Discussion Paper Series

University of Tokyo

Institute of Social Science
Panel Survey
東京大学社会科学研究所 パネル調査プロジェクト
ディスカッションペーパーシリーズ

非正規雇用者とやりたいこと志向の関連についての検討―やりたいこと志向の継続と変化に着目して―
The Study of the Relation Between Non-regular Employment and<"Yaritaikoto": Focusing on the Continuation and the Change of"Yaritaikoto"

山口泰史（東京大学大学院教育学研究科）

Yasufumi YAMAGUCHIMay 2012
No.60

INSTITUTE OF SOCIAL SCIENCE

東京大学社会科学研究所
UNIVERSITY OF TOKYO東京大学社会科学研究所パネル調査プロジェクト
ディスカッションペーパーシリーズ No.60
2012 年 5 月

非正規雇用者とやりたいこと志向の関連についての検討—やりたいこと志向の継続と変化に着目して—山口泰史（東京大学大学院）

要旨

本稿は、「やりたいこと志向」と非正規雇用であることとの関連を分析することで、若年非正規雇用と当人たちの志向性の間の関連を検討するものである。日本における若年非正規雇用増加の問題に関する議論のなかで、「やりたいこと志向」論は一定の割合を占めてきた。それら議論の中では、高校生の時にやりたいこと志向が強いと、フリーターという進路を選択しやすく、またフリーターはやりたいこと志向が強い、ということが明らかにされていた。そしてその知見をもとに、フリーターはやりたいこと志向を持ち続けているからこそ、不安定な身分であり続けるのだ、と考えられてきた。しかし、フリーターを非正規雇用者に置き換えておこなった本稿の分析の結果、非正規雇用者は高卒時のやりたいこと志向を保ち続けたことによって非正規雇用であり続けているわけではなく、むしろ非正規雇用者であることによって、そのような立場の自己正当化の論理として「やりたいこと志向」を強めている可能性が高いことが示された。

謝辞

本研究は、科学研究費補助金基盤研究（S）（22223005）および厚生労働科学研究費補助金政策科学推進事業（H16―政策―018）の助成を受けたものである。東京大学社会科学研究所パネル調査の実施にあたっては、社会科学研究所研究資金、株式会社アウトソーシングからの奨学寄付金を受けた。パネル調査データの使用にあたっては、社会科学研究所パネル調査企画委員会の許可を受けた。

