Discussion Paper Series

University of Tokyo

Institute of Social Science
Panel Survey
東京大学社会科学研究所 パネル調査プロジェクト
ディスカッションペーパーシリーズ

親の教育意識における進学志向と部活動志向の相対的位置づけ――高卒パネル調査 Wave19 の結果から――
The Relative Position of College-Orientation and Club-Orientationin Parents' Educational Attitudes: The Results of JLPS-H Wave 19

田垣内義浩（東京大学大学院）

Yoshihiro TAGAITO
December 2023
No.172

INSTITUTE OF SOCIAL SCIENCE

東京大学社会科学研究所
UNIVERSITY OF TOKYO東京大学社会科学研究所パネル調査プロジェクト
ディスカッションペーパーシリーズ No.172
2023 年 12 月

親の教育意識における進学志向と部活動志向の相対的位置づけ：
高卒パネル調査 Wave19 の結果から

田垣内義浩（東京大学大学院）

要約
本稿は、2022 年 11 月に実施した「高卒後の生活と意識に関するアンケート（第 18 回）」（高卒パネル調査 Wave19）の基礎的な集計と分析をまとめたものである。対象者は高校を卒業して 19 年目を迎え、その中には子どもを持ち、親となったものも多い。この点を考慮して、本稿では親の子どもに対する教育意識に焦点を当てることにした。結果として、次の点が明らかとなった。すなわち、2011 年の時点では対象者が子どもにとって重要なこととして、部活動で活躍することをあげていたのに対して、時間とともに進学を相対的に重視するようになっていること、その重視のあり方は本人と配偶者の学歴によって異なることである。今後は、子どもが成長するにしたがって、親の教育意識がどう変動していくのか、また、それは子どもの教育意識にいかに影響していくのか、これらの諸点について解明していくことが重要となる。

謝辞
本研究は、日本学術振興会（JSPS）科学研究費補助金・特別推進研究（18H05204）、基盤研究（S）（22223005）、基盤研究（C）（25381122）、基盤研究（B）（16H03778, 21H00767）
および厚生労働科学研究費補助金政策科学推進研究事業（H16－政策－018）および東京大学社会科学研究所の研究資金 、株式会社アウトソーシングからの奨学寄付金を受けたものである。東大社研高卒パネル調査データの使用にあたっては、高卒パネル調査企画委員会の許可を受けた。

1. 親の教育意識における進学志向と部活動志向の相対的位置づけ(1) はじめに高卒パネル調査は Wave19（2022 年）まで蓄積を重ね、対象者の年齢も高卒後 19 年の時が経過し 36～37 歳に達している。そのことから、子どもを有するものの比率も徐々に増加している。実際に、Wave19（2022 年）についてみると、有子率は男性が 48.4%、女性が59.0%と男女の違いはあるが、全体では 5 割強の対象者が親になる経験を有するようになっている。
以上の状況に鑑み、本稿では親となった対象者の意識、具体的には子どもの教育意識に着目することとしたい。その際には、特に次の 2 点に注目していく。第一に、進学志向と部活動志向という二つの軸を設定し、その相対的な比重から親の教育意識に迫っていくことである。これまで親の教育意識を扱った研究は膨大に存在するが、その多くは子どもへの進学志向の高さなど学業や進学に関するものであった（荒牧 2016 など）。一方、部活動は学校行事とともに学校教育における「二大花形」（山本 2021）と言われるほど重要な位置づけにあるにもかかわらず、親が部活動にどう価値づけしているかほとんどわからないのが現状であった。そこで、親の部活動に対する意識をみていくこととする。
それとともに、本稿の特色になるのは、学業・進学と部活動の両者を合わせてみていくことである。これまで子どもを対象とした調査からは、（進学と密接に関連する）学業と部活動をセットで検討する意義が示唆されている（須藤 2020; 加藤 2022）。たとえば、加藤（2022）では進学校において学業と部活動がどちらも重視される「両立型」が増えているのに対して、それ以外の高校では「勉強型」に代わり「部活動型」が増えているという。当
然の如く、部活動に熱心になるほど学業や進学に労力は割かれづらくなることから、こうした両者の関係性はその後の教育達成にも影響していくことが予想される。これまでは子どもの側から学業・進学と部活動双方の関係性を扱ってきたが、そこにはもちろん親の影響も存在すると想定できる。そこで、本稿では子どもの意識や行動を規定する存在である親の意識に焦点を当ててみることとしたい。
第二に、本調査がパネルデータになっている利点を活かし、時点の推移とともに教育意識がどのように変遷しているか着目していくこととする。というのも、たとえば現在時点で進学志向と部活動志向の度合いにそれほど違いがなかったとしても、過去時点では差異があった場合、現在時点の結果の見方も変わってくると考えられるからである。ここには、過去から現在にかけて、両者の関係性を変える何かしらの作用が働いたと考えられ、この点について検討することで親の教育意識の実態やその背景に関する見通しも良くなると推測される。

