『地域政策研究』高崎経済大学地域政策学会 第巻

第号

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はじめに大久保利通は明治維新で何を課題としていたのか。別の言い方をすれば、大久保は何を考え、また、何を信念として、幕末明治維新期という時代を受けとめて、その考えや信念から導き出されたものから、どうイメージしてゆき、行動に移していったのか。このような問題意識のもと、幕末明治維新期という時代情勢の中で大久保利通という人格を考察論及していくことから、日本近代の始まりを問うことを本稿の基本命題としている。
そこで、大久保を輩出した時代的要因人為的要因、そして、王政復古の大号令を発するまでの大久保の政策論を考察することから、彼の行動原理を導くことにした。その理由として、大久保利通を輩出した時代背景や、彼をこの世に輩出した人物を問うことは、常に、大久保が時勢地域と関連して存在していたことを現しているからである。大久保利通という存在は決して単独で浮かび上がってきたものではないのである。連続する時間や空間の中からこそ、その存在や人格は意味を持ち得るといえる。
また、大久保利通が政治に関与し始めた頃から、新政府を樹立するまでの期間の彼の政策論について考察論及していった理由として、一明治期の大久保の政策基調は幕末期につくられたものであった、二幕府や彼等の中心課題は常に「公」の確立であった、三「時代変革」という大きな歴史的節目に対してのリーダーとしての大久保像を構築したり、証明するためである。
大久保利通という人物をフィルターとして明治維新をみると、何が見えるか。それは、一日
本の歴史の方向を導き出す座標軸、二職能自分が所属する階層への帰属意識、三ナショ岡部敏和ナリズムの基となるパトリシズムをもつことの重要性が見えてくるといえる。そしてまた、それが､大久保の政策提言を支えた根本的要素でもあったのである。

大久保利通輩出の時代的要因
大久保利通を輩出した時代的要因の解明をはかるため、ウォーラースティンが提唱する「近代世界システム」論に基づいた考察を行っている。その理由としては、比較的に無属性を表すといえる「近代世界システム」論は「近代」という時代を捉えるうえで、キーワードになるのではないかと推測したからである。｢近代世界システム」とは、｢世界」を一体のものとし、分業体制による世界経済として考えていくことである。つまり、必要なものはすべて、世界中のあらゆるものを合理的に利用していくシステムといえる。この考えのもとでは、分業を担う上で、｢中核」となるか「周辺｣｢準周辺｣となるかしかなく、余計な価値判断はそれほど介在しないのである。この点に、｢近代世界システム」論という手法の有効性を見出したのである。
この考えに基づいて、｢西洋の衝撃」への日本の対応を考えてみると、二つのあり方が見えてくる。一つは、なし崩し的に主体性を失いながらの対応と、もう一つは、｢西洋の衝撃」の本質を見極めようと、その地域全体で開国進取に勤しもうとする対応である。大久保等の選択は、幕末明治維新期を、世界規模で相互により深く依存していくことを求められた時代として、また日本がそれにどう応えていくかを模索していく時代として受けとめることであった。大久保を輩出した時代的要因を論及した要因がここにある。
大久保等は、海外事情に通じ、世界の趨勢を把握した先人たち藩主島津斉彬等の薫陶や培われてきた歴史観により、時代要請に素早く反応し、行動することができた。そのために、大久保等は身をもって、｢一体としての世界」の一構成要素として求められた「西洋の衝撃」への理解を深め、伝統の上に近代を実現しようと対応したのである。

大久保利通輩出の人為的要因
このような時勢の中で求められる人物とは、一体どういう存在であり、どういった影響を及ぼす者であろうか。それは、時代を的確に捉え、その地域におけるに、最もふさわしい新たな方向性を導き出し、そしてその導き出された進路を最も可能な範囲で維持していくことのできる存在、つまりトップに立つ者である。それが、薩摩藩主島津斉彬であり、後を継ぐ藩主島津忠義の父久光であった。幼青年期での薩摩藩独特の教育である「郷中教育｣自ら集団で学び、考え、行動すると､時勢を見据えた薩摩藩の弊風及び、財政再建をめぐる改革を焦点として衝突した「お家騒動」によって、大久保の人格は形成されつつあった。しかし、この二人に出会い、導かれたことは、大久保の素地を開花させたといえる。
大久保利通を通してみる明治維新の課題｢兵備外交民政教育殖産矯風等に大刷新を行ひ、宿弊を改め、陋習を破り、勤王の精神を鼓舞して、大義名分を明にし、公武の一致を計りて、国内を統一し、富国強兵の基を開き、以て対外の政策を行」おうとする斉彬の経綸に触れ、また、斉彬の遺志を継ごうと、下級藩士でしかない大久保等を久光が抜擢することにより、大久保の存在価値が浮き出たのであった。斉彬の経綸と久光の抜擢が大久保利通にその進むべき方向性を提示したのであった。大久保を輩出した人為的要因を論及した要因がここにある。大久保らの若いエネルギーの発出させる方向として、政策を展開するうえで国事への奔走が用意されたのであった。

