日本教育メディア学会

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2010 年 9 月 27 日発行

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第 17 回日本教育メディア学会年次大会（御礼）平成 22 年 7 月 17 日（土）から 18 日（日），熊本市で開催されました第 17 回日本教育メディア学会年次大会には，多くの会員の皆様にお集まりいただき，盛会裏に終了することができました．関係各位，そしてご参集い
ただいた皆様に御礼を申し上げます．
今年度の大会では，シンポジウムと課題研究の他に，34 件の自由研究発表がありました．シンポジウムでは，「ICT 環境整備と授業改革」をテーマに，中川一史会員（放送大学）をコーディネータ，久保田賢一会長を司会に立てて，教育の情報化施策からデジタルテレビ時代の教材や教員研修のありかた，あるいは評価をめぐる課
題などに活発な議論が交わされました．課題研究は，「教育放送 75 周年を検証する」（コーディネータ：小平 さち子副会長（NHK 放送文化研究所）），「モバイル端末を活用した授業の可能性」（コーディネータ：中橋雄会員（武蔵大学）），「教育メディアと思考力」（コーディネータ：岡部昌樹会員（金沢星稜大学））の 3 つについて，
各会場での発表・討議がありました．それぞれの詳しい様子は，担当各位からの報告に委ねたいと存じます．
今年度の大会は，韓国教育情報メディア学会との共催で毎年，日韓を行き来して行っている国際会議
ICoME2010 も熊本で同時期に開催した関係で，例年より少し早めの 7 月の開催となりました．会員諸氏の中には，少し早めに熊本入りして，国際会議も同時に参加，あるいはご発表いただいた方も多く，互いに良い影響を与えることができたと嬉しく思っています．一方で，入試の日程との重複などの理由で参加できなかった会員もいると聞き及んでおります．いつの開催にしても，誰かの何らかの用務と重複することは避けられない昨今の状況ではありますが，来年度の大会はまた秋に戻しての開催となるとのことです．開催時期についてご迷惑をおかけした会員にはこの場をお借りしてお詫びします．
日本放送教育学会と日本視聴覚教育学会が統合されて本学会が結成されて，本年度で第 17回の年次大会となりました．本大会が，その前身となる全国大会の長い歴史に連なる着実な一歩となり，会員の皆様のこれからの研究活動に対する刺激となったことを祈念します．一年一
年その歩みを重ねて，相互に本学会における研究活動を盛り上げ，成果を教育実践に還元していくことができますように，来年の大会に向けて互いに精進していきましょう．ありがとうご
ざいました．
大会準備委員長・本学会副会長

年次大会に先駆けて同じ場所で ICoME2010 が開催され，多数の参加者を得ることができました．ケラー教授（写真）にはユーモアたっぷりの“last lecture”で会議に花を添えていただきました．

鈴木克明（熊本大学）

1

第 6 期第 2 回理事会議事録（抄）1.日 時：平成 22 年 7 月 16 日（金） 午後 18 時 30 分～19 時 30 分
2.場 所：清風荘大広間（熊本県阿蘇郡南阿蘇村河陽 2327）
3.出席者：理事 21 名
4.協議事項：(1)定例総会（17 日午後１時～午後２時に開催予定）の持ち方について，資料に基づいて協議された．
・機関誌発行，年次大会の開催について担当者から説明があり，異議なく承認された．
・研究会，ICoME について担当者から説明があり，異議なく承認された．
・平成 21 年度決算案，平成 22 年度予算案について担当者から説明があり，協議の後，異議なく承認された．
（平成 21 年度決算案の承認に先立って，平成 22 年度年次大会および ICoME 予算について，連動開催による開催校の負担増を勘案し，委託金を例年より各 10 万円ずつ増額することについて承認された．
）
・平成 22 年度事業計画（機関誌発行，年次大会，学術交流等）について協議され，異議なく承認された．
・平成 22 年度予算について担当者から説明があり，異議なく承認された．
(2)機関誌投稿規定および編集委員長の改選について，資料に基づいて協議された．
・電子投稿に関わる投稿規定の改定について協議された．
・編集委員長の改選について承認された．
(3)名誉会員の推薦に基づいて，高桒康雄，中野照海，坂元昂，秋山隆志郎各氏を名誉会員として定例総会に推薦することが承認された．
(4)名誉会員の推薦基準について協議された．
(5)『博物館・情報メディア論』の進捗状況について報告された．

