交付運用報告書
受益者の皆様へ毎々格別のお引立てにあずかり厚く御礼申し上げます。
さて、「大同リサーチ＆アクティブオープン」は、2024年７月１日に第25期決算を行いました。
当ファンドは「大同リサーチ＆アクティ
ブ マザーファンド」を通じて、わが国の金融商品取引所上場株式を主要投資対象とし、信託財産の中長期的な成長を目指して運用を行います。当作成対象期間につきましてもそれに沿った運用を行いました。
ここに運用状況をご報告申し上げます。
今後ともより一層のご愛顧を賜りますようお願い申し上げます。

大同リサーチ＆アクティブオープン
愛称：ＲＡＯ（らお）商品分類（追加型投信／国内／株式）

第25期（決算日2024年７月１日）

作成対象期間：2023年６月30日～2024年７月１日

第25期末（2024年７月１日）
基準価額

24,034円

純資産総額

2,888百万円
第25期

騰落率29.3％

分配金合計

400円

（注）騰落率は収益分配金（税込み）を分配時に再投資したものとみなして計算したものです。

当ファンドは、約款において運用報告書（全体版）を電子交付することが定められています。運用報告書（全体版）については下記の手順でご覧いただけます。なお、書面をご要望の場合は、販売会社までお問い合わせください。
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1〒108－0014 東京都港区芝５－36－７
お問い合わせ先
投信営業部 03-6722-4810（受付時間：営業日の午前９時～午後５時）
https://www.tdasset.co.jp/

2024/08/08

18:32:27

運 用 経 過基準価額等の推移(円)
26,00024,000(百万円)
10,000
純資産総額（右軸）基準価額（左軸）
分配金再投資基準価額（左軸）
東証株価指数（ＴＯＰＩＸ）（左軸）

8,000

22,0006,000

20,0004,000

18,0002,000

16,000
期首 2023/７ ８ ９ 10 11 12 2024/１ ２ ３ ４(前期末)0
５ ６ 期末第25期首：18,896円
第25期末：24,034円（既払分配金400円）
騰 落 率：29.3％（分配金再投資ベース）（注）分配金再投資基準価額およびベンチマークは、期首（2023年６月29日）の値が基準価額と同一となるように指数化しています。
（注）分配金再投資基準価額は、収益分配金（税込み）を分配時に再投資したものとみなして計算したもので、ファンド運用の実質的なパフォーマンスを示すものです。
（注）分配金を再投資するかどうかについてはお客様がご利用のコースにより異なります。また、ファンドの購入価額により課税条件も異なります。したがって、お客様の損益の状況を示すものではありません。
（注）ベンチマークは東証株価指数（ＴＯＰＩＸ）【出所：ＪＰＸ総研】です。

基準価額の主な変動要因
マザーファンドを通じて実質的に国内株式に投資しており、組入銘柄の株価変動が基準価額の主な変動要因となります。国内株式市場が上昇となる中で、組入銘柄の株価が上昇したことにより、基準価額（分配金再投資ベース）は上昇しました。

■ 組入ファンドの当期中の騰落率
組入ファンド大同リサーチ＆アクティブ マザーファンド

騰落率31.4％＊東証株価指数（ＴＯＰＩＸ）とは、株式会社ＪＰＸ総研が算出する株価指数で、日本の株式市場を広範に網羅するとともに、投資対象としての機能性を有するマーケット・ベンチマークです。東証株価指数（ＴＯＰＩＸ）の指数値及び東証株価指数（ＴＯＰＩＸ）に係る標章又は商標は、株式会社ＪＰＸ総研又は株式会社ＪＰＸ総研の関連会社（以下「ＪＰＸ」という。）の知的財産であり、指数の算出、指数値の公表、利用など東証株価指数（ＴＯＰＩＸ）に関するすべての権利・ノウハウ及び東証株価指数（ＴＯＰＩＸ）に係る標章又は商標に関するすべての権利はＪＰＸが有します。ＪＰＸは、東証株価指数（ＴＯＰＩＸ）の指数値の算出若しくは公表の方法の変更、東証株価指数（ＴＯＰＩＸ）の指数値の算出若しくは公表の停止又は東証株価指数（ＴＯＰＩＸ）に係る標章若しくは商標の変更若しくは使用の停止を行うことができます。ＪＰＸは、東証株価指数（ＴＯＰＩＸ）の指数値及び東証株価指数（ＴＯＰＩＸ）に係る標章又は商標の使用に関して得られる結果並びに特定日の東証株価指数（ＴＯＰＩＸ）の指数値について、何ら保証、言及をするものではありません。ＪＰＸは、東証株価指数（ＴＯＰＩＸ）の指数値及びそこに含まれるデータの正確性、完全性を保証するものではありません。また、ＪＰＸは、東証株価指数（ＴＯＰＩＸ）の指数値の算出又は公表の誤謬、遅延又は中断に対し、責任を負いません。本件商品は、ＪＰＸにより提供、保証又は販売されるものではありません。ＪＰＸは、本件商品の購入者又は公衆に対し、本件商品の説明又は投資のアドバイスをする義務を負いません。ＪＰＸは、当社又は本件商品の購入者のニーズを東証株価指数（ＴＯＰＩＸ）の指数値を算出する銘柄構成及び計算に考慮するものではありません。以上の項目に限らず、ＪＰＸは本件商品の設定、販売及び販売促進活動に起因するいかなる損害に対しても責任を有しません。

