Discussion Paper Series

University of Tokyo

Institute of Social Science
Panel Survey
東京大学社会科学研究所 パネル調査プロジェクト
ディスカッションペーパーシリーズ

教育態度の継承における性差と階層差：「親子関係についての人生振り返り調査」の結果から
Gender and Class Differences in the Intergenerational Relationship of Educational
Attitudes: The Results from the Survey on Reflecting on the Parent-Child
Relationship

荒牧 草平（大阪大学）

Sohei ARAMAKIMarch 2024
No. 176

INSTITUTE OF SOCIAL SCIENCE

東京大学社会科学研究所
UNIVERSITY OF TOKYO東京大学社会科学研究所パネル調査プロジェクト
ディスカッションペーパーシリーズ No.176
2024 年 3 月

教育態度の継承における性差と階層差「親子関係についての人生振り返り調査」の結果からGender and Class Differences in the Intergenerational Relationship of Educational
Attitudes:
The Results from the Survey on Reflecting on the Parent-Child Relationship
荒牧 草平（大阪大学）

要約

親の教育態度は、次世代を担う子どもの成育環境や人格形成を左右する重要な要因である。したがって、その世代間継承の様相を解明することは、虐待の連鎖や攻撃性の継承を退け、建設的な態度の継承を促すために必要な条件を明らかにするためにも重要な意義を持つ。そこで、本稿は、親から受けた教育態度と自分が子どもに行った教育態度についてパラレルに問うている、「親子関係についての人生振り返り調査（3 世代調査）」のデータを用いて、教育態度の世代間継承に関する基礎的な特徴を明らかにすることを目的とした。
分析の結果、1）親子の教育態度には一定の関連が認められること、2）肯定的態度は、親から受けた態度にかかわらず、親世代よりも増加する傾向にある一方で、否定的態度の分布は親世代と同様の分布を示すこと、3）本人の階層（学歴）は、教育態度の継承とはあまり関わらないこと、4）男女を比較すると、肯定的態度の増加傾向は女性が男性を上回るものの、否定的態度については男性が親世代よりも減少している一方で、女性では親世代よりも増加する傾向にあること、などが明らかとなった。

謝辞

本研究は、日本学術振興会科学研究費補助金・特別推進研究（18H05204）「格差の連鎖・蓄積モデルからみたライフコースと不平等に関する総合的研究」および基盤研究(B)（23H00940）「子育て世代の公共的価値志向とパーソナルネットワーク」の助成を受けたものである。

1. 研究の背景と目的
1.1. 教育態度の世代間継承に着目する意義
教育態度の世代間継承に着目する意義としては、少なくとも以下の 2 つが考えられる。
第 1 に、これらの関連を明らかにすることは、学歴の世代間再生産を生み出すプロセスやメカニズムの解明につながり得る。学歴の世代間再生産については、従来、親子 2 世代間での関連が取り上げられてきたが、Mare（2011）による問題提起などをきっかけに、近年では、
子どもの教育達成に対する祖父母の影響など、3 世代以上の多世代にわたる関連が指摘されている（Mare 2011; Song 2016; Anderson et al. 2018）。すなわち、祖父母の学歴が高いほど、直接的に（あるいは親世代の学歴を経由して間接的に）、孫世代の学歴が高くなる傾向にあるというわけだ（図 1 の矢印 abc）1。ここで、たとえば、祖父母世代の学歴（G1 学歴）がその教育態度（G1 態度）に関連し、それが親世代の学歴（G2 学歴）に影響を与え、さらに子どもに対する教育態度（G2 態度）を媒介して、子どもの教育達成（G3 学歴）につながるというように、図 1 における矢印 d→e→f→g の連鎖的関連を想定したとき、教育態度は多世代間の学歴連鎖を生み出す重要な媒介要因の 1 つと考えることができる。

図 1 分析枠組

これに加えて、教育態度の世代間継承の様相を明らかにすることには、上記とは別の面でも研究上の意義がある。たとえば、虐待の連鎖や親子間での攻撃性の継承という現象に着目する場合には、まさに教育態度自体の世代間での継承（図 1 の矢印 h）そのものを解明することが重要な研究課題となる。この点については、心理学分野で研究の蓄積があり、親から否定的な子育てを受けた場合には、自分の子どもにも同様の態度で接する傾向のあることが明らかにされてきた（Thornberry et al. 2003; Shakoor et al. 2022 など）。他方、肯定的な教育態度の継承については研究の蓄積が少ないものの、Chen and Kaplan（2001）は、

1

Anderson et al. （2018）のレビューによれば、以前は、祖父母効果に否定的な研究結果も少なくなかったが、近年では、肯定的な報告が増えている。

-1-

青年期に親から受けた建設的な教育態度は、直接・間接に、子どもへの教育態度に関連することを、長期にわたるパネル調査の結果から明らかにしている。一方、Campbell and
Gilmore（2007）は、子どもに対する応答性と要求性を考慮した子育て態度類型－権威主義的（authoritarian）
・許容的（permissive）
・権威的（authoritative）の 3 類型2－の世代間継承について検討し、権威主義的態度や許容的態度には世代間での連続性が認められ、権威的態度には非連続性が認められたこと、世代間での連続性は異性間よりも同性間（特に父子間）でより強いこと、時代と共に民主的な子育て態度が広がり、権威主義的な教育態度が減少していくことによって、世代間伝達は緩和される可能性のあることなどを示した。
子どもに対する親の教育的な関わりが、次の社会を担う子どもの人格形成や生活の質にとって重要な意味を持つと考えると、どのような態度が、どういった条件において継承されやすいのかを明らかにすることは、重要な研究課題だと言えるだろう。