-1-

以上の諸点を踏まえた上で、具体的に本稿では次の点を検討していく。まず、基本的な確認として、時点を追うごとに、本調査で設定した子どもにとって重要なことに関する質問の回答傾向がどう推移するか平均値の比較からみておくこととする。次に、子どもにとって重要なことを、進学志向と部活動志向に限定したうえで、それらの重要度の相対的な位置がいかに変化しているのか、時点で分けた上でクロス表を示すことで理解を深める。最後に、上記でみられた志向性の変化がいかなる要因により生じているか、本人・配偶者の学歴や子どもの性別、居住都道府県など関連が想定される変数とともに検討していくこととする。

(2) 子どもにとって重要なことの時点別変化

まずは、本調査で設定した変数群から、子どもにとって重要なことが時点を追うごとにどう変化しているかみておく。本調査では、Wave8（2011 年）、Wave13（2016 年）、Wave15（2018 年）、Wave18（2021 年）、Wave19（2022 年）の 5 時点で、主に子どもをもつ対象者に向けたセクションにおいて（Wave8 のみすべての対象者）、次の質問項目を設けている。
具体的には、「あなたのお子さんにとって1、以下のことはどの程度重要だと思いますか。」という質問に対して、「習い事をすること」「塾や予備校に通うこと」「学校の部活動で活躍すること」「4 年制大学に入ること」「できるだけ偏差値の高い大学に入ること」の 5 つの項
目が「1. 非常に重要である」「2. 重要である」「3. 少しは重要である」「4. 重要でない」の4 点尺度のどれに該当するか尋ねている。
ここでは、回答選択肢を連続変数としてとらえたうえで（数値は重視するほど高くなるように逆転）、時点ごとにどの項目がどれほど重要と認識されているか確認していくこととする。ただし、Wave13 と Wave15、Wave18 と Wave19 はそれぞれ間隔が狭く、図表が煩雑になる懸念もあることから、それぞれケース数の多い Wave15 と Wave19 を採用して結果を掲載した。また、時系列の比較をより厳密に行うため、Wave8、Wave15、Wave19 のすべてに回答しているものにケースを限定している。結果として、サンプルサイズは 109 となった。
子どもにとって重要なことの 5 項目に関して、時点別に平均値を示したものが図 1 である。本稿が関心を寄せる進学志向（「4 年制大学に入ること」「できるだけ偏差値の高い大学に入ること」）と部活動志向（「学校の部活動で活躍すること」）の 2 つの項目の推移をまず確認すると、進学志向に関してはここ 10 年での結果が安定しており、かつ習い事などと比較するとそれほど高い水準で重視されているとはいえないことがわかる。
一方の部活動志向については変化がかなり顕著である。Wave8 では 5 つの項目の中でも1

Wave8 のみ、
「あなたに子どもがいた場合、子どもにとって」。
-2-

っとも重視されていたが、時点を経るごとに重要度は直線的にさがっている。この結果は、その他の項目と比べても特異であることがわかる。上記の進学志向に関する項目にとどまらず、「習い事をすること」「塾や予備校に通うこと」に関しても時点による変化は微細だからである。つまり、不思議なことに、部活動志向のみで、重視するとする程度が時点ごとに減っているのである。
パネルデータを蓄積しているからこそ、こうした結果を浮き彫りにできたことは強調しておいてよいだろう。というのも、現在時点のみをみていては、進学志向と部活動志向の強さには大きな違いがないと解釈されてしまう懸念があるからである。しかし、パネルデータにより確認することで、進学志向はそれほど高い水準ではないともみえるけれども、部活動志向と絡めてみるとその相対的な重要度は高まっている可能性があるというように見え方が変わる。次にこの点について、より丁寧に検討していこう。