2010 年度定例総会議事録（抄）1.日 時：2010 年 7 月 17 日（土）午後 1 時～午後 2 時
2.会 場：熊本市国際交流会館＜第 3 会議室＞
3.内 容：
議事に先立ち，事務局長から，有効な委任状が 30 通事務局に届き，出席者が 41 名のため，学会会則第 44 条に従って 2010 年度定例総会が成立していること，同じく第 15 条に従って会長が議長となることが，それぞれ報告された．
(1)議案（ｱ）第 1 号議案（2009 年度事業報告及び収支決算承認の件）
資料に基づいて，事務局長から 2009 年度事業経過及び結果（機関誌発行，年次大会の開催，学術交流等：
研究会及び ICoME2009 の開催）についてそれぞれ説明があり，また監事から通帳，会計書類等適正に処理，保管されていることが報告され，審議の結果，2009 年度収支決算（案）が，異議なく承認された．
（ｲ）第 2 号議案（2010 年度事業計画及び収支予算承認の件）
資料に基づいて，事務局長から 2010 年度事業計画（機関誌発行，年次大会の開催，学術交流等：研究会
及び ICoME2010 の開催） についてそれぞれ説明があり，審議の結果，2010 年度収支予算書（案）が，異議なく承認された．なお，同じく事務局長から，年会費の納入についての依頼が行われた．
（ｳ）第 3 号議案（
「教育メディア研究」投稿規定の改定の件）
議案に先立ち，前日に行われた理事会において編集委員長が小笠原喜康委員に改選された旨報告があった．議案に関しては，投稿規定が電子投稿を可とするように改訂中であることが報告された．
（ｴ）第 4 号議案（名誉会員の承認及び基準の件）

2

理事会による名誉会員の推薦に基づいて，高桒康雄，中野照海，坂元昂，秋山隆志郎各氏を名誉会員とすることが承認された．また，名誉会員の推薦基準について理事会において検討中であることが報告された．

2009 年度 収支決算 （2009.4.1～2010.3.31）
１．収入の部
収入項目
繰越金
正会員会費
学生会員会費
団体会員会費
購読会員会費
過年度正会員会費
過年度学生会員会費
過年度団体会員会費
過年度購読会員会費
新入会金
学会費前納分助成金
雑収入
利子
ICoME2009 開催補助費
事務局移転費
研究会委託費引き継ぎ金（繰越金）計

収入額
1,881,943
707,000
44,000300,000
63,00084,0000200,000
21,000274,000
112,000
0602,610696
100,000
100,000
140,000
1,445,933
6,076,182

備考H20 年度から繰り入れ¥7,000 101 名¥4,000 11 名
¥50,000 6 団体
¥7,000 9 団体
¥7,000 １2 名
¥50,000 4 団体
¥7,000 3 団体
正会員 27 名 学生会員 6 名 購読会員 2 団体
平成 22 年度学会前受金（正会員 6 購読会員 2）
別刷り他
新事務局に旧事務局から入金（支出の部の国際会議開催補助費①）
新事務局に旧事務局から入金（支出の部の予備費①）
新事務局に旧事務局から入金新事務局に旧事務局から入金

