投資信託説明書（交付目論見書）

株式（為替ヘッジあり）ダブルブル・ベア・グループ

インド・ダブルブル9／インド・ダブルベア9
中国・ダブルブル9／中国・ダブルベア9（追加型投信／海外／株式／特殊型（ブル・ベア型））

株式（為替ヘッジなし）ダブルブル・ベア・グループ

ナスダック100・ダブルブル9
ナスダック100・ダブルベア9（追加型投信／海外／株式／特殊型（ブル・ベア型））

商品ダブルブル・ベア・グループ

金・ダブルブル9／金・ダブルベア9（追加型投信／内外／その他資産（商品）／特殊型（ブル・ベア型））

マネープールファンド9（追加型投信／国内／債券）〔 投資信託説明書〈交付目論見書〉 2024.6.7 〕

本書は、金融商品取引法（昭和23年法律第25号）第13条の規定に基づく目論見書です。
●ファンドに関する投資信託説明書（請求目論見書）は、委託会社のホームページに掲載しております。
●ファンドの信託約款の全文は、投資信託説明書（請求目論見書）に掲載しております。
● 投資信託説明書（請求目論見書）は、販売会社にご請求いただければ当該販売会社を通じて交付いたします。

なお、投資信託説明書（請求目論見書）の交付を請求された場合は、その旨をご自身で記録しておくようにしてください。

●ファンドの内容に関して重大な変更を行う場合は、投資信託及び投資法人に関する法律に基づき、事前に受益者の意向を確認する手続きを行います。

●ファンドの信託財産は、信託法に基づき、受託会社において分別管理されています。

ファンドの販売会社、基準価額などについては、下記委託会社の照会先までお問い合わせください。
委託会社 [ファンドの運用の指図を行う者]

Ｔ＆Ｄアセットマネジメント株式会社 金融商品取引業者登録番号：関東財務局長（金商）第357号

設立年月日：1980年12月19日 資本金：11億円（資本金、運用純資産総額は2024年3月末日現在）
＜照会先＞

電話番号：

03-6722-4810

運用する投資信託財産の合計純資産総額：11,521億円

インターネットホームページ：（受付時間は営業日の午前9時〜午後5時）

https://www.tdasset.co.jp/

受託会社 [ファンドの財産の保管および管理を行う者]

三井住友信託銀行株式会社
ご購入に際しては、本書の内容を十分にお読みください。

ファンドの名称について（本書においてファンドの名称を略称で記載する場合があります。）
略称

ファンドの名称
インド・ダブルブル9

Ｔ＆Ｄダブルブル・ベア・シリーズ9（インド・ダブルブル9）

Ｔ＆Ｄダブルブル・ベア9インド・ダブルブル9

Ｔ＆Ｄダブルブル・ベア・シリーズ9（インド・ダブルベア9）

中国・ダブルブル9
Ｔ＆Ｄダブルブル・ベア9中国・ダブルブル9

中国・ダブルブル・ベア9

中国・ダブルベア9

Ｔ＆Ｄダブルブル・ベア・シリーズ9（中国・ダブルベア9）

Ｔ＆Ｄダブルブル・ベア9中国・ダブルベア9

Ｔ＆Ｄダブルブル・ベア・シリーズ9（ナスダック100・ダブルブル9）
Ｔ＆Ｄダブルブル・ベア・シリーズ9（ナスダック100・ダブルベア9）

Ｔ＆Ｄダブルブル・ベア・シリーズ9（金・ダブルベア9）株式（為替ヘッジあり）
ダブルブル・ベア・グループ

Ｔ＆Ｄダブルブル・ベア9インド・ダブルベア9

Ｔ＆Ｄダブルブル・ベア・シリーズ9（中国・ダブルブル9）

Ｔ＆Ｄダブルブル・ベア・シリーズ9（金・ダブルブル9）

インド・ダブルブル・ベア9

インド・ダブルベア9

ナスダック100・ダブルブル9
株式（為替ヘッジなし）
ダブルブル・ベア・グループ

Ｔ＆Ｄダブルブル・ベア9ナスダック100・ダブルブル9 ナスダック100・
ダブルブル・ベア9
ナスダック100・ダブルベア9
Ｔ＆Ｄダブルブル・ベア9ナスダック100・ダブルベア9
金・ダブルブル9
Ｔ＆Ｄダブルブル・ベア9金・ダブルブル9
金・ダブルベア9

商品ダブルブル・ベア・
グループ

金・ダブルブル・ベア9

Ｔ＆Ｄダブルブル・ベア9金・ダブルベア9

Ｔ＆Ｄダブルブル・ベア・シリーズ9（マネープールファンド9） Ｔ＆Ｄダブルブル・ベア9マネープールファンド9

マネープールファンド9 マネー9以上を総称して「T&Dダブルブル・ベア・シリーズ9」、また、総称または個別に「ファンド」または「各ファンド」ということがあります。

ファンド名

商品分類
単位型・ 投資対象 投資対象資産
補足分類
追加型
地域 （収益の源泉）

属性区分
投資対象資産 決算頻度 投資対象地域 投資形態 為替ヘッジ

特殊型

インド・ダブルブル9
インド・ダブルベア9

エマージング中国・ダブルブル9

海外

中国・ダブルベア9
ナスダック100・ダブルブル9
ナスダック100・ダブルベア9
金・ダブルブル9
金・ダブルベア9
マネープールファンド9

株式

追加型

内外

その他資産
（商品）

国内

債券

その他資産
特殊型
（投資信託証券（ブル・ベア型）（その他資産））

年1回

北米
グローバル
（日本を含む）―

その他資産（投資信託証券
（債券））

日本

あり
（フルヘッジ）
ファンド・
オブ・
ファンズ

ブル・ベア型なし

あり（フルヘッジ）
ファミリー
ファンド

―

―

（注）株価指数またはＥＴＦに連動もしくは逆連動を目指す円建の外国投資信託を主要投資対象としますので、商品分類表における投資対象資産（収益の源泉）はそれぞれ「株式」または「その他資産（商品）」と分類しています。
属性区分における「為替ヘッジ」は、対円での為替変動リスクに対するヘッジの有無を記載しております。
商品分類および属性区分の定義については、一般社団法人投資信託協会のホームページ（www.toushin.or.jp）をご参照ください。

この投資信託説明書（交付目論見書）により行うT&Dダブルブル・ベア・シリーズ9の募集については、委託会社は、金融商品取引法第5条の規定により有価証券届出書を2023年8月23日に関東財務局長に提出しており、2023年9月8日にその効力が生じております。

ファンドの目的・特色ファンドの目的
インド・ダブルブル9

日々の基準価額の値動きがインドの株価指数であるNifty 50指数の日々の騰落率の「概ね2倍程度」となる
投資成果を目指して運用を行います。

インド・ダブルベア9

日々の基準価額の値動きがインドの株価指数であるNifty 50指数の日々の騰落率の「概ね2倍程度反対」となる投資成果を目指して運用を行います。

中国・ダブルブル9

日々の基準価額の値動きが中国の株価指数であるハンセン中国企業株指数（H株指数）の日々の騰落率の「概ね2倍程度」となる投資成果を目指して運用を行います。

中国・ダブルベア9

日々の基準価額の値動きが中国の株価指数であるハンセン中国企業株指数（H株指数）の日々の騰落率の「概ね2倍程度反対」となる投資成果を目指して運用を行います。

ナスダック100・ダブルブル9

日々の基準価額の値動きが米国の株価指数であるナスダック100指数における円ベースでの日々の騰
落率の「概ね2倍程度」となる投資成果を目指して運用を行います。

ナスダック100・ダブルベア9

日々の基準価額の値動きが米国の株価指数であるナスダック100指数における円ベースでの日々の騰
落率の「概ね2倍程度反対」となる投資成果を目指して運用を行います。

金・ダブルブル9

日々の基準価額の値動きが香港証券取引所上場の代表的な金ＥＴＦであるＳＰＤＲ・ゴールド･シェアの日々の騰落率の「概ね2倍程度」となる投資成果を目指して運用を行います。

金・ダブルベア9

日々の基準価額の値動きが香港証券取引所上場の代表的な金ＥＴＦであるＳＰＤＲ・ゴールド･シェアの日々の騰落率の「概ね2倍程度反対」となる投資成果を目指して運用を行います。

マネープールファンド9

安定した収益の確保を図ることを目指して運用を行います。

ファンドの特色
Ｔ＆Ｄダブルブル・ベア・シリーズ9は、9本（8本のファンドおよび「マネープールファンド9」）のスイッチング可能なファンドから構成されています。
◆ ダ ブ ル ブ ル … 日々の基準価額の値動きが、対象とする株価指数およびＥＴＦ（注）の日々の値動きの「概ね２倍程度」となる投資成果を目指して運用を行います。
◆ ダ ブ ル ベ ア … 日々の基準価額の値動きが、対象とする株価指数およびＥＴＦ（注）の日々の値動きの「概ね２倍程度反対」となる投資成果を目指して運用を行います。
（注）ETF（上場投資信託）とは、特定の株価指数、債券指数、商品価格（商品指数を含む）等に連動することを目的に運用される投資信託のことで、通常の株式と同じように証券取引所において、いつでも売買が可能です。
また、株価指数およびETFを総称して「各種指数等」ということがあります。