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１万口当たりの費用明細

項目
平均基準価額(a) 信託報酬（投信会社）（販売会社）

当期
2023/６/30～2024/７/１
項目の概要
金額
比率
期中の平均基準価額です。
20,917円
324円
1.548％ (a)信託報酬＝期中の平均基準価額×信託報酬率委託した資金の運用の対価(162)(0.774)
購入後の情報提供、運用報告書等各種書類の送付、口座内での(139)(0.664)（受託会社）(b) 売買委託手数料（株式）(c) その他費用（監査費用）
合計(((23)
5656)
22)
382

(0.111)0.268(0.268)0.011(0.011)
1.827

ファンドの管理等の対価
運用財産の保管および管理、投信会社からの指図の実行等の対価(b)売買委託手数料＝期中の売買委託手数料／期中の平均受益権口数
売買委託手数料は、有価証券等の売買の際、売買仲介人に支払う手数料(c)その他費用＝期中のその他費用／期中の平均受益権口数
監査費用は、監査法人等に支払うファンドの監査に係る費用（注）期中の費用（消費税等のかかるものは消費税等を含む）は、追加・解約により受益権口数に変動があるため、簡便法により算出した結果です。
なお、売買委託手数料およびその他費用は、当ファンドが組入れている親投資信託が支払った金額のうち、当ファンドに対応するものを含みます。
（注）平均基準価額の円未満は切捨て、それ以外の各金額は項目ごとに四捨五入してあります。
（注）「比率」欄は１万口当たりのそれぞれの費用金額（円未満の端数を含む）を期中の平均基準価額で除して100を乗じたもので、項目ごとに小数第３位未満は四捨五入してあります。

（参考情報）■ 総経費率
当期中の運用・管理にかかった費用の総額（原則として、募集手数料、売買委託手数料および有価証券取引税を除く。）を期中の平均受益権口数に期中の平均基準価額（１口当たり）を乗じた数で除した総経費率（年率）は1.55％です。
運用管理費用
（受託会社）
0.11％

その他費用
0.01％

（注）費用は、１万口当たりの費用明細において用いた簡便法により算出したものです。
（注）各費用は、原則として、募集手数料、売買委託手数料および有価証券取引税を含みません。
（注）各比率は、年率換算した値です。
（注）上記の前提条件で算出したものです。このため、これらの値
運用管理費用はあくまでも参考であり、実際に発生した費用の比率とは異（投信会社）なります。
0.77％

総経費率
1.55％

運用管理費用（販売会社）
0.66％

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最近５年間の基準価額等の推移（2019年７月１日から2024年７月１日まで）(百万円)(円)
28,00025,00022,00014,000

純資産総額（右軸）基準価額（左軸）
分配金再投資基準価額（左軸）
東証株価指数（ＴＯＰＩＸ）（左軸）

12,00010,00019,0008,000

16,0006,000

13,0004,000

10,000

2,000

7,000
2019/７/１

2020/６/29

2021/６/29

2022/６/29

2023/６/29

02024/７/１（注）分配金再投資基準価額およびベンチマークは、2019年７月１日の値が基準価額と同一となるように指数化しています。
（注）分配金再投資基準価額は、収益分配金（税込み）を分配時に再投資したものとみなして計算したもので、ファンド運用の実質的なパフォーマンスを示すものです。
（注）分配金を再投資するかどうかについてはお客様がご利用のコースにより異なります。また、ファンドの購入価額により課税条件も異なります。したがって、お客様の損益の状況を示すものではありません。