1.2. 子育て役割の性差
ところで、日本社会における子育て役割の性差を考慮すると、教育態度の継承には男女で大きな違いがあるのではないかと予想することができる。過去数十年の間に、結婚している
女性の労働市場への参加率は上昇しており、専業主婦世帯数を共働き世帯数が上回るようになって久しいが、それにもかかわらず、男性の育児時間が十分に増加していないことが指摘されている（松田 2016；石井クンツ 2018）。ここで、総務省『社会生活基本調査』（総務省統計局 2022）を確認すると、2021 年における 6 歳未満の子どもを持つ女性の平均育児時間が 3 時間 54 分であるのに対し、男性は 1 時間 5 分と女性の約 4 分の 1 にとどまる。
2001 年における男性の平均育児時間が 25 分であったことからすると、約 20 年の間に 2 倍以上に増えてはいるが、依然として女性との差は大きい。家族社会学会の実施した『第 4 回
全国家族調査（NFRJ18）』においても、子どもの世話を毎日行うという者は、男性が 14％であるのに対し、女性は 89％と大きな開きがある3。
このように子育てへの関わりが男女で大きく異なる背景には、性別役割分業意識、行うべ
き家事・育児の量、男女の持つ資源の格差など、様々な要因が関与していると考えられるが、松田（2016）によれば、男性の長時間労働に起因するという説明がデータから安定的に支持されてきた。ただし、近年では、性別役割分業に反対する男性の育児参加が以前より増える一方で、分業に賛成する男性の育児参加は減る傾向にあり、性別役割分業への賛否が男性
2

権威主義的な親は子どもへの要求が高く厳格であり独裁的に判断する傾向があり、許容的な親は子どもとのコミュニケーションを重視するが成熟への要求は低く、権威的な親は子どもとのコミュニケーションを重視するとともに子どもの成熟に対する適切な基準を持ち民主的に判断する傾向を持つ（平田 2018）。
3 NFRJ18 データ「若年票」回答者のうち、第 1 子が 20 歳未満のケースに関する集計（荒牧
2023）
。

-2-

の育児参加をより強く規定する方向へ変化している側面もあるという（松田 2016）。このように、様々な要因が複雑に関与して男女差は生み出されていると考えられ、その理由を明確に特定できるわけではない。しかしながら、子どもの教育成果に対する社会的な要求や責任追及は、男性よりも女性に対して強く働いていることから、子育てに対する責任感も負担
感も女性の方が強く感じていると指摘されている（広田 1999; 片岡 2009; 額賀･藤田 2022）。
その結果、女性の場合には、子どもに対して肯定的に関わると同時に否定的にも関わるという、アンビバレントな態度を持つ者が多い（荒牧 2023）4。

1.3. リサーチクエスチョン
日本の社会学的研究において、教育態度の多世代間継承に着目した研究は少ないが、石田（2020）は、親との関わり方と子どもとの関わり方に強い相関があり、肯定的な関わりは
親の学歴と相関すること、また、こうした関わり方の違いが中学成績や高等教育進学と関連することなどを明らかにしている。こうした石田のアプローチは、冒頭に述べた第 1 の意
義（階層再生産過程）に主な関心がある場合により有効であると考えられる。これに対し、
本稿は、石田と同じデータを用いつつ、第 2 の意義（教育態度自体の世代間継承）に重点をおき、教育態度の世代間継承の基本的な特徴を明らかにすることを目的とする。この目的を達成するため、以下のリサーチクエスチョンを設定する。

RQ1．教育態度の種類によって継承のあり方に違いはあるか
RQ2．時代（世代）によって教育態度に違いはあるか
RQ3．階層（学歴）による違いはあるか
RQ4．性別による違いはあるか

上述の通り、虐待などの否定的態度についても、肯定的な関わりについても、世代間で継承されるとの知見がある（Thornberry et al. 2003; Shakoor et al. 2022; Chen and Kaplan
2001; Campbell and Gilmore 2007; 石田 2020）。しかし、社会の民主化に伴って権威主義的態度が減少してきたとすれば、RQ1 に関しては、肯定的態度が継承されやすい一方で、否定的態度は継承されにくいのではないかと予想できる。また、RQ2 についても、後の世代ほど肯定的な態度が拡大し、逆に、否定的態度は減少しているという予想が成り立ち得る。
ただし、Campbell and Gilmore（2007）では、むしろ権威主義的態度（否定的態度）の連続性が指摘されており、本データでどのような結果が得られるのかは、改めて検討する必要
4

子どもに対する受容的態度と拒否的態度の高低に基づいて 4 分類した場合、受容的態度も拒
否的態度も高い「アンビバレント型」の割合は、男性では 10％であるが、女性の場合は30％に達する（荒牧 2023）
。

