仙台医療センター医学雑誌 Vol. 7, 2017

脊髄外科の急性期治療

総説
脊髄外傷の急性期治療
鈴木晋介 1）
1） 国立病院機構仙台医療センター

脳神経外科

抄録
脊髄損傷の急性期の管理の要点は ADL 自立に向けて早期離床させ、早期にリハビリテーション（以下リハビリ）を開始することにある。責任圧迫病変や高度不安定病変がある場合、急性期早期に除圧・固定を行い、不安定な病変の安定化を図り、早期離床・早期リハビリを目指すことは理にかなっているものと思われる。現在, 脊椎インストルメンテーションの使用により術後臥床期間の短縮が可能である。合併損傷や合併症の急性期管理は複数科によるチーム医療が必要で、連携した集中治療を行うことが重要である。また、パラメディカルスタッフの育成がよりよい治療を継続する上で必要である。
キーワード：Spine and spinal injury、脊椎脊髄損傷、Acute stage management、急性期管理（2017 年 5 月 30 日受領）

１

Shingu ら 1,2）による全国調査（1995 年）では、日はじめに本邦では、脊髄外傷は脳神経外科と整形外科との本の脊髄損傷（Frankel 分類 3 A, B, C, D） の発生境界領域であり、歴史的に先人である整形外科が主

頻度は人口 100 万人あたり 40.2 人であった。本邦にマネージメントしている施設が多いのは否定ででは年間 5000 人程度発生しており、発症頻度ほぼきない。一方、北米では脳神経外科医が急性期治療

北米と同程度であった。男性が約 80％を占める。

を行い良い成績を報告している。私どもは症状を出

原因は交通事故が最も多く（44％）
、転落（29％）、している脊髄責任圧迫病巣はなるべく早く除圧す

転倒（13％）の順であった。年齢分布は二峰性の分べきという単純な考えを展開し、この 20 年間にわ布（60 才代と 20 才代）を示すことが特徴的である。

たり脊髄外傷を急性期に治療してきた。その考えに

当科の年齢分布も二峰性を示し、おおむね同様の傾間違いはなかったという自負をもっている。

向であった 4-8）。

さて、脊髄外傷は重篤な機能障害を来すため、本損傷レベルは頚髄が 75％、胸腰仙椎が 25％であ人、家族のみならず、介助者、社会への影響も多大った。完全損傷が全体の 26％で、頚髄損傷の中でで経済的損失も計り知れない。彼らの残された機能

単純 X 線撮影上骨損傷のないものが 56％を占め、を十分に発揮させ社会復帰に導くように治療し、援骨傷のない頚髄損傷が多いのが日本の特徴であっ助することが必要となる。最近の報告を含め、脊髄た。
また近年、2007 年 6 月 12 日に危険運転致死傷罪

外傷の急性期治療とその管理に関し報告したい。

の主体が「四輪以上の自動車」から「自動車」へ改
２

正され、無謀な交通事故による外傷例が減少し、そ

脊椎・脊髄損傷の疫学れに伴い交通事故外傷例の減少化をみている。若者

本邦の脊椎・脊髄損傷の疫学に関し、日本の15

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脊髄外科の急性期治療のライフスタイルに変化をきたし、自動二輪車等による脊髄外傷が減少している。一方で超高齢化社会の到来とともに、高齢者症例の著明な増加傾向を来している。われわれもいち早く報告したが、これまでみられなかった新たな現象と考える 9）（図１）。
おそらく、新たな対策が必要とされる。

図２（北海道脳神経外科記念病院の小柳泉博士より提供）

図１

３

外傷性脊髄損傷の病理
外傷性脊髄損傷の病理像 10）は時間と共に大きく変化する。急性期の病理像であるが、受傷早期には小出血主体の外力による機械的損傷（一次損傷：
primary injury）であるものが、数時間から 24 時
間後に出血性壊死が出現し病変は増大する。これは

表１二次損傷（secondary injury）と呼ばれ、メカニズ
ムは複雑で、外力による脊髄の損傷に続発する虚血、ったため、この例は ASIA スケールでは B と評価

