マンスリー・レポート

次世代通信関連 世界株式戦略ファンド≪愛称：THE 5G≫
当初設定日
作成基準日

追加型投信／内外／株式

基準価額の推移

基準価額、純資産総額

30,00011,00028,00010,00026,0009,000

24,0008,000

22,0007,000

20,0006,000

18,0005,000

16,0004,000

14,0003,000

12,0002,000

10,000

1,000

8,000
2017/12： 2017年12月15日： 2024年8月30日

2019/42020/82021/12

純資産総額（億円）：右目盛
基準価額（円）：左目盛

当月末

前月末比

基準価額

23,474 円- 507 円

純資産総額

4,327.93 億円- 127.30 億円

期間別騰落率
騰落率

02024/82023/4

基準価額（分配金再投資）（円）：左目盛※ データは、当初設定日から作成基準日までを表示しています。
※ 基準価額（分配金再投資）は、分配金（税引前）を再投資したものとして計算しています。
※ 基準価額は、信託報酬控除後です。

1ヵ月-2.11%

3ヵ月-6.51%

6ヵ月

3.55%

1年

34.50%

3年

24.08%

設定来134.74%※ ファンドの騰落率は、分配金（税引前）を再投資したもの
として計算しています。

分配の推移（1万口当たり、税引前）
設定来分配金合計額
決算期

0

円

2022年1月

分配金

0

2023年1月
円

0

2024年1月円

0円※ 運用状況によっては、分配金額が変わる場合、あるいは分配金が支払われない場合があります。

組入投資信託証券の状況
投資信託証券比率

Next Generation Connectivity Fund JPY Unhedged Class

98.95%

マネープールマザーファンド

0.00%

その他

1.05%
合計

100.00%※ 対純資産総額比です。

＜本資料のお取扱いにおけるご留意点＞●当資料は三井住友トラスト・アセットマネジメントが作成したものであり、金融商品取引法に基づく開示書類ではありません。
●ご購入のお申込みの際は最新の投資信託説明書（交付目論見書）の内容を必ずご確認のうえ、ご自身でご判断ください。
●投資信託は値動きのある有価証券等（外貨建資産には為替変動リスクを伴います。）に投資しますので基準価額は変動します。したがって、投資元本や利回りが保証されるものではありません。ファンドの運用による損益は全て投資者の皆様に帰属します。
●投資信託は預貯金や保険契約とは異なり預金保険機構および保険契約者保護機構等の保護の対象ではありません。また、証券会社以外でご購入いただいた場合は、投資者保護基金の保護の対象ではありません。
●当資料は信頼できると判断した各種情報等に基づき作成していますが、その正確性、完全性を保証するものではありません。
また、今後予告なく変更される場合があります。
●当資料中の図表、数値、その他データについては、過去のデータに基づき作成したものであり、将来の成果を示唆あるいは保証するものではありません。また、将来の市場環境の変動等により運用方針等が変更される場合があります。

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次世代通信関連 世界株式戦略ファンド≪愛称：THE 5G≫
当初設定日
作成基準日