3.02.8

2.6

2.4

2.2

2.0

1.8
Wave8

Wave15

Wave19

習い事をすること

塾や予備校に通うこと

学校の部活動で活躍すること

4年制⼤学に⼊ることできるだけ偏差値の⾼い⼤学に⼊ること

図1

子どもにとって重要なことの時点別平均値（N=109）(3) Wave8 と Wave19 における進学と部活動の相対的重視度
ここでは、Wave8 と Wave19 の 2 時点を対象として、進学と部活動の相対的な重視度がどのように変化しているか確かめておくこととする。ここで、進学志向（「4 年制大学に入ること」「できるだけ偏差値の高い大学に入ること」）の 2 変数はどちらをみても結果に大差はないため、「4 年制大学に入ること」を用いることとする。そのうえで、次の手順で分析を実行する。まず、次の 4 つのカテゴリーを Wave8 と Wave19 について設定する。⑴進学についても部活動についても「1. 非常に重要である」「2. 重要である」「3. 少しは重要である」のいずれか同じものを選択する「両立型」、⑵ たとえば進学が「1. 非常に重要である」、部活動が「2. 重要である」など、進学の方が部活動よりも重視度が高い「進学重視型」、⑶ その反対に部活動の方が進学よりも重視度が高い「部活動重視型」、⑷ 進学も部活動も-3-「4. 重要でない」と回答する「両方非重視型」、である。
こちらについても、Wave8 と Wave19ともに回答をしている対象者に絞って比較することとする（N=145）。
表 2 をみると、前節で示唆した傾向が裏付けられる。まず、Wave8 では、進学と部活動を両方同様に重視する「両立型」も 3 割程度存在していたが、それ以上に「部活動重視型」が 6 割近くにも上ることから、Wave8 時点という対象者が 25 歳ごろには多くの人が進学よりも部活動を重視していたことが読み取れる。一方で、進学の方を重視するとするものは10%にも達しない。その後、10 年ほど経過した Wave19 をみてみよう。こちらをみると「部活動重視型」が 3 割程度も減少し、それに代わるように「進学重視型」が 15 ポイント程度増加している。それでもなお、「進学重視型」の方が「部活動重視型」を上回ることはない
が、時系列を追ってみると、部活動よりも進学が重視されるようになるというトレンドは明瞭に認められる。その他、本稿の主題には関係しない点として「両方非重視型」が 10 ポイント程度増加していることから、その背景は理解し難いが、子どもをもち、成長を見届ける中で、志向性が変化していること自体は読み取れる。
それでは、こうした進学と部活動の相対的な位置づけの変化はどのような変数とともに生じているのであろうか。以下でこの点について、本人・配偶者の学歴、子どもの性別、居住都道府県という変数から検討していく。

