Fund Letter ファンド・レター

2019年5月24日

ＬＭ・グローバル・プレミア小型株ファンド （年1回決算型）/（年2回決算型）
平素は「ＬＭ・グローバル・プレミア小型株ファンド （年1回決算型）/（年2回決算型）」に格別のご高配を賜り、厚く御礼申し上げます。当ファンドの運用概況及び市場動向についてお伝えするとともに、組入銘柄をご紹介いたします。

LM・グローバル・プレミア小型株マザーファンドの基準価額の動向と変動要因
 当ファンドの設定直後は、世界的な株安および円高の展開から基準価額は下落しましたが、その後米中貿易協議の進展期待の広がりなどから、4月末まで回復傾向となりました。当ファンドのマザーファンドの設定来のパフォー
マンスは5月17日時点で+10.4％と日本株や米国株を上回り、基準価額は11,035円となりました。
 変動要因の内訳は、株価上昇要因が+1,272円、株式配当要因が+91円、為替要因等が▲328円となりました。

【マザーファンドの基準価額と純資産総額の推移】【マザーファンドの基準価額変動の内訳】（設定日：2018年12月7日～2019年5月17日）（設定日：2018年12月7日～2019年5月17日）（円）＜主な指数との騰落率比較（円建て）＞
当ファンド（マザーファンド） ＋10.4%
12,000
グローバル小型株＋3.9%
11,500
米国株
＋5.0%
日本株
▲2.8%
12,500（億円）

350

設定来の収益300
250

11,00011,035円

10,500

187億円

200

基準価額（左軸）

150

10,000
9,500

100

9,000

50

純資産総額（右軸）8,500
2018/12/7

0
2019/1/7

2019/2/7

2019/3/7

2019/4/7

2019/5/7（年/月/日）① 株式価格要因

1,272円② 株式配当要因

91円③ 為替要因等▲328円

基準価額変動の合計 ①+②+③1,035円

基準価額

11,035円（出所）ブルームバーグ※上記グラフは、過去の実績を示したものであり、将来の成果を保証するものではありません。
※基準価額変動の内訳は、四捨五入の影響により各変動要因の合計と一致しないことがあります。

※当ファンド：LM・グローバル・プレミア小型株マザーファンド、 グローバル小型株：MSCI ACWI小型株指数、米国株：S&P500種指数、日本株：TOPIX、すべて配当込み（円換算ベース）。グローバル小型株および米国株は前営業日の数値を使用。 ※MSCI ACWI小型株指数は当ファンドのベンチマークではありません。

足元5月以降の当ファンドの下落率は他資産と比較し限定的 当ファンドの設定以降を見てみると、世界景気の減速懸念や米中貿易摩擦の不透明感から株式市場は下落基調にありました。その後FRBによる利上げ休止観測などを背景に株式市場は上昇に転じました。当ファンドも設定から4月末までのパフォーマンスは+13.0％となりました。
 足元5月に入り米中貿易協議への不透明感が再度高まると、世界的に株式市場は軟調な展開となりました。当ファンドも世界的な株安や円高を受けて下落しましたが、「質」が高い企業へ投資していること等から、グローバル小型株全体やその他資産と比較しても当ファンドの下落幅は限定的となりました。

【当ファンドと他資産の騰落率】（設定日：2018年12月7日～2019年4月26日）（2019年4月26日～2019年5月17日）

13.0%
8.0%

8.4%

-2.4%
-3.2%

1.2%

-3.8%
当ファンド

グローバル小型株

米国株

日本株

当ファンド

グローバル小型株

-3.9%
米国株

日本株

※当ファンド：LM・グローバル・プレミア小型株マザーファンド、 グローバル小型株：MSCI ACWI小型株指数、米国株：S&P500種指数、日本株：TOPIX、すべて配当込み（円換算ベース）。グローバル小型株および米国株は前営業日の数値を使用。 ※MSCI ACWI小型株指数は当ファンドのベンチマークではありません。
●当資料は、説明用資料としてレッグ・メイソン・アセット・マネジメント株式会社（以下「当社」）が作成した資料です。●当資料は、当社が各種データに基づいて作成したものですが、その情報の確実性、完結性を保証するものではありません。●当資料に記載された運用スタンス、目標等は、将来の成果を保証するものではなく、また予告なく変更されることがあります。●この書面およびここに記載された情報・商品に関する権利は当社に帰属します。したがって、当社の書面による同意なくして、その全部もしくは一部を複製し又その他の方法で配布することはご遠慮ください。※後述の「本資料をご覧いただく上でのご留意事項」をご確認ください。

