Discussion Paper Series

University of Tokyo

Institute of Social Science
Panel Survey
東京大学社会科学研究所 パネル調査プロジェクト
ディスカッションペーパーシリーズ

短大進学率の変動にみる教育知のシフトとその支持層：教養知から職業知へ
The Shift in the Knowledge and its Supporters: Analyzing about the Fluctuation of Japanese Junior College Entrants

長尾由希子（東京大学大学院教育学研究科）

Yukiko NAGAO
March 2010No.33

東京大学社会科学研究所
INSTITUTE OF SOCIAL SCIENCE UNIVERSITY OF TOKYO東京大学社会科学研究所パネル調査プロジェクト
ディスカッションペーパーシリーズ No.33
2010 年 3 月

短大進学率の変動にみる教育知のシフトとその支持層：教養知から職業知へ
長尾由希子（東京大学大学院教育学研究科）

要約
本稿は、短大入学者の増減を、進学者の出身階層とカリキュラム選好の同時変化という観点から説明を試みたものである。先行研究は短大進学率の変動について、性別役割分業説や専修学校人気説などによって説明を試みてきた。しかしそれらの理論では、短大進学率の増加局面および減少局面を矛盾なく一貫して説明することはできない。そこで本稿では、中等後教育における教育知（教養知 VS 職業知）の選好と支持者の社会階層という観点から、『学校基本調査』や JGSS データを分析した。
分析の結果、以下が明らかになった。1990 年代以降、かつては教養知のカリキュラムや短大を選好していたホワイトカラー出身者が、短大ではなく大学を選好するようになった。
つまり、短大の新しい潜在的な志願者が、1990 年代以前には高卒後に進学しなかったような自営業やホワイトカラー下位層出身者となった。さらにこれらの新しい高卒後進学者は、
教養知ではなく職業知を選好した。こうして高卒後進学市場への新規参入者は、短大ではなく専修学校、とりわけ職業知のカリキュラムを選択した。進学者層のこうした動向にもかかわらず、短大は戦後 30 年間一貫して教養知のカリキュラムを提供し続けてきた。そのため短大は、1990 年代までに教養知から職業知へのシフトを果たしていた専修学校や大学に取り残されることになったと考えられる。

謝辞
本稿の分析にあたっては、下記のデータ提供を受けた。付して謝意を表する。
・日本版 General Social Surveys（JGSS）は，大阪商業大学比較地域研究所が，文部科学省から学術フロンティア推進拠点としての指定を受けて（1999-2003 年度），東京大学
社会科学研究所と共同で実施している研究プロジェクトである（研究代表：谷岡一郎・仁田道夫，代表幹事：佐藤博樹・岩井紀子，事務局長：大澤美苗）。東京大学社会科学研究所
附属日本社会研究情報センターSSJ データアーカイブがデータの作成と配布を行っている。
・補論の分析は、財団法人家計経済研究所（The Institute for Research on Household
Economics）から「消費生活に関するパネル調査」（Japanese Panel Survey of Consumers(JPSC)）の個票データの提供を受けて行った。

1. 問題設定(1) 高卒後進学率の上昇と短大進学率の増減
戦後 30 年間、女子の高卒後進学率は男子を上回る勢いで上昇した。とはいえ 90 年代までその増加を支えた主役は、大学ではなく短大であった。
他方で 1976 年には専修学校が発足し、女子の進学先としても次第に存在感を増してきた。現役では（図 1）、専修学校進学率は 1981 年に大学進学率を上回り、その後も比較的安定的に推移し、高卒後の進路として定着した。また 80 年代には 10％台で停滞していた大学進学率も、90 年代以降は急上昇する。対照的に、短大進学率は 90 年代半ば以降減少の一途を辿る。1998 年には大学進学率が、2000 年には専修学校進学率が短大進学率を上回り、2007 年現在では短大進学率は 12％台である。浪人も含むと短大離れはより顕著で、4、5 年前倒しで進んでいる。1992 年をピークに 18 歳人口が減少する中、大学や専修学校への進学率は増加したが、短大進学率は減少したのである。

50.0≪全国・女子≫45.0
大学（学部）
短期大学（本科）

40.0

専門学校

35.0

就職

30.0
％ 25.0
20.0
15.0
10.0
5.0

注1）専門学校＝専修学校専門課程。より厳密な定義でこんにち「専門学校」といわれる層
注2）過年度卒業生は含まず

0.0

図 1 高卒後女子の進路（『学校基本調査報告書』各年版より）こうした状況に短大側は危機感を募らせてきた。特に標準修業年数が同じ 2 年間の専修学校を意識して資格教育など種々の改革を行った（青島1997、清水

1998、吉本1998など）。さらに 1993 年には認定専攻科を通しての学士号取得の可能性が開け、2005 年には准学士の称号に代わり学位としての短期大学士が取得可能になるなど、制度的な正統性による差別化も図られた。しかしこれらの試みは、短大進学率の上昇や下げ止まりに結びつかなかった。
進学率の規定要因に関する研究は伝統的な領域であり、数多くの研究蓄積がある。また、-1-

短大に関しても、特に性別役割分業の観点から多くの研究がなされている。しかし実際には、短大進学率の増減に関する規定要因は、十分に検討されているとはいえない。そこで
本稿では、短大進学率の増減について、従来説明に用いられてきた性別役割分業説と専修学校人気説の批判的検討を行った上で、これまでまったく検討がなされてこなかった高卒
後進学者層の変化とそれに伴うカリキュラム選好の変化および中等後教育機関のカリキュラム改革という観点から考察する。

(2) 短大進学率の低下は自明ではない
90 年代以降、短大進学率の低下は専修学校の人気が高いためであるとみなされてきた（日本私立短期大学協会編。しかし短大進学率が上昇基調にあった際は、各年版1など）その原因は性別役割分業規範によるとされていた。女性において短期就労と結婚・出産による専業主婦化というライフコースが規範化しており、それを短期の教育機関である短大が支えているとして批判が集まったのである（天野編著

1986、中西1998 など）。

つまり短大進学率の規定要因について、上昇局面と下降局面では異なる説明がなされてきた。上昇局面における性別役割分業説から下降局面における専修学校人気説へという説
明図式は、一見もっともらしい。だが、仮に上昇局面と下降局面で異なる論理がはたらいたのであれば、なぜある局面を境に論理が切り替わったのか（なぜある論理が衰退し、別の論理が優勢になったのか）を説明する必要がある。しかし以下にみるように、性別役割分業説と専修学校人気説のいずれによっても、一貫した論理で短大進学率の変動を説明することはできない。
まず、性別役割分業説により短大進学率の減少を説明すると、女性のライフコースが変化して短期間の教育・短期間の就労・結婚出産退職のコンビネーションという行動パターンが崩れたためだということになる。しかし、次の二点においてこれは支持されない。
第一に、90 年代以降でも短期の教育機関である専修学校は進学率が上昇し、四年制大学への進学率も上昇し続けている2。これは教育年数の長短が問題なのではなく、短大教育の中身が問われている可能性が高いことを意味する。第二に、学歴別初婚年齢は高学歴ほど時代が進むほど上昇を続けているが、『就業構造基本調査報告』によれば学歴別年齢 5 歳
階級別女性の有業率は、どの時代でも、どの年齢層や学歴でも一貫していわゆる M 字曲線
特に 80 年代末から 90 年代に専修学校人気説を意識した短大関係者の発言が顕著になる。
性別役割分業説の立場から短大に批判的な研究は、そもそも専修学校を分析対象から外している（天野編著 前掲、中西 前掲など）。それは女性が自覚的になれば男性並みに大学へ進学するはず（べき）だという背後仮説があるためであり、80 年代に既に専修学校進学者は大学進学者と同程度ないしそれ以上に存在していたという、女性の実際の進学状況を踏まえたものではない。
1
2

-2-

を描いている3。これは、女性のライフコース規範がかたちを変えつつ根強く存在していることを示唆する。よって性別役割分業説の崩壊では、短大進学率の減少を整合的に説明することは難しい。
次に、専修学校人気説によるのであれば、次の四点で一貫性に矛盾がある。
第一に、90 年代以前から専修学校は存在しており、短大進学率上昇局面での説明ができない。第二に、専修学校人気の一方で、大学への進学率も急激に伸びている。第三に、短大は学校教育法に定められる一条校として制度的に優位な地位にあり、いわゆる非一条校で威信の低い専修学校よりも進学率が低下するという事態は、関係者にはもちろん研究者
や種々の試算でも予測されていなかった（リクルート

