日本教育メディア学会

学

会

通

信

第

事務局

55 号

〒569-1095
大阪府高槻市霊仙寺町2-1-1
関西大学総合情報学部 メディアミックス研究室内

学会ホームページ http://jaems.jp/072-690-2419

2011 年 6 月 20 日発行

E - m a il ：office@jaems.jp

	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
 

2011 年度	
  第 6 期第４回理事会	
  議事録	
 １．開催日時	  2011 年 4 月 16 日(土)14:00〜16:00
２．場	
  	
  所
	
  関西大学東京センター
３．出 席 者
久保田賢一会長，鈴木克明副会長，小平さち子副会長，浅井和行，生田孝至，インスン・ジュン，小笠
原喜康，岡部昌樹，木原俊行，黒上晴夫，黒田卓，篠原文陽児，下田昌嗣，寺嶋浩介，中川一史，村井
万寿夫，村野井均(敬称略)
４．議題（１）今年度年次大会について	  ①課題研究のテーマについて	 	  以下の 4 つのテーマとコーディネータが承認された．
	  	
  1.デジタル教科書・教材の現状と展望（中川一史）
	  	
  2.放送のデジタル化と教育	
  	
  	
  	
  	
  （宇治橋祐之）
	  	
  3.ソーシャルメディアと教育	
  	
  	
  	
  （影戸誠）	  	
  4.ESD と ICT	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  （篠原文陽児）
	
  ②基調講演のテーマについて	 	  以下の 2 つの基調講演が承認された．
	  	
  1.デジタル教科書の最新動向（KERIS よりの招待講演）	  	
  2.教育番組・コンテンツの最新動向（小平さち子，菊江賢治）
	
  ③パネルディスカッション	 	  以下のテーマと司会が承認された．
	  	
  テーマ	
  「教室を超えるテクノロジー」
	
  	
  司	
  会	
  佐々木輝美	  ④アジア大学院生会議がキャンセルされ，代わりに Academic Writing Workshop を実施することが承認された．
	  ⑤下記のように会議日程が承認された．
	  	
  編集委員会	
  2011 年 11 月 4 日 15 時から 17 時
	
  	
  理	
  事	
  会	
  2011 年 11 月 4 日 17 時から 19 時
（２）日本視聴覚教育協会井内賞等について	  教育メディア研究」の発行を早め，2 つの号を対象に選考を行うことが承認された．
（３）年次大会・ICoME の会計報告と今後の運営について	  ①会計報告が行われ，ICoME において発生した赤字の処理について議論された．
	
  ②今後の年次大会および ICoME 運営に関する助成金等につい討議され，次回理事会までに具体的な策を立てることが承認された．

1

（４）『博物館情報・メディア論』について	  「ぎょうせい」から出版の予定であることが報告された．執筆について多くの学会員の参加を呼びかけることが承認された．
（５）その他	  ①次期会長・理事選挙について	  	  次回理事会で選挙管理委員会について議論することが承認された．
	
  ②理事会のもち方について	  	
  年間の理事会について，以下のことが承認された．
	  	
  ・理事会は原則年に 3 回（4 月，年次大会時 12 月）開催する	  	
  ・今年度は 7 月に Skype を活用した理事会を実施する
	  ③学会誌のデジタル化について	  	  次回理事会で検討することが承認された．
	
  ④5 月 28 日のレイゲルス教授の講演会（関西大学）の後援について承認された．
	
  ⑤企画委員会と研究委員会の役割分担について議論された．
	  ⑥編集委員会で「教育メディア研究」17 巻１・2 号および 18 巻 1 号の発行等について議論された．
	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
 
※	
  「教育メディア研究」の投稿規定を改定致しました	
 「教育メディア研究」投稿規定	
 
	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  制定 平成 6 年 4 月 1 日
	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  改正 平成 11 年 1 月 9 日
	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  改正 平成 14 年 7 月 13 日
	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  改正 平成 23 年 6 月 21 日
1. 投稿者（著者もしくは複数の著者のうち 1 名）は，学会の正会員でなければならない。
2. 投稿原稿は，和文あるいは英文による研究論文（Original），研究ノート（Research Note），実践研究（Practical Research），その他とする。なお，「その他」については，原則として編集委員会の依頼によるものとする。
3. 投稿原稿は未発表のものに限る。ただし，本学会が主催・共催などする年次大会等や研究会などでの発表，プリントの場合は，未発表の扱いとする。
4. 投稿方法
投稿は，以下 3 点を学会事務局（submit@jaems.jp）にメールによって送付するか，学会ホームページの投稿フォームによることを原則とする。この方式に沿えない場合は，学会事務局に問い合わせる。
	