浮腫、炎症性変化等によるものである。剖検例の典

し、Frankel 分類の改良版である。世界的にも型的な病理像を示す（図２）。亜急性期（外傷後 2-3

ASIA スケールが標準の評価方法となっている。

週間後）には、壊死巣へのマクロファージの有走、個々の患者の神経学的評価は、ASIA の Standard

新生血管の出現がみられ、数ヶ月後の慢性期には髄neurological classification of spinal cord injury

内の空洞化やグリオーシスが著明となる。

（図３）の表を使用して評価するのが便利である。
定量的統計評価が可能である。ISCoS（The In-

４

ternational Spinal Cord Society）のホームページ

脊髄損傷の重症度
脊髄損傷の重症度は Frankel 分類 3 あるいはからフリーダウンロード出来るので是非使用されASIA スケール（American Spinal Injury Association

Impairment scale ）
（表１）

たい。

で評価さ

また、日常生活能力の評価は FIM （Functionalれる。ASIA スケールでは、Frankel 分類でＡと評

Independence Measure）計測の表が推奨されてい価された完全麻痺の中に、仙髄機能の残存例がありるが、急性期の評価には向かないのが難点である。

11-15）（sacral sparing）、麻痺の回復を来す例があ５16

初期診療と脊髄損傷の診断まで

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脊髄外科の急性期治療

脊髄外傷の治療は現場からはじまる。脊損の可能症例では必ず行う。それと同時に、診察が行われる。

性がある全ての救急患者は受傷現場から最終的治

運動麻痺の評価、感覚レベルの評価、反射の評価を療に至るまで固定すべきである。頚椎カラーを装着的確に行う。評価は ASIA スケール （表１）で行う。このとき肛門の感覚と反射は必ず確認されたい。
神 経 所 見 の 記 載 は 前 述 し た ASIA の Standard
neurological classification of spinal cord injury の表（図３）を用いるとよい。同時に重度の四肢麻痺を認める患者には早期に気道確保・人工呼吸を行い、低血圧の是正を行う。心電図、体温のモニタリングも行う。放射線学的検査は脊椎全体の画像診断を行うのが望ましい。単純 XP、CT をとる。脊髄外傷がすでに確認されているか、症状から脊髄外傷を疑う場合、脊髄 MRI を実施し最終的に確定診断を行う。高齢者で、損傷前に変性が強い脊椎では骨傷のない脊髄損傷が多い（後述）。脊椎の圧痛を認めれ

図３ば骨症を疑う。とくに脊椎症、強直性脊椎炎（AS）、し、ストラップのついたバックボードを組み合わせ

DISH を伴う場合はマルチスライス CT が骨折の診て全身の固定がされるのが標準となっている。これ断に有用である。

は、脊椎損傷の約 20%に非隣接脊椎に及ぶ多椎の損６傷があるためである。全身の固定が重要である。多合併外傷の治療

発性外傷に注意しつつ、以下の場合は、脊髄外傷の合併外傷も同時に診断し治療しなければならな

合併を疑う。1） 重度の高エネルギー外傷、2） 意い。頻度が高い頚髄損傷の場合、高率に頭部外傷の識障害を伴う頭部外傷、3） 脊椎の圧痛や脊髄症状合併があるので、意識消失や外傷後健忘例では外傷（四肢のしびれ、痛み、麻痺）を訴える例、4） 腹性脳損傷を疑う。頭部 CT 等で評価する。また、頚式呼吸や陰茎硬直を呈している例である。患者の体髄損傷例では、椎骨動脈損傷を合併していることが位交換時や移動時はログロール法で行うこと（体をあり、椎骨動脈のスクリーニング CTA、MRA も行

一本の丸太のようにして、回転させる体位変換）。

う（後述）。四肢骨折例では骨折部の早期安定化を

必ず複数のスタッフで移動させるのが基本である図る。胸部損傷（血気胸）および腹部損傷も治療が16）

遅れてはならない。エコ-精査にて評価を行う。高意することが大事である。

エネルギー外傷では大動脈損傷の可能性も考慮す。その際に皮膚損傷（褥瘡）が起きないように注る。

急性期の死亡の最大の原因は誤嚥とショックと
される

17）

。従って、救急における初期治療ではバ

イタル兆候の安定化および悪化防止が最優先され

７

脊髄損傷の急性期管理る。病院到着後、まず通常の救命処置が施行される

１）急性期治療の理念（救急蘇生の A,B,C を順に行う）。すなわち、頚椎二次損傷の拡大を防止させる目的で、患部の安静が固定保護され、気道（A:Airway）が確保され、と病変の安定化を目指し、臥床安静を行うが、病変酸素化が行われ（B:Breathing）、静脈ラインが確保