追加型投信／内外／株式： 2017年12月15日： 2024年8月30日

Next Generation Connectivity Fund JPY Unhedged Classの資産の状況
資産内容

規模別組入状況

株式95.67%

短期金融資産等

4.33%

合計

100.00%※ 対純資産総額比です。

規模

比率

大型株式

時価総額200億米ドル以上

90.37%

中型株式

時価総額50億米ドル以上200億米ドル未満

5.31%

小型株式

時価総額50億米ドル未満

0.00%※ 対純資産総額比です。
※ 規模は、ニューバーガー・バーマン・インベストメント・アドバイザーズ・
エル・エル・シーの基準による分類です。

組入上位10ヵ国・地域
国・地域
1

米国

組入上位10通貨
通貨

比率

比率

60.97%

1

米国ドル

65.52%

台湾ドル

9.27%

2

台湾

9.27%

2

3

日本

8.83%

3

日本円

8.83%

4

韓国

3.85%

4

ユーロ

7.18%

5

ドイツ

3.77%

5

韓国ウォン

3.85%

6

オランダ

3.40%

6

香港ドル

1.03%

7

英国

3.02%

7

-

-

8

カナダ

1.53%

8

-

-

9

中国

1.03%

9

-

-

-

10

-

-

10

-

※ 対純資産総額比です。

※ 対純資産総額比です。

組入上位5業種

産業分野別組入状況

業種

産業分野

比率

1 情報技術76.42%

2 コミュニケーション・サービス

10.61%

3 一般消費財・サービス

4.64%

4 ヘルスケア

2.99%

5 資本財・サービス

1.01%※ 対純資産総額比です。

比率

通信インフラ関連

情報がつながることを可能にするための基礎的設備・技術

31.78%

通信サービス関連

モノとモノ、人とモノの情報をつなげるためのサービス

24.55%

IoT＊機器・装置関連情報の送受信をできるようにした機器・装置やその技術

39.34%※ 対純資産総額比です。
※ 産業分野は、ニューバーガー・バーマン・インベストメント・アドバイ
ザーズ・エル・エル・シーの基準による分類です。
＊ モノのインターネットと呼ばれ、世の中に存在する様々な物体（モノ）が通信機能を持ち、インターネット接続を通じて情報のやり取りが可能になることをいいます。

※ 「Next Generation Connectivity Fund JPY Unhedged Class」の資産内容等は、三井住友トラスト・アセットマネジメントがニューバーガー・バーマン・
インベストメント・アドバイザーズ・エル・エル・シーからの情報提供に基づき作成しておりますが、掲載データに関する情報の正確性、信頼性、完全性を保証するものではありません。

＜本資料のお取扱いにおけるご留意点＞を必ずお読みください。

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当初設定日
作成基準日

追加型投信／内外／株式： 2017年12月15日： 2024年8月30日

Next Generation Connectivity Fund JPY Unhedged Classの資産の状況
組入上位10銘柄
銘柄

国・地域

業種

産業分野

比率

会社概要

1 エヌビディア

米国

情報技術

通信インフラ
関連

米国の半導体メーカー。GPU(画像処理半導体)に強み
5.24% を持ち、主にデータセンターやゲーミング市場向けに製品を展開。

2 アマゾン・ドット・コム

米国

一般消費財・ 通信インフラ
サービス
関連

世界最大のEコマース企業。クラウド・サービスや動画、
4.64% 音楽などのストリーミングサービスも提供。AIや機械学
習サービスを強化している。

3 台湾セミコンダクター（TSMC）

台湾

情報技術

4 メタ・プラットフォームズ

米国

コミュニケー
通信サービスション・サー関連ビス

5 アドバンテスト

日本

情報技術

半導体テストのメーカーで、同分野において高い市場
IoT機器・装置
3.61% シェアを有しており、5Gの普及や社会のIoT化にとって次関連世代の半導体は必要不可欠な存在。

6 マイクロソフト

米国

情報技術

通信サービス
関連

米国のソフトウェア企業。業務用ソフトウェアでは圧倒的
3.29% なシェアを持つほか、クラウドサービスやビジネス向け
SNS、ゲーム、デバイスなど幅広く展開。

7 ブロードコム

米国

情報技術

通信インフラ関連

通信ネットワーク向けIC製品でシェアの高い半導体メー
3.23% カー。通信ネットワーク全般で使用される様々な半導体製品に強み。

8 アーム・ホールディングス

英国

情報技術

英国の半導体設計企業。IPコア（半導体回路設計資産）
IoT機器・装置
3.02% のライセンス事業を行い、モバイル市場向けで高いシェ関連アを有する。

9

台湾

情報技術

通信インフラ
関連

韓国

情報技術

IoT機器・装置
DRAMメモリ、NANDフラッシュメモリ、SRAMチップなどを2.95%
関連製造する半導体メーカー。

ホンハイ・プレシジョン・インダストリー

10 ＳＫハイニックス

IoT機器・装置
台湾の半導体受託製造専業企業。スマートフォンや
4.47%
関連
データセンター向け最先端半導体の受託製造に強み。

米国のSNS企業。フェイスブック、インスタグラムなど世
3.81% 界最大級のSNSを有する。広告、仮想現実なども手掛け、生成AIにも注力。

3.01%

台湾のEMS（受託製造サービス）大手。スマートフォンやテレビなど電子機器の受託生産に強みを持つ。

組入銘柄数 ： 50

※ 対純資産総額比です。

※ 「Next Generation Connectivity Fund JPY Unhedged Class」の資産内容等は、三井住友トラスト・アセットマネジメントがニューバーガー・バーマン・
インベストメント・アドバイザーズ・エル・エル・シーからの情報提供に基づき作成しておりますが、掲載データに関する情報の正確性、信頼性、完全性を保証するものではありません。