  	
  	
  ・ 投稿票：投稿フォームを用いるか，学会 HP（http://jaems.jp）より取得する。
	
  	
  	
  ・ 投稿原稿のファイル：Microsoft Word による完成原稿とする。
	
  	
  	
  ・ 図版・写真等のファイル
5. 投稿論文の構成と分量(1) 原稿分量：研究論文・研究ノート・実践研究に関しては，下記の版組・書式で 10 枚以内とする。
(2) 原稿構成：タイトル，執筆者名，和文要旨（400 字以内）
，キーワード（6 個以内）
，本文，注，引用
参考文献，タイトル英訳，欧字執筆者名，英文抄録（200 ワード以内），キーワード英訳により構成する。
6. 版組・書式(1) 版組2	  	
  ・用紙：A4・縦置き・横書き	  	
  ・余白：上 34mm	
  下 23mm	
  左 25mm	
  右 25mm	  	
  ・段組：横 20 字×縦 40 行×2 段組（ただし，タイトル，執筆者名，要旨，キーワード，英文部分は 1
段組）(2) 行間	  	  ・タイトル（サブタイトル）後：2 行	  	
  ・執筆者名後：1 行	  	
  ・和文要旨後：1 行	  	
  ・キーワード後：2 行	  	
  ・見出し前等：1 行	  	  ・論文本文後：2 行	  	  ・タイトル英訳（サブタイトル英訳）後：1 行
	  	
  ・欧字執筆者名後：1 行	  	  ・英文要旨後：１行	  	
  ・図・表・写真の上下：各１行(3) 小見出しについては，以下のような扱いとする。
	
  	
  	
  1，2，3（上位の小見出し）：2 行扱い	  	  	
  1. 1，1. 2，1. 3（下位の小見出し）及びこれ以下のもの：1 行扱い(4) 表記細則	  	  ・フォント等：和文は明朝体，英文は Times/Times New Roman とし，下記の大きさに準拠する。
なおタイトルには読点を入れないこと。
	
  	
  	
  	
  	
  	
 

タイトル：明朝体 18 ポイント

	
  	
  	
  	
  	
  	
 

サブタイトル：明朝体 10.5 ポイント

	
  	
  	
  	
  	
  	
 

要旨，本文，キーワード：明朝体 11 ポイント

	
  	
  	
  	
  	
  	
 

見出し：ゴチック体 11 ポイント

	
  	
  	
  	
  	
  	
 

英文抄録：Times/Times New Roman11 ポイント	  	
  ・数字・欧字は，すべて半角に統一する（ただし固有名詞・慣用句の数字は漢数字）。
	  	  ・表記は，引用文を除き，常用漢字･新送り仮名を原則とする。
	  	
  ・年代表記は，西暦とし元号を用いる場合は，西暦（元号）とする。
	  	
  ・人名は初出の場合は，氏名表記とし，再出では氏のみの表記とする。なお外国人の場合はカタカナ表記とし，パーレン括弧によって欧字表記もつける。例：ジョン・デューイ（John Dewey）
	  	
  ・差別用語を用いないように細心の注意を払うこと。
7. 注・引用・参考	  注・引用・参考の方法および文献の表記方法については、邦文の場合は以下の方法を参照し、英文の場
合は APA（American Psychological Association, http://www.apastyle.org/）に準拠する。
(1) 注は，本文中に（注 1）のように本文フォントと同じ大きさで表記し，本文の後ろに 2 行おいて〔注〕ないし〔注釈〕の見出しの下に注番号をつけて表記する。
(2) 参考・引用は，本文中にパーレン括弧で下記のように表記する。
	
  	
  	
  	
  参考：文中の場合	
  波多野（1960）は，…	
 
	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  文末の場合 （波多野, 1953）	
  （波多野, 1953a; 西本, 1964）
	
  	
  	
  	
  引用：
（波多野, 1953, p. 25）のように引用文の後につける。
(3) 短い引用の場合は，「	  	  」で文中に表記するが，引用文にあってもカギ括弧内の最後に句点（。
）を入れない。例：・・・「・・・・」・・・。
3

(4) 長い引用の場合は，引用文の前後に 1 行の空白と，前に 1〜2 字の空白を入れてブロック化する。
(5) 参考文献と引用文献は，〔注釈〕の後に 1 行の空白行をとって，〔引用・参考文献〕の見出しの下に、
著者名のアルファベット順に一括して表記する。
(6) 引用・参考文献の記述形式は，以下の通りとする
	
  	
  	
  	
  雑	
  誌：著者，発表年，論文名，雑誌名，巻数，論文所在ページ
	
  	
  	