２．支出の部
支出項目
通信運搬
消耗品
設備・什器
印刷製本
会議費
国際会議開催補助費①

支出額
110,545
27,6990
1,451,359
91,622100,000

増減額▲40,545
172,301
150,000
548,641
8,378
0

国際会議開催補助費②
借損料
旅費

200,000
37,69575,440▲200,000
62,305124,560

諸謝金
年次大会委託費
研究会委託費269,600
900,000
340,000

230,400▲500,000▲140,000

雑費
予備費①15,313100,000▲5,313
0

予備費②
返還金
繰越金①
繰越金②
計

0
6,000
1,445,933
904,976
6,076,182

557,943▲6,000▲1,445,933▲904,976▲1,388,2393

備考
学会誌・別刷・学会通信・理事選挙郵送費
事務用品
学会誌・別刷・学会通信・理事選挙印刷・製本・発送
選挙管理委員会・理事会・編集委員会・事務局会議費
ICOME2009 開催補助費：旧事務局での支出表示のみ（実際には支出されず）
国際会議（ICOME2010）開催補助費
定例理事会（新及び旧理事会）
・編集委員会会議場借料
選挙管理委員会・常任理事会・常任編集委員会・事務局旅費
英文校閲謝金・事務局補助謝金
年次大会（新潟大学・熊本大学）
研究会(2009 年度＋2010 年度準備金）：旧事務局での支出
表示 14 万円は，新事務局に移管され，新研究会委員会に20 万円再委託
振込手数料・オンライン口座管理費
事務局移転：旧事務局での支出表示のみ（旧事務局から新事務局への送金；実際には支出されず）
2009 年度予算予備費における「事務局移転費以外」
旧事務局から新事務局に支出（送金）2010 年度会計に繰り越し2010 年度 収支予算 （2010.4.1～2011.3.31）
１．収入の部
収 入 項 目繰越金
正会員会費
学生会員会費
団体会員会費
購読会員会費
過年度正会員会費
過年度学生会員会費
新入会金
雑収入
計

収入額
904,976
1,540,000
152,000
250,000
42,000938,000
96,00090,000300,000
4,312,976

備考H21 年度から繰り入れ￥7,000221（321-5［註１］・納入率 70%）人￥4,00038（55・納入率 70%）人￥50,000
5（6-1［註２］）団体￥7,000
10 団体￥7,000
H18〜21 のべ 277 人×納入率 50%￥4,000
H18〜21 のべ 47 人×納入率 50%
正会員@9,000 円×10 人『教育メディア研究』別刷，会誌販売

支出額
70,000200,000
50,0002,000,000
100,000
100,000
100,000
100,000
300,000
400,000
200,000
10,000682,976
04,312,976

備
考
郵送料：学会誌・別刷り・学会通信
事務用品
周辺機器
学会誌：別刷り（３号分），学会通信（３回分）
理事会・編集委員会・事務局会議
ICoME2011 開催補助費
定例理事会，編集委員会会場費
監査会・事務局旅費
英文校閲謝金・事務局補助謝金
第 18 回年次大会開催
研究会（３回）振込・送金手数料

２．支出の部
支 出 項 目
通信運搬
消耗品
設備・什器
印刷製本
会議費
国際会議開催補助費
借損料
旅費
諸謝金
年次大会委託費
研究会委託費
雑費
予備費
繰越金
計

［註 4］

平成 23 年度会計に繰り入れ予定［註１］および［註２］：H21 年度に前納金あり．
［註３］第 16 回大会の黒字分 8,114 円については，22 年度会計（雑収入）に組み入れるが，この表には未記載である．
［註４］第 18 回年次大会開催委託費については，開催時期が H23 年度 11 月であるため，次年度予算の可能性あり．

4

第 17 回日本教育メディア学会年次大会報告

シンポジウム「ICT 環境整備と授業改革」
コーディネータ：中川 一史（放送大学）
登壇者：齋藤 晴加（文部科学省生涯学習政策局）
宇治橋 祐之（日 本 放 送 協 会）
山本 朋弘（熊 本 県 教 育 庁）
寺嶋 浩介（長崎大学）
補正予算や地上デジタルテレビ放送移行などで，学校への ICT 環境整備が進んできた．本シンポジウムは，ICT 環境がととのった学校において，どのような影響が出たのか検討を加える目的で開催された．たとえば，
電子黒板やデジタルテレビ，情報通信ネットワーク環境，モバイル機器の導入・整備は，授業方法や教師の対応にどのような影響を及ぼしているのか，その効果や課題について，研究者，行政，コンテンツ配信側など，機器の普及を図る側のさまざまな立場の方に登壇いただき，議論を深めた．
最初に，文部科学省生涯学習政策局の齋藤晴加氏から「我が国の教育の情報化施策」について，発表があった．
現在進んでいる教育の情報化ビジョンについての説明や今後の政策についての見通しが語られた．中でもデジタル教科書や情報端末についての議論は，今後の検証が必要となることが示された．
次に，日本放送協会の宇治橋祐之会員から「デジタルテレビ時代の教育番組と双方向教材」について，発表があった．NHK デジタル教材の２つの利用法として，放送を使った 1 対マスの教育とともに，デジタル教材による 1 対 1 の教育についての説明があった．また，テレビ番組と ICT の連動について調査研究の状況が示された．
3 人目として，熊本県教育庁の山本朋弘会員から「環境整備後に ICT 活用の促進を図る教員研修の在り方」
について，発表があった．特に，「ICT 活用の発想力を高めるワークショップ研修」「ICT 活用の構成力を高める模擬授業研修」「ICT 勝つようによる教材開発」の取り組みについての成果が示された．
最後に，長崎大学の寺嶋浩介会員から，「ICT を活用した教育実践研究とその評価に関する課題：研究者の視点から」について，発表があった．自身の教育に関する ICT の調査などを行っている立場から，研究者としての悩みを「研究や評価に期待する前提の違い」「記述的な研究」という観点から問題提起があった．
指定討論者として，中川からは，発表を聞いて，学校現場へのバックアップの体制や政策が性急に進む危惧か
ら「学校現場へのソフトランディングをどのようにはかるのか？」ということ，ICT が学校でどのように活用されているのかという実態への疑問から「授業力向上につなげる知見はどのように得られたのか？」について，パネリストに意見を求めた．
フロアからも活発な質問・意見が出され，行政，研究者，コンテンツ制作者，教員のそれぞれの立場の違いから，相互の理解が不足していることが浮き彫りになった．今後，このような場を積極的に持ち，現場教師が積極的に ICT を利用できるような環境作りを目指すことを確認し，シンポジウムを終えた．
文責 久保田賢一（関西大学），中川一史（放送大学）

