平成 30 年度ユネスコスクール活動調査報告分析

ESD における学習者の教科の学習意欲向上に関する考察

京都外国語大学 講師 影浦亮平

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分 析 にあたる背 景

平成 30 年度のユネスコスクール活動調査では「教科やその他学習時間における学習意欲についての変化の内容を具体的に記述してください」という質問項目を加えた（２．ユネスコスクール活動による効果、②
質問１参照）。趣旨としては、ユネスコスクールが ESD を推進しているが、それが同時に児童生徒の従来型の学力の向上に寄与し得るのかということの関心が先にあった。しかし学力向上が認められるケースが仮にあったとしても、それを ESD の取り組みが要因であるということを直接検証するための質問項目を作成するのは難しい。そこで間接的な問い方ではあるが、学力向上に関係するであろうと思われる学習意欲に関する質問を用意した次第である。
ただし、学習意欲向上のほうが学力向上よりも分析しやすいというわけではない。学習意欲という心理現象は様々な要因が合わさって成立する複雑な現象であって、学習意欲の因果関係をひとつの要因に求めることはできない。過去に学習意欲を高めることに成功した方法とまったく同じ方法を試したとしても、それぞれの学習者のそのときどきの生理的、心理的、社会的状況に影響されるので、学習の動機付けが成功するとは限らない。あらゆる学習者の学習意欲を上げることができる普遍的な方法が存在しないことは自明である。とはいえ、ESD を教科学習と連動させることができれば、学習者の該当教科に対する学習意欲が高まる確率を高めることができるという仮説を、今回の調査の質問項目を作成する際に立てていた。根拠として
は、ESD は学習者に学ぶ意味や価値を実感させることに資すると想定されるからだ。大学入試も含め、テストとそれによる成績評価を利用して学習者たちに学習の動機付けを与えるというのが学校教育の従来的なあり方である。しかし、ESD は学習者に、地球上の様々な問題を自分事として認知させ、自らの行動を変容させることでこうした問題の解決に働きかけることを促す教育である以上、学びの社会的な価値や重要性を学習者に発見させるという傾向をもつ教育である。ESD を教科学習と連動させることができれば、教科学習を社会的な文脈の中に位置づけることができる。結果として、学校で学んでいる知識が実生活においていかに活用することができるかという点の理解が容易となり、該当教科の実用価値の認識が高まり、学習意欲が喚起されることが想定されるのである。以上の仮説について具体的に検討するために、今回の調査には学習意欲に関する質問項目を加えた。もちろん、学習者の学習意欲の向上を実際に検証するものではなく、あくまで教員の側がこの点に関してどのように感じているかという意識の調査ということになることは留意されたい。以下、アンケート調査の結果を分析する。

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2.

児 童 生 徒 の学 習 意 欲 向 上 に関 する考 察

ひとつひとつ回答を読み込んでいくという形で分析を行ったが、まず、この質問に対して「特になし」という回答がそれなりの数であったことを記しておきたい。このことは二通りに解釈できると思われる。ひとつは、ESDは学習意欲を高められないというものである。その場合は ESD の取り組みを通じて学びの社会的意義を学習者に実感させることは難しいというケースも想定できれば、社会的意義を実感したとしても必ずしも学習意欲の向上にはつながらないというケースも想定できるように思われる。ふたつ目は、この質問は、それぞれの学校の ESD の取り組みが、何らかの教科学習と関連付けられていることを前提にしているが、現実的には必ずしもそうされていないという解釈である。学校として ESD カレンダーを作成したり、ホールスクールアプローチを導入したりしていれば、必然的に教科学習と ESD の取り組みは結びつけなければならない。しかしながら、実際には ESD の取り組みはたとえば総合的な学習の時間のみでなされ、教科学習とは関連付けがなされず別々の独立したものになってしまっているというケースがここでは考えられる。この場
合は、ESD の取り組みと教科学習とのつながりを考えること自体がふさわしくないということになるだろう。繰
り返しになるが、今回の調査はあくまで教員側の意識を調査したものなので、以上のように考えている教員または学校が一定数見られるということであり、それ以上でも以下でもない。そうした考えがどれほど妥当かということについては別の研究がなされなければならない。
この質問に対する多かった回答としては、学校の制度面に関わるものであるが、総合的な学習の時間と教科学習が関連付けられることによって、教科に関する学習意欲に向上がみられたとするものである。この場合ふたつのタイプの回答があった。ひとつは総合的な学習の時間から教科学習に向かうものである。総合的な学習時間で探求型の学習に取組み、この探求型の学習の中で取組んだ課題の理解や解決に関する視野を、特定の教科学習の中で発見し、該当教科の学習意義を発見するという形である。もうひとつのタイプは、教科学習から総合的な学習の時間に向かうものである。すなわち、教科学習の中で学んだことを総合的な学習の時間で運用し、取り扱っている課題に対して教科学習で学んでいることが活用できることを体験することで、教科学習の内容の実用性が体感できるとするものである。いずれの場合も、総合学習の時間を用いて、教科学習を社会の文脈に位置づけることによって、学習者に該当教科の社会的な意味と価値を実感させることに成功し、結果として学習意欲が高まるというケースである。現行の教科学
習では、課題が現実社会や日常生活から切り離されたものになる傾向があり、学習内容自体の意義が理解しがたいために、学習者の学習意欲を低下させてしまう可能性がある。総合学習の時間に ESD を取り入れると、現実世界の問題を自分も無関係ではいられない現実の問題であると認知させることができる。
そうした総合学習に教科学習を連動させることができれば、教科学習の枠の中だけでは実現しにくかっ2