＜本資料のお取扱いにおけるご留意点＞を必ずお読みください。

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当初設定日
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追加型投信／内外／株式： 2017年12月15日： 2024年8月30日

Next Generation Connectivity Fund JPY Unhedged Classの資産の状況
ファンドマネージャーのコメント【市場動向】
米国株式市場は上昇しました。月前半は、軟調な雇用統計などを背景に一時下落する場面もありましたが、その後は小売売上高など底堅い経済指標を受けて過度な景気減速懸念が後退したことなどから反発しました。月後半は、ジャクソンホール会議の講演でパウエル
FRB（米連邦準備理事会）議長が9月の利下げをほぼ明言したことなどが好感されて上昇しました。日本株式市場は下落しました。前半は
米雇用統計の悪化を受けて一時141円台まで円高・米ドル安が進み、日本株は歴史的な大幅調整となりました。その後の内田日銀副総裁の発言から米ドル・円が持ち直すと、日本株式市場も反発しました。後半は、利下げを織り込む米株高が支えとなり、日本株式市場は月初の急落時を上回る水準まで値を戻しました。
【運用実績】「5G（第5世代移動通信システム）」の普及によって業績面で恩恵を受ける銘柄に注目した運用を行いました。ポートフォリオでは、外部環
境の変化が激しい中でも、着実な収益が見込まれる5G関連企業に注目しています。
当月の主な売買は以下の通りです。サイバーセキュリティ事業を手掛ける米国のクラウドストライク・ホールディングスを新規に組み入れました。7月に同社製品が原因とみられる大規模なITシステム障害が発生したことで株価は大きく下落しましたが、下落は行き過ぎであり、割安感が強まっていると判断しました。一方で、半導体製造装置を手掛ける日本の東京エレクトロンを全て売却しました。今後、中国向け売上が鈍化して業績がピークアウトする可能性があると判断したためです。
【今後の見通しと運用方針】
これまで堅調さを維持してきた米国経済の減速感が強まっていることから、足元では、米国で年内に複数回の利下げが実施されるとの見方が強まっています。経済指標はまだら模様の様相を呈していますが、現段階では景気後退を懸念するには時期尚早であり、今後発表
される経済指標を丹念に確認する必要があります。直近のISM（米供給管理協会）のレポートでは、企業の見方として「受注は減速しているが、引き合いは増えている。11月の大統領選挙を控え、予算執行が年末から年明けに先送りされている」といった主旨のコメントが紹介されています。4年に一度の大統領選挙の年は、往々にして選挙前に株式市場の変動性が高まる傾向がありますが、今回は特に結果が見通し難く、企業活動においても「様子見」や「投資の先送り」といった影響が出ている状況が見て取れます。
投資チームは、5G関連企業には長期的な成長余地が大きく、魅力的な投資機会を提供していると考えています。当月発表された米エヌ
ビディアの四半期決算では、同社製品の需要環境は引き続き良好であることが示唆されており、AI（人工知能）の普及拡大による産業のデジタル化が進展している状況に変化はないと見ています。産業のデジタル化の基盤となる5G通信網の普及拡大期待から、5G関連企業の成長性は高いと言えます。また、5Gの推進は世界の多くの国にとって政策的な優先課題であり、今後も世界的に5Gインフラやデータセンターへの投資が期待できると考えています。
IoT（モノのインターネット）の実現に必須となる5Gの普及による恩恵が享受できると期待される銘柄に注目します。IoTは、「第4次産業革命」と呼ばれる産業構造の変化をもたらし、社会に大きな影響を与えるといわれています。最先端のハイテク技術の基盤となる5Gの戦略的重要性は高く、技術優位性を確保するための5G関連投資が続けられると見ています。株価の変動性が高まる局面では、構造的な成長機会を捉えることのできる5G関連企業に投資を行う方針です。引き続き、徹底したボトムアップ・リサーチを通じて、今後の構造変化を支える5G関連企業を選定し、バリュエーションに注意を払った運用を行います。