  	
  単行本：著者，発行年，書名，発行所
	
  	
  	
  	
  サイト：著者等，発行年（記載がなければその旨），文書名等，URL，（取得年月日）
（例）
〈雑	
  誌〉	
 
Guilford, J. P. , (1959). Three faces of intellect. American Psychologist, 14: 469-479.
西本三十二 (1962) 世界におけるテレビ教育の現状，放送教育研究集録，8: 22-38．
坂元彦太郎 (1954) 放送教育の新生面，放送教育，8(10): 7-9．
〈単行本〉	
 Dale, E., (1969). Audiovisual Methods in Teaching. Third edition. Holt, Rinehart & Winston:
New York.
Bloom, B.S., et al. (Ed.) (1956). Taxonomy of Educational Objectives, Handbook I: Cognitive

Domain, McKay, David: New York.
Merrill, P. F. (1982). Displaying text on microcomputer. In D. H. Jonassen (Ed.). The technologyof text, (pp. 401-414), Englewood Cliffs, NJ: Educational technology Publications.
Piaget, J. Fraisse, P.編 波多野完治ほか訳(1971) 感情と性格：現代心理学 V，白水社．
有光正德 (1974) 実践教育機器用語辞典，第一法規．
坂元 昂 (1988) 放送教育の新しい展開~放送教育とコンピュータ~，全国小学校放送教育研究会編，
放送教育とパソコン~一人ひとりを育てる教育~，(pp.9-23) ，日本放送教育協会．
〈サイト〉	 Silverblatt, A., Baker, F., Tyner, K., & Stuhlman, L. (2002). Media literacy in U.S. institutions ofhigher education. Retrieved March 20, 2005, from http://www.webster.edu/medialiteracy	  /survey/survey_Report.htm.
Statistics Canada. (2004). School libraries and teacher‐librarians. The Daily [Online serial] Retrieved June18, 2008, from http://www.statcan.ca/Daily/English/050504/d050504a.htm.
8. 採録後の別刷
	  採録の場合は，執筆者，執筆者が所属する機関等が別刷を 100 部以上購入すること。
9. 採録後の著作権(1) 教育メディア研究に掲載された論文等（以下、論文という）の著作権は、本学会に帰属する。また、本学会は論文を学会が作成する Web サイトおよび CD-ROM 等へ掲載、国立情報学研究所がサービスする論文データベース・サービス CiNii（NII 論文情報ナビゲータ）に提供することがあることを著
作者が許諾するものとする。
(2) 論文について、著者自身による教育目的での利用（著者自身による著作物への転載、Web サイトへの掲載、複写による配布等を含む）は、本学会に許諾申請をする必要はない。ただし、出典(論文題目、
論文誌名、巻号ページ、出版年等)を記載すること。

42010 年度	 収支決算	 （2010.4.1〜2011.3.31）（抄）	
 １．収入の部
収入項目
繰越金
正会員会費
学生会員会費
団体会員会費
購読会員会費
過年度正会員会費
過年度学生会員会費
新入会金
助成金
雑収入
利子
2009 年度年次大会収入
入金間違え金計

収入額
904,976
1,750,000
68,000250,000
42,000609,000
16,00060,000087,738423
8,114
14,0003,810,251

備	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  考
H21 年度から繰り入れ¥7000	
  250 名¥4000	
  17 名¥50000	
  5 団体¥7000	
  6 団体のべ 67 名のべ 4 名
正会員 23 名	
  学生会員 7 名	 別刷り印刷(8 万)，雑誌販売（6738+1000）

間違え入金等	
 ２．支出の部
費	
  用	
  項	
  目
通信運搬
消耗品
設備・什器

当初予算額
70,000200,000
50,000

支出額
46,23000

印刷製本

2,000,000

460,870

会議費

100,000

0

国際会議開催補助費
借損料

100,000
100,000

00

旅費

100,000

121,940

諸謝金

300,000

127,800

年次大会委託費

400,0000

研究会委託費200,000

0

雑費

10,00022,000予備費

682,976

0

返還金
繰越金

0
0

5,000
3,026,411

4312976

3,810,251

計

増減額
備	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  考
23,770 学会誌・別刷・学会通信・理事選挙郵送費
200,000 事務用品
50,000 	
 学会誌・別刷・学会通信・理事選挙印刷・
1,539,130
製本・発送
選挙管理委員会・理事会・編集委員会・事100,000
務局会議費
100,000 国際会議（ICOME2011）開催補助費
100,000 定例理事会・編集委員会会議場借料
選挙管理委員会・理事会・編集委員会・事▲21,940
務局旅費
172,200 英文校閲謝金・事務局補助謝金
年次大会は開催が 11 月のため，次年度繰
400,000
越研究会(2009 年度＋2010 年度準備金）：旧
事務局での支出表示 14 万円は，新事務局
200,000に移管され，新研究会委員会に 20 万円再委託▲12,000 振込手数料・オンライン口座管理費
事務局移転：旧事務局での支出表示のみ（旧
682,976 事務局から新事務局への送金；実際には支出されず）▲5,000 	 ▲3,026,411 2011 年度会計に繰り越し
502,725 	 5