課題研究Ⅰ「教育放送 75 周年を検証する」
コーディネータ： 小平 さち子（NHK 放送文化研究所）
登壇者： 佐藤 知条（湖 北 短 期 大 学）市川昌（江 戸 川 大 学）
小町 真之（ 元 東 京 情 報 大 学 ）酒井 和行（江 戸 川 大 学）
菊江 賢治（日 本 放 送 協 会 ）森田 裕介（早 稲 田 大 学）
宇治橋 祐之（日 本 放 送 協 会 ）水越 敏行（大 阪 大 学 名 誉 教 授）5

本課題研究は、学校向け教育番組の全国放送開始（1935 年）から 75 年を迎えた 2010 年のタイミングに合わせた企画である．ラジオ、テレビ、そして近年では通信への対応と、教育放送は時代に応じて形を変えながら、進展してきた．現在、特に学校では、放送番組とデジタル双方向教材の組み合わせ利用が注目されているが、多様な視点から教育放送の歴史を振り、その役割や課題を再確認し、今後の方向性について考察を試みた．
佐藤知条会員（湘北短期大学）は、1935 年、ラジオ学校放送の全国向け放送開始前後の制作者や行政関係者、利用者（教師）等の言説の分析を通して、黎明期の教育放送の目的や期待を明らかにすることを試み、論者の立場の違いから生じる放送への期待の差異を指摘した．
1959 年の NHK 教育テレビ開局時に NHK に在籍していた市川、小町両会員は、ラジオからテレビ中心の時
代への移行過程で、教育番組制作要員研修がどのように行われたかを当時の研修ノートを中心に分析し、その成果が学校放送番組の制作にどのように反映されたか、理科番組を例に検証する報告を行った．
酒井和行会員（江戸川大学）らは、テレビ学校放送の利用が量的拡大を見せた 1970 年代後半から 80 年代前半に着目し、「放送学習 vs 放送利用学習」という放送教育をめぐる議論と、総合学習番組や、「生・丸ごと・継続」というそれまでの主要な放送教育理論を乗り越える特別シリーズの開発の 2 点に絞って分析し、この時期を
放送教育の質的転換期と捉える報告を行った．
菊江賢治会員（日本放送協会）らは、インターネットやデジタルテレビの双方向機能を、従来の放送教育に組み合わせる試みが本格化した 2000 年以降の教育放送動向を報告した．学校放送とインターネットを連携させた「NHK デジタル教材」の開発は、放送による 1 対マスの教育に加え、デジタル教材による 1 対１の教育によって、個々の子どもに対応した教材を創り出すという方向性で進められたことを紹介した．
森田裕介会員（早稲田大学）らは、調査データを踏まえ、デジタル時代の学校放送番組とデジタルコンテンツの在り方の展望を試みた．伝統の「継承」と「チャレンジ」、「教材の提供」と「実践の支援」を 2 軸とする 4
つの象限に、NHK デジタル教材の活用、番組活用支援、番組情報の提供、番組素材の e コンテンツ化を位置づけ、それぞれについて提案を行った．
長年教育放送研究に携わってきた水越敏行会員（大阪大学）は、時代の流れに沿った 5 件の発表を受けて、日本の放送教育がもたらした「教育へのゆさぶり効果」について述べ、さらに韓国やフィンランド等現地取材研究に基づく海外の ICT 教育動向や、注目される教育内容（美術教育と情報教育を組み合わせた表現活動の重視や、
日・韓・中交流学習の例等）を報告し、今後放送教育が検討すべきポイントを示唆した．
セッション終了後も、時間内では十分でなかった議論や詳細な情報交換が熱心に続けられ、今後へ向けての有意義な企画となった．
文責 小平さち子（NHK 放送文化研究所）