以下の臓器機能不全に対しては、全身管理をしつつ、され低血圧の早期是正がされる（C:Circulation）こ

積極的に自動的、他動的に体を動かし、リハビリテとである。全身管理上、イン・アウトの水分出納のーションを早期から開始したい。基本的に相反するバランス測定の目的および、膀胱充満による苦痛やことを同時にしなくてはならない（図４）。

血圧変動がこないように尿道カテーテル留置を重17

仙台医療センター医学雑誌 Vol. 7, 2017

脊髄外科の急性期治療

また、2-3 時間毎の体位交換を行い、褥瘡を予防す
ると同時に喀痰を排出し易くさせることも必要である。消化器合併症の管理も重要で、脊髄損傷症例
では麻痺性イレウスが起きやすく、その場合、腸管ガスによる腹部膨満により横隔膜が挙上され、肺が膨らみにくくなり、無気肺や肺炎等の肺合併症がさらにおきやすくなる。そのような場合は、中心静脈
栄養等の経静脈栄養で管理する。胃管の持続留置によりガスの排出させることも必要とされる。
2013 年に改訂された米国脳神経外科学会のガイドライン 16）では、重症の頚部レベルの脊髄損傷の管理は ICU 管理下で行われるのが望ましいとされ図４ている。また、メチルプレドニン大量療法 24-29）は、
従って、急性期管理上、発症早期に観血的に除肺炎、高血糖、肺塞栓等の合併症による死亡例の報

圧・内固定を行い、患者をどんどん起こす事は理に告が多いため、推奨されないとされた。

かなっている。臥床安静のままにさせないことは重要で、早期に離床させ、リハビリテーションを早期

３）観血的治療の適応から開始させることが出来る。

観血的治療の適応に関し、その治療時期、重症度、手術方法等に絶対的なものはない。当科では原則的に 48 時間以内の除圧・固定をめざし急性期観血的２）急性期管理急性期には損傷レベル以下の臓器機能不全症状治療を行っている。完全脊髄損傷は手術しても神経が出現し不安定な状態なので集中治療室（ICU）で機能が回復しないとされるが、急性期早期除圧固定のモニター管理は必要とされる。特に、重症頚髄損

手術により回復する例をかなりの割合で経験して傷患者（ASIA grade A,B）では ICU 管理が必須できた。ただし、全例が軽快する訳ではなく、その見ある 16。脊髄損傷患者は呼吸筋麻痺のため、強制極めが出来ないところに問題がある。主な目的は脊的肺活量と呼気流速の著しい減少がある上に、副交椎の安定化にあり、患者を起座位あるいは立位にさ感神経が優位となり痰分泌が多く、肋間筋麻痺のたせることが出来、早期よりリハビリテーションの開め喀痰排出が困難となり肺炎を起こしやすい。従っ始が可能となる。このことにより肺炎等の合併症をて、呼吸管理は最も重要な管理である 18)。時期を逸減少させるのに役立つ。不完全脊髄損傷においては、しない適切な気管内挿管や人工呼吸器装着が必要

脊髄の障害レベルに一致した持続的責任圧迫病巣とされる。急性脊髄損傷後の低血圧は、外傷によるや高度不安定病変がある場合、外科的治療により減

循環血液減少あるいは交感神経遮断（いわゆる脊髄

圧と安定化が行われるべきである。二次損傷を軽減

ショック）によるものである。脊髄ショックによるしさらなる回復が促進される可能性がある。不完全高度の徐脈や低血圧は重症頚髄損傷や高位頚髄損

損傷の中には脊髄中心症候群（central cord syn-

傷に合併することが多い。徐脈は発症２週以内に多drome）と言う病態がありとくに下肢機能に自然回く認められるが長期にわたる例も少なくない。低血復の可能性があるとされる。その観血的治療の適応