2011 年度	 収支予算	 （2011.4.1〜2012.3.31）（抄）	
 １．収入の部
収入項目
繰越金
正会員会費
学生会員会費
団体会員会費
購読会員会費
過年度正会員会費
過年度学生会員会費
過年度団体会員会費
過年度購読会員会費
新入会金
雑収入
計
２．支出の部
費	
  用	
  項	
  目
通信運搬
消耗品
設備・什器
印刷製本
会議費
国際会議開催補助費
借損料
旅費
諸謝金
年次大会委託費
研究会委託費
雑費
予備費
繰越金
計

収入額
3,026,411
1,575,000
112,000
300,000
42,000837,000
20,000021,00040,000300,000
6,273,411

備	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  考
H22 年度から繰り入れ
225（納入率 60%）人¥7,00028（納入率 60%）人¥4,0006（納入率 100%）団体¥50,0006（納入率 80%）人¥7,000のべ 46（納入率 40%）人
5（納入率 20%）人¥4,0000 団体（納入率 0%）団体¥7,0003（納入率 37%）人¥7,000
正会員・学生会員@2,000 円×20 名『教育メディア研究』別刷，会誌販売
	
 

支出額
備	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  考
250,000 学会誌・別刷・学会通信・理事選挙郵送費
50,000 消耗品費0 	
 学会誌 2010 年度分，学会誌 2011 年度分・別刷・学会通2,200,000
信・理事選挙印刷・製本・発送
100,000 選挙管理委員会・理事会・編集委員会・事務局会議費
350,000 国際会議（ICOME2013）開催補助費（積立）50,000 定例理事会・編集委員会会議場借料
選挙管理委員会・常任理事会・常任編集委員会・事務局
100,000
旅費
400,000 英文校閲謝金・事務局補助謝金
400,000 年次大会開催委託費
200,000 研究会委託費@3 回
20,000 振込手数料・オンライン口座管理費	
  1,000 円
2,153,411
0 2012 年度会計に繰り越し
6,273,411 	
 6日本教育メディア学会後援『日韓デジタル教科書ラウンドテーブル』開催報告	
 
日	
  	
  時	
  2011 年 3 月 8 日 13 時から 17 時 30 分
場	
  	
  所	
  関西大学ミューズキャンパス	  2011 年３月８日関西大学ミューズキャンパスにて，日韓のデジタル教科書についての最新動向を報告し合うラウンドテーブルが開催されました．登壇者は，齋藤晴加氏［文部科学省 生涯学習政策局 参事官］，
中川一史教授［放送大学］，リー・キューサン氏［KERIS（韓国教育研究情報サービス）］，キム・スンソ
氏［Hanom Inc.］，黒川弘一氏［光村図書 企画開発部］で，20 名の傍聴者とともに，デジタル教科書についての熱心な議論が行われました．
	  第 1 部では，まず両国のデジタル教科書事情について，報告されました．齋藤氏からは，デジタル教科
書・教材に関わる政策と開発を委託している学習者用デジタル教科書について，中川教授からは，フュー
チャースクール等に関するプロジェクトの情報提供とともに，導入・普及についての課題が報告されました．リー氏は，行政および開発者の立場から，韓国のデジタル教科書の効果研究，および背景にあるシス
テムについて，従来あまり紹介されてなかった開発プロセスの視点から話題を提供しました．両国教科書開発会社からは，それぞれの最新動向について，キム氏および黒川氏によって詳細な情報が提供されました．
	
  第 2 部では，
「デジタル教科書の可能性」と題して，大久保昇氏［株式会社内田洋行 教育総合研究所長］，
クォン・スンホー教授［漢陽大学教育工学部］，久保田真弓教授［関西大学総合情報学部 教授］を交えて，アジア全般におけるデジタル教科書導入の動向，デジタル教科書が導入された場合のコミュニケーションの変化等について議論されました．
	
  第 3 部は傍聴者も含めた参加者全員によって，デジタル教科書開発における仕様や開発者選定プロセス，
開発プラットフォームの考え方など，技術的な問題にも踏み込んで議論が行われました．また，韓国におけるデジタル教科書の効果研究についても話が及び，合計４時間３０分にわたって，充実した議論が行われました．