-3-

がある。
次に、RQ3 に関しては、石田（2020）が指摘したように肯定的関わりが親の学歴と関連するとすれば、肯定的な態度は高学歴層ほど継承されやすく低学歴層では継承されにくいと予想することができる。また、これを敷衍すれば、否定的態度については、これと反対に、低学歴層で継承されやすく高学歴層で継承されにくいという予想も可能だろう。なお、先述の通り、石田は第 1 の意義（階層再生産過程）の観点から、親の学歴による違いに着目していたが、本稿では、教育態度の世代間継承自体に対して、本人の学歴がどのように関連するのかに着目する。

図 2 教育態度の世代間継承における男女の違いに関する予想

一方、性別による違い（RQ4）については、どのように考えればよいだろうか。これについて議論する前提として、Campbell and Gilmore（2007）が指摘したように、日本社会でも民主的な子育て態度が広がり、肯定的態度が増加する一方で、否定的態度は減少しているとしておこう。問題は、こうした傾向が男女でどのように異なっており、それが世代間継承の様相とどう関わるかである。まず、親世代（G1）の教育態度は、男子よりも女子に対して肯定的であると同時に、女子よりも男子に対して否定的である場合が多かったのではな
いかと予想される。次に、本人世代（G2）の教育態度のうち、肯定的な態度で接する傾向
は、男性より女性の方がより強まっているのではないかと予想できる（図 2 左）
。その理由として、上述の通り、男性よりも女性の方が、親から肯定的な態度で育てられてきた経験を持つ場合が多いことに加えて、女性の方が子育て役割を強く要請され、実際にも子どもと長く接しているため、子育てに関する社会規範や社会的要請の変化に敏感に反応するのではないかと考えられるからである。他方、否定的態度については、それとは反対に、女性より男性の方が大きく減少していると考えられる（図 2 右の「男性」および「女性 1」）。ただし、
子育ての質や子育ての責任に関する女性への要求（広田 1999; 片岡 2009; 額賀･藤田 2022）-4-

が近年ほど強まっているとすると、女性の場合には、そうしたプレッシャーへの反動として、否定的態度がむしろ増加している可能性も考えられる（図 2 右の「女性 2」）。

2. 調査の概要と分析の変数
2.1. データ分析に用いるのは、「格差の連鎖・蓄積モデルからみたライフコースと不平等に関する総合的研究」の一環として、東京大学社会科学研究所附属社会調査・データアーカイブ研究センターの「人生振り返り調査」チームが行った、「親子関係についての人生振り返り調査」（3 世代調査）である。調査対象者は、住民基本台帳に基づき、日本全国に居住する 60～69
歳の男女から、地域と都市規模を考慮して、層化二段無作為抽出法により抽出された 4,500
名とその配偶者になる。実査は、第 1 期（2019 年）と第 2 期（2020 年）の 2 回に分けて郵送法により実施された。2 回の調査による本人票の有効回収票数は 1,718 であった（有効回
収率 38.2％）。また、本人票を回収できたケースのうち配偶者のいる者は 1,327 名であり、そのうち 1084 票が回収された（「配偶者あり」に対する回収率は 81.7％）5。本稿では、子どものいる回答者の本人票を用い、親世代（G1）による本人（G2）に対する教育態度と、本人（G2）による子ども（G3）への教育態度との関連を検討していく。

2.2. 教育態度変数
本調査では、表 1 に示した 7 項目の教育態度について、本人（G2）が親世代（G1）から受けた経験（Q42 と Q43）と、本人（G2）が子世代（G3）に行った経験（Q34 と Q36-3）をパラレルに問う形式をとっている。ただし、本人（G2）による子世代（G3）への教育態度のうち、Q34 の「食事」「会話」「買与」は子どもに行った経験をまとめて訊ねているのに対
し、
「勉強」
「遊び」
「文化」
「体罰」の 4 項目に関しては、3 人までの子ども一人ひとりに対する経験を別々に訊ねている。ここでは、本人（G2）による子世代（G3）に対する教育態度の代表として、第 1 子に対する態度（Q36-3）を取り上げる。
各問で用いた具体的な設問文と選択肢は次の通りである。
G1 による教育態度については、回答者（G2）が小学生の頃に親（G1）から受けた経験を訊ねている。Q43 では、「あなたが小学生のとき、次のことがどのくらいあてはまりましたか」として、表 1 の 3 項目それぞれについて「あてはまる」から「あてはまらない」までの4 段階で回答してもらった。また、Q42 では、「小学生のとき、次のようなことをどのくらいの頻度で経験しましたか」として、表 1 の 4 項目について「よくあった」から「まったくなかった」の 4 段階で回答してもらった。

5

その他の詳細は石田（2020）を参照されたい。

-5-

表 1 教育態度に関する質問項目
G1 による G2 への教育態度

G2 による G3 への教育態度

Q43

Q34（子ども全体への態度）

a. 毎食きちんと食事を与えられていた（食a. 子どもには毎食きちんと食事を与えた

事）

（食事）

b. 親は自分の話はなるべく聞いてくれた

b. 子どもの話はなるべく聞いてあげた（会

（会話）

話）

c. 欲しがるものは親がなるべく買ってくれ

c. 欲しがるものはなるべく買ってあげた

た（買与）

（買与）

Q42

Q36-3（第 1 子への態度）

a. 親に勉強をみてもらうこと（勉強）a. 勉強をみてあげること（勉強）b. 親と一緒に遊んだり、運動したりするこ

b. 一緒に遊んだり、運動したりすること

と（遊び）

（遊び）

c. 親に美術館・博物館・図書館などに連れ

c. 美術館・博物館・図書館などに連れて行て行ってもらうこと（文化）くこと（文化）d. 親からしつけのために叩かれること（体d. しつけのために叩くこと（体罰）罰）