1997 など）。第四に、短大も発足

以来、資格教育や職業教育を意識するなど様々なカリキュラム改革を行っており（青島掲、成井

1995、清水

前掲、吉本

前前掲など）、進学率の低下について腕をこまねいてみていたわけではない。しかも 1991 年には短大・大学の設置基準が改正されるという後押しがあった。この改正はいわゆる大綱化として知られるが、一般教育と専門教育の枠組
みが取り払われ、短大・大学は各校独自の裁量でカリキュラムを構成する自由を手に入れた。よって短大には、90 年代以前に引き続き進学者を確保するための改革を行う余地は大いにあった。にもかかわらず、まさに大綱化以降、90 年代に進学率が大幅に低下しているのは、短大の改革（教育の中身）に問題があったためであるという可能性があるが、それがいまだ不問に付されているといえる。
以上から、性別役割分業説も専修学校人気説もこの 30 年間の短大進学率の増減という大局的な動向を説明するにはアドホックで部分的であり、いずれの枠組みにも依拠できな
いといえる。そこで本稿では、進学率の増減を規定する大局的な要因として、中等後教育
機関全体からみた進学者層の変化と教育機関のカリキュラム改革評価という観点から検討を行う。

(3) 中等後教育機関全体でのカリキュラム改革評価の必要性

上述のように設置基準改正により、短大・大学はカリキュラム改訂の裁量権を手に入れた。専修学校は非一条校であり、厚生労働省管轄の一部の医療系等をのぞきカリキュラムの改訂における自由は既に手にしている。加えて 2003 年以降国公立大学が法人化により進学者のニーズに敏感になる中で、私立がおよそ 9 割を占める短大や専修学校も、さらなる競争の中に身をおくこととなった。こうして中等後教育機関の改革は、少子化で減少す
るパイをめぐり、極めてマーケットセンシティブに行われるようになった。これらの改革

3

ただし同調査は専修学校卒業者を独立に学歴として計上しておらず、高卒に含んでいる。
-3-

は、アクレディテーションの動きとセットで進められた。
短大や大学の改革については、2002 年の学校教育法の一部改正に伴って自己点検・評価と第三者評価が義務化されたことにより、個々の研究者や、短期大学基準協会、大学評価・学位授与機構などの認証評価機関でも様々な事項の評価が行われてきた。また、大綱化以降の短大の改革を検討した研究もある（清水前掲、吉本前掲）。しかし、短大と大学で評価を比較する動きはほとんどない。一方、専修学校においては 2002 年に専修学校設置
基準が一部改正されたものの、評価は努力義務のままである。専修学校の評価機関も存在するが、その取り組みは端緒についたばかりである。
加えて、短大を論じる際にはともすればジェンダーの問題が焦点化されて他の問題が捨象されがちであったこと、専修学校が非一条校のまま段階的に地位が向上したという教育
行政上“不安定”な位置にあることからも、短大・大学・専修学校が比較して論じられる
ことはほとんどなかった。
こうした事情から、中等後教育機関全体でのカリキュラム改革に関する評価研究は、それ自体いまだ十分に行われておらず、また設置基準改正前と後を長期的に比較検討した評価も行われていない。しかし、1.2 で述べたように 1）短大進学率の低下の原因を短大のみに求めることには限界があり、2）カリキュラム改革は各教育機関にとっては進学者の確保という戦略的見地から行われてきた。したがって、中等後教育機関全体における相対的な関係性から、なおかつ一貫した分析軸を用いて短大進学率の増減とカリキュラム改革の評価を行う必要性があるといえる。

(4) 本稿の分析枠組み

日本においては中等後教育機関全体におけるカリキュラム改革の研究は、包括的な枠組みが不在で十分に成熟しているとはいえない。これに対して、いち早く高等教育がユニバーサル段階に達した欧米においては、大学を主な対象としてはいるが 90 年代には既に厚い研究蓄積が存在する。それらの研究に共通するのは、カリキュラムをリベラルアーツとプロフェッショナルメジャーに二分し、両者の力学から大学改革やカリキュラムの評価を行うという枠組みである（Carnochan

1993[1996]、Breneman

Brint ＆ Riddle ＆ Turk-Bicakci et al.

1994、Delucchi 1997、2005）4。

欧米の先行研究で用いられるリベラルアーツとプロフェッショナルメジャーの区分は、

4

欧米の研究では、市場化のもとで大学のカリキュラムがプロフェッショナル化しているという認識が共有されている。本稿は、大学に限らず中等後教育機関全体で職業知へのシフトが起きていることを指摘し、なおかつその動向を進学者層の変化が引き起こしたと捉える。
-4-

カーネギー教育振興財団によるいわゆるカーネギー分類に基づいている。リベラルアーツに分類されている専攻は、経済学・言語学・文学・史学・一般教養・政治学・心理学・社
会科学・芸術・学際領域科目などであり、プロフェッショナルメジャーに分類されている専攻は、経営学・法学・教育学・工学・建築学・健康科学・社会福祉学・家政学などである。リベラルアーツ専攻は伝統的な学問から派生したディシプリンベースの専攻であり、プロフェッショナルメジャーは多くが職業ベースに派生した専攻で、威信が低く実用的、
トレーニング的で相対的に新興領域であるという特徴をもっている。
しかし職業との接続という観点では、カーネギー分類には若干日本の状況になじまない面がある。たとえば教育学や家政学で取得される資格は活用率が低く（青島

前掲）
、プロ

フェッショナルメジャーに分類することには異論が多いと思われる5。これらの専攻が職業に結びついた女性も一定数存在することは確かだが、理念型はあくまでも相対的な位置づけにより決まるものである。また、リベラルアーツに分類されているものの中に、日本では経済学や法学などの就職市場で有利な専攻も含まれている。そこで本稿ではカーネギー
分類を修正し、修正カーネギー分類としてカリキュラムの分析に用いる。リベラルアーツ、
プロフェッショナルメジャーという概念は日本になじむよう、それぞれ教養知、職業知として用いる。具体的な内訳については、変数の説明を行う 2 章（2）節で述べる。
本稿では以上の欧米のカリキュラム研究の枠組みを踏まえ、教養知と職業知という観点から中等後教育機関のカリキュラムの変化と短大進学率の増減を考察する。加えてこの際、高卒後進学率の上昇に伴う進学者層とカリキュラム選好の変化という面を重視する。
高卒後進学率の上昇とは、「かつては進学しなかったような層」が進学するということを意味する。大学生の学力低下も、18 歳人口の減少にもかかわらず大学の定員が維持・拡大
し続ければ進学者層の学力が相対的に下がるため、必然的に起こる問題である。1 章（2）節で指摘したように日本における高卒後進学率の上昇が、短大進学率の低下と専修学校進学率の上昇という“予期せぬ”動きを伴って起きたことを考えれば、進学者層の変化と進学者が選好するカリキュラムの変化が連動している可能性はやはり高いと考えられる。
それでは、カリキュラム改革に関する研究が進んでいるアメリカでは、進学者層の変化について、カリキュラム改革へのインパクト要因として認識されているかといえば、必ずカーネギー分類と Breneman（前掲）をもとに論じる Delucchi（前掲）も、たとえば教育学をプロフェッショナルメジャーに分類する妥当性について釈明を行っている。アメリ
カでも教育学部の威信は低く教員免許取得率も低いが、Delucchi（前掲:417）はコースワ
ークを通して進学者を特定の職業に向けて訓練する点がポイントだという。また、必ずしも明示的には述べられないが欧米の分類基準の背景には、学問のディシプリンをめぐる威信の高低や歴史が存在する。欧米では大学はエリートの人格や文化の養成機関として発足した経緯があるためである。本稿ではこのように一部の専攻がリベラルアーツかプロフェッショナルメジャーか二分しにくいことを踏まえつつも、職業との接続という点を重視して、修正カーネギー分類を用いる。註（8）も参照。
5-5-しもそうではない。
アメリカでは「かつては進学しなかったような層」という観点による研究は、「第一世代（First-Generation）問題」として知られる（濱名代表2006 など）。両親が高卒以降の学校歴をもたない学生が、大学での学業達成や学校文化への適応に支障をきたしているという問題意識にたつもので、アメリカの新規進学者層の問題は主に人種的マイノリティーの補償教育や初年次教育の問題として捉えられてきた。つまり、アメリカでは、進学者層の変化に関する研究とカリキュラム改革の研究は、異なる系譜で発展してきた。
しかし、本稿では「第一世代」研究とカリキュラム改革の研究を接合するという立場はとらない。なぜなら「第一世代」の明確な定義はアメリカでも必ずしも統一されておらず、
日本においても、操作概念の実効性には疑問があり、かつ論者によって「第一世代」効果の有無自体について評価も分かれているためである（濱名代表