課題研究Ⅱ「モバイル端末を活用した授業の可能性」
コーディネータ： 中橋
雄（武
蔵
大
学）
登壇者： 野村 正弘（駿河台大学）
芝崎 順司（放送大学）
小笠原 喜康（日本大学）
青木 太郎（熊本大学大学院・日本BLS 協会）
寺嶋 浩介（長崎大学）
豊田 充崇（和歌山大学）
本課題研究では，モバイル端末に関わる理論研究，実践研究，システム開発研究などに関する 7 件の研究発表に関して意見交流し，その可能性について議論した．
野村正弘会員（駿河台大学）らは，携帯電話によるインターネット接続と GPS 機能を使用した野外観察情報システムとガイドの開発を行った．このシステムを用いて観察ポイントへ案内したり，最新情報を提供したりするとともに，参加者から疑問や発見，道路工事や災害の情報を投稿できるといった，インタラクティブな博物館
教育の可能性が提案された．

6

芝崎順司会員（放送大学）は，学習者が携帯電話を入力端末として授業をリアルタイムに評価する授業評価シ
ステムを開発した．
教員が設定した時間・質問項目に対する学習者の回答データ・送信時間がサーバに蓄積され，時間軸に沿った反応の集計やグラフが作成される．このシステムを利用した調査の結果，利用者からシステムが高く評価されたことが報告された．
西端律子会員（畿央大学）は，教育実習時の学生指導において，携帯電話とパソコンの両方からアクセスできる SNS を活用する可能性を検証した．その結果，１．指導案の相互評価，教材に関する意見交換 ２．実習生
同士のコミュニケーションや担当教員への相談による不安の解消 ３．実習校への移動時間，就寝前の時間などを有効利用できたといった成果が報告された．
柴山英樹会員（聖徳大学）らは，学習者が携帯電話を用いて学級ブログを作成する高等学校の実践研究を行った．実証的な調査の結果として，誹謗中傷をしないなどのルールが明確であり，誰が投稿したか分かり，教員や保護者など目が行き届く学級ブログであれば，生徒たちは望ましいコミュニケーションを自発的に生み出せるということが報告された．
青木太郎会員（熊本大学大学院・日本ＢＬＳ協会）らは，モバイル端末における動画記録の解像度が運動技能を評価する際に与える影響について報告した．どの程度の解像度であれば，武道の「型」の映像をその武道の上級者が評価できるか検証した．その結果，携帯端末の動画撮影機能による 320*240 以上の解像度であれば，運動技能の評価に利用できる可能性があることが示唆された．
寺嶋浩介会員（長崎大学）らは，「水族館で iPod touch を活用する実践」と「Web 教材『理科ねっとわーく』
をモバイル端末で利用する実践」の研究を行った．モバイルならではの効果と言い切れないが，学習者の関心・意欲が高まり，学習内容に対するイメージが広がるという結果が得られた．今後，「ならでは」の点を検証する
調査方法の検討が課題として示された．
豊田充崇会員（和歌山大学）は，総務省・ユビキタス特区事業(平成 21 年度)の一環でモバイル端末(iPod touch)
を教科指導に用いた実践研究について報告した．
和歌山市内小学校 5 校の高学年児童全員にモバイル端末を一ヶ月貸与して実施された．単なるドリル学習だけでなく，映像をもとに保護者と話し合うなど，授業と家庭学習とを連携させるための工夫などが紹介された．
以上の提案をもとに総合討論を行った．多様なアプローチからの実践と研究が報告されたことから，本研究分
野の奥深さが明らかになった．そのため，今後も連携を図り，学会として研究交流を重ねていくことの重要性が確認された．
文責 中橋雄（武蔵大学）