１．問題の背景
１－１ 若年非正規雇用をめぐる問題
ここ 20 年近くにわたって、世界的に若者の雇用状況の悪化が問題となっている。ほとんどの OECD 諸国において、若年層の失業率が 1990 年代頃から悪化しており、長期的な失業状態が若者に与える「傷痕」効果などが問題視されている（OECD 2010＝2011）。失業率の上昇に加え、雇用保護規制が緩く、景気悪化とともに解雇するといった形で、景気の浮き沈みに柔軟に対応しやすいとされる非正規雇用者の割合も上昇している（白川 2005、太郎丸 2009）。日本においても他の多くの OECD 諸国と同様に、若者の雇用状況は良好とはいえない状態である。
「失われた 20 年」と言われる経済成長がとまった 20 年の間に、若年者の失業率は他の世代に比べても上昇している。またたとえ失業状態ではないとしても、若年層においては非正規雇用者の割合が急増しており、総務省がおこなっている労働力調査（詳細集計）によれば若年層における非正規雇用者の割合は 2011 年時点で被用者の 32.3％と約 3 分の１を占めている1。男性のみに絞ってみてみると2、若年層における非正規雇用の割合は 27.8％、その親世代と考えられる 45〜54 歳では 8.1％と、その差は歴然としており、特に若年層において雇用の不安定化が進んでいると言えるであろう。
このような世界的な非正規雇用者の増加の原因として、様々な要因が挙げられている。
たとえば Sassen（1991）は、ニューヨークや東京のような世界都市において、専門職が増えることにより、彼らにサービスを提供する下層サービス職が増えることを指摘しており、この増加が非正規雇用の増加を促すと考えられる。日本においては上記のような構造的要因について、中高年の雇用維持のための新卒正社員の採用抑制（玄田 2001）や、「学校から職業への移行」で新規学卒就職が上手くいかなくなっていること（小杉 2003、本田 2005）などが指摘されている。しかしその一方で、若者自身の「意識」や志向性を原因とする指摘も多くなされてきた。たとえば、山田（1999）は流行語ともなった著書『パラサイト・シングル』の中で、若年雇用の待遇の問題など構造的が原因については触れず、もっぱら若者を親に寄生してぜいたくを享受する存在として描き出していた。あるいは長山（2003）
は、フリーターを「決められないフリーター」と「決めつけるフリーター」の 2 種類に分類し、彼らに「労働」を軽蔑する「高等遊民」を重ね合わせて論じている。このような指摘は、日本における若年非正規雇用の多くが、バブル経済の好況の中、自由な生き方を求めて自分自身で選んだ「フリーター」という働き方・立場といった形で語られ始めたことが大きく影響していると考えられる。しかし問題なのは、このような「若年非正規雇用」15～24 歳の年齢層であり、在学中を除く。
女性では、年齢が上がるほど、主婦パートの割合が高まり、比較することが難しくなってしまうため、ここでは男性のみに絞って比較している。
12-1-論において、その原因を若者の意識や志向性の問題と見なす傾向は、若年非正規雇用が景気の悪化や学校から職業への移行の問題として扱われるようになっても、その底流として続いている。
そのような傾向の中でも代表的なものと言えるのが、次項においてで取り上げる、「やりたいこと志向」を問題と見なす論調である。

１－２ やりたいこと志向と非正規雇用「若者と雇用」について、意識の面から論じているのが、やりたいこと志向とフリーターに関する一連の研究である。それらの研究では、やりたいことを追求することがフリーターになる原因のうちの 1 つとしてあり、同時にフリーターである人はやりたいこと志向が強い、と論じられている。たとえば日本労働研究機構（2000）の報告書では、フリーターをモラトリアム型・夢追求型・やむをえず型の 3 類型に分類した上で、フリーターの一部に「やむをえず」になった層の存在を認めつつも、フリーターになる大きな理由の 1 つとして「やりたいことを追求していること」を挙げている。その成果を踏まえて、小杉（2003）
は、フリーターになる高校生のフリーター選択理由として、「自由気楽志向」「進学費用」「就職難」「勉強嫌い」「やりたいこと志向」という 5 つの理由を挙げている。そこにおいても、就職難や進学の費用という外在的問題以上に、志向性、とくに「やりたいこと志向」の存在が取り上げられている。さらに下村（2002）や亀山（2006）なども、フリーターに特徴的な意識として、やりたいこと志向の強さを指摘している。
以上のように先行研究の多くにおいて、やりたいこと志向がフリーターという進路選択を促すこと、そしてフリーターである人において、やりたいこと志向が強いことが指摘されてきている。では、フリーターを続けていくこと、あるいは高校または大学卒業の数年後にフリーターであることは、やりたいこと志向が強いこと、あるいは強かったことが原因なのだろうか。前述のやりたいこと志向とフリーターとの関係性の指摘から、その関連性は当然のことであるかのように述べられてきた。そして、やりたいこと志向が強いせいでフリーターを続けている、つまり本人の主体的な意識による選択の問題なのだから、フリーターの賃金の低さや将来への不安は自己責任である、ともいわれてきた。しかし、当初やりたいこと志向が強かった結果としてフリーターになったとしても、その「やりたいこと志向」を保ち続けてフリーターを続けているとは限らない。フリーターを含んだ非正
規雇用と正規雇用の間の移動障壁は大きく（中澤 2011）、一度フリーターになってしまうと正規雇用者になりにくくなってしまうためである。また、現時点でフリーターである人においてやりたいこと志向が強いことも、上記の証拠にはならない。なぜなら、フリーターであることとやりたいこと志向の間の関連については、どちらが原因でどちらが結果なのか、その点は明らかではないからである。一般にはやりたいこと志向が強い結果としてフ-2-