圧が持続すると予後が悪くなるとされる。その理由には議論が多く、急性期手術は症状悪化の可能性がは、脊髄血流や灌流の低下をもたらし、二次損傷を高いとして古典的には禁忌とされていたが、早期手助長させるからである 18-23)。従って、ショック対策

術が有害であるという明らかな証拠はなく、症例をとしては血圧の早期是正が推奨され、平均動脈血圧

選べばより良い回復が得られるとの報告がある 30）。

は 85-90mmHg を維持することが薦められる 23）。

古典的な中心性頚髄損傷 17 の診断名は MRI 以前の18

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脊髄外科の急性期治療

臨床的な診断であり、回復することが前提にある訳い脱臼骨折及び前方圧迫成分の多い椎間関節脱臼

で、誤解を避けるため、この病名はなるべく使わな症例、②脊椎不安定性に対する固定術が必要な症例、いようにすべきであると考える。最近、発症 8 時間

③骨折骨片、椎間板ヘルニア等による脊髄への圧迫から 24 時間未満の早期手術を推奨する報告が、北除去が必要な症例とした。全身麻酔導入時、頚椎損

米の脊損センターより出されている 31。彼らの報傷例は必ず頸椎保護の上、経鼻挿管、または内視鏡

告では、多施設前向きコーホート研究調査にて、24使用下気管内挿管を行う。術中牽引も行うことがあ

時間未満の手術例は 24 時間以上の手術例よりも 6る。

ヶ月後の時点での回復は有意により良いとした。こ1993 年より 2013 年の間の過去 20 年間におけるれにより、超早期手術が推奨されるとの結論とした。

当科の脊髄外傷症例数は 594 例（男性 445 例、女Jug らはさらに、８時間以内の手術例の転帰が 8 か

性 139 例、平均年齢 60.0 才）であった。病変の内ら 24 時間以内の手術症例よりも有意によいと報告

訳は、頚椎 525 例（88.3%）、胸椎 24 例、腰椎 25

している例、他 20 例であった。年齢分布において最近の 832）。

手術術式は、病変に応じて最良の術式を選択する

年間で若年者症例が激減して、人口の統計高齢年齢ようにする。現在では、脊椎インストルメンテーシの自然増加以上の高齢症例の増加を認めている（図ョンの発達により内固定が早期に得られるため、術１）。合併外傷は、頭部外傷が 80.3%、頭蓋内出血

後臥床期間の短縮が可能で、その恩恵は非常に大きが 17.2%、血気胸 5%、四肢骨折 11.1%、腹部損傷

い。全身麻酔も静脈麻酔が主流になり、合併症の出3.9%（4 例で開腹手術施行）であった。特に完全損現が少なくなり、安全に管理が出来るようになって傷例においては、腹部損傷の診断・治療が困難であいる。さらに、早期離床により、合併症の発生もさった。274 例（46%）は牽引療法、カラー固定、ハらに少なくなる可能性が高い。ただし、保存的治療

ロベスト固定（脊椎外固定）、kinesithrapy33 等ので改善する例もあるので、不適切な手術は避けなけ

保存的治療を施行した。急性期観血的治療を 320ればならない。合併損傷や合併症の急性期管理は、

例（54%）に行った。インストルメンテーションを複数科によるチーム医療が必要で連携した集中治190 例（60%）に使用し、術後の臥床期間の短縮に療を行うことが重要である。また、多数科の医師と努めた。手術の支援として、スパインナビゲーショの連携と、パラメディカルスタッフの育成がよりよンシステム 34）を頚椎椎弓根スクリュー、環軸椎後い治療を継続する上で必要である。

方スクリュー、上位胸椎スクリューに使用した。安
全かつ正確に screw 挿入が可能であった。

８

当科の症例について
当科では平成５年より積極的に急性期治療を行

９

当科の急性期観血的治療成績ってきた。当科の脊椎・脊髄損傷の年間治療件数は急性期に外科的治療を加えた 320 例の転帰を図20—40 症例で 4-8）、急性期から早期リハビリ、早期