課題研究Ⅲ「教育メディアと思考力」
コーディネータ： 岡部 昌樹（金 沢 星 稜 大 学）
登壇者： 佐野 博彦（茨城大学）
二田 貴広（奈良女子大学附属中等教育学校）
三宅 貴久子（関 西 大 学 初 等 部）
「教育メディアと思考力」をテーマに，岡部昌樹会員（金沢星稜大学）をコーディネータに設定された本課題研究では，3 件の発表があった．課題研究設定の趣旨は下記の通りであった．すなわち，これまでの教育メディ
アに関する研究は，伝達手段としての機能や特性に主眼を置いてきた．2000 年以降，ＩＣＴの急速な進歩により，メディアモード（態様）に占める映像（画像）の比重が高まる中でも，やはり機能的側面からのアプローチ
が中核を占めてきた．一方，PISA 調査での読解力が示しているよう に，絵やイラスト，図といった映像モードを使った思考力の重要性が叫ばれている．ここでは，「メディアによる教育」に限定せず，「メディアとしての教育」 も含めて教育メディアと思考力の関係や思考力を育成する方略・方術に関し，視聴覚教育，放送教育，
メディア教育の知見を生かした幅広い論文を公募した．
佐野博彦会員（茨城大学）による「動画映像と思考力」であった．佐野会員は，動画映像の特質とそこにおける言語の扱い方の重要性を NHK の過去の小学校理科番組と現在のクリップ教材を比較することによって考察

7

し，動画映像による思考力育成の可能性を考察した．論文集に掲載された予稿に加えて，詳細な参考文献リスト
やそこからの引用資料，年代別の演出の特色と番組の展開についての比較から過去と現在の理科番組の特徴を導き出した補足資料が配布された．
二田貴広会員（奈良女子大学附属中等教育学校）による「中学国語科での「読解力」「表現力」と「情報分析力」―「判断力」との相乗的育成を可能とする学習指導方法の開発―」であった．中学校 2 年生を対象とした国語の読解力とメディア・リテラシーの相乗的育成方法を開発・実施したことについて，相乗的育成方法をとらなかった場合との比較によって，その意義と問題点を考察した．論文集に掲載された予稿に加えて，使用した教材とその利用意図，各群の事前調査結果・教師の支援・生徒の回答や質問紙調査の結果などの詳細を記した補足資料が配布された．
三宅貴久子会員（関西大学初等部）らによる「ルーブリックに方向づけられた児童の思考活動―総合的な学習
における対話的実践を事例として―」であった．本報告では，小学校 5 年生の総合学習の事例を取り上げ，「何を」「どのように」考えれば「考えた」ことになるのかを児童に示すことが児童の態度に影響を与えることを質的に分析した．その結果，目的の共有化，役割の意識化による積極的関与などが見られたことが報告された．
3 つの報告は，それぞれが異なった角度から課題研究のテーマに迫ったものであったが，各発表を受けて会場を交えての活発な議論があった．他の課題研究と比べて発表件数が少なかったこともあり，少し早めにセッションを終了した．
文責 鈴木克明（熊本大学）

8

平成 22 年度日本教育メディア学会第２回研究会の実施報告
8 月 26 日，27 日と 2 日にわたり，「これからの教育メディアの活用」というテーマで学会の研究会がハワイにて開かれました．日本からは大学研究者や学校現場の教師ら 13 名が参加しました．
26 日は朝から夕方まで，研究発表及び議論がなされました．午前中は e ラーニング，教師の省察におけるデジタルカメラの活用，電子黒板や交流学習といったテーマの研究発表があり，
午後からは，ハワイ大学の先生方を中心に，教員養成の教育，その中でも特に e ラーニングの実施，セカンドライフの利用，テレビ会議によセカンドライフについての研究発表