●対象とする各種指数等の日々の値動きの「概ね２倍程度」または「概ね２倍程度反対」に価格が連動する円建の外国投資信託を主要投資対象とします。
■外国投資信託の組入比率は、原則として高位を保ちます。
■短期金融商品等に直接投資する場合があります。

◆ マネープールファンド9 … 安定した収益の確保を図ることを目指して運用を行います。

一般にブル・ベアファンドとはデリバティブ（金融派生商品）の積極活用により、証券や通貨等の価格変動等の指標（インデックス）に対して、ある一定の倍率での値動きを目指すファンドで、ブル型とベア型があり、総称
してブル・ベアファンドと呼ばれます。

ブル型

雄牛が角を下から上に振り上げる様子に例えて、対象とする株式等の相場が変動したときに、その変動を一定の倍率でファンドの値動きに反映させることを目指すファンドです。

ベア型

熊が手を上から下に振り下ろす様子に例えて、対象とする株式等の相場が変動したときに、その変動とは逆の動きを一定の倍率でファンドの値 動きに 反 映させることを目指 すファンドです。

資金動向や市況動向等によっては、上記のような運用が行われない場合があります。
1

ファンドの仕組み●マネープールファンド9を除く各ファンドは、円建の外国投資信託「パッシム・
トラスト」の各サブ・ファンド
であるクラスＥ証券（以上を総称または個別に「組入外国投資信託」ということがあります。）および国内投資信託であるマネーアカウントマザーファンドに投資を行うファンド・オブ・ファンズです。組入外国投資信託では、直接株式やＥＴＦ等への投資、為替取引等を行わず、スワップ取引を活用して実質的な投資成果の享受を目指します。
●マネープールファンド9は、マネーアカウントマザーファンドを親投資信託（マザーファンド）としたファミリー
ファンド方式で運用を行います。ファミリーファンド方式とは投資者からご投資いただいた資金をベビーファンドとしてまとめ、その資金を主としてマザーファンドに投資して、実質的な運用を行う仕組みです。
J.P.モルガン・マンサール・マネジメント・リミテッド
による運用

申込金

T＆Dダブルブル・ベア・
シリーズ9
インド・ダブルブル9

分配金・解約金等

主な投資対象

パッシム・
トラスト

投資
損益

（ケイマン籍円建外国投資信託）
インディア 2x ブル・ファンド ‒ クラスＥ

主として円建の日本国債
およびスワップ取引

投資
損益

Nifty 50指数

投資者

インド・ダブルベア9

インディア 2x ベア・ファンド ‒ クラスＥ

中国・ダブルブル9チャイナ 2x ブル・ファンド ‒ クラスＥ

中国・ダブルベア9チャイナ 2x ベア・ファンド ‒ クラスＥ

ナスダック100・ダブルブル9

US テクノロジー 2x ブル・ファンド ‒ クラスＥ

ナスダック100・ダブルベア9

US テクノロジー 2x ベア・ファンド ‒ クラスＥ

金・ダブルブル9ゴールド 2x ブル・ファンド ‒ クラスＥ

金・ダブルベア9ゴールド 2x ベア・ファンド ‒ クラスＥ

金ＥＴＦ
｢SPDR･ゴールド・シェア｣（香港上場ETF／香港ドル建）

マネープールファンド9

マネーアカウントマザーファンド（国内籍円建投資信託）

わが国の短期公社債等

マネープールファンド9を除く各ファンドについても、マネーアカウントマザーファンドに投資します。

ハンセン中国企業株指数（Ｈ株指数）

ナスダック100指数（円ベース）

スワップ取引の対象となる株価指数またはETF

J.P.モルガン・マンサール・マネジメント・リミテッドについて
組入外国投資信託の運用を行うJ.P.モルガン･マンサール・マネジメント・リミテッドは、ストラクチャード・ファンドの運用･管理を目的として設立された、J.P.モルガンに属する運用会社です。J.P.モルガンは米国ニューヨークに本社を置く世界有数のグローバル総合金融サービス会社で、投資銀行、証券取引、資金決済、証券管理、資産運用、
プライベート・バンキング、
コマーシャル・バンキング、コンシューマー・コミュニティ
・バンキング等、多岐にわたる金融サービスを提供しています。
J.P.モルガンは、JPモルガン・チェース・アンド・カンパニー、およびその各国子会社または関連会社の投資銀行業務についてのマーケティング上の名称です。

資金動向や市況動向等によっては、上記のような運用が行われない場合があります。
2ファンドが目標とする投資成果
株式（為替ヘッジあり）ダブルブル・ベア・グループ
以下の4本のファンドについては、実質組入外貨建資産の為替ヘッジを行っています。
ファンド名対象とする株価指数

インド・ダブルブル9

Nifty 50指数

中国・ダブルブル9

ハンセン中国企業株指数（H株指数）

インド・ダブルベア9

Nifty 50指数

中国・ダブルベア9

ハンセン中国企業株指数（H株指数）

目標とする投資成果●対象とする株価指数の日々の値動きの「概ね２倍程度」となる投資成果を目指して運用を行います。
●ブル・ファンドにおいて実質的な為替ヘッジを行う際に、円よりも短期金利の高い通貨に対しては為替ヘッジコストが発生しますが、円よりも短期金利が低い通貨に対しては為替ヘッジプレミアムの獲得が期待できます。また、当該ファンドはダブルブル・ファンドであるため、為替ヘッジコストおよび為替ヘッジプレミアムも概ね２倍程度となります。
●対象とする株価指数の日々の値動きの「概ね２倍程度反対」となる
投資成果を目指して運用を行います。
●ベア・ファンドにおいて実質的な為替ヘッジを行う際に、円よりも短期金利の高い通貨に対しては為替ヘッジプレミアムの獲得が期待できますが、円よりも短期金利が低い通貨に対しては為替ヘッジ
コストが発生します。また、当該ファンドはダブルベア・ファンドであるため、為替ヘッジコストおよび為替ヘッジプレミアムも概ね２倍程度となります。

対象とする株価指数は今後変更となる場合があります。
上記ファンドの実質組入外貨建資産については、為替ヘッジにより為替変動リスクの低減を図りますが、為替変動リスクを完全に排除できるわけではありません。

インドルピーについては、実質的にＮＤＦ取引を活用して為替取引を行います。

直物為替先渡取引（ＮＤＦ（ノン・デリバラブル・フォワード）取引）とは、投資対象通貨を用いた受渡を行わず、主に米ドル等による差金決済のみを行う取引で、新興国通貨等への取引ニーズの高まりに伴い活用されるようになりました。

（ＮＤＦ取引に関する留意点は12ページをご覧ください。）

資金動向や市況動向等によっては、上記のような運用が行われない場合があります。
3

株式（為替ヘッジなし）ダブルブル・ベア・グループ
以下の２本のファンドについては、実質組入外貨建資産の為替ヘッジを行っていません。
ファンド名
ナスダック100・
ダブルブル9

ナスダック100・
ダブルベア9

対象とする株価指数

ナスダック100指数（円ベース）
ナスダック1 0 0 指 数（ 米ドル 建 ）を円 換 算
した合成指数です。

目標とする投資成果●対象とする株価指数の日々の値動きの「概ね２倍程度」となる投資成果を目指して運用を行います。
●当該合成指数には、現地の株価変動に加え、米ドルと円の間の為替変動リスクも含まれます。そのため、円に対する米ドルの日々の値動きの影響も「概ね２倍程度」となります。
●対象とする株価指数の日々の値動きの「概ね２倍程度反対」となる投資成果を目指して運用を行います。
●当該合成指数には、現地の株価変動に加え、米ドルと円の間の為替変動リスクも含まれます。そのため、円に対する米ドルの日々の値動きの影響も「概ね２倍程度反対」となります。

対象とする株価指数は今後変更となる場合があります。

商品ダブルブル・ベア・グループ
以下の２本のファンドについては、実質組入外貨建資産の為替ヘッジを行っています。
ファンド名対象とするETF

金・ダブルブル9
ＳＰＤＲ･
ゴールド・シェア（香港上場ＥＴＦ／
香港ドル建）
金・ダブルベア9目標とする投資成果●対象とするＥＴＦの日々の値動きの「概ね２倍程度」となる投資成果を目指して運用を行います。
●ブル・ファンドにおいて実質的な為替ヘッジを行う際に、円よりも短期金利の高い通貨に対しては為替ヘッジコストが発生しますが、円よりも短期金利が低い通貨に対しては為替
ヘッジプレミアムの獲得が期待できます。また、当該ファンドはダブルブル・ファンドである
ため、為替ヘッジコストおよび為替ヘッジプレミアムも概ね２倍程度となります。
●対象とするＥＴＦの日々の値動きの「概ね２倍程度反対」となる投資成果を目指して運用を行います。
●ベア・ファンドにおいて実質的な為替ヘッジを行う際に、円よりも短期金利の高い通貨に対しては為替ヘッジプレミアムの獲得が期待できますが、円よりも短期金利が低い通貨に対しては為替ヘッジコストが発生します。
また、当該ファンドはダブルベア・ファンドであるため、為替ヘッジコストおよび為替ヘッジプレミアムも概ね２倍程度となります。