５，６に示す。完全損傷（A）54 例の 52%は A の離床を図り、亜急性期の治療を経て、全身状態が安ままであったが、48%で 1 段階以上改善を認め、17%

定したところで近院へ転院または自宅へ退院して（9 例）が ASIA D まで改善を来した（図７）。

ゆくシステムをとっている。

不完全損傷（ASIA :B,C,D）262 例は、84%の症例

脊髄・脊椎損傷の急性期治療の原則は、以下の 4が 1 段階以上の改善を来した。全体で２段階以上の段階としている。まず、来院後には患部の安静を図改善をみた例は 146 例（45％）あった。入院時介ることにより２次損傷の予防に努める、さらに状態助が必要であった A〜C 例（231 例）の、D,E へのに応じて頭蓋直達牽引を行うようにする。脊髄圧迫

ADL 改善率は、68.8% （159/231）であった。

または不安定責任病巣がある場合、急性期に観血的周術期の合併症であるが、手術創感染が 1 例ありに除圧固定術を行う（原則的に 48 時間以内）。観血

closed continuous irrigation にて対応した。髄液漏的治療の適応は、①頭蓋直達牽引にても整復出来なは 3 例あり、spinal drainage と blood patch にて
19仙台医療センター医学雑誌 Vol. 7, 2017

脊髄外科の急性期治療対応した。肺塞栓は 5 例あり、TPA 投与等で対応した。インストルメントのトラブルや破損はなかった。周術期死亡例は 2 例あり、その原因は腹部損傷
合併例の腹腔動脈の解離破裂と心筋梗塞であった。
当科の急性期治療の終了の目安は、脊髄損傷のレベル以下の臓器不全症状の安定した時期としている。それが得られれば、リハビリ病院へ転院や、自立可能な方は、他院のリハビリ施設を紹介した上で、自宅療養をして頂く方針としている。地域のリハビ
リ病院と十分な連携をとった上で紹介している。
図７

極的に除圧・固定を行う方針としている。前述したが、可及的早期に除圧固定を行い早期からリハビリを開始することは、2 次損傷の拡大防止と早期離床の観点から理にかなっているものと考えている 4-8）。
前述したが、非骨傷性頚髄損傷のすべてが中心性頚髄損傷と考えている方が多いが、そうではないこと
はよく理解する必要がある。また、中心性頚髄損傷は保存治療で良くなるとの前提があるが、上肢麻痺や感覚症状が残存して不自由を来す症例があり、全図５例が良くなる訳ではない。ただし、現在のところその見極めが不可能である。病態診断が今後可能となるかもしれない。Endo らは ADC マップを使用してその予測を図っている 35)。また、不全麻痺を来している例（不全損傷）では自立不可能の ASIA B,C
例をどのように治療することに関し急性期には常に迷うところである。呼吸筋麻痺、副交感神経優位のため、肺炎を受傷後 3-10 日前後に発症することはよく経験することであり、呼吸器合併症の発症する前に除圧・固定を行い、積極的に ICU 管理をして、早期離床させ、リハビリを行うのが良いと考える。一旦、重症肺炎等の全身合併症が出現するとや
図6