た、教科学習と現実社会の本当の課題とを接続することを可能にし、教科学習の社会的意義の理解を促すことができる可能性が高いものと考えられる。ESD 型の総合的な学習の時間と教科学習の連動は、学習者の学習意欲の向上の観点からすると望ましいものであると想定される。
教科別に見ていくと、英語と国語については、ESD の取組の中に具体的な他者とのコミュニケーションという課題を導入することで学習者の学習意欲を向上させることができたという報告が見られた。英語に関して言えば、学校間交流で児童生徒たちとの対面・手紙・インターネット電話サービスを通じてのコミュニケーションや、実際に町に出て外国人観光客にインタビューするといった課題を与えると、英語を学ぶ意義が実感しやすくなる。国語については、地域の活性化のための具体的な改善策を地域のひとたちに提示するという課題をこなすために、国語で学んだ説明的文章の書き方が活用できたという報告があった。英語や国語といった言葉の学習に関しては、その言葉を用いてコミュニケーションを取る具体的な対象を設けることは、言葉を学ぶことの社会的な意義を学習者が体感する可能性を高めるという観点からすると、有力なアイデアのひとつであるだろう。
社会科については、学校のある地域の課題を取り扱い、その課題の理解と解決のために社会科の学びは意義があると実感させるというものである。たとえば、政治経済の「地方自治」の単元で市長を講師として招いてリアルな地方自治の現状についてディスカッションをしたというものがあった。他にも地域のものづくりについての学びを社会科の「工業生産を支える人々」の学習と関連させたり、郷土史学習を社会科の歴史学習と関連させたり、また 3R 啓蒙活動への取り組みと社会科のゴミと水についての学習と連動させたりといった報告があった。他にも理科や数学についても取り組みの報告があったが、以上のような取り組みを通じて、それぞれの教科学習に社会的な文脈を与えることができ、そのことによって学ぶ目的が明確になり、学習者の学習意欲が向上する可能性が高いと考えられる。
校外の人たちと接点をつくっていく取り組みが ESD においては多数見受けられるが、学習意欲の向上という点に関して、おおむねふたつのタイプの効果があると教員たちは考えている。ひとつは先ほどから論じている教科学習の社会的な文脈化である。校外の人たちとの交流は、授業内の教育だけでは実現しがたい、学習課題の真正性を生み出すことができるのである。ふたつ目は学習者の感情的側面に関するものである。校外の人たちから高い評価を受けると、それが児童生徒たちの自尊心を維持し、自己肯定感を高め、その結果として授業に臨む意欲も高まるというものだ。児童生徒たちが学業的に有能であると信じることができるためには、他人からの承認が必要であるが、教員だけではなく校外の人たちもそれを行えるようになるならば、それに応じて児童生徒たちの自己評価が高められる可能性が高まるだろう。それに応じて児童生徒たちの学習意欲に対してポジティブな影響が与えられるものと推測される。
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これは ESD というよりも、ESD とともに推奨されているアクティブラーニングの教授法であるが、協同学習の有効性を伝える報告もいくつかあった。他者と協力・協働して課題を解決することで学ぶ楽しさを味わうことでき、それが学習者の学習意欲の向上につながっているとするものである。学習意欲向上に関する協同学習の有効性はすでにいくつかの研究が示すところ（協同学習(cooperative learning)の研究については、
たとえば Johnson, David W. & Johnson, Roger T., “An Educational Psychology Success Story: SocialInterdependence Theory and Cooperative Learning”, Educational Researcher, Vol. 38, No. 5,
American Educational Research Association, 2009, pp. 365-379 を参照のこと）であるが、学習者間の学習内容に関するコミュニケーションや援助行動、そして相互承認を協同学習は促進する傾向にある。こうしたことは学習意欲に対してポジティブな影響を及ぼすものと考えられる。ただし、協同学習が効果的であるためには、学習者相互間に尊重し合う文化がある等のいくつかの条件があるのであり、協同学習が必ずしも万能な教授法というわけではないことは言うまでもない。

3.

ESD が生 み出 す学 習 意 欲 向 上 の効 果

以上をまとめて結論とすると、ESD の取組みが学習者の教科の学習意欲を高めることは大いにあり得るし、それが望まれる。制度的な面に着目すると、ESD 型の総合的な学習の時間と教科学習の連動は望まれるものである。また教科内容の観点からすると、英語や国語と言った言語に関する科目について言えば、その言語を用いてコミュニケーションを取る具体的な対象を用意することは優れたアイデアであろう。
また社会科の科目について言えば、地域の抱える課題と連動させた学びを構築することも可能であり、またそれも学習意欲の向上の観点からは有効なものであろうと考えられる。どの教科にせよ、学びに社会的な文脈を与え、学びの社会的な価値や意味を学習者に体感させることで、学習者の学習意欲の向上に寄与できるものと思われる。また地域の人びとに関係してもらうことも、学習内容の真正性と学習者の自尊心の高揚の観点から望ましいものと考えられる。教授法に関して、アクティブラーニングの教授法であるところの協同学習もポジティブな効果をもたらすことが期待される。以上のような観点から ESD に取組めば、ESD の理念の実現だけではなく、学習者の学習意欲の向上と、それに伴う学力の向上が期待できる。そしてそのような工夫が今後ますます望まれることになるだろう。

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