※ 「Next Generation Connectivity Fund JPY Unhedged Class」の資産内容等は、三井住友トラスト・アセットマネジメントがニューバーガー・バーマン・
インベストメント・アドバイザーズ・エル・エル・シーからの情報提供に基づき作成しておりますが、掲載データに関する情報の正確性、信頼性、完全性を保証するものではありません。

＜本資料のお取扱いにおけるご留意点＞を必ずお読みください。

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次世代通信関連 世界株式戦略ファンド≪愛称：THE 5G≫
当初設定日
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追加型投信／内外／株式： 2017年12月15日： 2024年8月30日

ファンドの特色
1. 世界の次世代通信関連企業※の株式に投資を行います。
※ ファンドにおいて「次世代通信関連企業」とは、通信技術の発展によって業績面で恩恵を受けることが期待される企業をいいます。

2. 主要投資対象ファンドにおける投資銘柄は、次世代通信関連企業の中から、ファンダメンタルズ分析を通じて、成長性や株価の割
安度を検証したうえで選定します。

投資リスク《基準価額の変動要因》● ファンドは、値動きのある有価証券等に投資しますので、基準価額は変動します。
従って、投資者の皆様の投資元本は保証されているものではなく、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込むことがあります。
● 信託財産に生じた利益及び損失は、全て投資者の皆様に帰属します。
● 投資信託は預貯金と異なります。
【株価変動リスク】
株価は、発行者の業績、経営・財務状況の変化及びそれらに関する外部評価の変化や国内外の経済情勢等により変動します。株価が下落した場合は、基準価額の下落要因となります。
【為替変動リスク】
為替相場は、各国の経済状況、政治情勢等の様々な要因により変動します。投資先の通貨に対して円高となった場合には、基準価額の下落要因となります。
【信用リスク】
有価証券の発行体が財政難、経営不振、その他の理由により、利払い、償還金、借入金等をあらかじめ決められた条件で支払うことができなくなった場合、又はそれが予想される場合には、有価証券の価格は下落し、基準価額の下落要因となる可能性があります。
【テーマ型運用に係るリスク】
ファンドは、特定のテーマに関連する企業の株式を選別して組み入れますので、市場全体の値動きと比較して、基準価額の変動が大きくなる可能性があります。
【カントリーリスク】
投資対象国・地域において、政治・経済情勢の変化、外国為替規制、資本規制、税制の変更等の事態が生じた場合、又はそれが予想される場合には、方針に沿った運用が困難になり、基準価額の下落要因となる可能性があります。また、新興国への投資は先進国に比べ、上記のリスクが高まる可能性があります。
【流動性リスク】
時価総額が小さい、取引量が少ない等流動性が低い市場、あるいは取引規制等の理由から流動性が低下している市場で有価証券等を売買する場合、市場の実勢と大きく乖離した水準で取引されることがあり、その結果、基準価額の下落要因となる可能性があります。
【金利変動リスク】
債券の価格は、一般的に金利低下（上昇）した場合は値上がり（値下がり）します。また、発行者の財務状況の変化等及びそれらに関する外部評価の変化や国内外の経済情勢等により変動します。債券価格が下落した場合は、基準価額の下落要因となります。
※ 基準価額の変動要因は上記に限定されるものではありません。
《その他の留意点》● 分配金は、預貯金の利息とは異なり、投資信託の純資産から支払われますので、分配金が支払われると、その金額相当分、基準価額は下がります。
分配金は、計算期間中に発生した収益（経費控除後の配当等収益及び評価益を含む売買益）を超えて支払われる場合があります。その場合、当期決算日の基準価額は前期決算日と比べて下落することになります。また、分配金の水準は、必ずしも計算期間におけるファンドの収益率を示すものではありません。
投資者のファンドの購入価額によっては、分配金の一部又は全部が、実質的には元本の一部払戻しに相当する場合があります。
ファンド購入後の運用状況により、分配金額より基準価額の値上がりが小さかった場合も同様です。
● ファンドのお取引に関しては、金融商品取引法第37条の6の規定（いわゆるクーリング・オフ）の適用はありません。
● ファンドは、大量の換金申込が発生し短期間で換金代金を手当てする必要が生じた場合や組入資産の主たる取引市場において市場環境が急変した場合等に、一時的に組入資産の流動性が低下し、市場実勢から期待できる価格で取引できないリスク、取引量が限られてしまうリスクがあります。
これにより、基準価額にマイナスの影響を及ぼす可能性や、換金の申込みの受付が中止、取り消しとなる可能性、換金代金のお支払が遅延する可能性があります。
＜本資料のお取扱いにおけるご留意点＞を必ずお読みください。