対象とするＥＴＦは今後変更となる場合があります。
上記ファンドの実質組入外貨建資産については、為替ヘッジにより為替変動リスクの低減を図りますが、為替変動リスクを完全に排除できるわけではありません。

マネープールファンド9
安定した収益の確保を図ることを目指して運用を行います。

資金動向や市況動向等によっては、上記のような運用が行われない場合があります。
4

Nifty 50指数とはインド株式市場全体の値動きを示す代表的な株価指数として、ナショナル証券取引所が発表を行うNifty 50指数と、ボンベイ証券取引所が発表を行うS&P／BSE SENSEX指数（SENSEX指数）が一般に知られています。
指数

発表する取引所

構成銘柄数

計算方法

Nifty 50指数

ナショナル証券取引所

50銘柄

時価総額加重平均
インドルピー建［参考］SENSEX指数

ボンベイ証券取引所

30銘柄

時価総額加重平均
インドルピー建（2024年3月末日現在） 出所：ナショナル証券取引所、ボンベイ証券取引所

ハンセン中国企業株指数（Ｈ株指数）とは中国の株式市場には上海・深セン・香港の3ヵ所があります。香港証券取引所に上場する中国企業の値動きを示す代表的な株価指数として、H株指数やハンセン指数が一般に知られています。H株指数は中国本土で法人登記が行われている企業が発行する株式（H株）が主要構成銘柄です。
指数
ハンセン中国企業株指数（H株指数）

構成銘柄数

計算方法

香港証券取引所

50銘柄

時価総額加重平均
香港ドル建香港証券取引所

82銘柄

時価総額加重平均
香港ドル建発表する取引所［参考］
香港ハンセン指数（ハンセン指数）（2024年3月末日現在） 出所：ハンセン･インデックス･カンパニー

ナスダック100指数とは
ナスダック100指数は、米国のナスダック市場（NASDAQ）に上場する金融以外のセクターで流動性が高く時価総額が大きい100銘柄で構成される株価指数です。NASDAQは世界最大の新興企業（ベンチャー）向け株式市場であり、企業が成長した後もNASDAQに上場を続ける企業が多く、アップル、アマゾン、グーグルといったIT関連企業が数多く上場しています。
指数

指数構成銘柄が売買される主要取引所

構成銘柄数

計算方法

ナスダック100指数

NASDAQ

100銘柄

時価総額加重平均米ドル建NASDAQ

3,347銘柄

時価総額加重平均米ドル建

ニューヨーク証券取引所やNASDAQ等

500銘柄

時価総額加重平均米ドル建[参考]
ナスダック総合指数[参考]
S&P500指数（2024年3月末日現在） 出所：NASDAQ、S&P ダウ・ジョーンズ・インデックス
銘柄数は株式発行体ベースです。

ＳＰＤＲ・ゴールド・シェアとは金現物取引価格として、金価格の世界標準となる「金地金価格（ロンドン金値決め）」に連動を目指すＥＴＦです。
ＳＰＤＲ・ゴールド・シェア（香港上場ＥＴＦ／香港ドル建） 香港の他、ニューヨーク、メキシコ、シンガポール、東京の各証券取引所にも上場しています。
［参考］
ＣＯＭＥＸ金先物

ＣＯＭＥＸとは、CME（シカゴ・マーカンタイル取引所）
グループの一部門のニューヨーク商品取引所のことであり、金・銀・銅・アルミ等が上場されている先物市場です。特に金先物は世界の金価格の指標的な存在となっています。

5インド・ダブルブル・ベア9（以下、「本商品」）は、NSE インディシーズ リミテッド（以下、NSEIL）
によって支持、保証、販売又は販売促進されるものではありません。NSEILは、明示的にも暗示的にも、本商品の所有者もしくは一般の者に対して、有価証券全般または本商品に関する投資について、またインドにおいてNifty 50指数（以下、「本指数」）が市場全般のパフォーマンスに追随する能力について、何ら表明、条件付け又は保証するものではありません。NSEILのＴ＆Ｄアセットマネジメント株式会社に対する唯一の関係は、NSEILがＴ＆Ｄアセットマネジメント株式会社又は本商品に関係なく決定、作成及び計算する本指数並びにNSEILの登録商標についての利用許諾を与えることです。NSEILは、本指数の決定、作成及び計算において、Ｔ＆Ｄアセットマネジメント株式会社又は本商品の所有者の要求等を考慮に入れる義務を負うものではありません。NSEIL
は本商品の販売に関する時期、価格の決定、又は本商品を現金に換算する式の決定もしくは計算に責任を負わず、また関わっていません。NSEIL
は、本商品の管理、マーケティング又は取引に関する義務又は責任を何ら負うものではありません。
NSEILは、Nifty 50指数の計算及びその元になるデータの正確性や完全性を保証するものではありません。
また、NSEILは、本指数に含まれる
いかなる誤り、欠落又は障害に対する責任を負いません。NSEILは、本指数又はそれらに含まれるデータの使用により、
Ｔ＆Ｄアセットマネジメント
株式会社、本商品の所有者又はその他の人や組織に生じた結果に対して、明示的にも暗示的にも保証しません。NSEILは、本指数又はそれに含まれるデータに関して、商品性の保証や適合性について何ら保証するものではないことを明示し、かつそれに関して明示もしくは暗示の保証を行いません。以上のことに関わらず、特定の、罰則的、間接的あるいは結果的な損害（利益の損失を含む）
について、仮にその可能性について事前に通知されていたとしても、NSEILが責任を負うことはありません。
Nasdaq®、NASDAQ-100®およびNASDAQ-100 INDEX®は、Nasdaq,Inc.（以下、その関係会社と合わせて「ナスダック」といいます。）の登録商標であり、
Ｔ＆Ｄアセットマネジメント株式会社は、その使用を許諾されています。ナスダックは、ナスダック100・ダブルブル9およびナスダック
100・ダブルベア9（以下、「当ファンド」）の適法性および適格性について保証するものではありません。当ファンドは、ナスダックによって設定、承認、販売または販売が促進されるものではありません。ナスダックは、当ファンドに関していかなる保証も行わず、また、いかなる責任も負担しません。
当資料に引用した各インデックスの商標、著作権、知的財産権およびその他一切の権利は、各インデックスの算出元に帰属します。また、各イン
デックスの算出元は、インデックスの内容を変更する権利および発表を停止する権利を有しています。

6スイッチングについて
スイッチングとは、保有しているファンドの換金と同時に他のファンドを購入することをいいます。
Ｔ＆Ｄダブルブル・ベア・シリーズ9を構成するファンドを下図の通り4つのペアに分け、同一ペア内および各ファンドとマ
ネープールファンド9間でスイッチングが可能です。異なるペア間のスイッチングは、マネープールファンド9経由で可能です。
マネープールファンド9は、スイッチング以外による購入はできません。
スイッチングの際には、購入・換金時と同様に販売会社が定める所定の手数料等がかかります。
（マネープールファンド9へのスイッチングには、購入時手数料はかかりません。）

換金

購入・換金

100

金・ダブルベア9

金・ダブルブル9

ナスダック ・ダブルベア9

ナスダック ・ダブルブル9

中国・ダブルベア9

中国・ダブルブル9

インド・ダブルベア9

インド・ダブルブル9100

マネープールファンド9
株式（為替ヘッジあり）
ダブルブル・ベア・グループ

株式（為替ヘッジなし）
ダブルブル・ベア・グループ

商品ダブルブル・ベア・グループ

は、可能なスイッチングを表します。

ファンドの信託期間についてファンドの信託期間は、2025年9月10日までです。原則として基準価額の水準にかかわらず、同日をもって信託期間を終了し償還となりますので、十分ご留意のうえお申込みください。
（原則として信託期間の延長は行いません。）
なお、2025年6月11日以降、購入およびスイッチングの申込はできません。

主な投資制限各ファンド（マネープールファンド9を除く）
投資信託証券への投資割合
株式への投資割合
外貨建資産への投資割合

投資信託証券への投資割合には制限を設けません。
株式への直接投資は行いません。
外貨建資産への直接投資は行いません。

マネープールファンド9
株式への投資割合
外貨建資産への投資割合

株式への直接投資は行いません。
外貨建資産への投資は行いません。

分配方針
毎決算時（9月10日、休業日の場合は翌営業日）に分配を行います。
分配金額は、委託会社が基準価額水準、市況動向等を勘案して決定します。
ただし、必ず分配を行うものではありません。なお、初回決算日は2024年9月10日です。
※将来の分配金の支払いおよびその金額について示唆・保証するものではありません。
資金動向や市況動向等によっては、上記のような運用が行われない場合があります。
7