黒上晴夫（関西大学）
	
  	
  	
  	
  	
 

日本教育メディア学会後援	
  特別講演『教育工学システムの未来』
講師	
  チャーリー･レイゲルス教授（インディアナ大学教育システム工学研究科）
日	
  	
  時	
  2011 年 5 月 27 日 14:40~17:00
場	
  	
  所	
  関西大学高槻キャンパス	  2011 年 5 月 27 日午後 2 時 40 分より，関西大学高槻キャンパスにおいて，インディアナ大学レイゲル
ス教授による特別講演会が開かれました．レイゲルス教授は初等，中等教育における教育改革に長年携わ7

ってこられた経験から，教育改革には，連続的な変化をもたらす改革ではなく，非連続で構造的な変革を迫る改革が必要であると提案をしています．トフラーの著書「第三の波」を取り上げ，社会は農耕社会から工業社会に移り，そして情報社会に移ろうとしている中で，学校もそれぞれの時代に合った教育システ
ムをその土台から変えるべきであると強く主張していました．農耕時代に作られた「一つの教室の学校」
では立ちゆかなくなり，工場のアナロジーで語られる大量生産と標準化された教授方法を採用した工業社会の学校モデルも，もう時代遅れになってきています．情報社会においては，その社会にあった新しい学校システムを作り上げる必要があります．それは少しずつの変化によって達成できる学校システムではなく，パラダイム転換，つまり非連続的な改革が必要になります．新しい学校システムは，ひとり一人の状
況に合わせた教授システムであり，同じ教室に多くの生徒を入れて，講義をする工業社会にあった学校とは全く違う教育を行うことが求められます．それは，一定の時間を学校で過ごせば自動的に卒業できるような学校ではなく，課題を達成したかどうかで評価が行われる仕組みが求められます．
レイゲルス教授は，
新しい学習管理システムを提案し，1）学習の記録，2）学習計画，3）教授システム，4）評価などの機能を持ったプラットフォームを提案しています．
	  講演は，適宜質問の時間を入れ，講義というよりも質疑応答で進められ，リラックスをした雰囲気の中，参加者からさまざまな意見が出されました．レイゲルス教授は，その一つ一つの質問に対して，丁寧に答えながら話を進めていきました．時間をオーバーしましたが，参加者と教授の間で深いディスカッションをすることができました．
	  来日は，
2 月の時点で予定されていましたが，
3 月 11 日の東日本大震災とそれに続く福島原発の事故で，日本訪問がキャンセルされそうになりました．しかし，訪問を関西だけに限定し，京都・大阪での講演会を開催できたことはうれしい限りです．

会長	
  久保田賢一（関西大学）
	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
 

2011 年度第１回	
  日本教育メディア学会	
  研究会実施報告	 平成 23 年 5 月 28 日（土）兵庫県尼崎市の園田学園女子大学で，日本教育メディア学会の平成 23 年度
第１回の研究会が『子どもとメディア環境』をメインテーマに開催されました．当日は，あいにくの雨で足元が悪い中，発表者を含め 18 名の参加，課題研究と自由研究合わせて 6 件の研究報告がありました．
第一部ではまず，幼児から低学年児童までのいわゆる学齢期前半の子ども達が PSP を使用して，自主的な避難行動を可能にするためのナビゲーション機器の開発研究の報告がありました．次にデジタルカメ
ラを活用して映像表現力を育成する初等向けパッケージの開発と実践を通した有用性について報告がありました．授業実践で使用したシートの評価と学習指導要録との相関結果は興味深いものでした．そのほか

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に，「子どもとメディア」の関係理解を経験する場が少ないため，ワークショップへの参加やファシリテー
ション活動を体験する機会を準備するなど，コースワークをデザインする効果的な組み立てについて発表がありました．また，ICT を活用する授業を実施することができない要因を明らかにし，その要因を取り除くための改善案を提案する研究では，教員が授業で ICT 活用するためにはサポートをする人材が重要となることが示されました．高等学校における選択科目「メディア・リテラシー」の研究では，1 年間を通して，「メディア社会を生きる私たち」，「メディア・リテラシーをどう学ぶか」，「メディアが構成する現実」，「メディアの広告機能」，「メディアを創る」という 5 つの単元を設定し，段階的に学ぶように組み立てた
実践について報告がありました．そして最後に，全国 48 短期大学の学生を対象に実施された入学時調査
結果をもとに，情報系を専攻分野とする短期大学生と他の専攻分野の学生との相違点などを明らかにする研究発表がありました．
第二部のパネルディスカッションでは，放送大学の中川一史先生「児童ひとり一台の情報端末環境をもとに」，関西大学初等部の田邊則彦先生「関西大学初等部のメディア環境をもとに」，四天王寺大学短期大学部の松山由美子先生「幼稚園・保育所のメディア環境調査をもとに」にご登壇いただき，それぞれの立場で子どもが実際に接触しているメディア環境の現状と子どものメディアへの適応力について解説がありました．

