえいフォーラム第９号／２００１．１（2）地盤条件
地盤条件は、ボックスカルバート近傍で実施された既存土質調査結果を基に設定した。具体的には、N値および単位体積重量は、各検討断面に最も近いボーリング調査結果を参考とした。なお、検討断面と調査ボーリング位置関係については、図−２を参照とする。地盤のせん断弾性波速度については、地下道近傍で行われたPS検層調査結果の平均値を採用した（表−１参照）。

３．検討地盤の液状化判定
連絡道の耐震検討に先立ち、検討対象地盤の液状化判定を行った。液状化判定手法は「埋立地の液状化対策ハンドブック（改訂版）」２）（以下、埋立ハンドブック）に準拠した。入力地震動は、八戸記録および大船渡記録の工学的基盤面へ入力する2E波形（SMAC相当波形）を用い、レベル
１は350cm/s2、レベル２は390cm/s2に加速度振幅調整を行※単位体積重量γtの単位は、t f／m3で表示.（１t f／m3=9.81kN/m3)

った。せん断応力計算は、一次元等価線形解析（SHAKE）とした。この時、土質の非線形特性として、せん断弾性係

図−３ 検討断面の地層構成数比および減衰定数のひずみ依存曲線について、Ms層、Ac2層、Dc1層は、近傍箇所で行われた既存土質試験結果
表−１ 検討地盤の地層構成を直接用い、それ以外の土層については、埋立ハンドブッ

Vs
地層区分
記号
土質
備考
（m/sec）
盛土層
Bs 礫混じり土砂 140
N値＝2〜20
埋立層 淡渫土層 Ac1
粘土
100
N値≒2
盛砂層 Ms
細砂200
N値≒17qu=0.58〜1.0程度（未改良）
Ac2
粘土
100
粘性土
120
N値≒1
沖積層 有楽町層 AcsAcs
砂質土120Dc1
粘性土190Ds1
砂質土300七号地層
Dc2粘性土231.4
洪積層
Ds2
砂質土
236.3
基底礫層 Dg
砂礫
工学的 N値＝50江戸川層 Ds3
細砂
基盤面 N値＝50

クに記載されているひずみ依存曲線の参考値を採用した。
地盤の初期せん断弾性係数 G（tf/m2）は表−１に記載したPS
検層結果のせん断波速度 Vs（ m/s）より次式で算出した。
（1）
上記により検討した結果、以下のような考察を得た。
・

図−４に示すように、検討断面１のBs層とMs層については液状化するまたは液状化する可能性が大きい範囲（Ⅰ or Ⅱ）に入る結果が得られた。検討断図−４ 液状化判定結果（レベル１）

37

地中構造物の耐震設計における地盤ばね設定方法に関する検討

表−２ 検討ケース一覧

地震応答解析
備考
レベル1（440cm／s2）
レベル2（485cm ／s2）
地盤状態
地盤状態１※
地盤状態２※
地盤状態１※
地盤状態２※
解析方法
逐次非線形解析 逐次非線形解析 逐次非線形解析
等価線形解析
（地盤応答解析）
（全応力）
（全応力）
（有効応力）
解析CODE
SHAKE
FLIP
FLIP
FLIP
一次元地盤応答解析※地盤状態１：トンネル周辺地盤を連続体と見なせる状態。
※地盤状態２：トンネル周辺地盤が不連続な動きをする状態。

※地盤状態１と地盤状態２の目安は、地盤ひずみ１％前後

表−３ 等価線形解析による地盤ばねの設定

面２では、Bs層、Ac1層、Ms層とも液状化しない範土層区分囲に入る結果となった。この結果は①Ms層について、検討断面１近傍のボーリング結果による平均 N値は13であるのに対し、検討断面２近傍のボーリング結果による平均 N 値は19.3と検討断面２の方が大地下水位▽

検討
断面
１

Bs

きいこと、②Ac1層は細粒分含有率Fcが約90％と大きく、IPも20以上あり液状化抵抗が大きいことなどによるものが考えられる。
・

検討断面１、検討断面２ともに、レベル１地震動

収束剛性 動的変形係数
Ed（tf/m2）
G（tf/m2）
3137
9097
1138

3412

Ms

4188

12556

地下水位▽

3091

8964

1563

4686

Ac163189

Ms4056

12160

Bs

検討
断面
２（350cm/s2）と比較してレベル２地震動（390cm/s2）

設定ばね定数（単位：tf/m3）
上 ：KVT= 131.8
下 ：KVB= 232.7
側方：KHL= 195.2

上 ：KVT= 82.1
側方：KHL= 166.9
下 ：KVB= 275.3
側方：KHL= 83.6

１t f/m ＝9.81kPa※ポアソン比は、地下水位以浅はνD＝0.450、地下水位以深はνD＝0.4992の場合は、等価加速度が大きい側に移行したが、判定結果が変わるほどの差異は見られなかった。
この結果より、ボックスカルバート敷設深度の地盤が液状化する可能性が明らかとなり、地盤の液状化等の非線形として440cm/s2、レベル２相当として485cm/s2に振幅調整して解析を行った。