追加的記載事項
各ファンド（マネープールファンド９を除く）の基準価額の変動についての留意点
基準価額の値動きについて
各ファンド（マネープールファンド9を除く）は、日々の基準価額の値動きが、対象とする各種指数等の日々の値動きの「概ね２倍程度」または「概ね２倍程度反対」となる投資成果を目指して運用を行います。
したがいまして、たとえ正確に運用目標が達成されたとしても、２日以上離れた日との比較においては、「概ね２倍程度」または「概ね２倍程度反対」の投資成果が得られるわけではありません。
また、上記の理由から、各ファンド(マネープールファンド9を除く)は、比較的短期間の市況の値動きをとらえるための投資に向いている金融商品であり、中長期的な投資の目的には適さないと考えられるため、投資を行う際には十分ご留意ください。

例 各ファンド（マネープールファンド9を除く）での事例

130

前日との騰落率比較

120

各種指数等
ダブルブル型
ダブルベア型

1日目
+10%
+20%
−20%

2日目
−15%
−30%
+30%

3日目
+20%
+40%
−40%

1日目
+10%
+20%
−20%

2日目
−6.5%
−16%
+4%

3日目
+12.2%+17.6%−37.6%

基準日との騰落率比較
各種指数等
ダブルブル型
ダブルベア型

120

110

110

100

100

90

117.6
112.2

104
93.5
84

80

80

70

各種指数等
ダブルブル型
ダブルベア型

60
50

基準日

62.4
※基準日＝100として計算

1日目

2日目

3日目

上表のように、対象とする各種指数等が1日目に10％上昇、2日目に15％下落、3日目に20％上昇した場合、運用目標が正確に達成されれ
ば、ダブルブル型の騰落率は20％上昇、30％下落、40％上昇、ダブルベア型の騰落率は20％下落、30％上昇、40％下落となります。
これを、基準日から3日目までの値動きでみると、各種指数等は12.2％上昇、ダブルブル型は17.6％上昇、ダブルベア型は37.6％下落となり、「概ね2倍程度」または「概ね2倍程度反対」とはなりません。
なお、各種指数等が上昇・下落を繰り返して動いた場合には、ファンドにとってはマイナス要因となり、基準価額が押し下げられることになります。
上記は、正確に運用目標が達成された場合を前提に、対象とする各種指数等の値動きとファンドの基準価額の値動きの関係を分かりやすく説明するための計算例
であり、実際の値動きとは異なります。また、対象とする各種指数等の値動きやファンドの基準価額の値動きを示唆・保証するものではありません。

基準価額の主な変動要因
下記の表は、基準価額に影響を及ぼす各種指数等と為替の影響をイメージしたものです。
ただし、ファンドの運用時に発生するコスト等の様々な要因により必ずしも表記の通りに基準価額が上昇・下落するとは限りません。
中国・ダブルブル9
インド・ダブルブル9

中国・ダブルベア9
インド・ダブルベア9

ナスダック100・
ダブルブル9

ナスダック100・
ダブルベア9対象株価指数の上昇

上昇要因

下落要因

上昇要因

下落要因

対象株価指数の下落

下落要因

上昇要因

下落要因

上昇要因

対象通貨高（対円）原則なし（注）

原則なし（注）

上昇要因

下落要因

対象通貨安（対円）原則なし（注）

原則なし（注）

下落要因

上昇要因

短期金利差
（対象通貨>円）

為替ヘッジ
コスト

為替ヘッジ
プレミアム

なし

なし

短期金利差
（円>対象通貨）

為替ヘッジ
プレミアム

為替ヘッジ
コスト

なし

なし

金・ダブルブル9

金・ダブルベア9

対象ＥＴＦ
（金価格）
の上昇

上昇要因

下落要因

対象ＥＴＦ
（金価格）
の下落

下落要因

上昇要因

対象通貨高（対円）原則なし（注）

原則なし（注）

対象通貨安（対円）原則なし（注）

原則なし（注）

短期金利差（対象通貨>円）

為替ヘッジ
コスト

為替ヘッジ
プレミアム

短期金利差
（円>対象通貨）

為替ヘッジ
プレミアム

為替ヘッジ
コスト

（注）ナスダック100・ダブルブル9、ナスダック100･ダブルベア9を除く各ファンドの実質組入外貨建資産については為替ヘッジにより為替変動リスクの低減を図りますが、為替変動リスクを完全に排除できるわけではありません。
各ファンドの対象通貨は以下の通りです。
インド・ダブルブル9／インド・ダブルベア9 ＜インドルピー＞
中国・ダブルブル9／中国・ダブルベア9 ＜香港ドル＞
金・ダブルブル9／金・ダブルベア9 ＜香港ドル＞
ナスダック100・ダブルブル9／ナスダック100・ダブルベア9 ＜米ドル＞

8投資する投資信託証券の概要
パッシム・
トラスト
- インディア 2x ブル・ファンド ‒ クラスＥ証券- インディア 2x ベア・ファンド ‒ クラスＥ証券- チャイナ 2x ブル・ファンド ‒ クラスＥ証券
フ ァ ンド 名- チャイナ 2x ベア・ファンド ‒ クラスＥ証券- US テクノロジー 2x ブル・ファンド ‒ クラスＥ証券- US テクノロジー 2x ベア・ファンド ‒ クラスＥ証券- ゴールド 2x ブル・ファンド ‒ クラスＥ証券- ゴールド 2x ベア・ファンド ‒ クラスＥ証券
分

類 ケイマン籍／外国投資信託／円建設【インディア 2x ブル・ファンド ‒ クラスＥ証券、
インディア 2x ベア・ファンド ‒ クラスＥ証券】【US テクノロジー 2x ブル・ファンド ‒ クラスＥ証券、US テクノロジー 2x ベア・ファンド ‒ クラスＥ証券】
2023年9月8日
日【チャイナ 2x ブル・ファンド ‒ クラスＥ証券、
チャイナ 2x ベア・ファンド ‒ クラスＥ証券】【ゴールド 2x ブル・ファンド ‒ クラスＥ証券、ゴールド 2x ベア・ファンド ‒ クラスＥ証券】
2023年9月11日

定運用の基本方針

主として円建の日本国債およびスワップ取引に投資を行い、安定的なインカム収益の獲得と信託財産の成長を目指して運用を行います。

主な投資対象

主として円建の日本国債を投資対象とします。
スワップ取引等のデリバティブの利用はヘッジ目的に限定しません。
①主として円建の日本国債を投資対象とします。
②JPモルガンチェースバンクN.A.ロンドン支店、またはＪＰモルガンチェースグループに属する金融機関をカウン
ターパーティとしたスワップ取引を行います。概ね純資産相当額程度で行うものとします。
③スワップ取引を利用して、実質的に日々の基準価額の値動きが以下の通りとなる投資成果を目指して運用を行います。

【インディア 2x ブル・ファンド ‒ クラスＥ証券】
インドの株価指数であるNifty 50指数の日々の騰落率の概ね2倍程度【インディア 2x ベア・ファンド ‒ クラスＥ証券】
インドの株価指数であるNifty 50指数の日々の騰落率の概ね2倍程度反対【チャイナ 2x ブル・ファンド ‒ クラスＥ証券】
中国の株価指数であるハンセン中国企業株指数（H株指数）の日々の騰落率の概ね2倍程度
投 資 態 度【チャイナ 2x ベア・ファンド ‒ クラスＥ証券】
中国の株価指数であるハンセン中国企業株指数（H株指数）の日々の騰落率の概ね2倍程度反対【US テクノロジー 2x ブル・ファンド ‒ クラスＥ証券】
米国の株価指数であるナスダック100指数における円ベースでの日々の騰落率の概ね2倍程度【US テクノロジー 2x ベア・ファンド ‒ クラスＥ証券】
米国の株価指数であるナスダック100指数における円ベースでの日々の騰落率の概ね2倍程度反対【ゴールド 2x ブル・ファンド ‒ クラスＥ証券】
香港証券取引所上場の代表的な金ＥＴＦであるＳＰＤＲ･ゴールド･シェアの日々の騰落率の概ね2倍程度【ゴールド 2x ベア・ファンド ‒ クラスＥ証券】
香港証券取引所上場の代表的な金ＥＴＦであるＳＰＤＲ･ゴールド･シェアの日々の騰落率の概ね2倍程度反対
資金動向や市況動向等によっては、上記のような運用が行われない場合があります。
①店頭オプション、上場オプション、ETFに原則として直接投資を行いません。
②有価証券の空売りは行いません。
③純資産総額の10％を超える借り入れは行いません。
主 な 投 資 制 限 ④一発行会社の発行済株式総数の50％を超えて、当該発行会社の株式に投資しません。
⑤流動性に欠ける資産の組入れは15％以下とします。
⑥運用会社および管理会社は、自己または投資信託受益証券以外の第三者の利益を図る目的で行う取引等は行いま
せん。
決

算

日 6月30日

分 配 方 針 原則として、年1回分配を行います。ただし、分配を行わないことがあります。

9

純資産総額の年0.15％程度。内訳は以下の通りとします。
運用報酬：0.06％程度
受託報酬：年2，500米ドル（純資産総額が1億米ドルを超えた場合は超過部分に対して0.035％）
または最低報酬額として
信 託 報 酬 等 管理事務代行報酬：0.05％
年20,000米ドル
保管受託報酬：0.015％または最低報酬額として月250米ドル
名義書換事務代行報酬：年1,200米ドル
売買時の売買委託手数料、租税、弁護士費用、監査費用、スワップ取引にかかる費用等がかかります。その他費用の一そ の 他 の 費 用 部については運用状況等により変動するものであり、事前に料率、上限額等を示すことができません。また、別途アンブレラファンドの財務諸表作成費用として年10,000米ドルが管理事務代行会社に支払われます。
投資運用会社
J.P.モルガン・マンサール・マネジメント・リミテッド
管 理 会 社受託会