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Fund Letter ファンド・レター●●年●月●日「質」が高いプレミア企業への投資を追求 当ファンドの実質的な運用を行う「ロイス・アンド・アソシエイツ、エルピー（以下ロイス＆アソシエイツ）」は、銘柄を選ぶ際に「ビジネスオーナーとしてその会社を保有したいか」という観点を重視して企業を選んでいます。
 企業を発掘するための着眼点として、「際立ったビジネスモデル」や「優れた財務内容」といった「質」について徹底的に調査を行い、「質」が高いプレミア企業に投資を行います。

 際立ったビジネス・モデル

 優れた財務内容



高い収益性
持続的かつ高い投下資本利益率＊（ROIC）

強固なバランスシート
負債比率を抑えた経営

高い参入障壁大企業の参入を阻むニッチな高成長市場



規律ある資本配分
むやみに多角化せず株主に還元



業界における存在感と競争優位性
業界を牽引する高い市場シェアや技術力

成長のために利益を再投資
常に改善し、研究開発に再投資＊事業活動に投じた資金に対しての利益の割合※上記はイメージ図であり、実際の運用成果を保証するものではありません。

高い収益性と優れた財務内容を併せ持つ企業を保有
 ロイス＆アソシエイツは「営業利益を得るために事業活動においてどれだけ資金を投じたか」を表す指標の投下資本利益率（ROIC）に着目することで、長期的にその企業の本質的な稼ぐチカラを見ています。当ファンドが投資する企業のROICは指数と比較しても高いことが分かります。
 また「優れた財務内容」を見るうえで負債比率に着目しています。当ファンドが投資する企業は指数と比較し負債比率が低く、「過度な借り⼊れに頼らない」健全なバランスシートを有しています。

【投下資本利益率（ROIC）＊1の比較】【負債比率＊2の比較】（2019年4月末時点）

（％）

（％）

高 2520高 3019.4利 15益率 1026.12513.2

負 20債 15比率 105低（2019年4月末時点）

16.4

50

当ファンド

グローバル小型株

低0

当ファンド

グローバル小型株（出所）ロイス＆アソシエイツ※当ファンド：LM・グローバル・プレミア小型株マザーファンドの保有銘柄のウェイト加重平均、グローバル小型株：MSCI ACWI 小型株指数（時価総額加重平均）＊1 ROICは企業の営業利益（EBIT、過去12ヵ月）を平均投下資本（株主資本－現金・現金同等物＋有利子負債・少数株主持分・優先株式）で除して計算＊2 負債比率は企業の負債を総資産で除して計算●当資料は、説明用資料としてレッグ・メイソン・アセット・マネジメント株式会社（以下「当社」）が作成した資料です。●当資料は、当社が各種データに基づいて作成したものですが、その情報の確実性、完結性を保証するものではありません。●当資料に記載された運用スタンス、目標等は、将来の成果を保証するものではなく、また予告なく変更されることがあります。●この書面およびここに記載された情報・商品に関する権利は当社に帰属します。したがって、当社の書面による同意なくして、その全部もしくは一部を複製し又その他の方法で配布することはご遠慮ください。※後述の「本資料をご覧いただく上でのご留意事項」をご確認ください。

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Fund Letter ファンド・レター
銘柄紹介：情報技術●●年●月●日
組入比率

キャボット・マイクロエレクトロニクス（4月末時点）2.2％

世界最大のCMPスラリー（研磨剤液）を製造する会社

 1999年設立、米国を拠点に半導体製造の過程で使用される電子材料の開発、製造に従事。主力の研磨プロセスで使用するCMPスラリー（研磨剤や化学薬品を含む液体）製造は業界第1位。第2位の3倍の規模を有する。
 上位5顧客の売上高が全体の57％を占める。最大顧客はサムソン電子で売上高の約18％を占める。
 足元、半導体関連株が全般的に好調で、且つ同業他社が買収されたことにより業界におけるM&A期待が台頭したことなどを背景に株価が上昇した模様。
（出所）会社公式ホームページ、IR資料ほか※組入比率はキャッシュ部分を除く【株価（配当込）と米国株式の推移】【売上高と一株当たり利益の推移】