表 2 時点別にみた進学と部活動の相対的重視度

Wave8

Wave19N%

N%

両立型

4329.75034.5

進学重視型

106.9

3222.1

部活動重視型

8558.64229.0

両⽅⾮重視型

74.8

2114.5

合計

145

100

145

100

(4) 進学と部活動の重視度の変化はいかなる変数と関連するか

まずは、本人・配偶者の学歴から検討していきたい。どちらかの学歴が高い場合に、子どもが生まれ、成長するにつれて、部活動というよりも学業や進学の方に志向性をシフトすることが推測されるからである。ここでは、サンプルサイズの少なさを加味して、本人と配偶者の最終学歴のいずれかが大卒以上の場合とそれ以外に分けて検討している（ただし、それぞれ別々に検討したときにも大まかな傾向性に違いはないことは断っておく）。以下の分析
ではいずれも、Wave8、Wave15、Wave19 の 3 時点すべてに回答している対象者に限定し-4-ている。
図 2 からは、まず進学について、どの時点でも「どちらか大卒以上」と「どちらも非大卒」で差異が生じており、安定的にその違いが維持されている。Wave19 から Wave8 の値を引くことで、時点による変化に「どちらか大卒以上」と「どちらも非大卒」の違いがあるか検討したがこちらも有意ではないことから、学歴による相違は安定的に推移していることはある程度裏付けられる。一方で、部活動については、「どちらか大卒以上」と「どちらも非大卒」のいずれも重視する度合いを減少させているものの、その程度をみてみると、「どちらか大卒以上」の方で大きいようにもみえる。実際に、Wave8 時点で「どちらか大卒以上」と「どちらも非大卒」の間で平均値に差があったものの、それ以降の時点では有意な違いはなくなっている。また、進学志向と同様に時点による変化に差異があるかどうか確認したところ、こちらでは有意差が確認される。このことから、「どちらか大卒以上」において部活動をより重視しない方向に動いているといえるだろう。以上の進学志向と部活動志向の傾向が組み合わさることで、「どちらか大卒以上」では Wave19 にかけて双方の志向性にほとんど差異がなくなっている。一方で、「どちらも非大卒」では、部活動志向自体は減少しているものの、進学と部活動となったときに、現時点でも部活動を重視する傾向が継続している。
3.1
2.9
2.7
2.5
2.3
2.1
1.9
1.7
1.5
Wave8

Wave15

Wave19

4年制⼤学に⼊ること（⼤卒: N=71）

4年制⼤学に⼊ること（⾮⼤卒: N=34）

学校の部活動で活躍すること（⼤卒: N=71）

学校の部活動で活躍すること（⾮⼤卒: N=34）

図 2 学歴×進学・部活動重視度

続いて、子どもの性別をみていく。というのも、子どもの性別によって大学に進学させた
いと思うかという進学の志向性に差異が生じることが容易に想定できるからである。ここでは、子どもの中に男子が含まれるかが重要と判断し、子どものいずれかが男子かどうかで分けて検討することとした。こちらの結果を確認したのが、図 3 である 。結果をみると、男子が含まれるか否かによって、各時点の志向性についても時点による変化についても有意な違いは存在しないことがわかった。つまり、当初想定したような、男子だからこそより-5-進学重視の方向へとシフトしていくという傾向は、今回の結果からはいえない。

3.0

2.8

2.6

2.4

2.2

2.0

1.8
Wave8

Wave15

Wave19

4年制⼤学に⼊ること（男⼦あり: N=85）

4年制⼤学に⼊ること（男⼦なし: N=21）

学校の部活動で活躍すること（男⼦あり: N=85）

学校の部活動で活躍すること（男⼦なし: N=21）

図 3 子どもの性別×進学・部活動重視度

最後に、居住都道府県をみていく。というのも、都道府県により大学進学率や中学受験率、通塾率など、進学に関する諸指標に明確な差異が存在し、それが親の志向性にも影響していくと考えられるからである。サンプルサイズが小さいため、ここでは三大都市圏（埼玉県、千葉県、東京都、神奈川県、愛知県、京都府、大阪府、兵庫県）とそれ以外の地方県という大きな括りで検討してみる。図 4 から確認していくと、たしかに三大都市圏で地方県よりも進学志向が高いようにもみえるものの、進学志向・部活動志向ともに居住都道府県により時点ごとの違いも変化の相違もない。そのため、全体（図 1）と同様の傾向が図 4 でも確認できる。

3.0
2.9
2.8
2.7
2.6
2.5
2.4
2.3
2.2
2.1
2.0
Wave8

Wave15

Wave19

4年制⼤学に⼊ること（三⼤都市圏: N=33）
4年制⼤学に⼊ること（地⽅県: N=70）
学校の部活動で活躍すること（三⼤都市圏: N=33）
学校の部活動で活躍すること（地⽅県: N=70）