はり安静とせざるを得なく、回復は遷延する。とく
に高齢者ではこの傾向が大きい。

非骨傷性頚髄損傷の治療をどうするか

また、脊髄由来の痛み等の感覚障害は Frankel

骨傷なしの責任圧迫病巣をどう治療するかは現分類や ASIA スケールでは評価されない。脊髄外傷

時点ではエビデンスがなく、大きな命題である。当後の自発痛やしびれは薬物治療にも抵抗し、リハビ

科では、脊髄不全損傷に対し、症状に合致する圧迫

リに支障を来す例をよく経験する。感覚症状により病変あるいは不安定を示す責任病変は急性期に積日常生活が高度に制限される症例が早期観血的治

１０20

仙台医療センター医学雑誌 Vol. 7, 2017

脊髄外科の急性期治療

１２

療にて軽減することが多いことも強調したい。

外傷性椎骨動脈損傷

非骨傷性頚髄損傷の治療に関して、前向き無作為

文献上、外傷性椎骨動脈損傷は、頚椎椎間関節脱研究であるとした共同研究を植田らが行っている臼例（椎間関節損傷）、横突孔におよぶ骨折、C1-3

36 手術例と保存的治療例の麻痺の改善度は同じでをふくむ上位頚椎骨折例に多い。椎骨動脈損傷にはあるので保存的治療がよりという結論としていう。

血管内皮損傷や解離にともなう血管腔の狭窄ある

このスタディデザインでは外傷後の椎間板ヘルニ

いは血栓付着、仮性動脈瘤や動静脈瘻形成、血管閉

ア例は対象から除外され、203 例の登録があったに塞、血管断裂が含まれる。完全頚髄損傷例に椎骨動もかかわらず、わずか 34 例が統計的検討の対象と脈損傷を合併することが多いといわれている。当科なっている。非骨傷性頚髄損傷の発症機序として、のデータでは、頚髄・頚椎損傷の 4.4%に椎骨動脈

椎間板突出（椎間板ヘルニア）は、過進展損傷時の損傷を認めた 41)。骨傷の種類別では、Jefferson 骨

黄色靭帯（黄色靭帯肥厚）のたわみと同様に大きな折で 20%、Hangman 骨折で 32%、中下位頚椎脱機序の一つで、そのスタディデザインは最初から非臼で 17%の発生率であった。病変は閉塞病変である

骨傷性損傷全体を含まないものとして考える。さらことが多いが、ときに動静脈瘻を来すことがありそに除外された 4 群 149 例の詳しい詳細が述べられての例では観血的治療前に塞栓術を施行した （図８）。

いないので、公平な検討であったかどうかわからな

外傷性椎骨動静脈瘻病変で手術が必要な例では術い。されに、手術群での手術のタイミングが一週間

前塞栓術は行うべきである。また、一側性外傷性椎前後で少し遅い時期で肺炎等の合併症が起きやす

骨動脈閉塞を示す手術例では塞栓予防目的によりい時期に行われたようで後手になっているような

近位椎骨動脈を血管内治療にて閉塞させることは印象がある。従ってこの論文で対象とされた外科例

十分に考慮すべきである。特に脱臼整復が必要な例の回復が悪いのは当然と考える。

では考慮されたい。

１１

高齢者の問題高齢者の脊椎脊髄損傷は、今後、さらに増えてゆくものと予測される 9,37）。高齢者は運動能力の低下に加えて、支持組織の骨・靭帯・筋肉の加齢的変化
による脊柱の易損性や変形のために、非高齢者群と比較して軽微な外力で発症しうることである。したがって受傷前に骨脆弱性と脊柱管狭窄を有する例が多いのが特徴である 38,39）。高齢者で高エネルギー
損傷が少ないため、非高齢者群より合併損傷が少ないことは、回復が期待しうることである。しかし、頚髄損傷部位が C34、C45 等の上位に多いとされる

図８

ことは高齢者群に不利な点である 37)。さらに、全身性の持病や合併症を有する頻度が高いことに加え、

ただし、両側椎骨動脈閉塞病変例で側副路が筋枝

40)の精神症状も含めた合併症が悪化するから形成され脳血流が維持されるものの、両側椎骨場合が多く、治療成績を下げる因子とされる。当科

動脈を人為的に塞栓させることに関しては、致死的せん妄等の症例でも、高齢者の回復はやや不良であった37）。

なイベントが起きる可能性があり慎重であるべき

その特性を知りつつ治療を行うのが肝要であろう。

と考える。また、来院時より外傷性椎骨動脈閉塞に転倒例が有意にあまりにも多いので、予防対策が望より小脳・脳幹梗塞を発症した例では意識障害、麻まれるところであると考える。