前掲）。

ただ、高卒後進学率の上昇は、大衆化の字義通り新たな進学者層を取り込んで進行する
ことは確かである。そこで本稿では、「第一世代」研究には依拠しないものの、進学者の出身階層に注目し、進学者層の拡大や変化が、選好されるカリキュラムの変化を伴って進行してきたという仮説に立つ。
以上から本稿では、中等後教育機関におけるカリキュラム改革の努力と、進学者層および進学者のカリキュラム選好の変化という観点から、短大進学率の増減について考察する
ことを課題とする。構成としては、まず教養知と職業知という観点から中等後教育機関のカリキュラムの変化を検討し（3 章）、次に中等後教育機関進学者の出身階層の変化を検討した上で、進学者のカリキュラム選好の変化について考察する（以上、4 章）。

2. 分析に使用するデータと変数(1) 本稿で用いるデータ
本稿では、文部科学省『学校基本調査報告書』および JGSS（「日本版 General Social
Surveys」）データを用いて分析を行う。
『学校基本調査報告書』では全国すべての学校の専攻別入学者の推移がわかる。だが、それと対応したかたちで進学者層の分析を行うことはできないため、分析課題にとっては不十分である。そこで、教育機関別に進学者が判明し、かつ進学者と専攻の対応を経年把握できるデータが必要となる。そこで本稿では、JGSS データを分析に用いる。
JGSS は、調査時点で満 20 歳以上 89 歳以下を対象とした層化二段無作為抽出法による全国調査である。JGSS 累積データ 2000-2002 は、1976 年度に専修学校に入学可能な者を含み、90 年代以降の進学者の動向も捉えることができる。また、JGSS-2002 では短大

-6-

や大学の専攻を分析可能である。よって本稿では、分析に応じて JGSS 累積データ
2000-2002 および JGSS-2002 を用いる。
なお、短大は 9 割以上を女子が占めるため6、本稿の分析対象は女子に限定する。

(2) 分析に用いる変数

本節では、分析で用いる変数について、操作上の定義を行っておく。
学歴については高卒・専修学校・短大・大学の 4 区分が必要である7。しかし他の調査同様、JGSS でも専修学校を学歴には含んでいない。したがって最終学歴が新制高校であり、なおかつ予備校をのぞく専修学校・専門学校通学経験がある者を専修学校進学者として再構成し、分析を行う。
次に、カリキュラムに関する変数を説明する。

表1

教養知
職業知

JGSS データにおけるカリキュラムの分類
カーネギー分類

修正カーネギー分類

社会科学・人文科学・芸術

人文科学・芸術・教育・家政

理工・教育・家政・保健＋専修学校 理工・社会科学・保健 ＋専修学校

JGSS データを用いた分析では、調査票の項目をもとに、修正カーネギー分類を用いる（表 1）8。『学校基本調査報告書』ではカリキュラムを学科単位まで遡ることができるた
め、社会科学のうち法学・経済学は職業知に、社会科学一般は教養知に、その他のうち秘書学科は職業知に割り振るなど、より実態に即した分類を設定した。なお、JGSS でも専
修学校の専攻はたずねていない。しかし、専修学校は発足以来、短大や大学よりも職業教育に重点化した教育機関として知られ、まして次節でみるように 90 年代以降は 7 割近くを職業知が占めることから、一括して職業知として扱うことに大きな支障はない9。仮にこ専修学校発足以降の短大入学者に占める女子比率は、2003 年に初めて 90％を切り、数年間 89％前後で推移するが、短大が主に女子の進学先であるということに変わりはない。
7 本分析では「大学」のカテゴリにわずかな大学院卒も含み、「大学以上」として分析しているが、大学院卒を除外した場合でも、すべての分析結果と解釈に変化はなかった。
8 本文中で記述するのは修正カーネギー分類による分析結果であるが、修正前のカーネギ
ー分類で分析した場合も、結果は変わらなかった。つまり、社会科学を教養知として評価
し、短大に多かった教育・家政系のカリキュラムを職業知として評価した場合でも、本稿の主旨に一致する分析結果となった。
9 図 2 では 90 年代以前は専修学校でも教養知の割合が高く、専修学校を職業知と括ることには問題があるようにもみえるが、設置基準改正以前、文部省（当時）の厳しい制約がある時期の短大や大学の一般教養カリキュラムと、各種学校から専修学校に制度替えして6-7-

の分類が限定的であるにせよ、教育に関する計量分析において短大・大学・専修学校の関係が十分に検討されておらず、中等後教育機関全体におけるカリキュラム改革と進学者層の変化についても考察がなされていない現状では、分析自体の意義は失われない。
また、カリキュラムや進学者層の変化を捉えるために、短大・大学設置基準の大綱化を挟む 90 年代以前に進学したコーホートとそれ以降のコーホートに二分した。具体的には
1957－1971 年生まれを CHⅠ、1972－1983 年生まれを CHⅡとした10。
進学者層の分析にあたっては、階層研究にならい、父親の職業（以下、父職）を出身階層として考察を行う。具体的には、自営業（以下、自営）、ブルーカラー、ホワイトカラー
はホワイト下とホワイト上の上下二階層に分け、4 区分を設定した。

3. 短大のカリキュラム改革 －教養知ベースの限定的な改革(1) 専攻別入学者の推移

本節では、短大・大学・専修学校の学科別入学者の推移に基づいて、カリキュラムの変化を検証する11。図 2 は、修正カーネギー分類に基づいて『学校基本調査報告書』の学科
構成を教養知と職業知に分類し、再集計した結果である。図中には、設置基準大綱化の前後で補助線を入れた。
まず、左側の教養知の図から検討する。
一見して専修学校が 90 年代までに急激に教養知を縮小していることがわかる。その値は 1976 年の 70％から 1990 年には 35％と、実に半減している。図は略すが、その内訳も大きく変動している。教養知に占める服飾・家政関係は 1976 年には 87.1％であったが、1990 年には 39.7％にまで低下している。教育・社会福祉関係は 1976 年に 8.9％であったが 1990 年には 17.4％に増加している。
大学においては、専修学校ほどではないものの、90 年代以降に教養知の縮小傾向が顕著である。設置基準の大綱化以降に大学で起きた教養学部の解体が、図からも確認できる。
学科構成の内訳については専修学校のように急激な変化はなく、たとえば家政が 1976 年
間もなく、「花嫁学校」と揶揄され、こんにちのように高校生の進学先として定着する以前の専修学校の一般教養カリキュラムを同じ括りにするのは無理がある。註（8）も参照。
10 1976 年度に専修学校に入学可能な層（1957 年 4 月以降生まれ）を含み、2002 年（JGSS-2002 の調査時点）に既に進学している層である。
11 カリキュラムの選好の変化をみるには、入学者よりも志願者の方が、より正確である。
しかし、『学校基本調査報告書』では大学は学科別男女別志願者のカテゴリが入学者のそれに全く対応しておらず、専修学校では学科別入学者は男女別に判明しているが志願者は男女計でしか判明していない。文部科学省の調査票段階で既にこのような集計がなされているため、本稿では入学者をもとに分析した。
-8-

の 10.7％から 1990 年には 9.2％、教育が 1976 年の 25.6％から 1990 年の 19.4％というよ
うに減少させつつも比較的安定的な構成を保っている。基本的に全体的な学科構成比を保ち、教養知の学科規模を縮小したといえる。