図 4 居住都道府県×進学・部活動重視度-6-(5) まとめと考察

以上、子どもにとって重要なことについて、とりわけ進学志向と部活動志向の相対的な位置づけに着目して検討を進めてきた。
今回の分析から明らかとなったのは次の 3 点である。
第一に、「習い事をすること」「塾や予備校に通うこと」「学校の部活動で活躍すること」「4年制大学に入ること」「できるだけ偏差値の高い大学に入ること」の 5 つの項目について、
Wave8 から Wave19 までの志向性の変化について確かめたところ、ほとんどの変数で大きな変化はなく時点ごとに安定した結果がみられたのに対して、唯一、部活動志向のみで明瞭な変化を見出すことができた。その結果、Wave8 時点では進学志向よりも部活動志向の方で重視される度合いが高かったのに対して、Wave19 時点ではその重要度の高さの違いは小さくなっている。第二に、進学志向と部活動志向の相対的な重要度について、「両立型」「進学重視型」「部活動重視型」「両方非重視型」の 4 カテゴリーに分けて検討したところ、Wave8から Wave19 にかけて「部活動重視型」が大きく減少したのに対して、「進学重視型」に一定の上昇が認められた。時点の変化により、子どもが生まれたり、成長したりすることを通じて、どちらかというと部活動よりも進学を重視する方向へと動いていることが示唆される。
第三に、それではどのような層で進学重視や部活動重視の変化があるのか確かめたとこ
ろ、本人・配偶者の学歴が影響しているのに対して、子どもの性別や居住都道府県はあまり影響していないことがわかった。もちろん、配偶者との結婚、子どもの出産、現住地への転居などすべての項目で今回はその時期を考慮しているわけではないため、以上の結果は留保つきではある。しかし、学歴が高い場合に、部活動への志向性が小さくなることで、進学への志向性との差異がなくなっている一方で、学歴が低い場合には、同じく部活動志向は低くなっているものの、それは進学志向との違いを埋めるほどのものではないことには注目してよいだろう。以上を背景として、進学志向と部活動志向の相対的な位置づけをみたときに、学歴が高い場合には両方同程度に重視、低い場合に部活動の方を重視というように差異が明確になる。
はじめに記した通り、学業・進学と部活動の関係性については、日本の学校教育における部活動の重要度を考慮したとき、それほど注目されてきたとは言い難い。また、そこに親の教育意識という限定符をつけたときにはなおのこと蓄積の少なさが目立つ。しかし、親の教育意識がまず子どもの意識や行動を方向付けていくと考えるならば、そちらについても検討していくことの必要度は高い。これまで子どもの学習行動と部活動参加の関係性を分析した研究である加藤（2022）において、進学実績の高い高校では学習と部活動を両立する「両立型」が増加しているのに対して、それほど高くない高校では「勉強型」に代わり、「部活型」が増加しているという。学歴の高い親のもとに生まれた子どもが進学校に通い、低い-7-親のもとに生まれた子どもが非進学校に通うとすると、本稿における親の分析結果もこちらと符合するものである。もちろん、親の教育意識が子どもにどう影響しているかは検討の射程外のためあくまで推測の域を出ないが、今回の結果を踏まえれば、まず親の教育意識があって、それが子どもに伝播し、実際の子どもの意識や行動に表れている可能性が示唆される。ただし、親の学歴が低いことはそのまますべての教育意識の項目への重視度合いの低さにつながるわけではなく、進学と部活動の違いなど重要だと考える項目にグラデーションが存在する可能性がある。親が学業・進学志向と部活動志向を両立することなく、部活動志向により強く傾いてしまうことが、子どもの進学志向が高まらないことに結びついていくといった可能性も少なからず考えられる。
繰り返しになるが、本調査データはサンプルサイズが小さいため、結果の不安定性は無視できないだろう。
また現在、日本の第一子出生時の母の平均年齢を 30 歳前後と想定すると、本調査の Wave19 は 36～37 歳を対象とするため子どもがまだ小学校入学前後のものも多いと考えられ、今後、親の教育意識も大きく揺れ動いていくことが予想される。そのため、今回の分析結果を一般化してとらえることには限界がつきまとう。しかし、こうした発想による研究が現状限られることから、これからの研究の進展の端緒として小さくない意義はもちうると考えている。今後は次の課題を解決していくことで、より見通しをよくしていくことが求められる。
第一に、なぜ部活動志向が減少しているのか、もう少し直接的にそのメカニズムを明らかにする必要がある。今回の結果からは、親学歴が関係していそうな傾向が観察されたが、それではなぜこうした結果が生じたか、その要因は明確でない。今回検討できなかったその他の変数と組み合わせるなど、関係性の背景をより精緻にとらえていかなければならない。たとえば、学歴によって自身の学校生活で学んだことの中で評価する項目が異なることなどの要因が、そのまま子どもへの教育意識に結びついているかもしれない。
第二に、子どもの学校段階の経過とともに、今後どう教育意識が変化していくか、それが子どもの志向性に影響するか・しないか検討していくことが求められる。パネルデータの性質上、サンプルサイズの大きさの問題は拭えないが、ただ個人を追跡したからこそ、教育意識には変化するものと、しないものが存在することを発見できたともいえる。パネル調査を継続することには多大な時間と労力が必要なため困難を極めるが、ほかの調査データを用いた分析から得られた知見とも組み合わせつつ、親の教育意識の傾向性を丹念に明らかにしていくことの意義は大きいだろう。
以上の課題をひとつひとつ紐解いていくことによって、進学志向という単一の要因にとどまらず、進学志向と部活動志向の相対的な位置づけという方向性から、子どもの教育意識や進学アスピレーションの高さのメカニズムに関する新たな構造を明らかにしてくことができるのではないだろうか。