対幕府改革政策の展開朝幕藩協調体制＝「公武合体」に向けて大久保利通が薩摩藩主島津斉彬の経綸に触れ、また島津久光によって抜擢されての政局に携わっていく過程は、朝幕藩協調体制＝「公武合体」に向けての対幕府改革への政策の展開といえる｡
その過程は、まさに幕府の失政に対して、政策提言者としてどう取り組んでいくべきかを模索するものであった。というのも、当時、幕府は「西洋の衝撃」を「公儀｣徳川政権への衝撃としてだけ受けとめたのではなく、老中首座阿部正弘によって「国家之一大事」として、全国的課題として取り組むことにした。つまり、時世に適応した「公」の構築が全国に求められたのであった。だからこそ、大老井伊直弼による幕閣に強力なリーダーシップを発揮しようとした老中政治では反発を受けることになり、もはや老中専制による政治の不自然さは自明のものとなったのである。
このような中央政局のなかで、大久保利通は先君斉彬の遺志を継ぐべく、突出の議権臣を排斥し、｢国家勤王のために尽瘁す」るを訴えていくのである。｢国家之一大事」への対応として、｢須らく先づ諸般の順序を逐ひ、君臣の名分を明にし、国家の統一を計りて後対外の策に及ぶ」と藩論をまとめ上げた薩摩藩は、藩主斉彬亡き後久光を中心に、徳川家扶助公武合体のために大久保等自由闊達な家臣を駆使して、幕府が担う「公｣｢公儀｣の減退と補填をめぐり、政策提言していくのであった。大久保の基本的な政策論の基調は、斉彬の影響もあり、｢公武の一致を計り､大藩合同の力を以て、国是を決定せんと欲する」というものであった。
しかし、久光の上京以降の幕閣以外の政局介入や、極端な思想論尊王攘夷論等の台頭という､中央政局を流動化させたり、また、幕府権力を動揺させたりする動きは幕府の動きを硬直化させることになった。その動きは八月十八日の政変以降、顕著なものとなり、漸次的な改革路線が決定づけられつつあったなか、朝廷から政権を委任された幕府は「征夷府」としての政策を幕府独断で展開することになった。それが「長州征討」であった。これは、大久保等の「公武合体」体制づくりの動きへの反発でもあった。
このような要因がいくつも重なり、大久保等は従来の政策路線である「公武合体」論を放棄させることになった。この結果、大久保等は薩摩藩をあげて、｢公」の構築をはかるべく、硬直化した幕府を介さない勤王論へと政策の転換を図っていくことになる。それが後々に、政令を帰一化させ