カリキュラム構成別入学状況（教養知）

カリキュラム構成別入学状況
（職業知）

100.0

100.0

1990‐1991

1990‐1991

90.0

90.0

80.0

80.0

短大
70.0

70.0

60.0
%

50.0

60.0
専修学校

大学

%

40.0

大学

40.0

30.0
20.0

50.0

30.0

専修学校

短大

20.0

10.0

10.0

0.0

0.0

図 2 中等後教育機関のカリキュラム構成の推移（『学校基本調査報告書』各年版より）

短大は、この 30 年間を通して中等後教育機関の中では最も教養知の学科が多い。その値は 90 年代に向かうにつれやや減少したとはいえ、教養知の学科が一貫して 8 割以上を占めてきた。内訳については、家政は 1976 年の 34.8％から 1990 年の 32.9％、2006 年の27.3％と漸減し、教育は 1976 年の 29.7％から 1990 年の 21.5％、2006 年の 38.1％と変化している。教育については 90 年代にかけて減少させたが、以降は増加させている。短大
なりの改革や資格教育の重点化の一手段として、教育系の学科を重点化した可能性が考えられるが、この点は次節でも裏づけられる。
右側の職業知の図については教養知の裏返しであるため、アウトラインと内訳について簡単に述べる。
まず専修学校は、発足から 90 年代までのわずか 10 数年間に、職業知の学科割合を 30％から倍以上の 66.6％に拡大している。学科構成の詳細は省くが、長期的にみると明確に強弱をつけた改編を行っている。もちろんこうした変動は、特に専修学校では学校単位での倒産や新設を含んでいる。
大学は 90 年代前半に職業知のカリキュラムを増加し、こんにちでは学科の 4 割近くを職業知が占めている。教養知の学科同様、学科構成の内訳に大きな変化はない。具体的な数値は省略するが、法学・政治学、商学・経済学、農学、理学などの構成比には、30 年間
で大きな変化はなかった。
短大は、80 年代後半から 90 年代にかけて職業知のカリキュラムを増加させてはいるが、多い時期でも 2 割に満たない。専修学校や大学に比べると、その改革は緩やかである。

-9-

以上の結果をまとめると、次のようにいえる。90 年代までは短大も大学も教養知を主に提供していた（短大は 8-9 割、大学は 7-8 割）。しかし、専修学校は 90 年代までに急激に教養知を縮小して職業知へシフトし、90 年代に入ると大学が職業知のカリキュラムを増加させた。これに対して短大は、この 30 年間を通して中等後教育機関の中では最も教養知の学科が多く、常に 8 割以上を維持してきた。しかも 2000 年以降、短大はさらに教養知を増加し職業知を減少させている。以降の進学率が低下していることからすれば（図 1）、
この戦略は進学者に受け入れられなかった可能性が高い。

(2) 学校単位の分析にみる短大の改革

前節では短大の改革が緩やかで保守的であったことを指摘した。これに対して、『学校基本調査報告書』は全国規模で複数の教育機関を検討することはできるが、学校単位ではなく学科単位のデータであるため、短大各校の改革を反映したものではないといった反論もあり得る。
しかし、学校単位で分析した、設置基準大綱化の前と後それぞれの時期における次の 2
つの大規模な調査研究からも、短大の改革が保守的で限定的であったことは明らかである。
設置基準大綱化前、富田（1984）は 1981 年 5 月時点に設置認可されている短大 523 校のうち募集停止や新設等をのぞく 507 校につき、学科ではなく短大 1 校を分析単位として、詳細に学科再編過程を分析している。本稿と同様に富田も、短大のカリキュラム改革は開設時の学科編成に基づいており大幅な改編は行われていないこと、短大は一貫して職業知ではなく教養知をベースにしたカリキュラムを提供してきたことを明らかにしている（富田前掲）。この指摘が、短大としては大局的には職業知を増加している時期のものである

ことを踏まえれば（図 2）、設置基準大綱化後の短大のカリキュラム改革は、さらに緩やかなものであった可能性が示唆される。
事実、清水（前掲）は設置基準大綱化後の 1994 年に全国すべての短大・学科（国公私立含む）を対象に実施された回収率 9 割超（577 校）の調査をもとに分析を行い、次のよ
うな点を明らかにしている。まず、設置基準大綱化以降に「学科等の組織改革」を実施・検討している短大は 8 割超であるが、新学科を設立したのは 3 割弱にとどまる。また、資格取得教育へのシフトも 2 割以下の短大で試みられたが、主に既存の人文・社会・家政・教育など教養知に関する学科においてであり、なおかつ限定的な導入にとどまったという。
つまり、当時の短大は新たに職業知の学科を設けるという戦略をとらなかった。同調査は設置基準大綱化から間もないため、現在までには新たに職業知の学科が開設されたのではないかという反論も考えられる。だが図 2 からはやはり、学科改編があったにせよ、短大としては総じて既存の教養知分野に依存した小幅な改革であったといわざるを得ない。

-10-

もちろん新学科設立が改革の必須要件ではなく、既存学科の教育内容の充実による改革と発展もあり得る。カリキュラム改革は広報戦略でもあり、教養知に重点をおいていることを売りにすることも可能である（Delucchi

前掲）。しかし、短大進学率の低下という事実は、短大の改革努力が進学者に認められなかったこと12、教育知ベースの既存学科のテコ入れという読みが誤っていたことを示唆している。

4. 進学者層とカリキュラムの変化 －「職業知へのシフト」とその支持層(1) 進学者層の変化
図 3 は、高卒後の進路における出生コーホート間の変化を、出身階層別に示している。

60.0%

自営

50.0%

ブルー

60.0%
50.0%

高卒

高卒
40.0%
30.0%
20.0%

40.0%

短大

30.0%
20.0%

大学以上

10.0%

10.0%

専修学校

0.0%

CHⅠ

60.0%

ホワイト下
短大

40.0%

専修学校
CHⅠ

60.0%
50.0%

大学以上

20.0%

大学以上

CHⅠ

高卒

10.0%

専修学校

0.0%

短大

30.0%

高卒

CHⅡ

ホワイト上

40.0%

20.0%
10.0%

大学以上

0.0%

CHⅡ

50.0%

30.0%

短大

0.0%

CHⅡ

専修学校
CHⅠ

CHⅡ

図 3 出身階層別 進路の変化

吉本（前掲:100-105）は『学校基本調査報告書』をもとに 1984－1994 年の私立短大志
願率の増減を分析しているが、短大の改革動向を加味したモデルでも説明力は低く、わずかしか改善しない（R2 乗値 0.012～0.036 の上昇）。志願率すなわち選好でみても短大の改革努力は実っていないといえる。註（11）も参照。
12

-11-

JGSS 累積データ 2000-2002 をもとにクロス表分析（χ2 乗検定）を行った結果、自営（N=629、p=0.092）、ブルー（N=587、p=0.001）、ホワイト下（N=441、p=0.002）、ホ
ワイト上（N=299、p=0.070）、いずれの階層でも、90 年代以前（CHⅠ）と 90 年代以降
（CHⅡ）では進路の構成比が有意に変化していた。
高卒率は、いずれの階層でも低下している。ホワイト上では CHⅠ・Ⅱとも高卒率は低
いが、それ以外の自営・ブルー・ホワイト下では高卒率が軒並み 10％以上低下している。
また、大学進学率がいずれの階層でも増加している。自営では 5.4％、ブルーでは 9.3％、ホワイト下では 13.1％、ホワイト上では 14.7％と、特にホワイトカラー層で上昇が目立つ。
専修学校進学率13は他の進学先に比べると増減は安定的に推移しており、ブルーで 0.6％の減少だが自営で 2.4％、ホワイト下で 2.8％、ホワイト上で 1.5％の増加となっている。
これに対して、短大への進学率は、自営とブルーで上昇しているものの（それぞれ 3.4％、4.9％）、ホワイトカラー層では低下している。ホワイト下では 3.9％、ホワイト上では 12.4％もの低下である。自営とブルーでは短大進学率が上昇したとはいえ、先にみたように自営
では大学と専修学校、ブルーでは大学への進学率が、短大進学率の上昇以上に伸びている。
これらの数値が示すのは、ホワイトカラー層が軒並み短大離れを起こしたことによって短大進学率全体が減少し、なおかつその動きは短大進学者の出身階層の低下を伴っていたということである。

