日本教育メディア学会

学会

通信 第 36 号

学会ホームページ http://wwwsoc.nii.ac.jp/jaems/
事務局ホームページ http://blog.goo.ne.jp/jaems_2004
2005 年 6 月 30 日発行

事務局〒184-8501
東京都小金井市貫井北町4-1-1
東京学芸大学教育学研究室内
電話:042-329-7694/FAX.7692
E-mail:shijaems@u-gakugei.ac.jp

第１２回日本教育メディア学会年次大会開催にあたって
大会準備委員長

篠原文陽児

来る平成 17 年（2005 年）10 月 1 日（土）と 2 日（日）の 2 日間、表記の大会が、東京都小金井市にある東京学芸大学を会場に、開催されます。
東京及び近県にお住まいの大学等教育研究機関と学校及び社会教育等関係機関に所属する会員の方々のご協力とご支援を受けて準備委員会を設置し、本学会の目的である「教育メディア研究の学術的水準を高め、その普及発展を推進する」ことと、教員養成大学である本学の特色を生かすことを念頭に、「広げ、深め、そして、超える」を標語に、準備を進めております。
今大会では、別項に示すように、「自由研究発表」「ポスターセッション」に加え、１件の「特別講演」と２件の「シンポジウム」及び４件の「課題研究」、そして、｢特設：討議セッション｣が１件、また、企業等のご協力で、最新の教育機器や教材の「展示」会を、それぞれ企画しています。
特別講演では、「教育放送の再建」（仮題）と題し、教育放送の歴史的展開を踏まえ、制作者と利用者に向けた教育放送の求められるべき姿と期待について、ご提言をいただく予定です。
シンポジウムは「高等教育の改革とメディア」と「学習の原点とコンピュータ（ICT）活用」です。それぞれ、会員と非会員を問わず関係領域の第一人者にご登壇願いご提案いただき、参加者とともに、ご協議などしていただきます。ともに公開とし、本学会員に加え、会員以外のどなたにでも自由にご参加いただけるように、配慮しています。
課題研究は、「デジタル時代における学校放送の役割」「教育メディア研究の国際協力」「生涯教育とメディアの活用」「メディアリテラシー再考－携帯電話の教育的功罪－」です。
シンポジウムと課題研究ともに、高度情報通信社会、国際化社会、生涯学習社会への移行など、国と社会が時間と空間を超える大きな構造変革の中にあって、本学会と本学が真正面から取り組むべき教育課題そのものであり、開催の成果が大いに期待されています。
一 方 、 特 に 第 二 日 目 の 夕 刻 に は 、「 特 設 ： 討 議 セ ッ シ ョ ン

い ち お し ！ Quality Teacher/

Education/Training- 私の○○授業・研修、改革事例 (含高等教育) -」が計画されています。学会員
ではなくとも教職員であれば優先的に誰でもご自身の授業案、研修案等実践をご応募願い、討議を中心に会を進めます。お近くの非会員の教職員等の方々にお知らせお誘い願えれば幸いです。
なお、年次大会前日の 9 月 30 日（金）には、高等教育及び社会教育等の教職員及び指導主事等を対象に、「e ラーニング入門ワークショップ」の開催を予定しております。本学会が有する教育メディア研究の豊富な成果と諸外国の動向などを手がかりに、関係企業や団体の協力を得て、「e ラーニング」の導入、運営、開発、維持等につき、理論と実際に触れる機会を提供します。
表記第 12 回年次大会におけるポスターセッションでのご発表、自由研究発表はもとより、課題研究等でのご発表につきまして、日ごろの研究と教育及び研修等の内容と方法等につき、当準備委員会が悲鳴を上げるほどの多数のご応募を、お待ちしております。

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第 12 回年次大会日程
日時：平成 17 年 10 月 1 日（土）及び 2 日（日）午前 8 時 30 分から午後 6 時 10 分
会場：東京学芸大学
184-8501 小金井市貫井北町 4-1-1
交通：１．JR 中央線武蔵小金井駅から、(1)京王バス【小平団地行】学芸大正門下車、または(2)徒歩約 20 分
２．JR 中央線国分寺駅から、徒歩約 15 分
なお、別項「会場までの地図等」をご参照ください。

主催：日本教育メディア学会
共催：東京学芸大学
後援：東京都教育委員会、全国視聴覚教育連盟、全国放送教育研究会連盟、日本学校視聴覚教育連盟、全国高等学校メディア教育研究協議会（順不同、申請中を含む）
協賛：セキュリティを含むメディア企画・制作・運用等関連企業（依頼中）
10 月 1 日（土）
８：３０～