リーターを続けていると考えられているが、逆の因果、つまりフリーターであるためにやりたいこと志向が強まっている可能性も否定できないのである。太郎丸（2009: 92）が性別分業意識と非正規雇用・無職の関係性の検討の中で指摘しているように、「職業を変えるのは必ずしも簡単ではないのに対して、意識は日々変化する」ため、働き方が意識に影響している可能性の方がむしろ高いのではないだろうか。実際、前述の下村（2002）や亀山（2006）も、その可能性を示唆しているのである。
ここまで、やりたいこと志向が強い人がフリーターという進路を選択しやすいことと、またフリーターである人は、やりたいこと志向を維持しているからこそフリーターを続けている、と結論付けることには論拠が弱いことを指摘してきた。しかし、そのような解釈が正しい可能性も勿論存在する。そこで本稿においては、上記のやりたいこと志向とフリーターであることの関係性について、実証的な検証を試みる。
そこで次節では、具体的なリサーチ・クエスチョンおよび使用するデータについての概説を行う。その後、3 節においては分析をおこない、その結果を踏まえ 4 節においては考察をおこなう。

２．リサーチ・クエスチョンと用いるデータ
２-１ 本稿のリサーチ・クエスチョン
本稿では、前節の問題関心のもと導かれた、以下のリサーチ・クエスチョン（以下、RQ）に対して検討をおこなう。

RQ

社会に出て数年後に非正規雇用者であることは、やりたいこと志向が維持された結果であるのか

まず前節で論じた「フリーター」は、多くの場合、パートタイムという形態で雇用される若年層を指して使われる言葉である。しかし、厳密な定義は難しいことから、本稿では正規雇用とされるような雇用契約に期限の定めがなく、フルタイムで働く「正規雇用」以外の雇用形態一般を「非正規雇用者」と見なし、そのような非正規雇用一般を分析で取り扱う。具体的には、パートタイム、派遣社員、契約社員、嘱託社員などである（ただし、自営業・家族従業は含めない）3。このような処理については、実際近年のフリーター論が、非正規雇用の若者一般に拡張されて論じられていることからも妥当であると考えている。
つまり、そのような非正規雇用であることと、志向・意識の関連を見ることで、フリータ

3

分析に必要なケース数を確保するため、という分析上の理由も存在する。

-3-

ー論に見られる意識偏重の議論の論証を行うわけである。
「やりたいこと志向」については、高校生の頃のやりたいこと志向（片瀬 2005 など）や高校や大学を出てからのやりたいこと志向（久木元 2003、本田 2011 など）など、それぞれ特定の時期の「志向」についてはいくつかの研究が試みられている。しかし、2 つの時期の「やりたいこと志向」が継続されたものであるとは限らない。高校時代にやりたいこと志向が強かった層と、高校や大学を出てからのやりたいこと志向が強い層は、必ずしも同じとは限らないのである。次章での分析では、やりたいこと志向が高卒時とそれから数年後（本稿では、高卒 7 年目）で、どのように変化したのかを確認したうえで、高卒時のやりたいこと志向および高卒 7 年目のやりたいこと志向と、高卒 7 年目に非正規雇用者であることの関連について検討をおこなう。