次に G2 による教育態度については、回答者の子ども（G3）が小学生の頃に、回答者（G2）が行った教育態度について訊ねている。まず、Q34 では、「お子さんたちが小学生のころ、次のことがどのくらいあてはまりましたか」のように、「お子さんたち」全体に対する態度
として、表 1 の 3 項目それぞれについて「あてはまる」から「あてはまらない」までの 4 段
階で回答してもらった。また、Q36-3 は、上述の通り、子ども一人ひとりへの態度をたずねた質問のうち第 1 子への態度に該当するものであり、「このお子さんが小学生のころのことを思い出してください。あなた自身が、このお子さんと次のような関わりをもつことはどの程度あったと思いますか」として、表 1 の 4 項目について「よくあった」から「まったくなかった」の 4 段階で回答してもらった。

3. 分析結果
3.1. 態度の正負による継承の差
図 3 は、上述した 7 項目の教育態度に関する親世代（G1）と本人（G2）の関連について、
クロス集計した結果を図示したものである。ここでは、親世代（G1）から受けた経験への回
答毎に、本人（G2）の子育てに関する回答の分布を示している。

-6-

図3

教育態度の世代間関連全体の分布状況を概観すると、いずれの項目に関しても、親（G1）の態度が「肯定」である者（親からしてもらった者）ほど、子どもに対する自分（G2）の態度も「肯定」という者（子どもにしてやった者）が多く、逆に、親にしてもらわなかった者（「否定」の者）ほど、子どもにもしなかった者（「否定」の者）が多いという傾向が認められる。例外的に、「食事」
に関しては、G1 の態度が「否定」と回答した者で、自らは「肯定」の回答が多いというイ
レギュラーな分布が認められるものの、「食事」の場合に G1 の態度が「否定」に該当する-7-

者は 8 名しかいないため、この結果は安定したものではない。
「会話」でも同様の傾向が認められるが、こちらも「否定」層は 72 名とあまり多くない。こうした若干の例外はあるもの、親子の教育態度には一定の関連性があると言えるだろう。
関連の強さを確認するため、各質問項目について、肯定的な回答ほど値が大きくなるように 1 から 4 の値を与えて、相関係数を求めてみた。結果は、図の各項目のタイトルに併記してある。これらの値を確認すると、上述の通りイレギュラーな回答を示した「食事」と「会話」の相関係数は 0.26 と 0.27 であり相対的に関連が弱く、次に「勉強」と「遊び」がともに 0.30 で並び、
「買与」
「文化」
「体罰」は 0.38 と 0.39 であり関連がやや強い。このように、
7 つの項目における関連の強さには多少の違いが認められるものの、否定的態度にあたる「体罰」の相関係数はむしろ最も高いグループに属していることから、肯定的な態度ほど継承されやすく、否定的な態度ほど継承されにくいとは言えない。

表 2 教育態度の世代間継承に関するオッズ比

食事

会話

買与

勉強

遊び

文化

体罰

14.2

3.1

4.8

3.0

4.6

10.5

3.3

別の角度から親子の教育態度の関連性を評価するため、これらのクロス集計表からオッズ比を求めてみた6。これは G1 から受けたのと同じ態度を G2 が取りやすい傾向をとらえた指標になる。結果は、表 2 の通りで、「食事」と「文化」の値が 10 を超えて非常に大きく、「買与」と「遊び」が 5 弱で並び、その他は 3 程度となっている。
「食事」については前述の通り「否定」層が 8 名と非常に少なく、「文化」の場合は逆に「肯定」層が 17 名しかいな
いため、これら 2 つの値の大きさついては少し差し引いて受け取るべきだろう。とはいえ、「食事」を与えられた者が子どもにも与える傾向が最も強いのに対し、「体罰」を与えられた者が子どもにも体罰を与える傾向は最も弱い層に属するということで、先の相関係数とは全く正反対の結果となった。
このように、相関係数を用いた場合とオッズ比を用いた場合では、教育態度の世代間での関連性に関する評価（各項目における関連の強さの順序）は大きく異なっており、どのように判断すべきか難しい。ただし、「買与」と「文化」はどちらの指標でも値が大きいことから、これら 2 項目は、他の項目と比較して継承されやすいと言えそうだ。いずれにしても、当初の予想とは異なり、肯定的な態度ほど継承されやすく、否定的な態度ほど継承されにくいとは判断できそうにない。

6

それぞれの回答を肯定と否定の 2 値に変換し、G1 と G2 における否定に対する肯定のオッズ比を求めた。

-8-

3.2. 世代による変化
3.2.1. 態度の分布の世代差
すぐ上で確認した通り、G1 と G2 の教育態度には一定の関連性が認められる。すなわち、親に話を聴いてもらったり、勉強をみてもらったりした者ほど、自分の子どもにも同様の対応をする傾向にある。しかし、ここで注意が必要なのは、必ずしも親子で同じ子育てを繰り返しているわけではないということだ。
図 4 は、親から受けた経験（G1）と本人が自分の子どもに行った子育て態度（G2）のそれぞれについて、回答の分布を示したものである。ここから明らかなように、G1 と G2 を比較すると、「体罰」の場合を除いて、親世代よりも子どもと関わる方向に変化していることがわかる。特に、「買与」「遊び」「勉強」については、自分は親から与えられていないという者が過半数であったが、子どもには経験させている者が多数派となっている。
調査対象者が 60 代であることから、G1 が G2 の子育てを行ったのは、1950 年代後半～
1960 年代に相当し、G2 が G3 を育てた時代は概ね 1980～1990 年代に相当する。この間の社