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お申込みメモ
購
購

入
入

単
価

位 ・・・ 販売会社が定める単位とします。詳しくは販売会社にお問い合わせください。
額 ・・・ 購入申込受付日の翌営業日の基準価額とします。
（基準価額は1万口当たりで表示しています。）
換金単
位 ・・・ 販売会社が定める単位とします。詳しくは販売会社にお問い合わせください。
換金価
額 ・・・ 換金申込受付日の翌営業日の基準価額とします。（信託財産留保額の控除はありません。）
換金代
金 ・・・ 原則として、換金申込受付日から起算して6営業日目からお支払いします。
申 込 締 切 時 間 ・・・ 原則として、販売会社の営業日の午後3時までとします。
購 入 ・ 換 金 ・・・ 申込日当日が次のいずれかの場合は、購入・換金のお申込みを受け付けないものとします。
申込受付不可日
ニューヨーク証券取引所の休業日
香港証券取引所の休業日
ニューヨークの銀行休業日
ロンドンの銀行休業日
換金
制
限 ・・・ ファンドの規模及び商品性格などに基づき、運用上の支障をきたさないようにするため、大口の換金には受付時間及び金額の制限を行う場合があります。詳しくは販売会社にお問い合わせください。
購入・換金申込受付 ・・・ 金融商品取引所等における取引の停止、外国為替取引の停止、投資対象国における非常事態による市場の中止及び取消し
閉鎖、その他やむを得ない事情があるときは、購入・換金のお申込みの受付を中止すること、及びすでに受け付けた購入・換金のお申込みの受付を取り消すことがあります。
信託期
間 ・・・ 無期限（2017年12月15日設定）
繰上償
還 ・・・ 委託会社は、主要投資対象ファンドが償還されることとなった場合、このファンドを解約し、信託を終了（繰上
償還）させます。
次のいずれかの場合には、委託会社は、事前に受益者の意向を確認し、受託会社と合意のうえ、信託契約を解約し、信託を終了（繰上償還）させることができます。
・受益権の口数が30億口を下回ることとなった場合・ファンドを償還することが受益者のために有利であると認める場合
・やむを得ない事情が発生した場合
決算
日 ・・・ 毎年1月7日（休業日の場合は翌営業日）です。
収益分
配 ・・・ 年1回、毎決算時に委託会社が基準価額水準、市況動向などを勘案して分配金額を決定します。
課税関係 ・・・ 課税上は株式投資信託として取り扱われます。
公募株式投資信託は税法上、一定の要件を満たした場合にNISA（少額投資非課税制度）の適用対象となります。
ファンドは、NISAの「成長投資枠（特定非課税管理勘定）」の対象ですが、販売会社により取扱いが異なる場
合があります。詳しくは、販売会社にお問い合わせください。
なお、配当控除あるいは益金不算入制度の適用はありません。
ス イ ッ チ ン グ ・・・ 「次世代通信関連 世界株式戦略ファンド」及び「次世代通信関連 世界株式戦略ファンド（予想分配金提示型）」との間において、スイッチングができます。スイッチングの方法等は、購入、換金の場合と同様です。
（販売会社によっては、スイッチングの取扱いを行わない場合があります。）＜本資料のお取扱いにおけるご留意点＞を必ずお読みください。