岡部敏

和るための倒幕政策へとつながっていくのであった。

倒幕政策の展開政令帰一体制＝「王政復古」に向けて混乱していた情勢を幕府の手で回復しようとして行われた「長州征討」は、大久保等には幕府の｢暴威」として受けとめられることになった。なぜなら、大久保等は、この長州征討で幕府の存在意義を疑いを抱くようになったからである。｢公」として存在天皇から政権を委任されている｢公儀｣していたはずの幕府の行動が「私」的なものとしてみなされたのである。揺らいだのは幕府の存在ではなく、｢公」そのものであった。そこで繰り広げられるのが、｢公」の再構築であった｡
その方策が、天皇一統化の歴史過程となっていく。大久保等は、政令が帰一化された体制、すなわち、天皇を戴いて国家としての中心軸を確固のものとした「王政復古」に向けて、その政策を展開していくのであった。
しかもその流れは、再び幕府の幕権回復を計るべく策を講じた「長州再征」の議によって拍車をかけることになる。大久保等に、叡慮に叶わない「長州再征」は「無名の師｣、｢私闘｣、｢天下人心｣から離れたものであり、事態打開に向けての「大決策｣征長を斥け、藩論として王政復古の方針をとるが必要であると認識させ、行動せしめるまでになっていった。大久保等にとって、｢長州再征」は「皇国の御興廃｣、｢皇国之御大事」と「名分条理」にかかわるにもかかわらず、｢天下の乱階」を開くものでしかなく、｢天下の耳目」に反しているものであった。さらに、大久保は島津久光忠義に朝廷へ非挙の長州再征を避けるよう建言したなかでも、｢方今内外大小ノ憂患四方召出仕実ニ皇国危急存亡此時」だからこそ、｢内政ヲ変革シ皇国ヲ起スノ大策一日モ不可捨ノ急務｣である。そのためにも、｢聖断被為在視聴ヲ四方ニ開キ給ヒ天下ノ公議正評ヲ尽シ政体変革武備興張遠戎賓服中興之功業ヲ遂」げさせるべきだとしている。しかし、この軍事行動の失敗は、｢征夷府」として政権を担当している幕府の存在価値役割を完全に否定させることになった。｢武」を預かるはずの幕府に替わる「政体」を構想させていくのである。もっといえば、｢長州再征」の失敗だけでなく、ペリーの来航以降の天下の情勢の動乱や朝廷に失体を生じさせたのはすべて「幕府の失政」とみなすようになったのである。大久保等にとっての「王政復古」の議とはそういった意味合いを持つものであった。つまり、大久保等に求められていたことは「共和之大策」を施し「征夷府之権」を破り、｢皇威興張之大綱」を明確なものとすることであった。
このように、｢大条理」に則った「王政復古」にこそ、｢万国」に臨める体制としての根拠が求められたのである。だからこそ、倒幕は、｢徳川」に対して「反正謝罪之道」として、遂行されたのであった。



大久保利通を通してみる明治維新の課題大久保利通の行動原理
第四章、五章では大久保の政策論の変遷過程について考察したが、大久保の政策論には一貫したものがあったといえる。結論からいえば、大久保の行動原理には「公」のあり方そのものが存在しているのである。少なくとも、『大久保利通伝』上巻、『大久保利通文書』一二巻、『大久保利通日記』一巻、『鹿児島県史』第三巻、『島津久光公実紀』一二三巻等からはそう読みとれる。そこで、対幕府改革政策の展開に関して、大久保の政策論をまとめてみれば、以下のようなものとなる。
当今は、｢国家之御大難｣、｢御家之御大事」にかかわる「危急存亡之時節」だから、幕政を改革して朝廷尊崇の道を尽し、これにより公武の調和国家の統一を計り、進んで対外の問題に及ばなければならない。それ故、｢天下之人心」を帰すには、｢公武之御間」の「大道」を立て、｢無内外表裏真実之御一和」をなし、｢正邪」を明白にすべきである。そうすれば、誰もが幕府の「御威徳｣に敬服するだろうと、大久保は考えていた。｢御政事之基本」を定め、｢天下之公論」により「外夷｣を処置し、また「永世不朽之良法」に基づき、｢公武御合体之大基本」を立てることが、幕府にとって必要なのである。そのためにも、公武の合体を計り、賢明の諸侯と力を合わせ、内政を整えて、外事にあたるべきである。これが大久保の「公武合体」論の基調であった。
しかし、参与会議の失敗から、大久保等は「公武合体」論から離れさせ、長州征討での幕府の対応は「｢公武合体」論の放棄を決定づけたといえる。先君斉彬の遺志の実現は、｢公武合体」に集約できるが、眼前の幕府の施政には大久保等に新たな方策を求めさせたのである。それが、幕府に変わる「政体」構想であり、その実現を図るべく行われた倒幕政策の展開であった。
倒幕政策の展開に対しても、同様にまとめてみれば、以下のようになる。長州征討以後の幕府の政治は、｢朝廷尊崇之道」を忘却したものであり、｢大政之旧弊外夷之処置等」何ら変革もせず、｢天下人心不和合之機」を生じさせだけであった。つまり、当今の幕政は幕府の「暴威｣｢私論」にしかすぎない。そのため、｢叡慮」にかなわない幕府政治は、｢禍乱」を生むだけと考えるようになった。そこで、長州再征の失敗を機に、｢天下ノ公議正評」を尽くして、｢政体変革武備興張遠戎賓服中興之功業」を遂げ、｢祖神ノ恩」に報い、また「蒼生塗炭」の苦を救うことが最重要課題として行動し始めた。それが「列藩会議」を実現するために開催された四侯会議であった。が、佐幕派とそれを支持する朝廷によって、｢非義之勅命」が実行され、その目論見は破られた。このため、｢公｣朝廷と「武｣幕府の双方を改革すべく、兵力による倒幕が行われ、朝廷の「根軸」を確立し､国家の大事のための変革を決行するのである。それが幕府政治に替わる新体制明治政府の根幹となる「王政復古の大号令」として現れたのであった。