性を反映させる地盤ばねの設定法について検討する必要性（2）地盤ばね設定方法が確認された。

各検討ケースにおいて、一次元地盤応答解析を実施し、４．地盤ばねの設定方法
３．で行った液状化判定結果により、ボックスカルバート敷設地盤の液状化の可能性が明らかになった。さらに検その結果から得られたせん断応力τと、せん断ひずみγの関係からせん断弾性係数 G を算出し、それを用いて以下の手順により地盤ばねを設定した。

討断面１のレベル１で2.2％のひずみが発生しており、これは等価線形解析の適用範囲（地盤ひずみ１％前後）外のひずみレベルと考えられる 。よって、等価線形解析だけ
３）でなく、非線形解析により大きなひずみレベルにおけるせん断弾性係数 G の評価方法について検討を行う必要があると判断した。そこで、本報では、地盤の地震応答解析について等価線形手法ならびに非線形解析手法を用いた地盤バネ設定法を検討した。さらに、非線形解析においては液状化も反映させるために、過剰間隙水圧の上昇過程を考慮（a）検討対象位置における地層構成を考慮した２次元有限要素（以下、FEM）モデルを作成する。
（b）せん断弾性係数 G と動ポアソン比νDより動的変形係数Edを算出し、これを各要素に与える。
（c）FEMモデルのボックスカルバート敷設位置に強制変位（水平方向、鉛直方向）を与える。
（d）結果として得られた地盤反力（節点反力）と強制変位から地盤ばねを算定する。

した有効応力解析手法（FLIP）を採用した。表−２に解析手法および検討ケースを示す。なお、有効応力解析時に液状化対象とする土層は、液状化判定結果よりBs層とMs層とした。

（3）等価線形法および非線形解析による地盤のせん断弾性係数
等価線形解析では、地盤ばねの設定に用いるせん断弾性係数 G は収束値（有効ひずみは最大ひずみの65％と仮定）（1）入力地震動
本検討における入力地震動は八戸波とし、レベル１相当38とした。算出されたせん断弾性係数の収束値、およびそれから設定したばね定数を表−３に示す。

こうえいフォーラム第９号／２００１．１

非線形解析では、せん断弾性係数 G が経時的に変化するため、次に示す手順によりせん断弾性係数を評価した。
①れた地盤ばねを示す。

図−５に示すように、ボックスカルバート上下端相対変位が最大になる時刻 t dmaxのせん断応力τとせん断ひずみγの関係からせん断弾性係数 G を計算②

表−４に、各層におけるせん断弾性係数 G と、設定さ５．各種法による地盤ばねの比較
以上のように、等価線形解析および非線形解析の地震応する。

答解析より計４ケースについてせん断弾性係数 G を評価

この時ボックスカルバート上下端相対変位が最大にし、それらを用いて設定された地盤ばねについて比較した。

なる時刻 t dmaxが、その近傍においてせん断ひずみ図−７に、等価線形解析法（レベル１）による地盤ばねのγがピークを示す時刻でない場合には、ピーク時の値を基準（1.0）として、他の検討ケースの地盤ばねの値

時刻 tγmax におけるせん断弾性係数 G を採用するを等価線形法との比率で表した比較図を示す。この結果よ（図−６参照）。

り、以下に考察を述べる。
・ボックスカルバート全体が同一層に埋設されている

図−６ 非線形解析による地盤ばねの評価時刻の決定方法（t=tγmaxの決定）

図−５ 非線形解析による地盤ばねの評価時刻の決定方法（t=tdmaxの決定）

表−４ 非線形解析による地盤ばねの設定
土層区分
地下水位▽

検討
断面
１

検討
断面
２

Bs

L１全応力
評価時刻 動的変形係数
設定ばね定数G（t f/m2） Ed（t f/m2）（単位 :tf/m3）
2479
7189
上 ：KST = 165.3
下 ：KSB = 233.7
2085
6251 側方：K = 282.5
HL