図 4 教育態度の分布の変化（G1 と G2 の比較）

-9-

会の変化を考えれば、図 4 に示された世代間での分布の相違は、社会状況の変化に伴って、子育てのスタンダードが権威主義的なものから民主的な内容へと変化してきたことに対応しているとみてよいだろう。ただし、石田（2020）が指摘しているように、G1 の態度は回答者が「子どもの目から見た場合」であるのに対し、G2 の態度は回答者が「親の目から見た場合」であるというように、回答者の立場が異なっている点には注意が必要だろう。石田の言うように、親は子どもと関わりを持ったと認識し、子どもはそのように感じにくい状況が想定できるとすれば、そうした「親子の認識の違い」が「回答分布の世代差」に反映されている可能性はある。とはいえ、図 4 に示された分布の違いは、こうした認識ギャップには還元できないほど大きいように思える7。
注意が必要なのは、社会の変化によって肯定的態度が増加する一方で、否定的態度に該当する「体罰」の分布には、世代間であまり大きな違いが認められないことである。今回の調査では、「体罰」以外に否定的な教育態度をとらえた項目がないため、ここでの結果をどこまで一般化できるのかには慎重になる必要があるものの、日本社会においては、社会の民主化に伴って否定的態度が減少してきたとは言い難い。
これと対照的に、様々な側面で子どもと積極的に関わる態度が広がっているのはなぜだ
ろうか。社会階層と子育て態度の関連については、Lareau（2003）がアメリカ社会での質的調査に基づいて、中産階級では全面的で計画的な教育が行われるのに対し、労働者階級では自然な成長に任せる子育てがなされていると指摘したことがよく知られている。これをふまえると、日本社会に認められた上述のような世代差は、職業のホワイトカラー化や社会の高学歴化に伴って、中産階級的な子育て態度が広がってきたことを反映していると言えるかもしれない。

3.2.2. 世代間継承の傾向
世代間での教育態度の継承傾向を把握するため、ここで、世代間移動表のアイディアを借用し、図 5 のような枠組を導入したい。ここでは一例として、「子どもの話をなるべく聞く（会話）」という項目について、親世代（G1）と本人（G2）の態度の回答をクロス集計した結果を用いて、継承傾向を区分している。青字で示した対角セルは、親子の態度が同じであることを示すため「継承」とした。ただし、「継承」には肯定的継承（親も自分も肯定）と否定的継承（親も自分も否定）があるため、肯定的な場合は「継承+」（濃い青色）、否定的7

図 4 に示された分布の世代差が親子の認識の違いに還元できるのであれば、「体罰」の場合には、肯定的態度とは逆の偏りが生じると予想される。すなわち、「親の目」による G2 の分布
は「子どもの目」による G1 の分布と比べて、「体罰」を否定する方向に偏るはずだが、実際の分布は、そのようにはなっていない。したがって、これらの回答は、あくまで G2 の主観によるものではあるが、実態をかなり反映していると考えられる。

-10-

な場合は「継承-」（水色）として区別した。
「継承+」は、たとえば、親も話を聞いてくれた
し自分も子どもの話を聞いたというように、「親から与えられたものを自分も子どもに与えた」という状況を意味するのに対し、「継承-」は、逆に、親も話を聞いてくれず自分も子どもの話を聞かなかったというように、「親からも与えられず自分も与えなかった」ことを意味する。橙色で示した左下の領域（「上昇移動」に該当する部分）は、各項目について親よりも与える方向への変化であるため「増加」とし、右上の灰色で示した領域（「下降移動」に該当する部分）は、逆に、親よりも与えない方向への変化であるため「減少」とした。

G2の態度
肯定

やや肯定 やや否定

否定

G 1 肯定

268

58

10

1

の やや肯定

349

301

49

4

態 やや否定

124

151

50

3

度 否定

34

23

11

4

青色（非移動）：親と同じ態度＝「継承」
肯定+やや肯定→肯定的継承「継承+」否定+やや否定→否定的継承「継承-」橙色（上昇移動）：親より肯定的＝「増加」
灰色（下降移動）：親より否定的＝「減少」