（ケイマン）
リミテッド
社 インタートラスト・コーポレート・サービシズ

管 理 事 務 ビー・エヌ・ピー・パリバ
代 行 会 社 ビー・エヌ・ピー・パリバ・ファンド・アドミニストレーション・サービシズ（アイルランド）リミテッド
保 管 受 託 会 社 ビー・エヌ・ピー・パリバ
名義書換事務ビー・エヌ・ピー・パリバ・
トラスト・サービシズ・シンガポール・リミテッド
代 行 会 社
シンガポール支店を通じて業務を行います。
フ ァ ン ド 名 マネーアカウントマザーファンド
分
設

類 親投資信託定

日 2010年2月26日

運用の基本方針 安定した収益の確保を目標として運用を行います。
主 な 投 資 対 象 わが国の国債、公社債および短期金融商品
主な投資制限

①株式への投資は行いません。
②外貨建資産への投資は行いません。

分 配 方 針 分配は行いません。
決算

日 6月、12月の各10日（休業日の場合は翌営業日）

委 託 会 社 Ｔ＆Ｄアセットマネジメント株式会社
各概要は2024年3月末日現在のものであり、今後変更になる場合があります。

10

投資リスク
基準価額の変動要因
ファンドの基準価額は、投資を行っている有価証券等の値動きによる影響を受けますが、これらの運用による損益は全て投資者に帰属します。
したがいまして、ファンドは投資元本が保証されているものではなく、基準価額の下落により損失を被り、投資元本を割り込むことがあります。なお、ファンドは預貯金とは異なります。
ファンドの基準価額の変動要因となる主なリスクは次の通りです。
株式（為替ヘッジあり）ダブルブル・ベア・グループ

株価変動リスク株価指数の値動きの「概ね２倍程度」または「概ね２倍程度反対」に価格が連動する外国投資信託を主要投資対象としますので、株価変動の影響を受けます。

カントリーリスク

投資対象国・地域の証券取引所や証券市場、会計基準および法制度等の変化が金融市場に及ぼす影響は、一般に先進国以上に大きいと考えられます。投資対象国・地域において、政治経済情勢の混乱や新たな資本規制等が導入された場合は、投資する有価証券の価格が下落し、基準価額が変動する要因となります。

株式（為替ヘッジなし）ダブルブル・ベア・グループ

株価変動リスク 株価指数の値動きおよび円に対する米ドルの値動きの「概ね2倍程度」またはおよび「概ね2倍程度反対」に価格が連動する外国投資信託を主要投資対象としますので、為替変動リスク 株価変動および為替変動の影響を受けます。
カントリーリスク

投資対象国・地域において、政治経済情勢の混乱や新たな通貨・資本規制等が導入された場合は、投資する有価証券や通貨の価格が下落し、基準価額が変動する要因となります。

商品ダブルブル・ベア・グループ

金価格変動
リスク

金価格に連動するＥＴＦの値動きの「概ね２倍程度」または「概ね２倍程度反対」に価格が連動する外国投資信託を主要投資対象としますので、価格変動の影響を受けます。
金の価格は、需給関係、政治・経済情勢、金利の変動等により変動します。

マネープールファンド9

債券価格変動リスク

債券（公社債）は、市場金利や信用度の変動により価格が変動します。
一般に市場金利が上昇した場合や発行体の信用度が低下した場合、債券の価格は下落し、基準価額が値下がりする要因となります。

※基準価額の変動要因（リスク）
は、上記に限定されるものではありません。

11

その他の留意点○ファンドのお取引に関しては、金融商品取引法第３７条の６の規定（いわゆるクーリング・オフ）の適用はありません。
○ファンドは、預貯金や保険契約と異なり、預金保険・貯金保険・保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。また、登録金融機関でご購入いただいた場合、投資者保護基金の支払対象とはなりません。
○分配金に関する留意点
・分配金は、預貯金の利息とは異なり、投資信託の純資産から支払われますので、分配金が支払われると、その金額相当分、基準価額は下がります。
・分配金は、計算期間中に発生した収益（経費控除後の配当等収益および評価益を含む売買益）を超えて支払われる場合があります。その場合、当期決算日の基準価額は前期決算日と比べて下落することになります。
また、分配金の水準は、必ずしも計算期間におけるファンドの収益率を示すものではありません。
・投資者のファンドの購入価額によっては、分配金の一部または全部が、実質的には元本の一部払戻しに相当する場合があります。ファンド購入後の運用状況により、分配金額より基準価額の値上がりが小さかった場合も同様です。
○大量の解約・換金申込を受け付け短期間で解約資金を準備する必要が生じた場合や主たる取引市場において市場環境が急変した場合等に、一時的に組入資産の流動性が低下し、市場実勢から期待できる価格で取引できないリスク、取引量が限られてしまうリスクがあります。これにより、投資する有価証券の価格が下落し、基準価額が変動する要因となります。また、換金申込の受付が中止となる可能性、換金代金のお支払いが遅延する可能性があります。
○スワップ取引に伴うリスクについて（マネープールファンド9を除く）
組入外国投資信託においては、スワップ取引を通じて実質的な投資成果の享受を目指します。スワップ
取引の相手方の倒産や契約不履行、その他不測の事態が生じた場合には、運用の継続は困難となり、将来の投資成果を享受することはできず損失を被る場合があります。
○ＮＤＦ取引に関する留意点
インドルピーは、実質的にＮＤＦ取引を活用して為替取引を行います。
ＮＤＦ取引は、通常の為替予約取引と比べ、為替市場、金利市場の影響により、ＮＤＦの取引価格から想定される金利（ＮＤＦ想定金利）が、取引時点における当該通貨の短期金利水準から、大きく乖離する場合があります。その場合、円と対象通貨の短期金利差に伴うコストの発生およびプレミアムの増減がファンドのパフォーマンスに影響を与えることがあり、ファンドが目標とする投資成果から乖離する要因の一つとなります。
○目標とする投資成果が達成できないリスクについて（マネープールファンド9を除く）
以下の要因等により、日々の基準価額の値動きが、対象とする各種指数等の日々の値動きの「概ね２倍程度」または「概ね２倍程度反対」となる投資成果を達成できない場合があります。
・外国投資信託の売買・評価価格と各種指数等との差異
・為替取引を行う際のコスト・プレミアム・市場の大幅な変動や流動性の低下等により、必要な取引数量の全部または一部についてその取引が成立しない場合・取引を行う市場における取引規制
・運用資金が少額、または購入、換金等により大幅な増減があった場合・ファンドの流動性を確保するために、ファンドの一部を短期金融資産等に投資する場合
・ファンドの運用管理費用（信託報酬）、監査費用等○ファンドの継続保有に際してご注意いただきたい事項（マネープールファンド9を除く）
対象とする各種指数等の値動きが、一定の範囲で上昇・下落を繰り返す動きとなった場合には、ファンドの投資成果は悪化することが想定されます。そのため、対象とする各種指数等の将来の水準が投資時点と同じであっても、基準価額が下落している可能性があります。ファンドの基準価額の値動きにおいて、日々発生する信託報酬等の費用、為替ヘッジコストや円と対象通貨の短期金利差に伴うコスト等の実質的な為替取引に伴うコスト負担等は、ファンドが目標とする日々の投資成果に対する押し下げ要因となります。
したがいまして、投資期間が長期にわたる場合にはこれらのコスト負担が大きくなり、投資成果に大きな影響を与えます。
○インドの税制に関する留意点（インド・ダブルブル・ベア9）
・先進国に比べ情報開示が不十分な面があり、将来の規制についての予見や十分な準備が難しい場合があります。
・当局による規制の突然の導入や一方的な変更により、予期しない制約を受け投資成果に影響を与える
場合があります。
12

リスクの管理体制○委託会社では、運用部門は定められた運用プロセスを通じて投資リスクを管理します。
また、運用部門から独立した部門がファンドのパフォーマンス分析・評価および法令・運用諸規則等に照らした適正性の審査等の結果について、各種委員会等に報告を行い、必要に応じて適切な措置を講じる体制となっております。
なお、流動性リスク管理について社内規程を制定し、ファンドの組入資産の流動性リスクのモニタリン
グ等を実施するとともに、緊急時対応策の策定・検証等を行います。流動性リスク管理の適切な実施の確保や流動性リスク管理態勢については、定期的にリスク管理委員会および取締役会への報告を行
います。

13

≪参考情報≫代表的な資産クラスとの騰落率の比較
ファンドの年間騰落率及び分配金再投資基準価額の推移ファンドと他の代表的な資産クラスとの騰落率の比較（2019年4月〜2024年3月）（2019年4月〜2024年3月）

インド・ダブルブル9（円）
25,00020,00015,00010,0005,000
0
分配金再投資基準価額（左軸）2019/42020/42021/42022/42023/4