100.0%

W上

90.0%
80.0%

W下

70.0%
60.0%

自営

50.0%
40.0%

ブルー

30.0%
20.0%
10.0%
0.0%
CHⅠ

CHⅡ

図 4 出身階層別 高卒後進学率の推移

図 4 は、高卒後のすべての教育機関の進学率をまとめたものであるが、明らかにホワイ
ト下、続いてブルー、自営と各階層で“上方移動”が起きていることがわかる。全体的な進学率の上昇にもかかわらず（図 4）、90 年代以降はホワイトカラー層の顕著な短大離れと、その一方での自営とホワイトカラー層における大学進学率の急増と専修学校進学率の高卒全体（図 1）に比べ、このサンプルは専修学校進学率が低く短大進学率が高い。そのようなデータで分析してもなお進学者層もカリキュラム選好も明確に変化しており、本稿で明らかにするように、進学者の短大離れと職業知へのシフトが明らかであるといえる。
13

-12-

堅調な推移がみられるのである（図 3）。
図 3 と図 4 から、次のようにいえる。ホワイト上では時期により高卒後進学率に大きな変化はないが（図 4）、進学先の内訳については、90 年代以降は短大進学率が約 8％低下し、代わって大学進学率が 10％以上上昇した（図 3）。専修学校進学も微増している。自営とホワイト下では 90 年代以降に高卒後進学率が増加したが（図 4）、それを支えたのは大学や専修学校への進学の増加である（図 3）。こうした全体的な進学行動の変化の結果、短大進学者の出身階層は相対的に低下傾向にある。

(2) 選好されるカリキュラムの変化 －職業知へのシフト
図 5 は、出生コーホート間で中等後教育機関におけるカリキュラムの種別が変化したかどうかを、出身階層別に示したものである14。

40.0%
35.0%

40.0%

自営 ★

30.0%

職業知

35.0%

25.0%

25.0%

20.0%

20.0%

15.0%

15.0%

教養知

10.0%
5.0%

40.0%

ホワイト下 ★

35.0%
25.0%
20.0%

15.0%

15.0%

5.0%

CHⅡ

職業知

30.0%

教養知

20.0%
10.0%

教養知

CHⅠ

CHⅡ

40.0%

25.0%

10.0%
0.0%

CHⅠ

30.0%

職業知

5.0%

0.0%

35.0%

ブルー

30.0%

10.0%

職業知

教養知

ホワイト上

5.0%
0.0%

0.0%
CHⅠ

CHⅠ

CHⅡ

CHⅡ

図 5 出身階層別 進学先カリキュラムの変化（ 注）★印は CHⅠ～Ⅱの変化についてχ2 乗検定を行い有意差があったカテゴリ）

JGSS-2002 をもとにクロス表分析（χ2 乗検定）を行った結果、自営（N=411、p=0.026）とホワイト下（N=224、p=0.021）のみで有意となり、ブルー（N=400、p=0.680）とホ14

進路を高卒・進学（教養知）・進学（職業知）の 3 類型に区分し、高卒以外を図示した。
-13-

ワイト上（N=125、p=0.808）では有意にならなかった。
ブルーとホワイト上では 90 年代以降（CHⅡ）に高卒後進学率が上昇したが（4.1）、それはカリキュラムの種別を問わない進学であったといえる。これに対して自営とホワイト
下では、90 年代以降（CHⅡ）に職業知を求めて進学する者の割合が有意に増加している（それぞれ 11.4％、13.3％）。特にホワイト下では、90 年代以前（CHⅠ）は職業知よりも教養知を求める進学者の方が多かったが、90 年代以降（CHⅡ）はこの比率が逆転し、職業知を求めて進学する者が増加したことがわかる。
以上から中等後教育機関への進学者層とカリキュラムの変化について考察すると15、各階層で高卒後進学率が上昇する中で、ホワイトカラー層において短大進学率が低下したが、それは自営とホワイト下での「職業知へのシフト」という動きを伴って進行していたことがわかる。もともと高卒後進学率の高いホワイト上では、90 年代以降に短大離れと大学志向が進み、90 年代以降に新たに高卒後進学するようになった層を含む自営とホワイト下では、専修学校や大学、特に職業知のカリキュラムへの進学傾向が進んだのである。短大は、新旧いずれの進学者層をも取り込むことができなかったのである。

5. まとめと考察
以上に検討したように、90 年代以降、ホワイトカラー層での短大離れ、自営とホワイト下での大学と専修学校への進学の増加と職業知志向が進む中で、短大は 30 年間、教養知が 8 割以上というカリキュラム構成を維持してこんにちにいたった。短大は、進学者層の変化とカリキュラム選好のシフトに対応できず、2 年間で職業知を提供する専修学校と、
教養知と職業知を提供する四年制大学の狭間で取り残された。専修学校と大学に挟まれた短大は、教養知のさらなる重視や教養知の学科を維持した上での資格教育の部分的な導入という戦略をとったが、これが進学者の嗜好にあわず、進学率は低下の一途を辿ったと考えられる。進学者を職業知へシフトさせたものは、高卒後進学率の高原化と 90 年代のバブル崩壊であると推察されるが、この点は稿を改めて検討する必要がある。
短大経営側にとっては短大のライバルは専修学校にみえたかもしれない。しかし進学者

15

サンプル数が少ないために本文中で分析結果は示さなかったが、教育機関とカリキュラ
ムをクロスさせた 6 類型の進路（高卒／専修学校／短大・高専-教養知／短大・高専-職業
知／大学以上-教養知／大学以上-職業知）で分析した場合も、Fisher’s exact test で自営とホワイト下のみ有意となった。つまり、自営とホワイト下では 90 年代以前（CHⅠ）から 90 年代以降（CHⅡ）にかけて専修学校と大学進学、職業知のカリキュラムへの進学が有意に増加していた。詳しくいえば、自営出身者においては専修学校と短大・高専-職業知および大学以上-職業知が、ホワイト下出身者においては専修学校と大学以上-教養知および大学以上-職業知が有意に増加していた。
-14-

ひとりひとりの行動としては、短大と専修学校の二択ではなかった。90 年代以前に教養知を求めて短大に進学していたホワイトカラー層は 90 年代以降に短大離れを起こし、大学や専修学校に進学するようになった。そしてかつてなら高卒就職していた層、つまり新規進学者層を含む自営とホワイト下が進学先を考えた場合、その選択肢は短大ではなく、専修学校か大学、特に職業知の学科だったのである。
だが、90 年代には短大も大学も高い割合で教養知を提供していた。にもかかわらず、なぜ短大への進学率は大学に比べ 90 年代以前は高く、90 年代以降は低いのか。以下、補足的に考察しておく。
90 年代に短大進学率が上昇していたのは、高学歴化による学歴代替の進展と補助的な業務としての女子事務職の「形成と融解」という労働市場の偶然性が重なったことによる（小方・金子1997）。

小方・金子によれば、60 年代半ばに女子事務職の中心が高卒から短大卒に移り、90 年までは短大卒による高卒事務職の代替が進んだため、短大卒のニーズが高まった。さらに
この時期の好調も、残念ながら短大の提供する教養知が労働市場で評価されたためではなかった。あくまで補助的業務の短期就労という点で短大卒女性と企業側の思惑が一致し、職務に直接的には関係のない教育でもかまわなかったのだという（小方・金子