基準価額（分配落）
（円）
期間分配金合計（税込み）（円）
分配金再投資基準価額の騰落率（％）
東証株価指数（ＴＯＰＩＸ）騰落率（％）
純資産総額
（百万円）

2019年７月１日 2020年６月29日 2021年６月29日 2022年６月29日 2023年６月29日 2024年７月１日
期初
決算日
決算日
決算日
決算日
決算日
12,728
14,211
17,965
16,63418,89624,034－
200
200
200
200
400－
13.2
27.8
△6.3
14.8
29.3－
△
2.2
25.8
△2.9
21.3
23.0
3,098
1,649
2,105
1,982
2,266
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投資環境■ 国内株式市況
国内株式市場は企業業績の回復や資本効率改善への期待が高まり上昇しました。
前半（期首～2023年12月）は、米インフレ懸念が相場の重しとなりましたが、パウエルＦＲＢ（米連邦準備制度理事会）議長の米ジャクソンホールでの講演後は米長期金利の上昇が一服し株価は上昇しました。９月のＦＯＭＣ（米連邦公開市場委員会）で政策金利見通しが引上げられると米長期金利が上昇し株価は下落しましたが、11月に入るとインフレ鎮静化から米追加利上げ観測が後退し株価は上昇に転じました。
後半（2024年１月～期末）は、年初に能登半島地震が発生し日銀の早期の金融引締め観測が後退したことや日米金利差拡大を背景に円安が進むと、海外投資家の資金流入が加速し、３月末にかけて株価は大幅な上昇となりました。その後は、利益確定の売りや企業の弱い次年度業績計画、日銀金融引締めへの警戒感等もあり、もみ合いとなりました。

当該投資信託のポートフォリオ■ 当ファンド期を通じて｢大同リサーチ＆アクティブ マザーファンド｣を高位に組入れて運用を行いました。
株式の実質組入比率は概ね高位で推移しました。
■ 大同リサーチ＆アクティブ マザーファンド
銘柄選択にあたっては、「経済構造の変化」、「産業構造の変化」、「企業構造の変化」に着目し売上・利益等の成長力の観点から投資価値が高いと判断される銘柄に投資を行いました。組入銘
柄数は、概ね60前後で推移しました。ベンチマークに対し組入比率の高い銘柄は、日立製作所（電気機器）、三菱商事（卸売業）、ＤＭＧ森精機（機械）、伊藤忠商事（卸売業）、三菱重工業（機械）等となりました。
（注）文中の投資行動は、個別銘柄の売買等いかなる投資行動も推奨するものではありません。

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当該投資信託のベンチマークとの差異
(％)
35.0

基準価額とベンチマークの対比（騰落率）
基準価額（分配金込み）
東証株価指数（ＴＯＰＩＸ）

30.0
25.0
20.0
15.0
10.0
5.00.0
第25期
2024/７/１

当ファンドの基準価額（分配金込み）は29.3％上昇、ベンチマークである東証株価指数（ＴＯＰＩＸ）は23.0％上昇し、基準価額騰落率はベンチマークを6.3％上回りました。
マザーファンドでは、業種配分効果はマイナス寄与、銘柄選択効果はプラス寄与となりました。
業種配分効果では、騰落率下位の情報・通信業の組入比率をベンチマークに対して高めにしていたこと、騰落率上位の銀行業の組入比率をベンチマークに対して低めにしていたこと等が主なマイナス要因となりました。銘柄選択効果では、三菱重工業（機械）、日立製作所（電気機器）、ディスコ（機械）、ＤＭＧ森精機（機械）、東京海上ホールディングス（保険業）等が主なプラス要因となりました。

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分配金
１万口当たりの分配金（税込み）は基準価額水準、市況動向等を勘案し、400円とさせていただ
きました。収益分配に充てなかった利益は、信託財産中に留保し、運用の基本方針に基づいて運用いたします。
（単位：円・％、１万口当たり・税引前）
項目当期分配金（対基準価額比率）
当期の収益
当期の収益以外
翌期繰越分配対象額

当期
2023年６月30日～2024年７月１日
400
1.637
400－
14,711（注）対基準価額比率は当期分配金（税込み）の期末基準価額（分配金込み）に対する比率で、ファンドの収益率とは異なります。
（注）当期の収益、当期の収益以外は小数点以下切捨てで算出しているため合計が当期分配金と一致しない場合があります。