Ms

5190

15560

地下水位▽

2375

6888

2081

Bs45529104

2390

47806239 側方：K = 125.9
HL2104

下 ：KSB = 53.7
側方：KHL= 34.3

21425435

10870

Ac12369Ms5417

16240

1t f/m2=9.81kPa

L２全応力
評価時刻 動的変形係数
設定ばね定数G（tf/m2） Ed（t f/m2）（単位:t f/m3）
2360
4720
上 ：KST = 150.0
下 ：KSB = 199.92152
4304 側方：K = 264.1
HL

上 ：KST = 32.6

L２有効応力
評価時刻 動的変形係数
設定ばね定数G（t f/m2） Ed（t f/m2）（単位 :tf/m3）
2260
4520
上 ：KST = 141.2
下 ：KSB = 222.2
1427
2854 側方：K = 227.2
HL3453

6906

2185

4370

4208 側方：K = 126.1
HL14502900 側方：K = 105.2
HL

下 ：KSB = 118.84
側方：KHL= 32.8

244838617722

上 ：KST = 46.5

上 ：KST = 44.2

下 ：KSB = 114.96
側方：KHL= 34.2

※ポアソン比は、地下水位以浅はνD＝0.450、地下水位以深はνD＝0.499

39地中構造物の耐震設計における地盤ばね設定方法に関する検討

図−７ 地盤ばねの比較（等価線形を基準とする）

場合（検討断面１）、非線形解析による検討ケースることによる地盤振動の位相差がもたらす影響であにおいて、上面および側面の地盤ばねの大小関係が、ることが予想される。

レベル１全応力＞レベル２全応力＞レベル２有効応力となっている。これは対象とするひずみレベルが・

６．ま と め大きくなるに従い地盤のせん断弾性係数 G が小さ

本報告では、異なる地震応答解析を基に、検討対象であくなるといった地盤の非線形特性と整合する結果とるボックスカルバート横断面の耐震設計に活用する地盤ばなった。

ねを算定し、その差異に関する一考察をまとめた。

ボックスカルバート全体が同一層に埋設されていな

本業務では、最終的に横断面の地震時断面力まで求めてい場合（検討断面２）、地盤ばねの大小関係と地盤おり、上述した地盤ばねが異なる４ケースにおける断面力の非線形性との関係は整合していない。このバラツにおいて、検討断面１では５割以上、検討断面２でも２割キの原因としては、地盤ばねを決定している時刻、程度の差異を生じた（表−５参照）。

すなわちボックスカルバート上下間最大相対変位がもちろん、地盤条件および構造条件により地盤ばねの大発生する時刻 t dmaxと、地盤の対象要素のせん断ひ小関係と地震時断面力の大小関係は異なることが予想さずみが最大となる時刻 tγmaxが異なっていることがれ、地盤の非線形性（液状化等）が無視できないと思われ考えられる。これは、各ケースのせん断弾性係数 Gる場合は、多面的な地盤ばねの検討または必要に応じて、の評価時刻 t γmaxにおけるひずみレベルの大小関係

構造系も含めた２次元動的解析による照査を行うことが望が必ずしも、レベル１全応力＞レベル２全応力＞レましいと考えられる。

ベル２有効応力となっていないことによるものと考

最後に、地中構造物の耐震設計は、基本的に応答変位法えられる。このような、ボックスカルバート上下間に基づく種々の設計計算を活用する。その中で、構造物を相対変位と対象要素のせん断ひずみの時刻歴の関係

梁、地盤をばねでモデル化した、いわゆる梁−ばね計算法

は、ボックスカルバートの上面と下面の地層が異なは、現在も耐震設計計算の一般的な手法である。その地盤

表−５ 地震時断面力の一例（検討断面２）40

こうえいフォーラム第９号／２００１．１

ばねの設定法の相異により、結果的に最終解である断面力がばらつくことを設計者は十分に把握し、地盤ばね設定にあたっては、多面的な考察に基づき細心の注意をはらう必要があるものと考える。

くサイクリックモビリティーのモデル、港湾技術研究所報告第29巻第４号、1990.12２）（財）
沿岸開発技術研究センター：埋立地の液状化対策ハンドブック
（改訂版）
、1997
３）土木学会：トンネルライブラリー第９号開削トンネルの耐震設計、
1998

参考文献
１）井合進、松永康男、亀岡知弘：ひずみ空間における塑性論に基づ

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