前掲）。しかしながら 90 年代以降は、女子事務職全体の減少傾向と女性のキャリアの長期化、大卒による代替が同時進行し、短大卒の優位性が失われた（小方・金子

前掲）。90 年代以前

は短大も大学も教養知がメインであり、したがって女性にとっては短大を選ぼうが大学を選ぼうがカリキュラムでは大差なく、労働市場やはたらき方の慣習（性別役割分業）もあ
わせれば短大を選ぶことが合理的だったといえる。しかし 90 年代以降、高卒後進学率が上昇する中で、かつて教養知を求めて短大に進学していたホワイトカラー層は、教養知も職業知も提供する大学に進学し、自営とホワイト下は大学や職業知を提供する専修学校に進学するようになった。こうした進学者の動向に対して、専修学校は 90 年代以前、大学は 90 年代前半に職業知のカリキュラムを重点化して対応した。しかし短大はこの動向を見誤り、教養知を提供し続けて新規進学者層を取り込み損ねた。
以上から、部分的には性別役割分業説が適合し、また専修学校の職業知シフトという要因がありつつも、大局的に短大進学率の増減に影響を与えたのは、高卒後進学率の上昇と、それに伴う進学者層の変化およびカリキュラム選好の「教養知から職業知へのシフト」という要因であったといえる。
こうしてカリキュラムの変化という観点から検討すると、短大と専修学校の争点は、一条校 VS 非一条校という制度上の正統性をめぐるものではなく、教養知 VS 職業知という教育知のヘゲモニーと進学者層のシフトをめぐるものであったといえる。これは、第一に90 年代以降に女子新規進学者層が短期高等教育に求めた教育知が職業知であったこと、第-15-

二に教育機関には正統性や威信ありきではなく、教育内容が進学者にとって魅力的であれば事後的に正統性が獲得され得るということを示唆している。
本稿の分析結果は、すべての短期高等教育機関が職業知にシフトすべきであるということを意味しているわけではない。カリキュラムを大幅に職業知にシフトするには経営体力や新たな人的資本の投入が必要となるだけではなく、不透明な労働市場のニーズに左右されるという問題もある。また、専修学校で職業知を主軸に据えた柔軟なカリキュラム改革が可能となってきたのは、両義的ではあるが、非一条校ゆえのフットワークの軽さにあったのも事実である。短期高等教育機関で職業知を身につける進学者の見込みも、現実的にペイするものかどうか検討する必要がある。短期高等教育機関は、少子化が進む中で大学以上に進学者のニーズに敏感になることが求められるが、それは危うい側面ももっているといわざるを得ない。そして何より、教養知から職業知へという趨勢も、他の多くの教育問題と同じく振り子のように揺らぐ可能性をもっている。本稿の分析結果は、あくまでもここ 30 年分のデータから結果として、学校種単位でみた場合に解釈できることにすぎないのである。
最後に、念のため付言すると、本稿の分析は個別の短大の努力を否定したり、専門学校全体を称揚したりするものではない。個別の学校の評価と、ある学校種全体の評価はまっ
たく別のものであり、峻別される必要があると考える。短大全体を取り巻く状況は確かに
厳しく、また本稿で検討したように、学校種全体としてみれば短大の改革努力は限定的であったと思われるが、だからこそ、そうした中でなお生き残り健闘している短大の努力は尊重されるべきである。他方で、専門学校全体を学校種全体として改革に成功したと評価することはできない。専門学校は依然として玉石混交であり、一条校化をめぐって重ねられている議論は注視が必要であろう。学校種単位で明らかにできることは極めて限定的であり、こと評価をともなう分析では安易な一般化は慎む必要がある。

補論：JPSC データで検証する教育知のシフト
1. はじめに以上の本論では、JGSS データと学校基本調査を分析し、短大進学率の変動が教育知のシフト（教養知から職業知へ）を反映している可能性を示唆した。
しかし、JGSS データは学歴において中退と卒業の区別をしていない点で厳密性に欠けるほか、専修学校進学者は間接的に推計するしかなく、その割合も少ない。また、専攻が不明である。
また、学校基本調査での検証も入学時点の専攻を単位にしており、中退・卒業、再入学・-16-

転学科などを反映した「最終学歴」を不問にした分析となっている。ただ、入学時点に基づいた分析はむしろ一般的であり、修業年限の異なる学校種のカリキュラムを比較するため、専攻の検証で出口部分より入り口部分に注目するのは便宜上やむを得ない部分もある。
これらの限界に対し、家計経済研究所の「消費生活に関するパネル調査」（以下、JPSC
データ）は、専修学校進学者も捕捉可能であり、中退と卒業も区別している。また、同一個人に調査を行うパネル調査であるため、各調査時点で最後に卒業した学校をたずねていることから、JGSS データや学校基本調査に基づく分析よりもより厳密な意味で「最終学歴」を同定することができる。さらに、各学校種について JGSS データよりも細分化された専攻をたずねているというメリットがある。専修学校進学者の専攻も捕捉できる。進路の構成も、専修学校進学者のボリュームが比較的全体（図 1）に近い。
ただし、サンプルが女性に限られること、専攻の選択肢が学校種ごとに異なっており、
学校種横断的に分析できるような構成になっていないという限界がある。
また、JPSC データの申請時に利用可能であったデータのうち、専攻を捕捉可能で最も新しいものを用いても、CHⅠが 1959-1971 年生まれ、CHⅡが 1972-1979 年生まれに限られる。本文中の JGSS データによる分析では、CHⅠは 1957-1971 年生まれ、CHⅡは1972-1983 年生まれを網羅している。JPSC データでは特に CHⅡにおいてより短いスパ
ンしかカバーできない。おそらくはそのために、JPSC データでは CHⅠから CHⅡにかけて専修学校進学者の割合は一定、短大進学者の割合は漸増している。これは全体的な進路動向（図 1）―CHⅠから CHⅡにかけ短大進学者の割合が低下し、専修学校進学者の割合が増加―とは一致していない。なお、このことが示唆するのは JPSC データの回答者に学歴のバイアスが存在する可能性も否定できないが、短大への進学が減少し専修学校への進学が特に増加するのが 1980 年代以降生まれであることを示している。
学校基本調査（図 1）と合わせ、少なくとも後者の解釈は正しいと思われる。
どのようなデータも完璧ではなく一長一短であり、分析ではそれらの特性や時代背景を踏まえて概念操作や解釈を行うことになる。特に、教育に関する分析では、これまで学歴に焦点化した分析が主流であり、教育の質、専攻の中身まで対象にした分析は十分になされてこなかった。また、専修学校を 1 つの学歴として扱うようになったのも、比較的最近のことである。なお、高専はいまだどのデータでも短大と一括りの選択肢で扱われる傾向にある。本分析は女性に限定したものであるため、高専進学者は少ないと思われるが、この限界は先に挙げた JGSS データでも JPSC データでも克服できない。
つまり、最終学歴や専攻という観点からは、既存のデータ自体にもいまだ不十分な点が多い。このような状況において過渡的な分析としてであれ、様々なデータに基づいた検証を行うことは意義のあることである。
本文では、CHⅠから CHⅡにかけての全体的な進路の変化を反映していること、できる-17-

だけ新しい世代を含んだサンプルであることを重視し、JGSS データと学校基本調査に基づいて分析を行った。これに対し補論では、JPSC データの第 1 年度（1993 年）、5 年度（1997 年）、11 年度（2003 年）を合併して専攻の構成比の変化に関する分析を行う。こ
れらの年度を選んだ理由は、学校種ごとの専攻がわかり利用可能なデータであったためである。

2. 短大の専攻の変化
JPSC データのサンプルを、在学中の者をのぞき、CHⅠ（1959-1971 年生まれ）と CH
Ⅱ（1972-1979 年生まれ）にわけた。サンプルの最終学歴ごとに、専攻の比率（人数の構成比）を CH 単位で並べたものが、以下の補図 1～3 である。特に大きな値の変化は、図中の数字を斜体字で示した。
まず大学について確認すると、CHⅠから CHⅡにかけて教育系専攻が 19.2%から 4.7%へと大きく減少しているほか、経済・経営・商業系、その他の文系（多くは新設の複合領域であると推察される）の割合が、それぞれ 6.8%から 15.8%、6.2%から 15.8%へと増加している（補図 1）。

補図 1 専攻の変化：大学

次に専修学校について確認すると、CHⅠから CHⅡにかけて大学以上に大きく専攻の構成が変わっている（補図 2）。
まず商業実務分野は 20.2%から 13.4%に減少、教育・社会福祉分野は 6.5%から 12.2%に増加、家政分野は 13.7%から 3.6%に大きく減少し、文化・教養分野は 7.6%から 12.6%に増加している。