（％）
100
80
60
40
20
0
-20
-40
-60
-80
2024/3

（％）
100
80
60
40
20
0
-20
-40
-60
-80

59.8

42.1
10.7

ファンド

最大値
最小値
平均値

62.7

17.9

8.4

5.4

−11.4

−12.4

日本株

先進国株 新興国株 日本国債

−19.4

15.3

−0.8 −6.1
−5.5

4.3

21.5

5.9

−8.8

先進国債 新興国債

インド・ダブルベア9（円）
25,00020,00015,00010,0005,000
0
分配金再投資基準価額（左軸）2019/42020/42021/42022/42023/4

（％）
100
80
60
40
20
0
-20
-40
-60
-80
2024/3

（％）
100
80
60
40
20
0
-20
-40
-60
-80

59.8

42.1
10.7

ファンド

最大値
最小値
平均値

62.7

17.9

8.4

5.4

−11.4

−12.4

日本株

先進国株 新興国株 日本国債

−19.4

15.3

−0.8 −6.1
−5.5

4.3

21.5

5.9

−8.8

先進国債 新興国債

中国・ダブルブル9（円）
25,00020,00015,00010,0005,000
0
分配金再投資基準価額（左軸）2019/42020/42021/42022/42023/4

（％）
100
80
60
40
20
0
-20
-40
-60
-80
2024/3

（％）
100
80
60
40
20
0
-20
-40
-60
-80

59.8

42.1
10.7

ファンド

最大値
最小値
平均値

62.7

17.9

8.4

5.4

−11.4

−12.4

日本株

先進国株 新興国株 日本国債

−19.4

15.3

−0.8 −6.1
−5.5

4.3

21.5

5.9

−8.8

先進国債 新興国債

中国・ダブルベア9（円）
25,00020,00015,00010,0005,000
0
分配金再投資基準価額（左軸）2019/42020/42021/42022/42023/4

（％）
100
80
60
40
20
0
-20
-40
-60
-80
2024/3

（％）
100
80
60
40
20
0
-20
-40
-60
-80

59.8

42.1
10.7

ファンド

最大値
最小値
平均値

62.7

17.9

8.4

5.4

−0.8 −6.1
−5.5

−11.4

−12.4

日本株

先進国株 新興国株 日本国債

−19.4

15.3

4.3

21.5

5.9

−8.8

先進国債 新興国債

ナスダック100・ダブルブル9（円）
25,00020,00015,00010,0005,000
0
分配金再投資基準価額（左軸）2019/42020/42021/42022/42023/4

（％）
100
80
60
40
20
0
-20
-40
-60
-80

（%）
100
80
60
40
20
0
-20
-40
-60
-80
2024/3

59.8

42.1
10.7

ファンド

最大値
最小値
平均値

62.7

17.9

8.4

5.4

−0.8 −6.1
−5.5

−11.4

−12.4

日本株

先進国株 新興国株 日本国債

−19.4

15.3

4.3

21.5

5.9

−8.8

先進国債 新興国債

ナスダック100・ダブルベア9（円）
25,00020,00015,00010,0005,000
0
分配金再投資基準価額（左軸）2019/42020/42021/42022/42023/4

（％）
100
80
60
40
20
0
-20
-40
-60
-80

（％）
100
80
60
40
20
0
-20
-40
-60
-80
2024/3

14

59.8

42.1
10.7

ファンド

17.9

最大値
最小値
平均値

62.7
8.4

5.4

−0.8 −6.1
−5.5

−11.4

−12.4

日本株

先進国株 新興国株 日本国債

−19.4

15.3

4.3

21.5

5.9

−8.8

先進国債 新興国債

金・ダブルブル9（円）
25,00020,00015,00010,0005,000
0
分配金再投資基準価額（左軸）2019/42020/42021/42022/42023/4

（％）
100
80
60
40
20
0
-20
-40
-60
-80

（％）
100
80
60
40
20
0
-20
-40
-60
-80
2024/3

59.8

42.1
10.7

ファンド

最大値
最小値
平均値

62.7

17.9

8.4

5.4

−0.8 −6.1
−5.5

−11.4

−12.4

日本株

先進国株 新興国株 日本国債

−19.4

15.3

4.3

21.5

5.9

−8.8

先進国債 新興国債

金・ダブルベア9（円）
25,00020,00015,00010,0005,000
0
分配金再投資基準価額（左軸）2019/42020/42021/42022/42023/4

（％）
100
80
60
40
20
0
-20
-40
-60
-80
2024/3

（％）
100
80
60
40
20
0
-20
-40
-60
-80

59.8

42.1
10.7

ファンド

最大値
最小値
平均値

62.7

17.9

8.4

5.4

−0.8 −6.1
−5.5

−11.4

−12.4

日本株

先進国株 新興国株 日本国債

−19.4

15.3

4.3

21.5

5.9

−8.8

先進国債 新興国債

マネープールファンド9（円）
25,00020,00015,00010,0005,000
0
分配金再投資基準価額（左軸）2019/42020/42021/42022/42023/4

（％）
100
80
60
40
20
0
-20
-40
-60
-80
2024/3

（％）
100
80
60
40
20
0
-20
-40
-60
-80

59.8

42.1
10.7

ファンド

17.9

最大値
最小値
平均値

62.7
8.4

5.4

−11.4

−12.4

日本株

先進国株 新興国株 日本国債

−19.4

15.3

−0.8 −6.1
−5.5

4.3

21.5

5.9

−8.8

先進国債 新興国債（注）
ファンドの年間騰落率及び分配金再投資基準価額は、税引前の分配金を再投資したものとみなして計算した基準価額が記載されており、実際の基準価額及び実際の基準価額に基づいて計算した年間騰落率とは異なる場合があります。

※右のグラフは、
2019年4月から2024年3月の5年間の各月末における直近１年間騰落率の平均・最大・最小を、ファンドおよび他の代表的な資産クラスについて表示したものです。
※右のグラフは、ファンドと代表的な資産クラスを定量的に比較できるように作成したものであり、全ての資産クラスがファンドの投資対象とは限りません。
※上記の騰落率は2024年3月末から遡って算出した結果であり、ファンドの決算日に対応した数値とは異なります。
※ファンドは2023年9月に設定されたため、ファンドの騰落率、
分配金再投資基準価額は2023年9月末以降のデータをもとに表示しております。
なお、
ファンドの騰落率につきましては、
2023年9月に設定されたため、記載しておりません。

15

○各資産クラスの指数
日 本 株・
・
・
・
・
・
・
・
・
・ 東証株価指数（TOPIX）（配当込み）
先進国株 ・
・
・
・
・
・
・
・
・
・ MSCIコクサイ・インデックス（配当込み、
円ベース）
新興国株 ・
・
・
・
・
・
・
・
・
・ MSCIエマージング・マーケット・インデックス（配当込み、
円ベース）
日本国債 ・
・
・
・
・
・
・
・
・
・ NOMURA-BPI国債
先進国債 ・
・
・
・
・
・
・
・
・
・ FTSE世界国債インデックス（除く日本、
円ベース）
新興国債 ・
・
・
・
・
・
・
・
・
・ JPモルガンGBI-EMグローバル・ディバーシファイド（円ベース）※海外の指数は、
為替ヘッジなしによる投資を想定して、円ベースの指数を採用しております。
※詳細は「指数に関して」をご参照ください。
●指数に関して○「代表的な資産クラスとの騰落率の比較」に用いた指数について
東証株価指数（TOPIX）（配当込み）
東証株価指数（TOPIX）とは、株式会社ＪＰＸ総研が算出する株価指数で、日本の株式市場を広範に網羅するとともに、投資対象としての機能性を有するマーケット・ベンチマークです。TOPIXに関する一切の知的財産権その他一切の権利は株式
会社ＪＰＸ総研に帰属します。
MSCIコクサイ・インデックス（配当込み、円ベース）
MSCIコクサイ・インデックスはMSCIが開発した株価指数で、日本を除く世界の先進国の株式市場の動きを捉える指数です。
同指数に関する著作権、知的財産権その他の一切の権利はMSCIに帰属します。
MSCIエマージング・マーケット・インデックス（配当込み、円ベース）
MSCIエマージング・マーケット・インデックスは、MSCIが開発した新興国の株式市場の動きを捉える株価指数です。同指数に関する著作権、知的財産権その他の一切の権利はMSCIに帰属します。
NOMURA-BPI国債
NOMURA-BPI国債は、野村フィデューシャリー・リサーチ＆コンサルティング株式会社が公表している指数で、日本で発行されている公募利付国債の市場全体を表す投資収益指数です。その知的財産権は野村フィデューシャリー・リサーチ＆コン
サルティング株式会社に帰属します。なお、野村フィデューシャリー・リサーチ＆コンサルティング株式会社は、対象インデッ
クスを用いて行われるT&Dアセットマネジメント株式会社の事業活動・サービスに関し一切責任を負いません。
FTSE世界国債インデックス（除く日本、円ベース）
FTSE世界国債インデックス（除く日本、
円ベース）
は、
FTSE Fixed Income LLCにより運営されている債券インデックスです。
FTSE Fixed Income LLCは、
本ファンドのスポンサーではなく、本ファンドの推奨、販売あるいは販売促進を行っておりません。
このインデックスのデータは、情報提供のみを目的としており、FTSE Fixed Income LLCは、
当該データの正確性および完全性を保証せず、
またデータの誤謬、脱漏または遅延につき何ら責任を負いません。このインデックスに対する著作権等の知的財産その他一切の権利はFTSE Fixed Income LLCに帰属します。
JPモルガンGBI-EMグローバル・ディバーシファイド（円ベース）
JPモルガンGBI-EMグローバル・ディバーシファイドは、JPモルガン社が算出し公表している、現地通貨建てのエマージン
グ・マーケット債で構成されている指数です。同指数の著作権はJPモルガン社に帰属します。