２-２ 分析に用いるデータと変数
本稿で用いるデータは、東京大学社会科学研究所が高卒者を対象として実施している「高卒パネル調査」である。そのうち、2004 年 1〜3 月（高校 3 年時）に実施された「高校生調査」と、2010 年 11 月～12 月に実施された「第 6 次追跡調査」（高卒 7 年目）を用いる4。
「第 6 次追跡調査」への回答者のみ分析に用いるため、N=516 のデータとなっている。パネルデータであることが、因果関係の推定、2 時点の変数の関連の検討、2 時点の変数の比較に大きな利点となっている5。
分析に用いる変数としては、「やりたいこと志向」については、「若いうちはやりたくない仕事にはつきたくない」という文言の項目を用いる6。
「若いうちは」という限定が文中に含まれているが、調査の対象はまだ自分たちを「若い」と認識している層だと考えられるため大きな問題はないと考え、これを用いることとする。また前述のように、本稿における「非正規雇用」とは、いわゆるパートアルバイターとしての「フリーター」だけではなく、派遣社員や契約社員、嘱託社員などの「非典型」とされる雇用形態も含んでいる。

4

なお、第 6 次追跡調査を用いるのは、それが現時点で、この調査で最も新しいものだからである。
5

もちろんパネルデータであることの欠点も無視できないだろう。特に問題となるのは、サンプルの欠落による選択バイアスであり、本データはサンプルの欠落が比較的大きく、強いバイアスのかかったデータとなっている可能性は否定できない。そのため本研究の知見の一般化については、一定の留保が必要である。
2 項ロジスティック回帰分析の従属変数として用いる際には、「とてもあてはまる」「ややあてはまる」をまとめて「1」、「あまりあてはまらない」「まったくあてはまらない」を「0」とリコードしている。

6-4-３．分析
前章で示したデータを用いて、まずやりたいこと志向が高卒時と高卒 7 年目でどう変わったのかを示し、その後、高卒 7 年目の働き方とやりたいこと志向の関連をみる。

３-１ やりたいこと志向の時系列変化
やりたいこと志向の分布が、高卒時と高卒 7 年目でどのように変化しているか、を示したのが、図 1 である。この結果をみると、高卒時に比べて、多くの人が労働市場に出ている高卒 7 年目では、やりたいこと志向の強い人が大きく減っているのがわかる。
「とてもあてはまる」と回答した人が 10％以上減り、「まったくあてはまらない」と回答した人が 10％以上増えるという変化が生じている。
では個々人でみた場合、やりたいこと志向が強まった人・弱まった人・減った人がどの程度の割合で存在するのかについて示したのが、図 2 である。これをみると、強まった人も一定の割合で存在するが、半数近くはやりたいこと志向が弱まっているということが示されている。

図1

高卒時のやりたいこと志向と現時点のやりたいこと志向

【高卒時】

【現時点】

とてもあてはまる

ややあてはまる

あまりあてはまらない

まったくあてはまらない

21.6

8.00%

30.4

40.2

24.4

20%

7.8

49.7

40%

60%

17.9

80%

100%

注 N＝487，p<0.001（2 値に変換した上での検定の結果）

図 1、図 2 のふたつのグラフから、多くの人が一定程度の、そして 5 人に 1 人の割合で強い「やりたいこと志向」をもっていた高校生の頃に対し、実際に働き始めた結果か、もしくは年齢を重ねた結果として「やりたいこと」志向が冷却され、現実的になっていった様-5-

子が読み取れる。ただその一方、3 割以上の人が「やりたいこと」志向を保持し続けており、むしろ強まった人も 2 割程度いることがわかる。
図2

やりたいこと志向の変化状況

強まった

21.6

0%
注

変わらない

30.020%弱まった

48.5

40%

60%

80%

100%

N＝487

基本的には、働き始めること、あるいは歳を重ねることで、やりたいこと志向が弱まるという傾向が、図 1、図 2 の結果より推察される。しかしその一方で、やりたいこと志向を維持したり強まったりしている割合も過半数を占めている点も指摘できよう。そこで次に、やりたいこと志向と非正規雇用者であることとの関連をみるために、次項では複数の要因を同時に分析に投入し、その要因分析をおこなう。