図 5 世代間継承の傾向を把握する枠組

図6

教育態度の世代間継承の傾向-11-

この枠組に基づいて集計した結果が図 6 になる。ここから、まず、「食事」のみ継承率が約 9 割と非常に高いが、その他は 2～5 割程度であることがわかる。注目すべきなのは「体罰」の場合である。
「体罰」の継承率は全体では約 5 割だが、いわゆる「体罰の連鎖」に該当する肯定的継承は 11％にとどまる。残りの 4 割は体罰を行わない態度の継承になる。興
味深いのは、「増加」と「減少」の割合が拮抗していることである。つまり、親よりも体罰を行わない方向への変化（減少）と、自分が受けた以上に体罰を行う方向への変化（増加）が、どちらも約 4 分の 1 を占めているのである。こうした傾向は「体罰」にのみ認められる。
「食事」と「体罰」を除く 5 項目において、最も多い継承傾向は「増加」になる。先に言及した、親世代よりも子どもと積極的に関わる方向への変化が、ここにとらえられている。
第 1 節では、社会の民主化に伴う権威主義的態度の減少により、肯定的態度は継承されやすく、否定的態度は継承されにくいと予想した。しかしながら、先にも言及した通り、20
世紀後半の日本社会において、こうした予想に沿った変化が生じたとは言い難い。もちろん、肯定的態度は確かに増加したのだが、それは親世代の肯定的な態度を継承する者が多いからというよりはむしろ、親世代の態度にかかわらず、社会の変化に対応して、子どもと肯定的に関わる者が増加したことに起因すると考えるべきであろう。いわば社会の民主化に伴う肯定的・建設的態度の増加と言える。その一方で、否定的態度の分布に大きな変化はなく、親世代より否定的態度が減少したとは言えない。しかも、およそ 4 人に 1 人は、親世代より「体罰」をする方向へ変化していた。肯定的な態度と否定的な態度では、同じ期間における変化の様相が同様ではなかった、というのは興味深い結果だと言える。

3.3. 学歴による差
次に、教育態度の世代間継承の様相が、学歴によってどのように異なるのかを確認してみよう。図 7 は、G2 の学歴別に先ほどの図 6 と同様の集計を行い、高学歴層の値から低学歴

図 7 世代間継承の傾向における学歴差（高学歴層－低学歴層）-12-

層の値を差し引いたものになる。したがって、高学歴層の値が低学歴層の値よりも大きい項
目は縦軸のプラスの領域に、逆に、低学歴層の値が高学歴層の値よりも大きい項目はマイナスの領域に示されている。
図 7 より、全体としてプラスの領域には青色の「継承+」が多く、マイナスの領域には橙色の「増加」が多いことが確認できる。これは、高学歴層は低学歴層よりも G1 から与えられている者の割合が高く、それを継承しているのに対し、G1 から与えられた以上に子どもに与えようとしている者の割合は、高学歴層よりも低学歴層で高いことを示している。ただし、10％ポイント以上の違いが認められるのは「買与」だけであり、それ以外では学歴による値の違いは小さい。特に「体罰」については学歴差がほぼ認められない。
以上のことから、高学歴層では肯定的態度が継承されやすく、低学歴層では否定的態度が継承されやすいという予想は間違いであったと言える。そもそも、全体を通して、学歴による継承タイプの違いはわずかにとどまった。ただし、敢えて変化に目を向けるなら、多くの項目で低学歴層における「増加」が多いことから、G2 における態度の学歴差は G1 におけるよりも縮まる傾向にあると言える。

3.4. 性別による差
最後に、G2 の性別によって、継承傾向にどのような違いがあるのかを確認してみよう。
図 8 は、学歴の場合と同様、世代間継承の傾向における性差（女性－男性）を図示したものである。ここでは、女性の値から男性の値を引いているので、女性の値が男性よりも大きい
項目はプラスの領域に、男性の値が女性よりも大きい項目はマイナスの領域に、それぞれ表示されている。なお、学歴の場合と同様、10％ポイント以上の差が認められる場合のみ値を記した。

図 8 世代間継承の傾向における性差（女性－男性）

-13-

図から、
「勉強」
「文化」
「体罰」の継承傾向には、一定の性差が認められるとわかる。このうち、「勉強」と「文化」については、女性は男性より「増加」が多く、男性は女性より「継承-」が多い。つまり、女性は男性よりも、親世代から自分が与えられた以上に子どもに勉強を教え、美術館や博物館などの文化的施設に子どもを連れて行く傾向にある。一方、「負の継承」、すなわち、自分が G1 に「勉強」を教えてもらったり、文化施設に連れて行ってもらったりしていない場合に、自分も子どもにこれらの行動を行わない者の割合は、女性より男性の方が大きい。したがって、図 2 の左側に示した予想は、「勉強」と「文化」の2 項目については正しかったということになる。
興味深いのは「体罰」の結果である。親世代より体罰を行わない方向への変化（図 8 の「減少」）は、女性より男性で顕著であり、逆に、親世代より体罰を行う方向への変化（「増加」）は、男性より女性の方が顕著である。つまり、G1 から体罰を受けやすかった男性は、自分は体罰を行わなくなったのに対し、G1 から体罰をあまり受けなかった女性で、子どもへの体罰が広がっているのである。これは図 2 の右に示した否定的態度に関する予想のうち、女性については 2 番目の予想（破線で示した「女性 2」）が当たっていたことになる。

図 9 「体罰」経験の男女差

次の図 9 は、「体罰」についてのみ、G1 から受けた経験と、G2 が自分の子どもに対して行った経験について、男女別に集計した結果になる。親から体罰を受けた（「肯定」+「やや肯定」）経験（図の「G1」）は、男性が 38.0％に対し女性は 26.6％であり、男性の方が約 11
ポイント多い傾向にある。これに対し、G2 が自ら体罰を行った経験（図の「G2」）は、男性が 22.4％に対し女性は 31.8％であり、逆に、女性の方が約 10 ポイント多くなっている。先にも触れたように、男性は自分が受けた体罰を行わない方向へ変化したのに対して、女性は親世代より体罰を行う方向に変化しているのである。その結果、G2 では女性の方が男性よ-14-