-18-

補図 2 専攻の変化：専修学校

大学や専修学校がこのように専攻の構成を変化させているのに対し、短大の専攻ではそれほど大きな変化はみられない（補図 3）。

補図 3 専攻の変化：短大

CHⅠ・CHⅡとも、文学・語学系、教育・保育・福祉系、家政系が短大の 3 大専攻ともいえる構図は変わっていない。文学・語学系が増加（19.5%から 28.2%へ）、教育・保育・福祉系、家政系が減少（それぞれ 28.5%から 21.2%へ、28.9%から 20.4%へ）しているが、大学や専修学校に比べ、全体的な専攻の構成比に大きな変化はないことが一目瞭然である。
短大は典型的に女性向けとされてきた専攻領域を中心に構成されていることに特徴があ-19-

り、それが CHⅠ・CHⅡで変化していないことがわかる。

3. 教養知／職業知に関する検証
上では JPSC データの設問項目に即して学校種ごとに専攻の変化をみた。次は、これらの専攻を本文中の JGSS データを用いた分析のように教養知／職業知に分類して分析した結果である。専攻の分類は、下記の補表 1 のように行った。補論では、カーネギー分類・
修正カーネギー分類で結果が異なったため、いずれの構成も図示する。結果が異なった理由は、最後にまとめて考察を行う。

補表 1 JPSC データにおけるカリキュラムの分類

JGSS

教養知

人文科学・芸術・教育・家政

文学系、法学・政治学系、芸術系

文学系、教育系、芸術系、家政・文系、家政・理系

文学・語学系、法律・政治系、芸術 文学・語学系、教育・保育・福祉系、芸系、体育系
術系、家政系、体育系

教育・保育・福祉系、経済・経営・
法律・政治系、経済・経営・
職業知 商業系、実務系、医療系、工業系、商業系、実務系、医療系、工業系
家政系
教養知

JSPC:
専修学校

社会科学・人文科学・芸術

教育系、経済学・経営学・商学系、 法学・政治学系、経済学・経営学・商
職業知 理学・工学系、家政・文系、家政・ 学系、理学・工学系、医学・歯学・薬学
理系、医学・歯学・薬学系
系
教養知

JSPC:
短大高専

修正カーネギー分類

職業知 理工・教育・家政・保健＋専修学校 理工・社会科学・保健 ＋専修学校
教養知

JSPC:大学

カーネギー分類

文化・教養分野

文化・教養分野、教育・社会福祉分
野、家政分野工業分野、医療分野、商業実務分
工業分野、医療分野、商業実務分野、
職業知 野、衛生分野、教育・社会福祉分
衛生分野、農業・漁業分野
野、農業・漁業分野、家政分野

まず専修学校について専攻の変化をみると、CHⅠと CHⅡで大きな変化はない（補図 4）。
カーネギー分類でも、修正カーネギー分類でも大きな変化はない。CH、分類法を問わず、職業知の方が教養知よりも圧倒的に多くなっている。先に専修学校はカリキュラムの改編を比較的多く行っている様子をみた。しかし、それらは職業知／教養知の構成枠を大きく変えるものではなかったこと、CHⅠ・CHⅡともに専修学校はあくまでも職業知を中心に展開してきたことがわかる。

-20-

補図 4 職業知／教養知の構成：専修学校

補図 5 職業知／教養知の構成：大学-21-

これに対して、大学は少し状況が異なる（補図 5）。
カーネギー分類でみた場合、CHⅠ・CHⅡとも職業知・教養知の比率は半々程度であり、ほとんど変化はない。しかし、修正カーネギー分類でみた場合、CHⅠから CHⅡにかけて
職業知が増加し（24.8%から 40.7%）、教養知が減少している（75.2%から 59.3%）。この点についてさらに考察を進める前に、短大の状況を確認しておこう。
上述のように専修学校や大学は、分類法によって職業知／教養知のどちらが多いという大枠の構図まで異なることはなかった。しかし、短大の場合は分類法により状況が大きく異なる（補図 6）。

補図 6 職業知／教養知の構成：短大・高専

カーネギー分類によれば、短大であるが CHⅠ・CHⅡとも職業知の方が多い。また、
CHⅡには教養知が増加している（26.8%から 35.8%）。
ところが修正カーネギー分類によれば、CHⅠ・CHⅡとも教養知の方が圧倒的に多く、しかし CHⅠから CHⅡにかけ漸減している（83.6%から 76.9%）。
このような結果は、本文中での JGSS データに基づく分析と異なる。この結果はなぜで、何を意味するのか。ここでは主に 2 つの理由を挙げたい。

-22-

第一に、カリキュラムの区分に用いている職業知／教養知の内訳が、カーネギー分類も修正カーネギー分類もともに、まだ検討の余地があるということである。これは操作上の問題と、概念上の課題とを含む。
まず操作上の問題として、JGSS、学校基本調査、JPSC とデータごとに専攻の表記もまとめ方も異なる。これらを完全に比較可能なかたちに整備することは不可能である。既に
表 1、補表 1 をみれば明らかなように、完全対応はのぞめない。
また、日米の専攻の定義や文化上の違いに起因する操作上の問題もあり、カーネギー分
類に準拠するように JGSS、学校基本調査、JPSC の専攻をそろえることが出来ない。
たとえば日本では理工系、経済学・経営学が一括りにされる傾向があり、かつこれらは就職に比較的強いとされる学科系統であるため、職業知に分類した。しかしカーネギー分
類では、理学は教養知であり、工学は職業知である。経済学は教養知で、経営学は職業知である。このようにアメリカのカーネギー分類を日本のカーネギー分類に翻案する時点で既にずれが生じる。
次に第一の理由のうち、概念上の問題についてだが、女性特有の学問という観点が必要である。
この点は、カーネギー分類でも単純化されており、十分に追究がなされていないが、日本のカリキュラムと学校種の関係を考える上で、必要不可欠な視点である。学校基本調査
報告の統計や補図 3 からも、またわれわれの経験的理解からも明らかなように、短大とは特定の専攻―端的に簡略化していえば教育、家政系に代表される専攻―と密接に結びついた学校種である。そして、このような学校種―特定の専攻に偏り、女性に偏った学校種―
は、アメリカには存在しない。
これらの専攻・学校種の存在が、操作上・解釈上、日本独自の難点となっており、かつ、
それが職業知／教養知のいずれに分類されるかで結果の違いが生じる（上述の補図 6）。
また、この短大と強く結びついた教育、家政系という専攻は、時代に応じて戦略的に異なる、正反対のイメージを打ち出してきた背景がある。
特に家政系は、戦後初期は家庭婦人の教養としての側面を前面に出して展開し、学生数を増やした。それが、時代が進むにつれ、洋裁や栄養士など「職業婦人」、女性の「手に職」の側面を強調して展開し、こんにちにいたる。専修学校進学率が増加し、短大進学率が減少する中で、家政系を中心にした短大は、専攻の構成を大きく変えることなく、職業知の側面を強くアピールするようになってきた。
教育系は当初から比較的「職業婦人」の要素が強かったが、教員免許取得者で教員になる者は必ずしも多くはなく（青島前掲）、そういう意味では完全な職業知というよりも、「いざというとき」のため、という性格が強かった。
このように教育系や家政系は、職業知であるか教養知であるかそもそも峻別が難しく、-23-

時代に応じて性格やイメージを変化させてきた専攻である。なおかつそれが短大という学校種に集中している。
つまり、職業知か教養知かというカーネギー分類でも修正カーネギー分類でもない、狭間、“中間”の専攻、「女性専攻」（とそれに対置する「男性専攻」）という概念が必要ではないかと思われる。
JGSS データによる本文の分析結果と異なる第二の理由は、補論のはじめで述べたように、JGSS データと JPSC データで学歴構成が異なること、JPSC データの CHⅡが 1979年生まれまでしかカバーしていない点である。専修学校、大学の職業知へのシフト、進学
動向における短大進学率の衰退と専修学校進学率の上昇は 80 年代生まれ以降を中心に展開したが、その分を JPSC で網羅していないため、過小評価された可能性がある。