３-２ 現職働き方に対するやりたいこと志向の影響
前項の分析で、やりたいこと志向が高卒後にどう変化するのかを検討した。それでは、高卒時のやりたいこと志向は、現時点の働き方にどのように影響しているのだろうか。また、高卒時から大きく変化している現時点のやりたいこと志向は、現時点の働き方にどう影響しているのであろうか。
そこで現時点の働き方が（正規雇用者に対して）非正規雇用となる、その非正規雇用へのなりやすさについて検討したのが、表 1 である。モデル 1 では、やりたいこと志向以外の変数として、性別や学歴などの影響を確認した。その結果、女性は男性と比べて 2 倍ほど、非正規雇用となっている可能性が高く、また高卒後に大学や専門学校などに進学していれば、非正規雇用になっている可能性が低いことが示された。その一方、出身高校のランクや高校時の成績は有意ではなく、非正規であることに影響を及ぼしているとはいえない結果であった。

-6-表1「現時点の働き方が非正規雇用」を従属変数とした二項ロジット分析

女性
出身高校
普通高校下位
基準：
普通高校
専門高校
下位
高校成績
学歴基準 大卒・：高卒 大学院卒
短大卒
専門学校卒
やりたいこ と志向

モデル1
Ex p(B) S.E.
2.094 ** .274

B.731

モデル2
Ex p(B) S.E.
2.077 ** .274

B.747

モデル3
Ex p( B) S.E.
2.110 ** .274

B.740

モデル4
Ex p( B) S.E.
2.096 ** .274.356

1.428

.313

.379

1.461.315.432

1.541.317.406

1.501.316.074

1.077.347.097

1.102.349.138

1.148.350.114

1.121.349-.115.891.106-.113.893.106-.106.900.106 -.110.896.106-1.048.351 ** .350 -1.069.343 ** .352 -1.030.357 ** .351 -1.054.348 ** .351

-.742
-.679

.476 †.507 *-.768-.702.464 †.496 *.428.344-.803-.705.448 †.494 *.430 -.799.345 -.730.450 †.482 *.1831.201.250.508

1.662 †

.265-.679.507.116
392.547.426.343

高卒時点
現時点
強いまま維持.497
-.443

定数
2Nag elkerke R-2Log liklihood
N

注B
.739

.642.102
396.197.448-.541.582.104
395.660.467.468 -.567.430.346

1.644.309.567.112
393.656.455

342***0.1％水準 **1％水準 *5％水準 †10％水準で有意続いて、高卒時のやりたいこと志向の影響力を検討したのが、モデル 2 である。これをみると、高卒時のやりたいこと志向のオッズ比が 1 以上を示しているものの、統計的には有意ではない。つまりこの分析の結果からは、高卒時のやりたいこと志向は、現時点の働き方が非正規雇用であるかどうかに影響しているとはいえない。
モデル 3 においては、高卒時のやりたいこと志向の代わりに、高卒 7 年目でのやりたいこと志向を投入した分析をおこなった。その結果をみると、「現時点でのやりたいこと志向」の効果が有意である。つまり、現時点でやりたいこと志向が強いということが、現時点で非正規雇用であることと強く関連していることが示されている。さらに付言すれば、この結果は学歴や性別を統制しても有意な効果である。
ただし 1 章において述べたとおり、ここから現時点でやりたいこと志向が強いと、非正規雇用になりやすい、と結論付けるのは早計である。モデル 3 のロジスティック回帰分析の結果のみでは、因果の向きを同定する術はない。そのため、現時点のやりたいこと志向と、現時点の働き方の関係性について、やりたいこと志向が強いから、非正規雇用になっているのだと解釈することはできない。関連があると述べることができるのみである。
そこでモデル 4 では、やりたいこと志向が強いまま維持されていることと非正規雇用者であることの関連をみた。
「やりたいこと志向が強いまま維持」というダミー変数の Exp(B)は 1.644 であり、やりたいこと志向が強いまま維持されていると非正規雇用者である可能性が高い傾向がある。しかしその係数については、統計的には有意ではなく、やりたいこと志向が強いまま維持されていることと非正規雇用者であることに関連があるということは難しい。