600

14536

500
400

キャボット・マイクロエレクトロニクス

イメージ図

332

300200※2010年1月末を100として指数化
02010/1
2012/1
2014/1
2016/112101088

一株当たり利益（右軸）6644

売上高（左軸）

02015

2016

2017

2018

2018/1 （年/月）（出所） ブルームバーグ、2010年1月末～2019年4月末※米国株式：S&P500種指数（配当込）

銘柄紹介：情報技術

14122

米国株式

100（米ドル）（億米ドル）

20
20192020 （年度）（予想） （予想）（出所）ブルームバーグ、2019年以降はコンセンサス予想値

組入比率

ＮＳＤ

（4月末時点）金融・サービス・製造業など多様な業界向けソフトウェア開発会社

2.0％

 1969年設立、独立系のコンピューターソフトウェア会社。一つの業種に偏らず幅広い業界でシステム開発を行う。
 2019年3月期の売上高は良好な受注環境を背景にシステム開発事業が順調に推移したことから前年比+6.7％と増加、特に生保・損保、証券会社からの大型案件の受注やリスク管理システムの受注増が増収に繋がる。
 企業の戦略的なIT投資や生産性向上・効率化を目的としたIT投資へのニーズを追い風にシステム開発の発注の伸びが見込まれることから、引き続き収益拡大に期待。
（出所）会社公式ホームページ、IR資料ほか※組入比率はキャッシュ部分を除く【株価（配当込）と日本株式の推移】
（億円）
700

450

417 600

400

ＮＳＤ

350

【売上高と一株当たり配当の推移】

140

売上高（左軸）500

300

220200120

積極的な株主還元：
2020年3月期は50周年を記念し記念配当を実施予定

イメージ図

250（円）

400

100
記念
配当

80300

日本株式

150
100

※2010年1月末を100として指数化

50
2010/1

2012/1

2014/1

2016/1

2018/1（出所） ブルームバーグ、2010年1月末～2019年4月末※日本株式：TOPIX（東証株価指数）（配当込）

60

20040

一株当たり配当（右軸）

100（年/月）

20201620172018

2019

2020 （年度）（予想）（出所）ブルームバーグ、会社資料、2020年以降はコンセンサス
予想値※上記の銘柄は理解を深めるための表示であり、将来の組み入れを示唆・保証するものではありません。また、特定の有価証券の勧誘または売買推奨を行うものではありません。
●当資料は、説明用資料としてレッグ・メイソン・アセット・マネジメント株式会社（以下「当社」）が作成した資料です。●当資料は、当社が各種データに基づいて作成したものですが、その情報の確実性、完結性を保証するものではありません。●当資料に記載された運用スタンス、目標等は、将来の成果を保証するものではなく、また予告なく変更されることがあります。●この書面およびここに記載された情報・商品に関する権利は当社に帰属します。したがって、当社の書面による同意なくして、その全部もしくは一部を複製し又その他の方法で配布することはご遠慮ください。※後述の「本資料をご覧いただく上でのご留意事項」をご確認ください。

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Fund Letter ファンド・レター●●年●月●日【お申込みメモ】フ購購換換申ァ

ン

入入金
金込 締ド
単価
価
代切 時

名位額額
金
間

ＬＭ・グローバル・プレミア小型株ファンド（年1回決算型）/（年2回決算型）
販売会社が定める単位購入申込受付日の翌営業日の基準価額
換金申込受付日の翌営業日の基準価額
換金申込受付日から起算して、原則として6営業日目からお支払いします。
原則として、午後3時までに受付けたものを当日の申込受付分とします。