研究会主催	
  堀田博史（園田学園女子大学）
	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
 

日本教育メディア学会	
  研究会のお知らせ
第二回研究会
１．日	
  	
  	
  程	
  12 月 17 日（土）２．開 催 場 所	  長崎大学
３．担	
  	
  	
  当	
  寺嶋浩介（長崎大学）
４．開催テーマ	  未定
第三回研究会
１．日	
  	
  	
  程	
  2 月 18 日（土）２．開 催 場 所	  椙山女子大学
３．担	
  	
  	
  当	
  亀井美穂子（椙山女子大学）
４．開催テーマ	  未定
開催テーマは決定次第，学会 Web サイトにて，お知らせ致します．

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International	 Conference	
 for	
 Media	 in	
 Education	
 2011 の開催	 １．テーマ	
  Use it, experience it, and get inspired
２．開催場所	  ソウル・Sungkyunkwan University（成均館大学）
３．International Conference for Media in Education 2011 の Web サイト
	  （http://www.kaeim.or.kr/2011_icome/index.html）
４．開催期日	  2011 年 8 月 26 日~28 日（※	  25 日：プレ・ワークショップ）
５．トピック	  ・教育・訓練におけるテクノロジー活用
	  ・学習でのテクノロジー活用のための ID 方略	  ・先進的学習テクノロジーの統合	  ・教育における異文化・国際協同	  ・CSCL	  ・人間・コンピュータ，人間・ロボット間インタラクション	  ・ユニバーサルデザインと障害者のための支援技術
	  ・デザイン，ユーザーエクスペリエンス，ユーザビリティのための研究手法
	
  	
  	
 

日本教育メディア学会	
  第 18 回年次大会のお知らせ	
 （１）開催期日	  2011 年 11 月 4 日（金）〜6 日（日）（２）開催場所	
  国際基督教大学（３）開催スケジュール
11/4 ( 金)

14:00 – 17:00
9:30 – 10:00
10:00 – 12:00

11/5 (土)Academic Writing
受	
  	
  	
  付
一般研究	
  3~4 発表
(うち 1 つは国際セッション)

ダイアログハウス	
  会議室
ダイアログハウス
ダイアログハウス	  会議室

12:00 – 13:30

昼	
  	
  	
  食

各	
  	
  	
  自

13:30 – 14:20

総	
  	
  	
  会

ダイアログハウス 国際会議場

14:40 – 15:30

特別対話

ダイアログハウス 国際会議場

15:40 – 17:40

課題研究	
  3~4 発表

ダイアログハウス	  会議室

18:00 – 19:30

懇	
  親	
  会

ICU ダイニングホール

9:00 – 9:30

受	
  	
  	
  付

ダイアログハウス

9:30 – 11:30
11/6 (日)ワークショップ

一般研究	
  3~4 発表
(うち 1 つは国際セッション)

ダイアログハウス	  会議室

11:30 – 13:00

昼	
  	
  	
  食

各	
  	
  	
  自

13:00 – 13:50

基調講演

ダイアログハウス 国際会議場

14:00 – 16:00

シンポジウム・閉会

ダイアログハウス 国際会議場（４）基調講演	  テーマ	
  韓国でのデジタル教科書の開発と実現（仮）	  講演者	
  Hoseung Byun（Director of Center for Teaching and Learning, Chungbuk University, Korea）

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（５）シンポジウム	  テーマ	
  	
  教室を越えるテクノロジー	  コーディネータ	
  佐々木輝美 (国際基督教大学)
	  パネリスト	  	  ・加藤	
  浩（放送大学）	  	  ・山内祐平（東京大学）
	  	