-7-また、やりたいこと志向以外の結果で目を引くのは、女性が非正規雇用者である確率は、男性の 2 倍以上となっていることである。本稿で用いたデータは、比較的若い年齢層のデータであるものの、既婚の女性が、家計を補助的に支えるために、パート・アルバイトについていることも少数ながらありえるだろう7。それも含めて、女性で非正規雇用者が多いのは、性別職域分離や性別分業意識によって説明されうると思われる（本田 2002）。

３-３ 働き方とやりたいこと志向の関係
前項において、非正規雇用者であることを従属変数にした二項ロジスティック回帰分析をおこなった。その結果、高卒時のやりたいこと志向は現時点で非正規雇用者であることに影響をおよぼしているとはいえなかった。それに対して現時点のやりたいこと志向は、非正規雇用者であることと関連していた。しかし、その因果の向きを特定することはできていない。そこで、因果の向きの判断の参考とするために、高卒時と比べてやりたいこと志向がどのように変化したのかを、現在の働き方別に算出した（図 3）。若干分布に違いがあるものの、強まった・変わらない・弱まったの 3 区分の差については、統計的には有意だとはいえなかった。ただし、やりたいこと志向が「強まった」か否かの 2 区分にリコードした上で、正規雇用と非正規雇用の間での比率の差について検定をおこなった場合、その差は有意であった。つまり、現時点の働き方が非正規雇用である層は、正規雇用である層に比べ、やりたいこと志向が強まった割合が大きいことが示された。

図3

現時点の働き方別にみたやりたいこと志向の変化
強まった

正規雇用
(279)

18.3%

非正規雇用（117）

10%

弱まった

31.2%

26.5%

0%

変わらない

50.5%

28.2%

20%

30%

40%

45.3%

50%

60%

70%80%

90%100%

高卒時点のやりたいこと志向の強さは現時点の働き方とは関係がない一方、現時点のや
ただし、表 1 の分析に含まれる 225 名の女性のうち、非正規雇用者でかつ既婚者なのは、12 名であり、このこと自体が分析結果に影響した可能性は低い。
7-8-

りたいこと志向は現時点の働き方と関連していた。しかし、やりたいこと志向の変化を雇用形態別に見た結果、働き方が非正規雇用であることがやりたいこと志向を強めている可能性が高いことも示された。つまり、ここまでの分析結果から推論すれば、やりたいこと志向の強さが非正規雇用であることにつながっているというよりも、非正規雇用であることがやりたいこと志向を強める、という因果の可能性が高いと思われる。

４．まとめ
本稿では、社会に出て数年後に非正規雇用者であることは、やりたいこと志向が維持された結果であるのか、というリサーチ・クエスチョンをもとに、やりたいこと志向と非正規雇用という働き方の関連について検討をおこなった。
その結果、①高卒時のやりたいこと志向の多くは、労働市場に出た後に冷却される、②
ただし個々人のレベルでみると、やりたいこと志向が弱まる層が半数近くを占める一方、むしろ強まる層も一定数存在する、③高卒時のやりたいこと志向や、やりたいこと志向が高卒時から高いまま維持されていることは、働き方に影響しない、④現時点のやりたいこと志向は、非正規雇用であることと関連しているが、むしろ非正規雇用であることで、やりたいこと志向が強まっている可能性が高い、の 4 点である。
③の結果から、社会に出て数年後に非正規雇用者であることは、やりたいこと志向が維持された結果であるとはいえないことがわかる。また、④より、非正規雇用者において、やりたいこと志向が強いが、このことからは、やはりやりたいこと志向が強いために非正規雇用者となるというよりも、非正規雇用者であるために、やりたいこと志向を強めてしまうという関連性が推察される。永吉（2006）は「フリーターであっても、『やりたいこと』があれば、（中略）自己を肯定できる場合が多い」ということを指摘している（前掲書: 141）。
これは、非正規雇用者にも十分に当てはまるだろう。すなわち、やりたいこと志向が強いために、フリーターという進路を選択し、結果として非正規雇用という雇用形態から抜け出せなくなった人々がいるとする。彼らにおいても、高卒時点でのやりたいこと志向が続いているから、非正規雇用を続けているわけではない。しかし、非正規雇用者は社会的に弱い立場にあり、自尊感情を高く保つことができにくくなる（永吉 2006）。それでも出来る限り自尊感情を高く持とうと、「やりたいこと」という論理（久木元 2003）を持ち出し、やりたいことを見つける、あるいは実現するために、非正規雇用という働き方を続けているのだ、と考えるようになる。むしろ、そのようにならざるを得ないのだと考えられる。
そして、非正規雇用という働き方を続けることが、むしろやりたいこと志向を高めるのだとすれば、これは悪循環となりかねない。前述のように、非正規雇用者が自尊感情を高く持とうとすることによって、「やりたいこと」という論理を持ち出す。その論理が結果的-9-