受付

９：３０
～１２：００

自由研究発表/ポスターセッション
昼食･各種委員会
展示会
課題研究１「デジタル時代における学校放送の役割」
課題研究２「教育メディア研究の国際協力」

１２：００～１２：５０

１２：５０～１４：５０

１５：００～１７：００

シンポジウム I「高等教育の改革とメディア」
（公開）

１７：１０
～１８：１０

特別講演「教育放送の再建」（仮題）植田 豊（日本放送教育協会）

１８：３０～２０：３０

懇親会（大学構内レストラン）

10 月 2 日（日）
受付

８：３０～

自由研究発表/ポスターセッション

９：００～
１２：００

昼食
展示会

１２：００
～１２：３０総会１２：３０～１３：１０

シンポジウム II「学習の原点とコンピュータ（ICT）活用」（公開）

１３：２０～１４：５０

課題研究３「生涯教育とメディアの活用」
課題研究 4「メディアリテラシー再考-携帯電話の教育的功罪-」
特設：討議セッション「いちおし！Quality
Teacher/Education/Training- 私の○○授業・研修、改革事例(含高等教育) -」１５：００～１７：００

１７：１０～１８：１０(注) 大会前日の 9 月 30 日（金）、学会編集委員会、理事会を、それぞれ午後 5 時及び午後 6 時 30 分から、東京学芸大学教育実践支援センター1 号棟 3 階で開催予定。
＜大会プログラムの概要＞■特別講演「教育放送の再建」（仮題）植田2

豊（日本放送教育協会）

■シンポジウム
Ｉ「高等教育の改革とメディア」＜公開＞コーディネータ：小笠原喜康（日本大学）・和田正人（東京学芸大学）
提案者：大学等教育研究機関、社会教育等研修施設・機関、文部科学省から研究者、指導者及び実践者など計４名を予定
情報化、国際化、高齢化という社会の変化にともなって、国と地域を超えた利用が活発である。これにともなって、大学など高等教育機関の改革も叫ばれている。
遠隔教育と WTO、授業評価と FD、メディアの教育の３点について、現状と課題を議論し、本学会に何ができるのか、考えるきっかけとしたい。
II「学習の原点とコンピュータ（ICT）活用」＜公開＞コーディネータ：松野成孝（さわやかちば県民プラザ）・篠原文陽児（東京学芸大学）
提案者：小・中・高等学校から各 1 名ずつを予定
コンピュータを活用した授業実践が数多く紹介される一方、メディア環境の学校格差も認められる。また、コンピュータの利用に、疑問視する声もある。コンピュータ教育利用の実践例
を通して、学習の原点を改めて問い、チャレンジャブル及びイノバティブ志向による教育課題
解決と教育の高度化に向けたコンピュータ等情報機器の活用について、知恵を出し合う協議としたい。古いパソコンの活用も一つの視点として取り上げ協議することも期待している。
■課題研究