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ファンドの費用《投資者が直接的に負担する費用》■ 購入時手数料
購入申込受付日の翌営業日の基準価額に3.3％（税抜3.0％）を上限として販売会社が定める率を乗じて得た額とします。詳しくは販売会社にお問い合わせください。
■ 信託財産留保額ありません。
《投資者が信託財産で間接的に負担する費用》■ 運用管理費用（信託報酬）＜当ファンド＞
純資産総額に対して年率1.188％（税抜1.08％）＜投資対象とする投資信託証券＞
純資産総額に対して年率0.66％程度＜実質的な負担＞
純資産総額に対して年率1.848％程度（税抜1.74％程度）
この値は目安であり、投資対象ファンドの実際の組入れ状況等により変動します。
■ その他の費用・手数料
有価証券の売買・保管、信託事務に係る諸費用等をその都度、監査費用等を日々、ファンドが負担します。この他、投資対象とする投資信託証券においては、当該投資信託証券の信託報酬とは別に、投資信託財産に関する租税や、投資信託の運営・運用等に要する諸費用が発生します。これらの費用は、運用状況等により変動するなどの理由により、事前に料率、上限額等を示すことができません。
※ 上記の手数料等の合計額については、保有期間等に応じて異なりますので、上限額等を事前に示すことができません。
※ 詳しくは投資信託説明書（交付目論見書）の「お申込みメモ」、「ファンドの費用・税金」をご覧ください。

＜本資料のお取扱いにおけるご留意点＞を必ずお読みください。

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追加型投信／内外／株式

当初設定日： 2017年12月15日

作成基準日

：

2024年8月30日

委託会社・その他の関係法人の概要■ 委託会社

三井住友トラスト・アセットマネジメント株式会社（ファンドの運用の指図を行う者）
金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第347号
加 入 協 会 ： 一般社団法人投資信託協会、一般社団法人日本投資顧問業協会
ホ ー ム ペ ー ジ ： https://www.smtam.jp/
フリーダイヤル ： 0120-668001 受付時間 9：00～17：00 [土日・祝日等は除く]■ 受託会社