-8-参考文献・引用文献
荒牧草平，2016，『学歴の階層差はなぜ生まれるか』勁草書房．
加藤一晃，2022，「高校生の部活動参加の拡大と学習行動の変容――学校ランクと社会階層.に注目した 1990 年・2006 年調査の比較分析」『教育学研究』89(1): 27-39．
須藤康介，2020，「中高生の部活動時間が学習時間に与える影響――パネルデータ分析による効果推計」東京大学社会科学研究所・ベネッセ教育総合研究所編『子どもの学びと成長を追う――2 万組の親子パネル調査から』勁草書房，262-78．
山本宏樹，2021，「特別活動と部活動に忍びよる格差」中村高康・松岡亮二編『現場で使える教育社会学――教職のための「教育格差」入門』ミネルヴァ書房，250-70．

-9-東京大学社会科学研究所パネル調査プロジェクトについて
労働市場の構造変動、急激な少子高齢化、グローバル化の進展などにともない、日本社会における就業、結婚、家族、教育、意識、ライフスタイルのあり方は大きく変化を遂げようとしている。これからの日本社会がどのような方向に進むのかを考える上で、現在生じている変化がどのような原因によるものなのか、あるいはどこが変化してどこが変化していないのかを明確にすることはきわめて重要である。
本プロジェクトは、こうした問題をパネル調査の手法を用いることによって、実証的に解明することを研究課題とするものである。このため社会科学研究所では、若年パネル調査、壮年パネル調査、高卒パネル調査、中学生親子パネル調査の４つのパネル調査を実施している。

本プロジェクトの推進にあたり、以下の資金提供を受けた。記して感謝したい。

文部科学省・独立行政法人日本学術振興会科学研究費補助金
基盤研究 S：2006 年度～2009 年度、2010 年度～2014 年度 基盤研究 C：2013 年度～
2016 年度 特別推進研究：2015 年度～2017 年度 若手研究 A：2015 年度～2018 年度
基盤研究 B：2016 年度～2020 年度 特別推進研究：2018 年度～2024 年度
厚生労働科学研究費補助金
政策科学推進研究：2004 年度～2006 年度
奨学寄付金
株式会社アウトソーシング（代表取締役社長・土井春彦、本社・静岡市）：2006 年度
～2008 年度

東京大学社会科学研究所パネル調査プロジェクト
ディスカッションペーパーシリーズについて
東京大学社会科学研究所パネル調査プロジェクトディスカッションペーパーシリーズは、東京大学社会科学研究所におけるパネル調査プロジェクト関連の研究成果を、速報性を重視し暫定的にまとめたものである。

東京⼤学社会科学研究所 パネル調査プロジェクト
http://ssjda.iss.u-tokyo.ac.jp/panel/