16

運用実績
2024年3月29日現在

基準価額・純資産の推移
インド・ダブルブル9

インド・ダブルベア9（円）
15,000

（億円）
3.0

（円）
15,000（千万円）
1.2

12,5002.5

12,500

1.0

10,0002.0

10,000

0.8

7,500

1.5

7,500

0.6

5,000

1.0

5,000

0.4

2,500

0.5

2,500

0.2

0
設定日

2023年11月

2024年1月

2024年3月

0設定日

02023年11月

中国・ダブルブル92024年1月

2024年3月

0

中国・ダブルベア9（円）
14,000（億円）
7（円）
30,000（億円）
12

12,0006

25,00010

10,000

5

8,000

4

20,000

8

6,000

3

15,000

6

4,000

2

10,000

4

5,000

2

1

2,000
0
設定日

2023年11月

2024年1月

2024年3月

00
設定日

ナスダック100・ダブルブル9

2023年11月

2024年1月

2024年3月

0

ナスダック100・ダブルベア9（円）
15,000

（億円）
24

（円）
15,000（億円）
24

12,50020

12,50020

10,00016

10,000

16

7,500

12

7,500

12

5,000

8

5,000

8

2,500

4

2,500

4

0
設定日

2023年11月

2024年1月

2024年3月

0設定日

02023年11月

金・ダブルブル9

2024年1月

2024年3月

0

金・ダブルベア9（円）
15,000

（億円）
3.0

（円）
15,000（千万円）
6

12,5002.5

12,5005

10,0002.0

10,000

4

7,500

1.5

7,500

3

5,000

1.0

5,000

2

2,500

0.5

2,500

1

0
設定日

2023年11月

2024年1月

2024年3月

00設定日

2023年11月

2024年1月

2024年3月

0

マネープールファンド9（円）
12,000（億円）
30

10,000

25

8,000

20

6,000

15

4,000

10

2,000

5

0
設定日

2023年11月

2024年1月

2024年3月

基準価額（左軸）
純資産総額（右軸）※基準価額は信託報酬控除後です。
※設定日（2023年9月8日）から2024年3月29日までを表示しており
ます。

0

17

分配の推移（1口当たり、税引前）
第1期決算日が2024年9月10日のため、該当事項はありません。

主要な資産の状況◉投資比率

インド・ダブルブル９
パッシム・トラスト - インディア 2x ブル・ファンド ‒ クラスE証券
マネーアカウントマザーファンド
現金・預金等合計
中国・ダブルブル９
パッシム・トラスト - チャイナ 2x ブル・ファンド ‒ クラスE証券
マネーアカウントマザーファンド
現金・預金等合計
ナスダック100・ダブルブル９
パッシム・トラスト - USテクノロジー 2x ブル・ファンド ‒ クラスE証券
マネーアカウントマザーファンド
現金・預金等合計
金・ダブルブル９
パッシム・トラスト - ゴールド 2x ブル・ファンド ‒ クラスE証券
マネーアカウントマザーファンド
現金・預金等合計
マネープールファンド９
マネーアカウントマザーファンド
現金・預金等合計

インド・ダブルベア９
パッシム・トラスト - インディア 2x ベア・ファンド ‒ クラスE証券
マネーアカウントマザーファンド
現金・預金等合計
中国・ダブルベア９
パッシム・トラスト - チャイナ 2x ベア・ファンド ‒ クラスE証券
マネーアカウントマザーファンド
現金・預金等合計
ナスダック100・ダブルベア９
パッシム・トラスト - USテクノロジー 2x ベア・ファンド ‒ クラスE証券
マネーアカウントマザーファンド
現金・預金等合計
金・ダブルベア９
パッシム・トラスト - ゴールド 2x ベア・ファンド ‒ クラスE証券
マネーアカウントマザーファンド
現金・預金等
合
計

95.0%
0.0%
5.0%
100.0%
94.9%
0.0%
5.1%
100.0%
95.0%
0.0%
5.0%
100.0%
95.0%
0.0%
4.9%
100.0%
60.2%
39.8%
100.0%※比率は、表示桁数未満を四捨五入しているため、合計の数値が必ずしも100とはなりません。

18

87.2%
1.0%
11.8%
100.0%
94.9%
0.0%
5.1%
100.0%
95.1%
0.0%
4.9%
100.0%
94.0%
0.3%
5.8%
100.0%

年間収益率の推移（暦年ベース）
インド・ダブルブル9
80%
60%
40%
20%
0%
-20%
-40%
-60%
-80%

インド・ダブルベア9

11.8%

80%
60%
40%
20%
0%
-20%
-40%
-60%
-80%

0.4%

2015年 2016年 2017年 2018年 2019年 2020年 2021年 2022年 2023年 2024年

中国・ダブルブル9
80%
60%
40%
20%
0%
-20%
-40%
-60%
-80%

-19.6%

80%
60%
40%
20%
0%
-20%
-40%
-60%
-80%

-3.0%

2015年 2016年 2017年 2018年 2019年 2020年 2021年 2022年 2023年 2024年

2015年 2016年 2017年 2018年 2019年 2020年 2021年 2022年 2023年 2024年

15.0%
-5.0%

2015年 2016年 2017年 2018年 2019年 2020年 2021年 2022年 2023年 2024年

ナスダック100・ダブルベア9
80%
60%
40%
20%
0%
-20%
-40%
-60%
-80%

30.3%
10.0%

2015年 2016年 2017年 2018年 2019年 2020年 2021年 2022年 2023年 2024年

金・ダブルブル9
80%
60%
40%
20%
0%
-20%
-40%
-60%
-80%

-13.5%-26.9%

2015年 2016年 2017年 2018年 2019年 2020年 2021年 2022年 2023年 2024年

金・ダブルベア9
80%
60%
40%
20%
0%
-20%
-40%
-60%
-80%

9.0% 6.0%

2015年 2016年 2017年 2018年 2019年 2020年 2021年 2022年 2023年 2024年-12.0% -8.3%

2015年 2016年 2017年 2018年 2019年 2020年 2021年 2022年 2023年 2024年

マネープールファンド9
8%
6%
4%
2%
0%
-2%
-4%
-6%
-8%

-2.9%

中国・ダブルベア9

ナスダック100・ダブルブル9
80%
60%
40%
20%
0%
-20%
-40%
-60%
-80%

-17.0%-0.02% -0.01%

2015年 2016年 2017年 2018年 2019年 2020年 2021年 2022年 2023年 2024年※ファンドにはベンチマークはありません。
※2023年は設定日（9月8日）
から年末までの収益率を表示しています。
※2024年は年初から3月末までの収益率を表示しています。

◆運用実績は過去の実績を示したものであり、将来の運用成果を示唆・保証するものではありません。
◆最新の運用状況は委託会社のホームページでご覧いただけます。

19

手続・手数料等
お申込みメモ購

入単位

1口単位（当初元本1口＝1万円）
マネープールファンド9は、スイッチング以外による購入はできません。

購

入

価

額

購入申込受付日の翌営業日の基準価額

購

入

代

金

原則として購入申込受付日から起算して6営業日目までにお支払いください。

換

金

単

位

1口単位

換

金

価

［各ファンド（マネープールファンド9を除く）]
額 換金申込受付日の翌営業日の基準価額から信託財産留保額を差引いた額［マネープールファンド9]
換金申込受付日の翌営業日の基準価額

換

金

代

金

原則として換金申込受付日から起算して6営業日目からお支払いします。

申込締切時間原則として午後2時までに販売会社が受付けたものを当日の申込分とします。

購入の申込期間2023年9月11日から2024年12月10日まで
期間満了前に有価証券届出書を提出することにより更新されます。
なお、2025年6月11日以降、購入およびスイッチングの申込はできません。

換

信託財産の資金管理を円滑に行うために大口の換金申込には制限を設ける場合があります。

金

制

限

購 入 ・ 換 金
申込受付の中止
お よ び 取 消特別な事情（注）が発生した場合、金融商品取引所における取引の停止、外国為替取引の停止、決済機能の停止、その他
やむを得ない事情があるときは、購入、換金およびスイッチングの申込の受付を中止することおよびすでに受付けた申込の受付を取消すことがあります。