り体罰を行う傾向にある。このように、女性の子育てにおいて、自らが親から受けた以上に「体罰」が拡大しているというのは、大変に興味深い結果だと言える。

4. 結果のまとめと考察
本稿では、教育態度の世代間継承を取り上げ、それらの様相が、態度の種類（RQ1）、時
代・世代（RQ2）、学歴（RQ3）、性別（RQ）によって、どのように異なるのかを検討してきた。その結果、1）親子の教育態度には一定の関連が認められるものの、肯定的な態度は継承されやすく否定的な態度は継承されにくい、といった一貫した傾向は認められないこと、
2）時代とともに（後の世代ほど）、肯定的な関わりは増加する傾向にあるが、否定的な関わりが減少するとは言えないこと、3）本人の学歴によって、継承傾向にはあまり差がないこと、4）親世代と比べて、男性では正の態度が増加し負の態度は減少したのに対し、女性では正の態度が男性以上に増加した一方で負の態度も増加したこと、などが明らかとなった。
これらの結果から、第 1 に、調査対象者（G2）の教育態度は、確かに親世代（G1）から受けた経験と関連はするものの、実際にどのような子育てを行うか自体は、親からの影響よりも社会状況の変化の影響をより強く受けると考えられる。また、それらの変化とは、基本的には、子どもと肯定的に関わる方向への変化だと言えるが、その一方で、否定的態度が減少したわけではなく、特に女性の場合には、親世代より「体罰」を行う者が一定の割合（約4 分の 1）を占めるという興味深い結果が得られた。
このうち、男女の違いがなぜ生じたのかについて、本調査の結果から明らかなことは言えないが、当時の社会状況を振り返りつつ少し考察してみたい。
G2 世代が子育てを行った 1980
～1990 年代は、日本の好景気を背景に教育の私事化が進み、学習塾や習い事などの学校外
教育投資が広がり、都市部を中心に私立中学受験なども普及してきた時期になる。この時期に広がった、学校外教育を有効に活用する親の姿を、渡辺（1995）は、「教育を手配する親」と呼んだが、当時そうした役割を主に担ったのは、現在よりも明確に存在していた性別役割
分業に基づき、女性（母親）であったと言えるだろう。そのため、第 1 節でも触れたように、女性が子育てに対する責任感や負担感を強く感じる傾向（広田 1999; 片岡 2009; 額賀･藤田 2022）は、親世代より増していたと考えられる。とはいえ、女性たちは必ずしも孤立して子育てを行っていたわけではない。特に G2 世代が子育てを行った 1980 年代以降、同世代の子育て仲間による育児支援も拡大してきた（落合 1989）。ただし、子育て仲間との関係
は、常に支援的なわけではない。特に女性にとっての非親族ネットワークは、支援を与えてくれるだけでなく、競争相手という側面も持ち合わせている（荒牧 2023）。そのため、子育て責任に対する社会的要請や身近なネットワーク成員によるプレッシャーが、「体罰」の増加につながっている可能性が考えられる。
なお、子どもと積極に関わり、「教育を手配する親」は、先述の通り、Lareau（2003）が-15-

中産階級の特徴として指摘した、全面的で計画的な教育に近いと考えられる。この見方が正しいとすれば、男女にかかわらず、こうした態度が G2 世代で広がったのは、職業の高度化
や高学歴化に伴って、中産階級的な子育て態度が日本社会全体に広がってきたことを反映している可能性がある。
本稿の分析結果のうち、もう 1 つの重要な知見は、本人の学歴による継承傾向の違いが明確には認められなかったことである。したがって、図 1 の矢印 d→e→f→g でとらえられるような学歴と教育態度の多世代間連鎖は、少なくとも本稿で取り上げたような教育態度に関する限り、学歴の多世代間継承を生み出す主要なプロセスであるとは主張できない。なお、学歴による明確な違いがなかったとはいえ、敢えて変化に着目すると、低学歴層における肯定的態度の増加がより顕著であった。したがって、学歴による教育態度の違いは、親世代よりやや減少する傾向にあると言える。しかしながら、教育格差の趨勢に関する研究では、格差の長期的趨勢には大きな変化が認められないことが明らかにされている8。このことから、あくまで本稿で取り上げた態度に関する限り、低学歴層の教育態度が好転しても、教育達成の学歴差にはあまり影響しなかったと予想される。
以上、親子の教育態度に関するパラレルな質問項目という、これまでにないデータの特徴
により、本稿の限られたデータ分析からも、いくつかの興味深い知見が得られた。しかしながら、本稿では基本的にクロス集計表の結果に基づいて、親子の教育態度の関連や、それらが調査対象者の階層や性別によってどのように異なるかを検討したにとどまっており、親（G1）や子ども（G3）の属性による違いは考慮できていない。したがって、今後は、G2 以外の属性要因も含めた諸要因との関連について、多変量解析を用いて詳細に検討することが求められる。また、本調査でたずねた教育態度に関する質問は 7 項目に過ぎず、特に否定的態度は「体罰」の 1 項目に限られていた。したがって、教育態度に関する詳細な質問項目を用いて、同様の調査を実施していくことも、今後の重要な課題となる。