る交流学習などのプロジェクトが紹介され，議論されました．どの発表についても時間いっぱいまで絶えることなく様々な視点から話し合われました．
特に研究方法論としてのメディアの比較研究を越える方策等が議論されました．また，現場教師から見た実践研究へのコメントなどもありました．ハワイ大学の先生方と議論することで，日本との教育システムの違いや今後の教育メディア研究のテーマについて考えさせられました．終了後は，ICoME で講演や研究発表もされているハワイ大学の Curtis P. Ho 教授の Teaching/Training Technologies という大学院の授業を参観させていただ
きました．夕方に始まるこの授業は，日本でイメージするような 20 歳代前半の大学院生はほとんどいません．
多くは学校現場の教師や企業で教育ソフトウェア開発に関わる人など，ベテラン社会人がほとんどで，日本の大学院教育とは全く異なった側面を見せられました．
27 日は午前中にミッドパシフィック学院，午後にプナホウスクールを訪問しました．いずれも幼稚園から高等学校までをもつ私立の学校です．ミッドパシフィック学院では，テクノロジセンターにおいて，ICT 活用を積極的に推進しておいました．例えば，「水の消費と環境」などのテーマで，5 分程度のビデオを作成させるよ
うなプロジェクトベースの学習を基本とし，2 週間程度の期間で毎日作品を作らせるようなことを実施していました．プナホウスクールはオバマ大統領の出身校としても有名なところです．案内してくれた先生の「私たちはHeart（心）第一で教育をしています」という言葉が印象に残りました．1 クラス 25 名での少人数での教育，
ICT やその他の施設整備という質管理が 300 名の教員と，それと同様にいる職員により，徹底されていました．いずれの学校においても，ICTの活用はもちろんのこと，問題解決型の学習，
21 世紀型スキルの育成などがキーワードになっていたように思います．基礎学力保障が日本
ではひとつのポイントになっていますが，ハワ
イの学校を見たことも視点としながら，これからの日本の教育についても考えさせられました．
朝から晩まで充実した 2 日間を過ごすことができました．ハワイ大学の先生方，訪問した 2
校の先生方には大変お世話になりました．
ハワイ大学のカーティス教授も参加されました．

9

文責 中川一史（放送大学）

平成22年度 日本教育メディア学会第3回研究会のお知らせと発表の募集
Ⅰ.開催期日・日時
期日:平成22年12月11日(土)13:00〜16:00(受付12:30〜)
場所:せんだいメディアテーク７Ｆスタジオ (交通アクセス http://www.smt.city.sendai.jp/)
Ⅱ.研究会テーマ「情報教育とメディアの利活用」
電子黒板，デジタル教科書をはじめとしたＩＣＴ機器やデジタル教材の教室への導入が加速している．一方で小学校では平成23年度から本格実施される新学習指導要領では，情報教育は言語活動とともにあらゆる教科・領域の学びを支える情報活用能力を育成するものとして重視されている．本研究会では，教師がメディアを効果的な指導に活かすＩＣＴ活用に関する実践研究だけでなく，児童生徒が情報社会を生きていくために必要な情報活用能力を育成する側面からも幅広くメディアの活用可能性を探りたい．
Ⅲ.内容（１）課題研究発表：研究会テーマについて４〜５件の発表を募集する（２）自由研究発表：教育メディア学会に関連する４〜５件の発表を募集する※発表者は課題研究、自由研究とも会員・非会員を問わない．
(３) パネルディスカッション
情報教育とメディアの利活用について実践者・研究者・企業関係者を交えた討論を企画する．
Ⅳ.開催者
主催：日本教育メディア学会

共催：情報活用型授業を深める会

開催担当：稲垣 忠（東北学院大学）

Ⅴ.参加申し込み
参加費 1,000円（資料代）
本研究会への参加を希望される方は，氏名・所属・連絡先（電話またはメールアドレス）
・当日発表の有無・懇親会（会場周辺にて研究会終了後に開催．参加費用約5,000円の予定）への参加希望を記入の上，下記メール
アドレスまでお申し込みください．定員（30名）に達し次第，締め切ります．
研究会メールアドレス：101211jaems@ina-lab.net
VI.発表申込及び原稿送付締切日
1.発表申し込み締め切り日
平成22年10月15日（金）発表申込:氏名、所属、発表タイトルを上記研究会メールアドレスまでメールでお送りください．
2.原稿締切日及び原稿執筆要項
平成22年11月13日(土)締切厳守
原稿は論文集にまとめます．ワード形式、PDF形式の原稿をメールで送付してください． B5版1行20字×40字
×2段組，枚数は4,6,8頁のいずれか．余白は、左右・上下=23mm．字体は明 朝体9ポイント和文と英文の表題・
名前・所属、要約、キーワード(5個以内) http://jaems.jp/contents/kenkyukai/から研究会用の論文フォーマットがダ
ウンロードできます．
※掲載論文の著作権について(1)教育メディア研究、研究会論集、年次大会発表論文集など、本学会の出版物に掲載された論文等（以下、論文という）の著作権は、本学会に帰属します．また、本学会は論文を学会が作成するWebサイト