購 入 ・ 換 金 の申 込 受 付 不 可 日

ロンドン証券取引所またはニューヨーク証券取引所の休業日の場合には、購入・換金申込は受付けません。

信

2028年12月6日まで（2018年12月7日設定）
信託期間は延長することがあります。

託期

決

間算

収課

益税

＜年1回決算型＞ 毎年12月6日（休業日の場合は翌営業日）＜年2回決算型＞ 毎年6月6日および12月6日（休業日の場合は翌営業日）

日分関配係

毎決算時に、分配方針に基づき分配を行います。
課税上は株式投資信託として取扱われます。
公募株式投資信託は税法上、少額投資非課税制度（NISA）および未成年者少額投資非課税制度（ジュニアNISA）の適用対象です。
配当控除および益金不算入制度の適用はありません。
※税法等が改正された場合には、内容が変更になることがあります。

【ファンドの費用】
投資者が直接的に負担する費用
購 入 時 手 数 料 申込金額（購入価額に申込口数を乗じて得た額）に販売会社がそれぞれ独自に定める率を乗じて得た額とします。手数料率の上限は、3.24％（税抜3.00％）です。
信 託 財 産 留 保 額 ありません。
投資者が信託財産で間接的に負担する費用
運用管理費用（信託報酬） 純資産総額に対し年率1.836％（税抜1.700％）※運用管理費用(信託報酬）は毎日計上され、毎決算時または償還時に当ファンドの信託財産から支払われます。
そ の 他 の 費 用 ・ 手 数 料 売買委託手数料、保管費用、信託事務の処理に要する諸費用、信託財産に関する租税、その他諸費用（監査費用、印刷等費用、計理およびこれに付随する業務の委託等の費用、受益権の管理事務費用等。）等を信託財産から支払います。
その他諸費用は毎日計上され、「年1回決算型」は毎計算期間の最初の6ヵ月終了日および毎決算時または償還時に、「年2回決算型」は毎決算時または償還時に、日々の純資産総額に年率0.05％を乗じて得た金額の合計額を上限として委託会社が算出する金額が、その他については原則として発生時に実費が、信託財産から支払われます。
※上記の費用等については、運用状況等により変動するため、事前に料率、上限額等を表示することができません。
購 入 申 込 取 扱 場 所 取扱販売会社までお問合せください。
※投資家の皆さまにご負担いただく手数料等の合計額については、当ファンドを保有している期間等に応じて異なりますので、表示することができません。

【委託会社、その他の関係法人の概況】
委投託資顧会

問社会社

受託会社
取扱販売会社の照会先

レッグ・メイソン・アセット・マネジメント株式会社
金融商品取引業者 関東財務局長(金商)第417号
加入協会：一般社団法人投資信託協会、一般社団法人日本投資顧問業協会
ロイス・アンド・アソシエイツ、エルピー (在米国)
三菱ＵＦＪ信託銀行株式会社
レッグ・メイソン・アセット・マネジメント株式会社
http://www.leggmason.co.jp(03)5219-5943●当資料は、説明用資料としてレッグ・メイソン・アセット・マネジメント株式会社（以下「当社」）が作成した資料です。●当資料は、当社が各種データに基づいて作成したものですが、その情報の確実性、完結性を保証するものではありません。●当資料に記載された運用スタンス、目標等は、将来の成果を保証するものではなく、また予告なく変更されることがあります。●この書面およびここに記載された情報・商品に関する権利は当社に帰属します。したがって、当社の書面による同意なくして、その全部もしくは一部を複製し又その他の方法で配布することはご遠慮ください。※後述の「本資料をご覧いただく上でのご留意事項」をご確認ください。