三井住友信託銀行株式会社 （ファンドの財産の保管及び管理を行う者）

販売会社
加入協会
商号等

登録番号

日本証券業
協会

一般社団法人 一般社団法人 一般社団法人
日本投資顧問金融先物
第二種金融商業協会
取引業協会 品取引業協会

株式会社愛知銀行

登録金融機関東海財務局長（登金）第12号○

株式会社青森銀行

登録金融機関

東北財務局長（登金）第1号○

朝日信用金庫

登録金融機関関東財務局長（登金）第143号○

株式会社足利銀行

登録金融機関関東財務局長（登金）第43号○

株式会社イオン銀行（委託金融商品取引業者
マネックス証券株式会社）

登録金融機関関東財務局長（登金）第633号○

株式会社伊予銀行

登録金融機関

四国財務局長（登金）第2号○○

株式会社ＳＢＩ新生銀行（委託金融商品取引業者
株式会社ＳＢＩ証券） ※1

登録金融機関関東財務局長（登金）第10号○○

株式会社ＳＢＩ新生銀行（委託金融商品取引業者
マネックス証券株式会社） ※1

登録金融機関関東財務局長（登金）第10号○○

株式会社愛媛銀行

登録金融機関

四国財務局長（登金）第6号○

株式会社大垣共立銀行

登録金融機関東海財務局長（登金）第3号○

おかやま信用金庫

登録金融機関中国財務局長（登金）第19号○

株式会社沖縄海邦銀行

登録金融機関沖縄総合事務局長（登金）第3号○

株式会社香川銀行

登録金融機関

四国財務局長（登金）第7号○

株式会社紀陽銀行

登録金融機関

近畿財務局長（登金）第8号○

株式会社群馬銀行

登録金融機関関東財務局長（登金）第46号○

株式会社京葉銀行

登録金融機関関東財務局長（登金）第56号○

株式会社三十三銀行

登録金融機関東海財務局長（登金）第16号○

株式会社静岡銀行

登録金融機関東海財務局長（登金）第5号○

株式会社清水銀行

登録金融機関東海財務局長（登金）第6号○

株式会社常陽銀行

登録金融機関関東財務局長（登金）第45号○○

株式会社常陽銀行（委託金融商品取引業者めぶき証券株式会社）

登録金融機関関東財務局長（登金）第45号○○

株式会社仙台銀行

登録金融機関

東北財務局長（登金）第16号○

株式会社大東銀行

登録金融機関

東北財務局長（登金）第17号○

株式会社但馬銀行 ※1

登録金融機関

近畿財務局長（登金）第14号○

株式会社筑邦銀行

登録金融機関福岡財務支局長（登金）第5号○

株式会社千葉銀行

登録金融機関関東財務局長（登金）第39号○

株式会社中京銀行

登録金融機関東海財務局長（登金）第17号○

株式会社東京スター銀行 ※1

登録金融機関関東財務局長（登金）第579号○＜本資料のお取扱いにおけるご留意点＞を必ずお読みください。

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当初設定日： 2017年12月15日

作成基準日

：

2024年8月30日

販売会社
加入協会
商号等

登録番号

日本証券業
協会

一般社団法人 一般社団法人 一般社団法人
日本投資顧問金融先物
第二種金融商業協会
取引業協会 品取引業協会

株式会社東邦銀行

登録金融機関

東北財務局長（登金）第7号○

株式会社東和銀行

登録金融機関関東財務局長（登金）第60号○

株式会社徳島大正銀行

登録金融機関

四国財務局長（登金）第10号○

株式会社富山第一銀行

登録金融機関

北陸財務局長（登金）第7号○

株式会社長崎銀行

登録金融機関福岡財務支局長（登金）第11号○

株式会社名古屋銀行

登録金融機関東海財務局長（登金）第19号○

株式会社南都銀行

登録金融機関

近畿財務局長（登金）第15号○

株式会社八十二銀行(委託金融商品取引業者 八十二証券株式会社)

登録金融機関関東財務局長（登金）第49号○○

株式会社百五銀行

登録金融機関東海財務局長（登金）第10号○○

株式会社広島銀行 ※1

登録金融機関中国財務局長（登金）第5号○○

PayPay銀行株式会社

登録金融機関関東財務局長（登金）第624号○○

株式会社北陸銀行 ※1

登録金融機関

北陸財務局長（登金）第3号○○

株式会社北海道銀行

登録金融機関北海道財務局長（登金）第1号○○

株式会社みちのく銀行

登録金融機関

東北財務局長（登金）第11号○

三井住友信託銀行株式会社

登録金融機関関東財務局長（登金）第649号○

株式会社三菱ＵＦＪ銀行 ※1

登録金融機関関東財務局長（登金）第5号

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株式会社三菱ＵＦＪ銀行（委託金融商品取引業者
登録金融機関三菱ＵＦＪモルガン・スタンレー証券株式会社） ※1