に自己目的化してしまい、やりたいことのために非正規雇用という働き方を続けようとしてしまう、という悪循環が発生しているのではないだろうか8。そのような悪循環を断ち切るためには、非正規雇用者が「やりたいこと志向」を高めるという方法以外に、自己を肯定できるようになることが必要となろう。
本稿における分析により、25 歳前後の若者において、非正規雇用という雇用形態にあることは、高卒時のやりたいこと志向を持ち続けたためではなく、むしろ非正規雇用者であることを肯定するために「やりたいこと」という論理を持出さねばならなくなっているのではないか、という可能性が示された。後者は、下村（2002）や亀山（2006）によっても指摘されていたものであるが、質問紙調査のデータにより、その可能性が高いことを示した。
ただし、本稿の知見にも当然いくつかの限界がある。まず初職などを含めたライフコー
スの影響は検討はなされておらず今後の課題である。また、フリーターとそれ以外の非正規雇用者とを分類した上での分析や検討ができおらず、加えてサンプルの摩耗による選択バイアスの補正が行われていない等、統計的な問題点も残っている。そのため、本稿の解釈は一つの示唆に留まり、より信頼性の高い分析を行うことで知見の一般化可能性の再検討を行うことが今後の課題であろう。

8

データによって裏付けられた解釈ではないため、異なった実態があることも考えられる。

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引用文献
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山田昌弘，1999，『パラサイト・シングルの時代』筑摩書房.

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東京大学社会科学研究所パネル調査プロジェクトについて
労働市場の構造変動、急激な少子高齢化、グローバル化の進展などにともない、日本社会における就業、結婚、家族、教育、意識、ライフスタイルのあり方は大きく変化を遂げようとしている。これからの日本社会がどのような方向に進むのかを考える上で、現在生じている変化がどのような原因によるものなのか、あるいはどこが変化してどこが変化していないのかを明確にすることはきわめて重要である。
本プロジェクトは、こうした問題をパネル調査の手法を用いることによって、実証的に解明することを研究課題とするものである。このため社会科学研究所では、若年パネル調査、壮年パネル調査、高卒パネル調査の３つのパネル調査を実施している。

本プロジェクトの推進にあたり、以下の資金提供を受けた。記して感謝したい。

文部科学省・独立行政法人日本学術振興会科学研究費補助金
基盤研究 S：2006 年度～2009 年度、2010 年度～2014 年度
厚生労働科学研究費補助金
政策科学推進研究：2004 年度～2006 年度
奨学寄付金
株式会社アウトソーシング（代表取締役社長・土井春彦、本社・静岡市）：2006 年度～2008 年度

東京大学社会科学研究所パネル調査プロジェクト
ディスカッションペーパーシリーズについて
東京大学社会科学研究所パネル調査プロジェクトディスカッションペーパーシリーズは、東京大学社会科学研究所におけるパネル調査プロジェクト関連の研究成果を、速報性を重視し暫定的にまとめたものである。

東京大学社会科学研究所 パネル調査プロジェクト
http://ssjda.iss.u-tokyo.ac.jp/panel/