今 後 の 運 用 方 針■ 当ファンド「大同リサーチ＆アクティブ マザーファンド」を主要投資対象とし、同マザーファンドを高位に組入れて運用を行います。
■ 大同リサーチ＆アクティブ マザーファンド
東証株価指数(ＴＯＰＩＸ)をベンチマークとし、これを上回る投資成果を目指して運用を行います。
ボトム・アップ・アプローチにより売上・利益等の成長力の観点から投資価値が高いと判断される銘柄に投資を行うと共に、急激な経済情勢の変化や業界環境の変動等に応じ適宜マクロ・セミマ
クロ分析に基づいた業種配分の見直しを行います。
景気動向に関わらず技術力や商品力、販売力で収益性を向上できる企業、世界市場でシェアの拡大が可能な企業を個別に発掘する努力を継続します。

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当 該 投 資 信 託 の 概 要
商品分類

追加型投信／国内／株式

信託期

間

信託期間は原則無期限です。

針

わが国の金融商品取引所上場株式を主要投資対象とする大同リサーチ＆アクティブ マザーファンド（以下マザーファンド）に投資することにより信託財産の中長期的な成長を目指して運用を行います。
ボトム・アップ・アプローチにより財務体質、技術力、競争力等の観点から投資価値が高いと判断される銘柄に投資を行います。業種配分については、マクロ・セミマクロ経済分析に基づいて決定します。

運用

方

ベビーファンド

わが国の金融商品取引所上場株式およびマザーファンドを主要投資対象とします。

マザーファンド

わが国の金融商品取引所上場株式を主要投資対象とします。

ベビーファンド

株式への実質投資割合には制限を設けません。
外貨建資産への投資は行いません。

マザーファンド

株式への投資割合には制限を設けません。
外貨建資産への投資は行いません。

主 要 運 用 対 象組分入配制方限針

分配金額は、委託会社が基準価額水準、市況動向等を勘案して決定します。ただし、必ず分配を行うものではありません。

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【 参 考 情 報 】■ 代表的な資産クラスとの騰落率の比較（2019年７月から2024年６月まで）

(％)
80
60

62.7

59.8

最大値
最小値
平均値

51.3
42.1

4020

12.4

12.7

15.3

19.5
10.00△20△40△15.1
当ファンド

△10.8

日本株

5.4
△1.2
△5.5

△12.4

4.921.5
6.7

△6.1

△8.8

先進国債

新興国債

△19.4

先進国株

新興国株

日本国債

（注）上記は、2019年７月から2024年６月の５年間の各月末における直近１年間騰落率の平均・最大・最小を、当ファンドおよび他の代表的な資産クラスについて表示したものです。
（注）当ファンドおよび代表的な資産クラスを定量的に比較できるように作成したものであり、全ての資産クラスが当ファンドの投資対象とは限りません。
（注）騰落率は直近月末から60ヵ月遡って算出した結果であり、決算日に対応した数値とは異なります。
（注）当ファンドは分配金再投資基準価額の騰落率です。
○各資産クラスの指数
日本株・・・・東証株価指数（ＴＯＰＩＸ）（配当込み）※１
先進国株・・・ＭＳＣＩコクサイ・インデックス（配当込み、円ベース）※２
新興国株・・・ＭＳＣＩエマージング・マーケット・インデックス（配当込み、円ベース）※３
日本国債・・・ＮＯＭＵＲＡ－ＢＰＩ国債※４
先進国債・・・ＦＴＳＥ世界国債インデックス（除く日本、円ベース）※５
新興国債・・・ＪＰモルガンＧＢＩ－ＥＭグローバル・ディバーシファイド（円ベース）※６（注）海外の指数は、為替ヘッジなしによる投資を想定して、円ベースの指数を採用しております。
※１ 東証株価指数（ＴＯＰＩＸ）とは、株式会社ＪＰＸ総研が算出する株価指数で、日本の株式市場を広範に網羅するとともに、投資対象としての機能性を有するマーケット・ベンチマークです。ＴＯＰＩＸに関する一切の知的財産権その他一切の権利は株式会社ＪＰＸ総研に帰属します。
※２ ＭＳＣＩコクサイ・インデックスはＭＳＣＩが開発した株価指数で、日本を除く世界の先進国の株式市場の動きを捉える指数です。
同指数に関する著作権、知的財産権その他の一切の権利はＭＳＣＩに帰属します。
※３ ＭＳＣＩエマージング・マーケット・インデックスは、ＭＳＣＩが開発した新興国の株式市場の動きを捉える株価指数です。同指数に関する著作権、知的財産権その他の一切の権利はＭＳＣＩに帰属します。
※４ ＮＯＭＵＲＡ－ＢＰＩ国債は、野村フィデューシャリー・リサーチ＆コンサルティング株式会社が公表している指数で、日本で発行されている公募利付国債の市場全体を表す投資収益指数です。その知的財産権は野村フィデューシャリー・リサーチ＆コンサルティング株式会社に帰属します。なお、野村フィデューシャリー・リサーチ＆コンサルティング株式会社は、対象インデックスを用いて行われるＴ＆Ｄアセットマネジメント株式会社の事業活動・サービスに関し一切責任を負いません。
※５ ＦＴＳＥ世界国債インデックス（除く日本、円ベース）は、FTSE Fixed Income LLCにより運営されている債券インデックスです。
FTSE Fixed Income LLCは、本ファンドのスポンサーではなく、本ファンドの推奨、販売あるいは販売促進を行っておりません。このインデックスのデータは、情報提供のみを目的としており、FTSE Fixed Income LLCは、当該データの正確性および完全性を保証せず、またデータの誤謬、脱漏または遅延につき何ら責任を負いません。このインデックスに対する著作権等の知的財産その他一切の権利はFTSE Fixed Income LLCに帰属します。
※６ ＪＰモルガンＧＢＩ－ＥＭグローバル・ディバーシファイドは、ＪＰモルガン社が算出し公表している、現地通貨建てのエマージン
グ・マーケット債で構成されている指数です。同指数の著作権はＪＰモルガン社に帰属します。