4. おわりに以上の補論は、職業知／教養知概念が頑健ではないということを示すものではなく、日本独自の概念設定や、女性独自の専攻領域と学校種の存在を考察する必要性を改めて示唆するものである。
専攻ごとの進路動向、性別ごとの進路動向、またそれらと結びついたキャリアなどの分
析は、教育関連諸学でもまだ十分に手がつけられていない領域である。重要性も十分に認識されておらず、データ整備さえ十分ではない。そのため、いまなお課題が多いものの、今後の研究・調査蓄積のための基礎的な作業として、本論および補論で展開した職業知／
教養知の検討は、意義ある叩き台になると思われる。

参考文献・引用文献
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東京大学大学院教育学研究科修士学位論文。
日本私立短期大学協会編，各年版，『短期大学教育』。
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清水一彦，1998，「第二章短期大学の改革状況と課題―「短期大学改革の実施状況等に関するアンケート調査」結果より」高鳥正夫・舘昭編著『短大ファーストステージ論』東信堂:30-64。
総務省統計局，各年版，『就業構造基本調査報告』。
富田康士，1984，『文部系短期大学の再編過程に関する研究～職業訓練短期大学校に関する研究序説～』雇用促進事業団職業訓練大学校職業訓練研究センター。
吉本圭一，1998，「第三章入学者の受け入れと卒業者の進路―短大改革のインパクト―」高鳥正夫・舘昭編著『短大ファーストステージ論』東信堂:65-113。

-25-東京大学社会科学研究所パネル調査プロジェクトについて
労働市場の構造変動、急激な少子高齢化、グローバル化の進展などにともない、日本社会における就業、結婚、家族、教育、意識、ライフスタイルのあり方は大きく変化を遂げようとしている。これからの日本社会がどのような方向に進むのかを考える上で、現在生じている変化がどのような原因によるものなのか、あるいはどこが変化してどこが変化していないのかを明確にすることはきわめて重要である。
本プロジェクトは、こうした問題をパネル調査の手法を用いることによって、実証的に解明することを研究課題とするものである。このため社会科学研究所では、若年パネル調
査、壮年パネル調査、高卒パネル調査の３つのパネル調査を実施している。

本プロジェクトの推進にあたり、以下の資金提供を受けた。記して感謝したい。

文部科学省・独立行政法人日本学術振興会科学研究費補助金
基盤研究 S：2006 年度～2010 年度
厚生労働科学研究費補助金
政策科学推進研究：2004 年度～2006 年度
奨学寄付金
株式会社アウトソーシング（代表取締役社長・土井春彦、本社・静岡市）：2006 年度～2008 年度

東京大学社会科学研究所パネル調査プロジェクト
ディスカッションペーパーシリーズについて
東京大学社会科学研究所パネル調査プロジェクトディスカッションペーパーシリーズは、
東京大学社会科学研究所におけるパネル調査プロジェクト関連の研究成果を、速報性を重視し暫定的にまとめたものである。

東京大学社会科学研究所パネル調査プロジェクト ディスカッションペーパーシリーズ

No.1

山本耕資

標本調査における性別・年齢による層化の効果：100 万人シミュレーション（2007 年 4 月発行）

No.2

石田浩
三輪哲
山本耕資
大島真夫

仕事・健康・希望：「働き方とライフスタイルの変化に関する調査（JLPS）2007」の結果から（2007 年 12 月発行）

No.3

中澤渉

性別役割分業意識の日英比較と変動要因：British Household Panel
Survey を用いて（2007 年 12 月発行）

No.4

戸ヶ里泰典

大規模多目的一般住民調査向け東大健康社会学版 SOC3 項目スケー
ル：(University of Tokyo Health Sociology version of the SOC3 scale:
SOC3-UTHS)の開発（2008 年 1 月発行）

No.5

戸ヶ里泰典

20～40 歳の成人男女における健康保持・ストレス対処能力 sense ofcoherence の形成・規定にかかわる思春期及び成人期の社会的要因に関する研究（2008 年 1 月発行）

No.6

田辺俊介
相澤真一

職業・産業コーディングマニュアルと作業記録（2008 年 2 月発行）

No.7

中澤渉

若年層における意識とライフスタイル：JLPS と BHPS における日英の家事労働と性役割意識の比較（2008 年 3 月発行）

No.8

深堀聰子

若者の働くこと・結婚すること・子どもをもつことに関わる意識
高卒パネル（JLPS-H）と NELS による日米比較（2008 年 3 月発行）

No.9

戸ヶ里泰典

若年者の婚姻および就業形態と健康状態、健康関連習慣との関連性の検討（2008 年 3 月発行）

No.10

三輪哲

働き方とライフスタイルの変化に関する全国調査 2007 における標本特性と欠票についての基礎分析（2008 年 3 月発行）

No.11

安藤理

公共政策支持の規定要因～公共事業と所得再分配に着目して～（2008 年 4 月発行）

No.12

長尾由希子

若年男女における性別役割分業意識の変化とその特徴：高校生のパネル調査から（2008 年 4 月発行）

No.13

伊藤秀樹

高校生の自信と卒業後の揺らぎ（2008 年 4 月発行）

No.14

相澤真一

誰が仕事をやめたがっているのか：重要なのは職場環境か、それとも家庭か？（2008 年 6 月発行）

No.15

元治恵子

若年層のキャリアデザイン・ライフデザインの変化―高校在学時から高卒 3 年目への変化―（2008 年 6 月発行）

No.16

橋本摂子

性別役割意識の揺らぎをたどる（1）―結婚アスピレーションから見た行動規範と現状追認の距離―（2008 年 6 月発行）

No.17

石田浩

世代間移動の閉鎖性は上昇したのか（2008 年 11 月発行）

No.18

石田浩
三輪哲
村上あかね

結婚・健康・地域：「働き方とライフスタイルの変化に関する調査（JLPS）2008」の結果から（2008 年 12 月発行）

No.19

SawakoChange in Living Arrangement of Unmarried Adults with Parents and
SHIRAHASE Income Inequality in Japan with Comparative Perspective（2009 年 2 月発行）

No.20

WataruInequality of Opportunities for Access to Universities among the Japanese
NAKAZAWA Young People: Focused on the Scholarship Loan Program（2009 年 2 月発行）

No.21

Hiroshi
ISHIDA

Educational Attainment and Social Background（2009 年 2 月発行）

No.22

大島真夫

大学就職部の斡旋機能とその効果（2009 年 3 月発行）

No.23

中澤渉

職業的地位の変容に関する基礎分析ら（2009 年 3 月発行）

No.24

戸ヶ里泰典

ストレス対処能力概念 Sense of Coherence の抑うつ傾向ならびに心理社会的な職場環境との因果関係の検証―構造方程式モデリングを用いた検討（2009 年 4 月発行）

No.25

戸ヶ里泰典

若年成人男女における慢性疾患の有病率の分布と就業、婚姻との関連の検討―自己報告を国際疾病分類（ICD-10）に基づいて分類した
データより（2009 年 5 月発行）

No.26

大島真夫

誰が大学就職部を利用するのか（2009 年 9 月発行）

JLPS wave1 と wave2 の比較か

No.27

Hiroshi
ISHIDA

Social Inequality in Health in Japan（2009 年 10 月発行）

No.28

菅万理

母親の就労が思春期の子どもの行動・学業に及ぼす効果：Propensity
Score Matching による検証（2009 年 11 月発行）

No.29

橋本摂子

未婚者層における結婚意識の変動と社会階層的要因：パネル・ロジ
ットモデルによるアスピレーション分析（2009 年 12 月発行）

No.30

石田浩
有田伸
田辺俊介
村上あかね

生活・交際・労働者の権利：「働き方とライフスタイルの変化に関する調査（JLPS）2009」の結果から（2009 年 12 月発行）

No.31

中澤渉

男女間のメンタルヘルスの変動要因の違いに関する分析（2010 年 2
月発行）

No.32

平沢和司

確率抽出データを用いた大卒就職機会に関する検討（2010 年 3 月発
行）

No.33

長尾由希子

短大進学率の変動にみる教育知のシフトとその支持層：教養知から職業知へ（2010 年 3 月発行）

東京大学社会科学研究所 パネル調査プロジェクト
http://ssjda.iss.u-tokyo.ac.jp/panel/