引用文献
Anderson, Lewis R., Paula Sheppard, Christiaan W. S. Monden, 2018, “Grandparent Effects on
Educational Outcomes: A Systematic Review,” Sociological Science 5: 114-142.
荒牧草平, 2023, 『子育て世代のパーソナルネットワーク：孤立・競争・共生』勁草書房.
Campbell, Jennifer and Linda Gilmore, 2007, “Intergenerational Continuities and Discontinuities in
Parenting Styles,” Australian Journal of Psychology, 59(3): 14-150.
Chen, Zeng-yin and Howard B. Kaplan, 2001, “Intergenerational Transmission of Constructive
8

ただし、中等教育段階における学歴の階層差は縮小したという報告もあることから、本稿で取り上げたような教育態度の階層差の縮小は、中等教育段階における階層差の縮小に寄与した可能性も否定できない。

-16-

Parenting,” Journal of Marriage and Family, 63(1): 17-31.
平田裕美, 2018, 「父親・母親の養育スタイルに関する大学生の回想とアイデンティティ形
成」『心理学研究』89(3): 221–228.
広田照幸, 1999, 「日本人のしつけは衰退したか―『教育する家族』のゆくえ」講談社現代新書.
石田浩, 2020, 「親子関係の世代間連鎖：『親子関係についての人生振り返り調査』の結果から」東京大学社会科学研究所パネル調査プロジェクトディスカッションペーパーシリ
ーズ No. 127.
石井クンツ昌子, 2018, 「特集●男性労働 育児・家事と男性労働」『日本労働研究雑誌』699:27-39.
片岡栄美, 2009, 「格差社会と小・中学受験－受験を通じた社会的閉鎖, リスク回避, 異質な他者への寛容性」『家族社会学研究』21(1): 30-44.
Lareau, Annette, 2003, Unequal Childhoods: Class, Race, and Family Life, University of California
Press.
Mare, Robert D. 2011, “A Multigenerational View of Inequality,” Demography 48: 1–23.
松田茂樹, 2016, 「父親の育児参加の変容」稲葉昭英・保田時男・田渕六郎・田中重人編『日本の家族 1999-2009－全国家族調査[NFRJ]による計量社会学』東京大学出版会: 147-162.
野平慎二, 2000, 「教育の公共性と政治的公共圏」『教育学研究』67(3), pp.281-290.
額賀美紗子・藤田結子, 2022, 『働く母親と階層化：仕事・家庭教育・食事をめぐるジレンマ』勁草書房.
落合恵美子, 1989, 『近代家族とフェミニズム』勁草書房.
Shakoor, Sania, Delphine Theobald and David P. Farrington, 2022, “Intergenerational Continuity ofIntimate Partner Violence Perpetration: An investigation of possible mechanisms,” Journal ofInterpersonal Violence, 37(7-8).
総務省統計局, 2022, 『令和 3 年社会生活基本調査結果』.
Song, Xi, 2016, “Diverging Mobility Trajectories: Grandparent Effects on Educational Attainment inOne- and Two-Parent Families in the United States,” Demography 53: 1905-1932.
Thornberry, Terence P., Adrienne Freeman-Gallant, Alan J. Lizotte, Marvin D. Krohn, and Carolyn A.
Smith, 2003, “Linked Lives: The intergenerational transmission of antisocial behavior,” Journalof Abnormal Child Psychology, 31(2): 171-184.
渡辺秀樹, 1995, 「教育する親から教育を手配する親へ：教育力の低下と教育過剰」『児童心理』49(12): 74-80.

-17-東京大学社会科学研究所パネル調査プロジェクトについて
労働市場の構造変動、急激な少子高齢化、グローバル化の進展などにともない、日本社会における就業、結婚、家族、教育、意識、ライフスタイルのあり方は大きく変化を遂げようとしている。これからの日本社会がどのような方向に進むのかを考える上で、現在生じている変化がどのような原因によるものなのか、あるいはどこが変化してどこが変化していないのかを明確にすることはきわめて重要である。
本プロジェクトは、こうした問題をパネル調査の手法を用いることによって、実証的に解明することを研究課題とするものである。このため社会科学研究所では、若年パネル調
査、壮年パネル調査、高卒パネル調査、中学生親子パネル調査の４つのパネル調査を実施している。

本プロジェクトの推進にあたり、以下の資金提供を受けた。記して感謝したい。

文部科学省・独立行政法人日本学術振興会科学研究費補助金
基盤研究 S：2006 年度～2009 年度、2010 年度～2014 年度 基盤研究 C：2013 年度～
2016 年度 特別推進研究：2015 年度～2017 年度 若手研究 A：2015 年度～2018 年度
基盤研究 B：2016 年度～2020 年度 特別推進研究：2018 年度～2024 年度
厚生労働科学研究費補助金
政策科学推進研究：2004 年度～2006 年度
奨学寄付金
株式会社アウトソーシング（代表取締役社長・土井春彦、本社・静岡市）：2006 年度
～2008 年度

東京大学社会科学研究所パネル調査プロジェクト
ディスカッションペーパーシリーズについて
東京大学社会科学研究所パネル調査プロジェクトディスカッションペーパーシリーズは、
東京大学社会科学研究所におけるパネル調査プロジェクト関連の研究成果を、速報性を重視し暫定的にまとめたものである。

東京⼤学社会科学研究所 パネル調査プロジェクト
http://ssjda.iss.u-tokyo.ac.jp/panel/