  ・松田岳士（山形大学）
	  	
  ・安西弥生（青山学院大学）
	  特別対話	  	  テーマ	
  教育番組・コンテンツの最新動向
	
  	
  登壇者
	
  	
  ・小平さち子 （NHK 放送文化研究所）
	  	  ・菊江賢治 （NHK）（６）参加申込期日・申込先発表者の要件	  発表者は会員であることが必須です．発表申込時点までに本学会への入会手続きを済ませてください．
なお，
入会申込書は学会ホームページからダウンロードしてください．
また会員１名が発表できる件数は，
課題研究１件、一般研究１件，計２件までとします．
ⅰ．Academic Writing・ワークショップ 参加
	  申込期間	  2011 年 6 月 6 日(月)~2011 年 8 月 5 日(金)必着	
  申 込 先	  jaems2011@icu.ac.jp
ⅱ．課題研究要旨（日本語のみ）
申込期間	
  2011 年 6 月 6 日(月)~2011 年 8 月 5 日(金)必着（厳守）	  提 出 先	  jaems2011@icu.ac.jp
	  課題研究プロポーザルに必要事項を記入の上、電子メールにより、大会事務局あてに提出してください．
課題研究ごとに最大８件を予定しておりますので，査読の結果によっては一般発表に回っていただくことをお願いする場合もございます．採否の通知については，8 月 20 日頃を予定しております．
ⅲ．課題研究	  原稿送付期限	  原稿の枚数	
  2 枚または 4 枚	  申込期間	  2011 年 9 月 2 日(金)必着（厳守）	  提 出 先	  jaems2011@icu.ac.jp
	  原稿受領をもって発表申し込みとさせていただきます．原稿枚数，書式をご確認の上，電子メールにより大会事務局あてに提出してください．
ⅳ．一般研究原稿（日本語と英語）
	  原稿の枚数	
  ２枚
	
  申込期間	  2011 年 7 月 4 日(月)~2011 年 9 月 2 日(金)必着（厳守）	  提 出 先	  jaems2011@icu.ac.jp
	  原稿受領をもって発表申し込みとさせていただきます．原稿枚数，書式をご確認の上，電子メールにより大会事務局あてに提出してください．一般研究に英文で提出する場合は発表も英語で行って頂きます．
英語での論文は最大 10 件まで受け付けます．
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ⅴ．参加
	
  申込期間	  2011 年 8 月 1 日(月)~2011 年 9 月 30 日(金)9/30 (金) まで
参 会
員
5,000円
加 学生会員3,000円
費 非 会 員6,000円※	
  幼稚園~高校の教員	
  2,000円
冊子・3,000円
CD-ROM※	  郵送料は500円
懇親会
5,000円11/5(土)(学生	
  3,000円)

当日
6,000円
4,000円
7,000円※	
  幼稚園~高校の教員	
  2,000円
3,000円※	  郵送料は500円
5,000円(学生	
  3,000円)

	 ⅵ．払い込み先	 	  ・銀 行 名	  ゆうちょ銀行
	
  ・店	
  	
  名	
  〇〇八 (ゼロゼロハチ)
	
  ・店	
  	
  番	
  008
	
  ・口座番号	  3558136 (普通預金)
	  ・口 座 名	  鄭仁星（ジョン インソン）	  ・通 信 欄	
  大会参加費、懇親会費等の内訳、及び参加者の氏名・所属を記入してください	 ⅶ．その他	 	  原稿フォーマットは年次大会 Web ページ（http://subsite.icu.ac.jp/org/jaems/important_dates.html）
よりダウンロードして下さい．
ⅷ．課題研究テーマ	 １．デジタル教科書・教材の現状と課題（放送大学	
  中川一史）
	  平成 23 年 4 月 28 日に文部科学省より「教育の情報化ビジョン」が公表された．それによると，「教科指導における情報通信技術の活用」において，「指導者用デジタル教科書の開発の促進，容易に入手できる
ような支援方法の検討」「学習者用デジタル教科書の教育効果や指導方法，必要な機能の選定・抽出の検討
をはじめとした実証研究の必要性」等について触れている．指導者用デジタル教科書は，新版教科書に対応して 50%以上出され今後の普及について注目されている．また，学習者用デジタル教科書についても，
フューチャースクール実証校などでの試行が進みつつある．
	  このような中，デジタル教科書・教材の現状や課題について，開発や活用，調査など，広く募集する．
２．教育と放送のデジタル化 (NHK	  宇治橋祐之)	  2011 年 7 月 24 日，東日本大震災による影響の大きい岩手，宮城，福島の 3 県以外で，地上放送の完全デジタル化が実施される．すでに全国の小学校，中学校，高等学校，特別支援学校等ではデジタル化への対応が進み，2010 年 3 月時点でデジタル化対応テレビ整備学校数は 61.5%である．デジタルテレビは，
アナログテレビよりも高画質，高音質の映像を表示でき，パソコン・デジタルカメラや実物投影機等とも連携がしやすく，「見るテレビ」だけでなく「使うテレビ」としても活用されている．
	  デジタル化を機にあらためて，放送と教育の関わりを考える．
３．教育とソーシャルメディア（日本福祉大学	
  影戸誠，佐藤慎一）
	  対話的な双方向でのやり取りを特徴とするソーシャルメディアの普及は目覚しく，近年では政治・ビジネス分野でも大きな影響力を持つようになってきた．こうしたソーシャルメディアは，教育とも様々な関
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わりが考えられる．新たなメディアとしてのリテラシ教育に加え，ソーシャルメディア自身の持つ機能や特性を学習・教育に有効活用するというアプローチもあるであろう．本セッションでは，ソーシャルメデ
ィアの教育活用に関する実践および研究を幅広く募集する．ソーシャルメディアと呼ばれるシステムやツールは膨大にあるが，研究発表・議論を通じて，システム・ツールに振り回されない，望ましい教育のあり方について知見を深めたい．
４．ESD の展開および推進と ICT の活用（東京学芸大学	
  篠原文陽児）
	  ESD（Education for Sustainable Development;「持続発展教育」）は，2008 年および 2009 年に告示された学習指導要領が期待する重要な教育目標および内容の一つである．これまでの「総合的な学習の時間」における領域にジェンダー，子どもの人権教育，貧困撲滅，識字，エイズ，紛争防止教育などを加えて縦軸とすれば，社会・文化，環境，経済分野にいっそう注目し，公平，安心と安全，価値の共有を横軸として導入するなどして，実現される．現在および今後の児童生徒の学習を，これまで以上に豊かで質の高い活動に引き上げることが期待されている．
	  コンピュータや通信ネットワークはもとより，広く普及している視聴覚機器や放送機器などを含めたICT を活用する ESD の展開と推進の現状と課題を探り，教育の発展に寄与する．
ⅸ．発表時間	 	  一般研究（口頭発表）の発表時間は１件あたり 20 分（発表 15 分，質疑 4 分，交代 1 分）を予定しています．発表件数等によって時間が短縮等されることがあります．
	  座長は発表者の中から依頼させていただきます．
	