＜公募＞

(1)「デジタル時代における学校放送の役割」
コーディネータ：青木繁（ＮＨＫ）
デジタル時代を迎え、教育テレビや学校を取り巻くメディアは大きく変化している。インターネット上での番組視聴や、地上デジタルで教育放送のマルチ編成が始まり、さらにサーバー型放送もまもなく実施される。しかし、学校向け放送の利用率は年々低下し、危機を感じた番組制作現場では、新たな普及戦略や教材開発が始まっている。放送教育の可能性をメディア状
況や学校の置かれている課題などから考察、学校放送の将来を論議する。
(2) 「教育メディア研究の国際協力」
コーディネータ：篠原文陽児（東京学芸大学）
国際化の進展は、交通手段と情報通信手段の急速な発達によって、人材、資材、情報及び資金の流れを活発にし、教育のボーダレス化、グローバル化を促進させている。教育問題の解決は、相手国の自助努力なくしては成果をあげることができず、また、開発を担う人材がいなければ、自助努力を期待することもできない。国際協力をいっそう充実し持続的な発展と展開に寄与するため、そのねらい、方法などについて、実際の活動報告も含め募集し、議論したい。
(3)「生涯教育とメディアの活用」
コーディネータ：市川晶（江戸川大学）
生涯学習社会といわれ人間が成長・発達していく過程で、幅広い学習の場における教育メデ
ィアの活用は欠かせない。課題研究では情報資料の検索、プレゼンテーション技術、地域と学習ネット、文化創造と著作権など環境整備、教育方法について教育メディア利用の実践例と理論研究を公募し検討する。
メディアを生かした学校と社会の連携、大学の地域サービスも考えたい。
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(4)「メディアリテラシー再考-携帯電話の教育的功罪-」
コーディネータ：佐々木輝美（国際基督教大学）
携帯電話の進化は目覚しく、テレビ電話、カメラ、ビデオ、ラジオ、音楽プレーヤー、インターネット端末、電子マネー、ナビゲーション等、様々な機能を持つに至った。これらの機能が有効に使われた場合は大変便利であるが、悪用された場合は犯罪などの深刻なトラブルに至る場合もある。携帯電話の諸問題と対応方法、および携帯電話の教育的有効利用の可能性をメディア教育の視点から探る。
■特設：討議セッション「いちおし！Quality Teacher/Education/Training － 私の○○授業・研修、改革事例(含高等教育) －」 ＜非学会員から優先公募＞
コーディネータ：吉田弘毅（常葉学園大学）、丸尾陽二（都立第五商業高等学校）「○○」は、情報教育、放送教育、視聴覚教育、メディアリテラシー教育等。自薦他薦を問わず優れた授業、優れた研修、優れた教育改革等事例を、大学を含む教育研究機関と学校及び社会教育等生涯学習関係施設・機関等に所属し、本学会には所属していない教職員から優先して募集する。発表時間は、1 件あたり 3 分から 5 分を限度とし、1 時間の残りの時間は、もっぱら討議に充てる。各領域は、パラレルセッションとする計画である。
■参加費（発表論文集代を含む）
(1)会員
一般

6,000円［事前振込（締切9月１日）5,500円］
4,000円［事前振込（締切9月１日）3,500円］

院生を含む学生(2)非会員（当日会員）
一般
院生を含む学生、教職員

5,000円
3,000円(3)非会員の教職員で、第２日目の「特設」に発表
2,000円
同封の郵便振替用紙に必要事項を記入の上、8月31日（水）までにお振り込みください。
■懇親会
日時

平成17年10月1日（土）18:30～20:30

場所 東京学芸大学内レストラン
懇親会費：4,000円■発表論文集１冊 2,500円（送料は別途500円）■参加申し込み締切り
同封の用紙（非学会員の方は、学会ホームページhttp://wwwsoc.nii.ac.jp/jaems/からダウンロードできます）に、必要事項を記入の上、8月31日（水）までに、下記大会事務局あて郵送。
■発表申し込み及び原稿送付期限(1) 発表申し込み期限（課題研究・自由研究・ポスターセッション・特設）
8月10日（水）（厳守）同封の「発表申込用紙」（非学会員の方は、ここをクリックしてダウンロードできます）
で、下記大会事務局あて郵送。
なお、一人の会員が発表できる件数は、課題研究発表と特設で１件、自由研究とポス
4ターセッションで1件の、計2件までとする。なお、「特設」については、非学会員を優先するため、会員の応募については、場合によっては、受け付けられないことがあるため、事前に、大会事務局あて、問い合わせられたい。
(2) 発表原稿（課題研究・自由研究・ポスターセッション・特設）送付期限
9月2日（金）（厳守）までに、下記原稿枚数を厳守の上、下記大会会事務局あてに書留で郵送。
原稿枚数：
課題研究：A4×4枚、自由研究・ポスターセッション・特設：A4×2枚(3)参加申し込み、発表申し込み、原稿送付先
184-8501 東京都小金井市貫井北町4-1-1
東京学芸大学
「第12回日本教育メディア学会年次大会」事務局あて
発表（登壇）には、「特設」を除き、会員であることが必要ですので、年次大会当日までに学会への入会手続き（申込書は、学会ホームページhttp://wwwsoc.nii.ac.jp/jaems/にあります）をお済ませ下さい。
■発表用機材パソコンは各自ご持参ください。
ただし、各部屋にプロジェクタ、VTR(VHS)、OHPは、準備します。
■宿泊案内等
特に斡旋などいたしませんので、各自確保してください。
■当日の昼食等
大会当日は、大学内食堂はお休みですので、弁当の予約注文を受けます。
同封の振替用紙にご記入の上、事前にお申し込みください。
■お問い合わせ先
電話：042-329-7694 メール：shijaems@u-gakugei.ac.jp■会場までの地図等