痺、失調症状のため、リハビリは難渋し回復は極めて不良であった。ただし、血栓回収治療を急性期に21

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脊髄外科の急性期治療

行い改善した例の報告がある。頚椎外傷手術例の術である。よりよい医療を行うためにはその育成が必

前の椎骨動脈の評価は必須事項と考える。

要とされる。
また、患者の自立のために、本人と家族を含めた

１３

介助者の教育と理解と経済的な援助が必要である。

脊髄損傷患者の予後に関して脊髄損傷患者の生命予後であるが、米国の脊髄損

さらに社会資源を有効に利用するように最初から傷センター大規模調査 42）によると脊髄損傷患者の今後のゴールを予測し、ケースワーカーと相談して生存率は 85.1%であった。死亡原因は一位が肺炎等援助出来るように計ることも大事な点である 4。担の呼吸器感染症、2 位が不慮の事故、3 位が自殺で当医は、患者の治療が一生継続することとなるため、あった。脊損患者と非脊損患者との比較で、敗血症

社会資源すなわち社会保障制度（健康保険、労災保にて死亡する確率は 82.2 倍、肺塞栓で死亡する確

険、身体障害者福祉法、自動車損害賠償補償法、障率は 46.9 倍、肺炎で死亡する確率は 37.1 倍であっ

害年金、介護保険等）の利用方法を一応知っておく

43）

は、脊髄損傷患者の平均余命、必要がある。治療が一生続くことが他疾患と異なり死亡原因に関し、1943-1990 年の 48 年間に治療さ脊髄損傷の治療の極めて困難な点であることを強れた脊髄損傷症例は 3179 例で検討したところ、調したい。

た。Frankel ら

92.3%で生死が確認された。平均余命表より、頚損Frankel A,B,C 例は、健常者より余命は約 20 年少

１５

今後の展望

なく、対麻痺 Frankel A,B,C 例は 10 年少ないとし移植治療や再生医療は今後の問題である。動物実ている。また、1943-1972 年の死因の第 1 位は尿路

験では有望な結果を得ており、本邦でも臨床に応用

合併症、第２位は心疾患、第３位は呼吸器疾患であされるものと考えられる 45,46）。臨床治験も世界ではったが、 1973-1990 年では第１位が呼吸器疾患、かなり行われているが、決定的な治療法はまだない

第 2 位が心疾患、第 3 位が自殺、第４位が尿路合併ようである。今後の宿題とさせていただく。

症となり、変化が認められたとしている。Yao ら 44）

最後に、急性期脊髄外傷の病態を理解し、急性期も、40 年間に経験した 1453 例の脊髄損傷例を対象の脊髄外傷の治療と管理が出来る脳神経外科医がとして、一般人の平均寿命を 100％とすると、頚損増えることを切望する。

完全四肢麻痺例では 70％、完全対麻痺では 84％、Frankel D で 92％という結果であった。

１６

謝辞

北海道脳神経外科記念病院の小柳泉博士より病
１４

理写真（図２）は提供いただきました。ここに深謝

チーム医療と社会資源の活用

申し上げます。

脊椎脊髄損傷の急性期治療において、合併損傷や合併症の急性期管理は複数科によるチーム医療が必要で、連携した治療を行うことが重要である。精１６

文献

神的に変調を来す症例も多く、精神科的な治療も重1) 新宮彦助：日本における脊髄損傷疫学調査第要である。入院後および治療中の全般的なメンタル３報（1990-1992） 日本パラプレジア医学会誌

ヘルスや起こり得る心理学的リスクを評価する。必1995;8:26-27

要に応じて精神科的治療を行う。まず、患者の苦痛

2) Shingu H, Ohama M, Ikata T, et al. A na-を受け入れる事が重要で、自殺念慮を早期に察知しtionwide epidemiological survey of spinal

防止したい。

cord injuries in Japan from 1990 to December
1992. Paraplegia 1995;33:183-188

また、チーム医療として、他科の医師との十分な連携と、看護師、看護助手、リバビリスタッフ、薬

3) Frankel HL, Hancock O, Hyslop G, et al. The

剤師、放射線技師、ケースワーカー等のパラメディ

value of postural reduction in the initial

カルスタッフを教育し、更にそのレベル維持が必要

management of closed injuries of spine with22

仙台医療センター医学雑誌 Vol. 7, 2017

脊髄外科の急性期治療

15) 脊椎・脊髄損傷治療・管理のガイドライン作成

paraplegia and tetraplegia. Paraplegia 1969;
7:179-192

委員会：脊椎脊髄損傷治療管理のガイドライン

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