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当 該 投 資 信 託 の デ ー タ
当該ファンドの組入資産の内容■ 組入（上位）ファンド（銘柄）
当期末
2024年７月１日
比率

銘柄名
大同リサーチ＆アクティブ マザーファンド
その他■ 資産別配分

99.9％
0.1■ 国別配分■ 通貨別配分

その他
0.1％

親投資信託証券
99.9％

日本
100.0％

日本円
100.0％（注）組入（上位）ファンド（銘柄）および各配分の比率は純資産総額に対する評価額の割合です。
（注）国別配分は発行国を表示しております。
※詳細な情報等につきましては、運用報告書（全体版）でご覧いただけます。

純資産等
当期末

項目

2024年７月１日

純資産総額2,888,359,862円

受益権総口数

1,201,793,245口

１万口当たり基準価額

24,034円（注）期中における追加設定元本額は20,067,960円、同解約元本額は17,620,959円です。

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組入上位ファンドの概要
大同リサーチ＆アクティブ マザーファンド（2023年６月30日から2024年７月１日まで）■ 基準価額の推移(円)
60,00055,00050,00045,00040,00035,000
期首 2023/７ ８(前期末)９1011

12 2024/１ ２

３４５ ６ 期末

■ 上位10銘柄
（組入銘柄数：58銘柄）
銘柄名
業種
比率
日立製作所
電気機器
4.3％
東京海上ホールディングス 保険業
3.5
伊藤忠商事
卸売業
3.3
三菱重工業
機械
3.1
ソニーグループ
電気機器
2.9
三井住友フィナンシャルグループ 銀行業
2.9
東京エレクトロン
電気機器
2.8
トヨタ自動車
輸送用機器
2.7
ソフトバンクグループ 情報・通信業 2.6
三菱ＵＦＪフィナン 銀行業
2.6
シャル・グループ■ １万口当たりの費用明細

平均基準価額
売買委託手数料（株式）
合計

当期
2023/６/30～2024/７/１
金額
比率46,549円
125円
0.269％(125)(0.269)1250.269■ 資産別配分■ 国別配分

項目■ 通貨別配分

その他
1.2％

国内株式
98.8％

日本
100.0％

日本円
100.0％（注）組入銘柄および各配分のデータは直近の決算日現在のものです。
（注）組入銘柄および各配分の比率は純資産総額に対する評価額の割合です。
（注）国別配分は発行国を表示しております。
（注）１万口当たりの費用明細は直近の決算期のものです。費用項目につきましては２ページ（１万口当たりの費用明細の項目の概要）をご参照ください。
※詳細な情報等につきましては、運用報告書（全体版）でご覧いただけます。

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