10およびCD-ROM 等へ掲載、国立情報学研究所がサービスする論文データベース・サービス CiNii（NII
論文情報ナビゲータ）に提供することがありますので、あらかじめご了解ください．
(2)論文について、著者自身による教育目的での利用（著者自身による著作物への転載、Webサイトへの掲載、複写による配布等を含む）は、本学会に許諾申請をする必要はありません．ただし、出典(論文題目、論文誌名、巻号ページ、出版年等)を記載するようにしてください．

今後の研究会予定
タイトル：平成 23 年度日本教育メディア学会第１回研究会
テ ー マ：子どもとメディア（仮）開 催 日：平成 23 年 5 月 28 日（予定）
開催場所：園田学園女子大学

日本教育メディア学会 第 18 回年次大会の開催予定
開催期日：2011 年 11 月 26 日（土）～27 日（日）（予定）
開催場所：国際基督教大学（予定）International Conference for Media in Education 2011 の開催予定
開催期日：2011 年８月 17 日～21 日のうち 2 日間（予定）開催場所：韓国（場所は追って連絡します）【会員情報】
新入会員＜正会員＞
川村 壮一郎

井ノ上 憲司

＜学生会員＞
藪内 貴聖

安井 政樹

三島 大

梨本 加菜

退会者
Dawn Pauline Birch
会員総数 368 名・6 団体
会員 313 名
学生会員 55 名
団体会員 6 団体
購読会員 12 団体（平成 22 年 9 月 25 日現在）

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◆ 学会費納入のお願い と お詫び ◆＜納入のお願い＞
2010 年度（2010 年 4 月 1 日から 2011 年 3 月 31 日）の年会費 7,000 円（学生会員 4,000 円 博
士課程後期課程に在籍の方は，正会員となります）が未納の方は，下記口座にお振り込みいただくか，
郵便局備え付けの「郵便振替用紙」を用いて，納入いただくようお願いいたします．
なお，前年度までの会費が未納の方は，振込者名の後ろに年度を付加してお振り込みいただくか，
郵便振替用紙に年度を明記の上，合わせて納入をお願いします．
＜送金先＞（1）りそな銀行
店名：千里中央支店
預金種目：普通
口座番号：0124720
口座名：日本教育メディア学会（ﾆﾎﾝｷｮｳｲｸﾒﾃﾞｨｱｶﾞｯｶｲ）（２）ゆうちょ銀行
口座番号：14160-8658501
口座名：日本教育メディア学会（ﾆﾎﾝｷｮｳｲｸﾒﾃﾞｨｱｶﾞｯｶｲ）（銀行からの振込の場合）
銀行名：ゆうちょ銀行
店名：四一八店（ﾖﾝｲﾁﾊﾁﾃﾝ）
店番：418
預金種目：普通
口座番号：0865850※他行からゆうちょ銀行への振り込みの店番・口座番号は，418-0865850 です．
※現金でゆうちょ口座へ振り込みを行う際は，電信振込み請求書・電信振替請求書をご利用ください（手数料 525 円が必要になります）．
※郵便貯金口座を持っている人は，ATM を使ってのお振込が可能です（その際，手数料は無料です）．
その他，ご不明な点がございましたら，本学会の Web ページの「入金口座について」をご参照ください（http://jaems.jp/contents/admission/account.htm）．

＜納入についてのお詫び＞
6 月に送付しました納入のお願いの手紙の件でご迷惑をおかけし，誠に申し訳ございませんでした． 本事務局の手違いで，複数の既納者の方へ再度お願いのご連絡があり，多大なご迷惑をおかけしましたことを深くお詫び申し上げます．
こうした人的ミスの発生を防止するために，各会員様に会員番号を割り当てお振込み頂く際に，ご入力頂くことを検討しております．今後は二度とこのようなミスの無いよう，細心の注意をはらう所存でございます．何卒ご容赦のほどお願い申し上げます．
略儀ではございますが，取り急ぎ学会通信にてお詫び申し上げます．

◇日本教育メディア学会 事務局◇
〒569-1095

大阪府高槻市霊仙寺町 2 -1 -1 関西大学大学院 メディアミックス研究室内

電話.FAX072-690-2419（久保田・黒上研究室）

学会ホームページ URL

http://jaems.jp/

E – mail

office@jaems.jp（平成 22 年 9 月 25 日現在）
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