信

2025年9月10日まで（2023年9月8日設定）

繰

託

上

決
収

期

間

償

[各ファンド（マネープールファンド9を除く）]
各々投資対象とする組入外国投資信託が存続しないこととなる場合には、当該ファンドは繰上償還されます。
また、受益権の総口数が5万口を下回ることとなった場合、その他やむを得ない事情が発生した場合等には、繰上償
還 還となることがあります。
[マネープールファンド9]
マネープールファンド9を除く各ファンドが全て償還となる場合には、繰上償還されます。
また、その他やむを得ない事情が発生した場合等には、繰上償還となることがあります。

算益

分

日 9月10日（休業日の場合は翌営業日） 初回決算日は2024年9月10日です。
配

年1回、毎決算時に収益分配方針に基づいて収益の分配を行います。

信託金の限度額

各ファンドにつき 1,000億円

公委託会社が投資者に対してする公告は、原則として電子公告により行い、委託会社のホームページ（https://www.tdasset.co.jp/）に掲載します。

告運 用 報 告 書

毎決算時および償還時に交付運用報告書を作成し、販売会社を通じて知れている受益者に交付します。

課

課税上は、株式投資信託として取扱われます。
公募株式投資信託は、税法上、一定の要件を満たした場合に少額投資非課税制度（ＮＩＳＡ）の適用対象となります。
各ファンドについては、ＮＩ
ＳＡの適用対象ではありません。詳しくは、販売会社にお問い合わせください。
配当控除の適用はありません。

税

関

係

下記のいずれかに該当する日には、購入、換金およびスイッチングの申込はできません。
インド・ダブルブル・ベア9

申 込 不 可 日

中国・ダブルブル・ベア9
ナスダック100・ダブルブル・ベア9
金・ダブルブル・ベア9

・シンガポール、インドの各証券取引所の休業日
・ロンドン、香港、ダブリンの各銀行の休業日
・香港の証券取引所の休業日（半休日を含む）
・ロンドン、香港、ダブリンの各銀行の休業日
・ニューヨークの証券取引所の休業日
・ロンドン、香港、シンガポール、ニューヨークの各銀行の休業日
・「香港、シンガポールの各銀行の休業日」の前営業日
・香港、ニューヨークの各証券取引所の休業日（香港の半休日を含む）
・ロンドン、香港、ダブリンの各銀行の休業日

T&Dダブルブル・ベア・シリーズ9を構成するファンドを4つのペアに分け、同一ペア内および各ファンドとマネー
ス イ ッ チ ン グ プールファンド9間でスイッチングが可能です。スイッチングの際には、購入・換金時と同様に販売会社が定める所定の手数料等がかかります。
（マネープールファンド9へのスイッチングには、購入時手数料はかかりません。）（注）「特別な事情」とは下記をいいます。
（マネープールファンド9を除く）
1.外国投資信託を主要投資対象とする各ファンドにおいて、当該外国投資信託が実質的に活用する有価証券および有価証券に係る先物取引等のうち主として取引を行うものについて、当該取引に係る証券取引所の当日の午後の取引が行われないとき、もしくは停止されたとき。
2.外国投資信託を主要投資対象とする各ファンドにおいて、当該外国投資信託が実質的に活用する有価証券および有価証券に係る先物取引等のうち主として取引を行うものについて、当該取引に係る証券取引所の当日の午後の取引終了時における当該取引の呼値が当該証券取引所が定める呼値の値幅の限度の値段とされる等、やむを得ない事情が発生したこと等により、当該外国投資信託の当該取引に係る呼値の取引数量の全部もしくは一部についてその取引が成立しないとき。
3.インド・ダブルブル9とインド・ダブルベア9、中国・ダブルブル9と中国・ダブルベア9、ナスダック100・ダブルブル9とナスダック100・ダブルベア9、金・ダブルブル9と金・ダブル
ベア9を各々1つのペアとし、同一ペア内の他のファンドが購入・換金の申込の受付を中止したとき、またはすでに受付けた購入・換金の申込の受付を取り消したとき。

20

ファンドの費用・税金
ファンドの費用［各ファンド（マネープールファンド9を除く）］

投資者が直接的に負担する費用
購入時手数料

購入価額に、2.2％（税抜2.0％）を上限として販売会社が個別に定める率を乗じて得た額とします。
詳しくは販売会社にお問い合わせください。
購入時手数料は、ファンドの商品および関連する投資環境の説明ならびに情報提供、販売にかかる事務費用等の対価です。

信託財産留保額

換金申込受付日の翌営業日の基準価額に0.2％の率を乗じて得た額を、換金時にご負担いただきます。

投資者が信託財産で間接的に負担する費用
毎日、ファンドの純資産総額に以下の率を乗じて得た額とします。
ファンドの運用管理費用（信託報酬）は日々費用計上され、ファンドの基準価額に反映されます。なお、毎計算期間の最初の6ヵ月終了日および毎計算期末または償還時にファンドから支払われます。
信託報酬=運用期間中の基準価額×信託報酬率［運用管理費用（信託報酬）の配分］

ファンド

運用管理費用（ 信 託 報 酬 ）

（年率）

ファンド

インド・ダブルブル・ベア9
中国・ダブルブル・ベア9
金・ダブルブル・ベア9

ナスダック100・ダブルブル・ベア9

信託報酬率

年0.924%（税抜0.84％）

年1.034%（税抜0.94％）

委託会社
配分
販売会社
（税抜）
受託会社

0.40%

0.50%

0.40%

0.40%

0.04%

0.04%

［運用管理費用（信託報酬）の対価の内容］
委託会社：委託した資金の運用等の対価
販売会社：購入後の情報提供、運用報告書等各種書類の送付、口座内でのファンドの管理等の対価
受託会社：運用財産の保管および管理、委託会社からの指図の実行等の対価
投資対象とする 外国投資信託の純資産総額に対し、年0.15％程度
外国投資信託 外国投資信託の運用報酬は、外国投資信託の運用の対価、運用財産の管理等の対価です。
ファンドが投資対象とする外国投資信託の運用報酬等を加味して、受益者が実質的に負担する信託
報酬率について算出したものです。
実質的な負担ファンド

インド・ダブルブル・ベア9
中国・ダブルブル・ベア9
金・ダブルブル・ベア9

ナスダック100・ダブルブル・ベア9

実質的な負担

年1.074％（税抜0.99％）程度

年1.184％（税抜1.09％）程度

・信託財産にかかる監査費用および当該監査費用にかかる消費税等に相当する金額は、受益者の負担とし、信託財産中から支弁します。
そ の 他 の ・証券取引に伴う手数料、組入資産の保管に要する費用等は、信託財産中から支弁します。
費 用・手 数 料 また、組入外国投資信託において、証券取引・オプション取引等に伴う手数料、租税、その他ファンドの運営に必要な各種費用等がかかります。
これらの費用・手数料については、運用状況等により変動するものであり、事前に料率・上限額等を示すことができません。
上記の費用の合計額については、投資者がファンドを保有される期間等に応じて異なりますので、表示することができません。

21

［マネープールファンド9］

投資者が直接的に負担する費用
購入時手数料ありません。

信託財産留保額ありません。

投資者が信託財産で間接的に負担する費用
毎日、ファンドの純資産総額に年0.605％（税抜0.55％）以内の率を乗じて得た額とします。
信託報酬率については「コールレート」に応じて以下の通りとします。
ファンドの運用管理費用（信託報酬）は日々費用計上され、ファンドの基準価額に反映されます。なお、毎計算期間の最初の6ヵ月終了日および毎計算期末または償還時にファンドから支払われます。
信託報酬=運用期間中の基準価額×信託報酬率
運用管理費用（ 信 託 報 酬 ）配分（年率・税抜）コールレート

0.4％未満

0.4％以上0.65％未満

信託報酬率0.15％以内

0.3％

0.55％

−

委託会社

0.065％以内

0.13％

0.22％

委託した資金の運用等の対価

販売会社

0.07％以内

0.14％

0.28％

購入後の情報提供、運用報告書等各種書類の送付、口座内でのファンドの管理等の対価

受託会社

0.015％以内

0.03％

0.05％

運用財産の保管および管理、委託会社からの指図の実行等の対価0.65％以上

対価の内容

・信託財産にかかる監査費用および当該監査費用にかかる消費税等に相当する金額は、受益者の負担とし、信託財産中から支弁します。
そ の 他 の・証券取引に伴う手数料、組入資産の保管に要する費用等は、信託財産中から支弁します。
費 用・手 数 料 これらの費用・手数料については、運用状況等により変動するものであり、事前に料率・上限額等を示すことができません。
上記の費用の合計額については、投資者がファンドを保有される期間等に応じて異なりますので、表示することができません。

税金
・税金は表に記載の時期に適用されます。
・以下の表は、個人投資者の源泉徴収時の税率であり、課税方法等により異なる場合があります。
税金
時期
項目
時

所得税および地方税

配当所得として課税
普通分配金に対して20.315％

換金
（解約）
時
および償還時

所得税および地方税

譲渡所得として課税換金（解約）時および償還時の差益（譲渡益）に対して20.315％

分

配・外貨建資産への投資により外国税額控除の適用となった場合には、分配時の税金が上記と異なる場合があります。
・法人の場合は上記と異なります。
・税金の取扱いについては、2024年3月末日現在のものであり、税法が改正された場合等には、税率等が変更される場合があります。
・詳細については、税務専門家等にご確認されることをお勧めします。

22