 ⅹ．発表用機材	 	
  各会場にノートパソコン（Windows ），プロジェクターを用意しています．パソコンにはPowerPoint2007 をインストールしております．PowerPoint で作成したファイルを USB メモリに入れてください．これ以外の機材，ソフト等を使用する場合及びハンドアウトなど配布資料は，各自でご準備
ください．

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◆	
 学会費納入のお願い	  ◆	
 
＜納入のお願い＞
2011 年度（2011 年 4 月 1 日から 2012 年 3 月 31 日）の年会費 7,000 円（学生会員 4,000 円	
  博士課程
後期課程に在籍の方は，正会員となります）が未納の方は，下記口座にお振り込みいただくか，郵便局備え付けの「郵便振替用紙」を用いて，納入いただくようお願いいたします．
なお，前年度までの会費が未納の方は，振込者名の後ろに年度を付加してお振り込みいただくか，郵便振替用紙に年度を明記の上，合わせて納入をお願いします．
＜送金先＞（１）りそな銀行
店名：千里中央支店
預金種目：普通
口座番号：0124720
口座名：日本教育メディア学会
	
  	
  	
  （ﾆﾎﾝｷｮｳｲｸﾒﾃﾞｨｱｶﾞｯｶｲ）（２）ゆうちょ銀行
口座番号：14160-8658501
口座名：日本教育メディア学会
	
  	
  	
  （ﾆﾎﾝｷｮｳｲｸﾒﾃﾞｨｱｶﾞｯｶｲ）（銀行からの振込の場合）
銀行名：ゆうちょ銀行
店名：四一八店（ﾖﾝｲﾁﾊﾁﾃﾝ）
店番：418
預金種目：普通
口座番号：0865850※他行からゆうちょ銀行への振り込み・・・店番 418・口座番号 0865850※現金でゆうちょ口座へ振り込み・・・電信振込み請求書・電信振替請求書をご利用ください．
	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  （手数料 525 円が別途必要となります）※郵便貯金口座をお持ちの方は，ATM からの振り込みが可能です（手数料無料）．
その他，ご不明な点がございましたら，本学会の Web ページの「入金口座について」をご参照ください（http://jaems.jp/contents/admission/account.htm）．

【入会者・退会者】※敬称略
新入会員(1 名)・・・一藁	  久美子
退 会 者 (2 名)・・・荒木	  紀幸，岩佐	  玲子
会員総数	  367 名・18 団体
会員 311 名

学生会員 56 名

団体会員 6 団体

購読会員 12 団体（平成 23 年 6 月 17 日現在）

日本教育メディア学会	
  事務局	
 〒569-1095

大阪府高槻市霊仙寺町 2 -1 -1 関西大学大学院	
  メディアミックス研究室内

電話.FAX072-690-2419

学会ホームページ URL

http://jaems.jp/

E – mail

office@jaems.jp（平成 23 年 6 月 20 日現在）	
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