岡部敏

和おわりに大久保利通に課せられた課題
以上、幕末明治期にかけての大久保の人格形成政策論について考えてきたが、第二章から第六章までの考察から三点のことについて明らかになった。第一に、徳川時代は明治政府に政治、制度､教育、経済等で多くの遺産を残すことになった。第二に、ペリー来航以降の十数年間の経験は、日本の封建制での経験と相俟って、明治政府にとって「近代」への移行をスムーズなものとした。そして第三に、｢変革」という時代要請に対して、緊急事態に最適な行動がとれるかどうかが、重要な要素となることがあげられる。このように考えてみると、大久保の明治維新における課題とはいったい何だったのかが見えてくるのではないだろうか。大久保に課せられた課題とは、時代の変革期において、リーダーとしていかに現実的に実務をこなせるかであったと結論づけられる。つまり、幕政改革に向けて、｢公武合体」政策を展開し、それが頓挫すると、今度は倒幕に向けて、｢王政復古」への政策を展開する。これへの政策展開は決して机上のものではなく、朝廷幕府諸藩間の交渉を通じて現実に展開されたものであった。徳川幕府から明治新政府への移行は、歴史のリアリティーを伴った政策展開そのものであった。それは、江戸時代と明治時代を連続させることであり､万国に対峙していくための明確な「公」を確立していくことであり、そして何よりも、国民の安寧と繁栄に尽力していくことであった。百数十年前、日本に求められたのは、｢一体の世界」として相互に依存を求められる中で、実質的には西欧型の秩序に従う中で、どこまで日本のアイデンティティーを失わずに、その地位を維持していくかであった。大久保はその対応｢和魂洋才｣をなしえたまたは、可能性をもっていた数少ない人物だったといえる。また、大久保利通は時勢に求められた人物であったともいえる。

【 註 】
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「近代世界システム」論については以下の文献を参考している。ウォーラスティン
ム

一六〇〇一七五〇』 年

一七三〇一八四〇』 年 年年

近代世界システムの成立』 年

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勝田孫弥『大久保利通伝』上巻 年
前掲『大久保利通伝』上巻

アジアと欧米世界』

日本経済新聞社、大江

山川出版、情況出版編集部『世界システムを読む』

同文館

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鹿児島県編『鹿児島県史』第三巻 年復刊

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前掲『大久保利通伝』上巻

近藤出版社

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日本史籍協会編『大久保利通文書』一 年  年覆刻
助新納久修上野良太郎町田久成宛書翰

二五

二一世紀の世界システム』 年

情況出版

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川北稔訳『近代世界システ

川北稔訳『近代世界システム

名古屋大学出版会、加藤祐三川北稔『世界の歴史中央公論社、田中明彦『新しい「中世｣一道『世界近代史

名古屋大学出版会、ウォーラスティン

東京大学出版会、慶應元年八月四日付石垣鋭之 前掲『大久保利通文書』一薩藩征長出兵拒絶の上申書



慶応二年四月 、薩藩主署名の出兵拒絶の大久保利通を通してみる明治維新の課題
添書
慶応二年四月

 

日本史籍協会編『島津久光公実紀』二巻 年 年覆刻

東京大学出版会、慶応二年七月二十日

    前掲『大久保利通文書』一慶応二年十月六日付近衛内大臣宛書翰

同前書西郷吉之助への書翰慶応二年九月八日

同前書慶応三年六月十四日付土佐藩との盟約書     

日本史籍協会編『大久保利通文書』二 年  年覆刻



東京大学出版会､  