5第3回

日韓合同

教育メディア国際会議

日本教育メディア学会の研究委員会では、韓国との合同研究会を実施しています。
今年度は、韓国、釜山が開催地になります。
今年度の国際会議は、APEC Cyber Education Corporation との共催という形になります。
たくさんの方の参加と発表を期待していますので、よろしくお願い致します。
1．事前の日程
参加と発表のエントリー〆切

：6 月 15 日（水）まで→http://www.med.kutc.kansai-u.ac.jp/~pusan/
原稿送付〆切 ： 7 月 15 日（金）まで
2．国際会議の日程
9 月 8 日（木）歓迎パーティ（夕方）9 月 9 日（金） AM キーノートスピーチ（ジョナサン教授、ペンシルバニア州立大学）
PM APEC 関連の発表
9 月 10 日（土） AM 学校訪問

/ 発表（セッション）

PM 発表（セッション）
9 月 11 日（日）AM 見学ツアー
3．発表の形態
発表は、次の三つのセッションに分かれて行います。学部生、大学院生、一般の研究者別にエントリーをお願いします。
（1）学部生セッション（2）院生セッション(3) 一般セッション（事務局のホームページに掲載したものを再掲しました）

２００５年２月常任理事会議事録
日時 ２００５年２月１９日（土）１７：００－１９：００
場所 東京学芸大学教育実践研究支援センター３階会議室
参加者 ６名 事務局２名
議事
１．年次大会日時
２００５年１０月１日（土）２日（日） 東京学芸大学教育学部 N 棟とされた。
２．大会準備委員会
開催校からに依頼されたメンバーにより組織されるとされた。
３．シンポジウム及び課題研究寄せられたもの主題テーマ
・ 教育メディアと知的所有権
・ 大学における映像教育―理論と実践の関わり
・ 生涯発達課題とメディア・リテラシー
・ 報道ニュースなどの時事問題をどう考えるか
・ 研究の展望（これまでの研究を概観して、今後必要な研究課題の見取り図を描く）

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・ 子どもとテレビ
・ 教育における画像の働き
会場校に一任され、原案を作成して決定することとされた。
プレカンファレンス、論文指導等の意見が出された。
４．その他（１）正会員８名、学生会員１名の新入会員が承認された。
（２）大学院博士後期課程の学会費（現行は正会員としての７０００円）の会則改正は総会で行なわれることが確認された。

2005 年常任編集委員会議事録
2005 年 2 月 19 日（土）15：30-17：00
東京学芸大学教育実践研究支援センター３階会議室

日時
場所
出席者

委員長・副委員長、副会長、常任編集委員６名、事務局２名

議事
１．『教育メディア研究』１１巻１号発行状況
２校修正中 近日発行（研究論文５編、研究ノート１編、大会報告、文献紹介２編）
２．１１巻２号特集論文号
特集論文１０編の内容について検討を行なった。
３．一般投稿論文４件のうち、査読者が複数でなかった論文について、査読者が決定した。
４．査読票査読票を改訂し、今回の査読から適用することが決められた。
５．Web による参考文献の記載
１１巻２号の特集号より投稿規程に参考文献の例として記載することになった。
６．その他
文献紹介未執筆の原稿について、執筆者が決められた。

教育メディア研究第 12 巻 1 号原稿募集のご案内
お手元に 11 巻 2 号をまもなく送付させていただくことになります。現在、第 12 巻 1 号の原稿を募集しておりますので、会員の皆様ふるってご投稿下さい。

新入会員（2005 年 2 月 14 日常任理事会で承認）（2004.11.1 から 2005.1.31）
正会員
内垣戸貴之（うちがいと たかゆき） 関西大学大学院総合情報学研究科
大西好宣（おおにしよしのぶ） 国際連合大学留学生支援プログラム
岡部匡志（おかべまさし） 読売新聞東京本社
加藤由香里（かとうゆかり）東京農工大学留学生センター
崔 銀姫（チェ ウン ヒ） 北海道東海大学国際文化学部
辻 高明（つじ たかあき）京都大学大学院教育学研究科
野呂 薫（のろ かおる） 甲南大学メディアセンター
熱依汗 帕塔爾（レイハン パタール）京都大学教育学部招聘学者