4【販売会社】
販売会社名

登録番号

日本
証券業
協会

一般社団法人 一般社団法人 一般社団法人
日本投資顧問業 金融先物取引業 第二種金融商品
協会
協会
取引業協会
○

○

○

○

○

○

株式会社みずほ銀行

登録金融機関関東財務局長（登金）第6号○

髙木証券株式会社

金融商品取引業者 近畿財務局長（金商）第20号○

楽天証券株式会社

金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第195号○

株式会社SBI証券

金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第44号○

株式会社三重銀行

登録金融機関○西日本シティTT証券株式会社

金融商品取引業者 福岡財務支局長（金商）第75号○

岡三証券株式会社

金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第53号○

東海財務局長（登金）第11号○○

日本商品先物取引協会○○

当ファンドについてのご注意事項
投資元本を割り込むことがあります。

当ファンドは、値動きのある有価証券等に投資を行いますので基準価額は変動します。また、実質的に外貨建資産に投資を行いますので、為替の変動による影響を受けます。
投資者の皆さまの投資元本は保証されているものではなく、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込むことがあります。
当ファンドの信託財産に生じた利益および損失は、すべて投資者の皆さまに帰属します。投資信託は預貯金と異なります。
基準価額を変動させるいろいろなリスクがあります。
当ファンドの基準価額を変動させる要因としては、「株価変動リスク」、「為替変動リスク」、「カントリーリスク」や「流動性リスク」などがありますが、基準価額の変動要因はこれらに限定されるものではありません。ファンドのリスクについては、投資信託説明書（交付目論見書）をご覧ください。
分配金が支払われないことがあります。
分配対象額が少額等の場合には、分配を行わないことがあります。
その他重要な事項に関しては、投資信託説明書（交付目論見書）に詳しく記載されていますので、よくお読みください。



収益分配金に関する留意事項
分配金は、預貯金の利息とは異なり、投資信託の純資産から支払われますので、分配金が支払われると、その金額相当分、基準価額は下がります。
分配金は、計算期間中に発生した収益（経費控除後の配当等収益および評価益を含む売買益）を超えて支払われる場合があります。その場合、当期決算日の基準価額は前期決算日と比べて下落することになります。また、分配金の水準は、必ずしも計算期間におけるファンドの収益率を示すものではありません。
投資者のファンドの購入価額によっては、分配金の一部または全部が、実質的には元本の一部払戻しに相当する場合があります。ファンド購入後の運用状況により、分配金額より基準価額の値上がりが小さかった場合も同様です。

※MSCIが算出する指数は、MSCI Inc.の財産であり、その著作権はMSCI Inc.に帰属します。

本資料をご覧いただく上でのご留意事項●投資信託は預金ではなく、預金保険制度の対象ではありません。●投資信託は金融機関の預貯金とは異なり、元本及び利息の支払いの保証はありません。●証券会社以外で投資信託をご購入された場合は、投資者保護基金の支払いの対象にはなりません。●当資料は、説明資料としてレッグ・メイソン・アセット・マネジメント株式会社 （以下「当社」）が作成した資料です。●当資料は、当社が各種データに基づいて作成したものですが、その情報の確実性、完結性を保証するものではありません。●当資料に記載された運用スタンス、目標等は、将来の成果を保証するものではなく、また予告なく変更されることがあります。●この書面及びここに記載された情報・商品に関する権利は当社に帰属します。したがって、当社の書面による同意なくして、その全部もしくは一部を複製し又その他の方法で配布することはご遠慮ください。●当資料は情報提供を目的としてのみ作成されたもので、証券の売買の勧誘を目的としたものではありません。●投資信託は値動きのある証券(外国証券には為替リスクもあります)に投資しますので、組入証券の価格の下落や、組入証券の発行者の信用状況の悪化等の影響による基準価額の下落により、損失を被ることがあります。したがって、投資元金は保証されているものではなく、投資元金が割り込むことがあります。基準価額の変動要因となるリスクの詳細は投資信託説明書（交付目論見書）の「投資リスク」をご覧ください。●投資資産の減少を含むリスクは、投資信託をご購入のお客様に帰属します。過去の運用実績は将来の運用成果等を保証するものではありません。●投資信託に係る申込手数料は販売会社にご確認ください。●投資信託の運用に係る信託報酬その他の費用等の詳細は投資信託説明書（交付目論見書）の「手続・手数料等」をご覧ください。●投資信託の取得の申込みにあたっては、投資信託説明書（交付目論見書）をお渡しいたしますので、必ず内容を十分ご確認のうえご自身でご判断ください。●投資信託説明書（交付目論見書）は、取扱販売会社の窓口にご請求ください。

投資信託の取得のお申込みにあたっては、投資信託説明書（交付目論見書）等の内容をよくお読みください。
設定・運用は

商号：レッグ･メイソン･アセット･マネジメント株式会社
金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第417号
加入協会：一般社団法人投資信託協会、一般社団法人日本投資顧問業協会

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