関東財務局長（登金）第5号

○

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三菱UFJ信託銀行株式会社

登録金融機関関東財務局長（登金）第33号○

株式会社武蔵野銀行

登録金融機関関東財務局長（登金）第38号○

アイザワ証券株式会社

金融商品取引業者

関東財務局長（金商）第3283号○○

あかつき証券株式会社

金融商品取引業者

関東財務局長（金商）第67号

○

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○

池田泉州TT証券株式会社

金融商品取引業者

近畿財務局長（金商）第370号○

岩井コスモ証券株式会社

金融商品取引業者

近畿財務局長（金商）第15号

○

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auカブコム証券株式会社

金融商品取引業者

関東財務局長（金商）第61号

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ＳＭＢＣ日興証券株式会社

金融商品取引業者

関東財務局長（金商）第2251号

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株式会社ＳＢＩ証券

金融商品取引業者

関東財務局長（金商）第44号

○

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FFG証券株式会社

金融商品取引業者

福岡財務支局長（金商）第5号○

ＯＫＢ証券株式会社

金融商品取引業者

東海財務局長（金商）第191号○

岡三にいがた証券株式会社

金融商品取引業者

関東財務局長（金商）第169号○

岡地証券株式会社

金融商品取引業者

東海財務局長（金商）第5号○

おきぎん証券株式会社

金融商品取引業者

沖縄総合事務局長（金商）第1号○

木村証券株式会社

金融商品取引業者

東海財務局長（金商）第6号○

京銀証券株式会社

金融商品取引業者

近畿財務局長（金商）第392号○

極東証券株式会社

金融商品取引業者

関東財務局長（金商）第65号○

ぐんぎん証券株式会社

金融商品取引業者

関東財務局長（金商）第2938号○

Ｊトラストグローバル証券株式会社

金融商品取引業者

関東財務局長（金商）第35号○＜本資料のお取扱いにおけるご留意点＞を必ずお読みください。

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マンスリー・レポート

次世代通信関連 世界株式戦略ファンド≪愛称：THE 5G≫

追加型投信／内外／株式

当初設定日： 2017年12月15日

作成基準日

：

2024年8月30日

販売会社
加入協会
商号等

登録番号

日本証券業
協会

一般社団法人 一般社団法人 一般社団法人
日本投資顧問金融先物
第二種金融商業協会
取引業協会 品取引業協会

四国アライアンス証券株式会社

金融商品取引業者

四国財務局長（金商）第21号○

静銀ティーエム証券株式会社

金融商品取引業者

東海財務局長（金商）第10号○

七十七証券株式会社

金融商品取引業者

東北財務局長（金商）第37号○

十六ＴＴ証券株式会社

金融商品取引業者

東海財務局長（金商）第188号○

株式会社証券ジャパン ※2

金融商品取引業者

関東財務局長（金商）第170号○

株式会社しん証券さかもと

金融商品取引業者

北陸財務局長（金商）第5号○

第四北越証券株式会社

金融商品取引業者

関東財務局長（金商）第128号○

大和証券株式会社

金融商品取引業者

関東財務局長（金商）第108号○

中銀証券株式会社

金融商品取引業者

中国財務局長（金商）第6号○

東海東京証券株式会社

金融商品取引業者

東海財務局長（金商）第140号○

とうほう証券株式会社

金融商品取引業者

東北財務局長（金商）第36号○

東洋証券株式会社

金融商品取引業者

関東財務局長（金商）第121号○とちぎんTT証券株式会社

金融商品取引業者

関東財務局長（金商）第32号○

南都まほろば証券株式会社

金融商品取引業者

近畿財務局長（金商）第25号○

西日本シティTT証券株式会社

金融商品取引業者

福岡財務支局長（金商）第75号○

ニュース証券株式会社

金融商品取引業者

関東財務局長（金商）第138号○○

野村證券株式会社

金融商品取引業者

関東財務局長（金商）第142号○○

八十二証券株式会社

金融商品取引業者

関東財務局長（金商）第21号○○

浜銀TT証券株式会社

金融商品取引業者

関東財務局長（金商）第1977号○

百五証券株式会社

金融商品取引業者

東海財務局長（金商）第134号○

ひろぎん証券株式会社

金融商品取引業者

中国財務局長（金商）第20号○

フィデリティ証券株式会社

金融商品取引業者

関東財務局長（金商）第152号○

PayPay証券株式会社

金融商品取引業者

関東財務局長（金商）第2883号○

ほくほくＴＴ証券株式会社

金融商品取引業者

北陸財務局長（金商）第24号○

松井証券株式会社

金融商品取引業者

関東財務局長（金商）第164号○

マネックス証券株式会社

金融商品取引業者

関東財務局長（金商）第165号

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三菱ＵＦＪモルガン・スタンレー証券株式会社

金融商品取引業者

関東財務局長（金商）第2336号

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水戸証券株式会社

金融商品取引業者

関東財務局長（金商）第181号○○

むさし証券株式会社

金融商品取引業者

関東財務局長（金商）第105号○

めぶき証券株式会社

金融商品取引業者

関東財務局長（金商）第1771号○

楽天証券株式会社

金融商品取引業者

関東財務局長（金商）第195号○

リテラ・クレア証券株式会社

金融商品取引業者

関東財務局長（金商）第199号○

ワイエム証券株式会社

金融商品取引業者

中国財務局長（金商）第8号○※1 ネット専用のお取り扱いとなります。
※2 新規の買付けを停止しております。
・ お申込み、投資信託説明書（交付目論見書）のご請求は、販売会社へお申し出ください。
・ 販売会社は今後変更となる場合があります。
＜本資料のお取扱いにおけるご留意点＞を必ずお読みください。

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