7学生会員
桐山尚子 園田学園女子大学

eラーニング入門ワークショップの開催日時：平成 17 年 9 月 30 日（金）午前 8 時 30 分から午後 5 時 30 分
会場：東京学芸大学総合メディア教育館及び情報処理センター端末室
184-8501 小金井市貫井北町 4-1-1
交通：JR 中央線武蔵小金井駅から、（１）京王バス【小平団地行】学芸大正門下車、または（２）徒歩約20 分
JR 中央線国分寺駅から、徒歩約 15 分
主催：日本教育メディア学会
共催：東京学芸大学、(財)日本視聴覚教育協会
協力：マクロメディア（株）、イーステージ（株）、（株）アスキーソリューションズ（順不同）＜目 的＞
本格的な生涯学習社会と国際化社会に向け、大学、短大など高等教育機関と、視聴覚センター・ライブラリーなど社会教育施設や研修機関では、インターネット、マルチメディアなど新しい視聴覚教育メディアを中核にした教育や研修を企画し実施することが求められている。中でも、e ラーニングは、ODL(Open and Distance Learning、開かれた遠隔教育)のねらいである「いつでも、どこでも、誰でも」を実現する手段の一つとして、時間や空間などの制限を超え地球的規模に展開する教育と研修の質的向上と効果に、大いに貢献すると期待されている。
教授学と情報ネットワーク環境やデジタル画像情報技術の進展を視野に入れ、「何ができて何ができないのか」、「何をすべきであって、何をすべきでないのか」など、高等教育を含む学校教育や社会教育等での e ラーニングの一層の普及と発展、その展開に応えるために、遠隔教育とe ラーニングの国内外における現状を批判的に概観することによって、e ラーニングに関する基礎的で基本的な理論的背景を理解するとともに、コンテンツ制作の実際を通して、e ラーニングの初歩を体験する。
参加費：3,000 円（資料代として）
対象：大学、短大など高等教育機関に所属する教職員、視聴覚センター・ライブラリー等社会教育及び生涯学習
関係機関に所属する社会教育主事や教職員、教育委員会等に所属する指導主事等教職員
募集人数：30 名
参加申し込み：申し込み期限：平成 17 年 9 月 12 日(月)申し込み・問い合わせ先：
105-0001 東京都港区虎ノ門 1-17-1（視聴覚ビル）
日本視聴覚教育協会内「e ラーニング入門ワークショップ」あて電話

03－3591－2186

ＦＡＸ

03－3597－0564

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日程：
９月 30 日（金）
＜受

８：３０～
９：００
～９：４５

講 義
「e ラーニングの現状と課題」（東京学芸大学教授・篠原文陽児）

９：４５～１０：１５
１０：１５～１０：３０
１０：３０～１２：００

質疑・情報交換会＜休憩＞

実習１（グループ実習）「システムの特徴と機能及びコンテンツデザイン」

１２：００～１３：００
１３：００～１５：４５付＞＜昼食＞

実習２（グループ実習）「コンテンツ制作と e ラーニングの実際」

１５：４５～１６：００
１６：００～１７：３０＜休

憩＞

制作物発表会・協議（注）（１）参加にあたっては、CD-ROM あるいは USB メモリー等に記録した自分の授業や研修の際に使ったパワーポイント・ファイル（Windows 版）を持参すること。
（２）「質疑・情報交換会」では、参加者あるいは所属先の e ラーニングに関する取組みについて、質疑及び意見交換など行うので、資料があれば、A4 サイズで 10 枚を限度として、30 部持参すること。
（３）「グループ実習」は、３グループ（各グループ 10 名）に分かれ、それぞれ異なった e ラーニングシステムを使って、行われる。
（４）大学構内の食堂は休止しているため、各自持参すること。ただし、清涼飲料水の自動販売機は数多く設置されている。
（５）その他
Windows XP/SP２が導入された LAN コネクターのある Pentium４以上のノートパソコンがあれば、LAN ケーブルとともに、持参すること。
学会費納入、お振込みのお願い2005 年度会費の払込票を同封いたしましたので納入をお願いいたします。正会員年会費7 千円、学生会員年会費 4 千円になっております。宛名ラベルに納入状況が記載されておりますのでどうかよろしくお願いします。大会への参加、発表の要件として 8 月 31 日までに年会費のお支払いが必要ですので、8 月 31 日近くに納入されました会員はメールでご連絡いただけましたら幸いです。また、行き違いですでに納入されました会員の方には申し訳ございませんでした。

9日本教育メディア学会 事務局〒184-8501 東京都小金井市貫井北町 4-1-1 東京学芸大学教育学研究室内
電話 042-329-7694 / Fax. 042-329-7692
学会ホームページ URL http://wwwsoc.nii.ac.jp/jaems/
事務局ホームページ http://blog.goo.ne.jp/jaems_2004
E-メール shijaems@u-gakugei.ac.jp
郵便振替口座 ００１３０－４－１０３０２１10