マンスリーレポート

One 日本株ダブル・ブルファンド２
追加型投信／国内／株式／特殊型（ブル・ベア型）
2024年8月30日基準

運用実績
運用実績の推移
基準価額 (円)26,00024,00022,00020,00018,00016,00014,00012,00010,0008,000
6,000
2022/8/30

基準価額・純資産総額
純資産総額 (百万円)
20,00018,00016,00014,00012,00010,000
8,000
6,000
4,000
2,000
0
2024/8/28

純資産総額
分配金再投資基準価額
基準価額

2023/4/30

2023/12/29（設定日：2022年8月31日）
基準価額は1万口当たり・信託報酬控除後の価額です。なお、信託報酬率は「ファンドの費用」をご覧ください。
分配金再投資基準価額は、税引前の分配金を再投資したものとみなして計算したものであり、実際の基準価額とは異なります。
分配金再投資基準価額＝前日分配金再投資基準価額×（当日基準価額÷前日基準価額）（※決算日の当日基準価額は税引前分配金込み）
基準価額は設定日前日を10,000円として計算しています。
上記は過去の実績であり、将来の運用成果等をお約束するものではありません。

3ヵ月-3.60%

18,227 円
3,800 百万円

※ 基準価額は1万口当たり

ポートフォリオ構成
株式実質組入
株式現物
株式先物
その他資産
CP
公社債
現金等
合計

組入比率(%)
198.6
198.6
100.0
56.8
43.2
100.0

※1 組入比率は純資産総額に対する割合です。
※2 当ファンドは、その評価額が信託財産純資産総額の２倍程度となるように株式先物を買い建てておりますが、追加設定・解約の申し込みの差額に相応する株式先物取引の執行を原則として当日中に行うため、計算上の資産構成比率が、実際の計理処
理上の資産構成比率と一時的に乖離することがあります。

騰落率（税引前分配金再投資）
1ヵ月-6.21%

基 準 価 額純 資 産 総 額

6ヵ月
-7.26%

1年
34.47%

2年
82.27%

設定来82.27%※1 騰落率は、税引前の分配金を再投資したものとして算出していますので、 実際の投資家利回りとは異なります。
※2 上記は過去の実績であり、将来の運用成果等をお約束するものではありません。
※3 各期間は、基準日から過去に遡っています。また設定来の騰落率については、設定当初の投資元本を基に計算しています。

分配金実績（税引前) ※直近3年分

第1期
第2期

(2023.08.25)(2024.08.26)※1 分配金は1万口当たり※2 左記の分配金は過去の実績であり、将来の分配金の支払いおよびその金額について保証するものではありません。
※3 分配金額は、分配方針に基づいて委託会社が決定します。あらかじめ一定の額の分配をお約束するものではありません。分配金が支払われない場合もあります。

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※P.8の「当資料のお取扱いについてのご注意」をご覧ください。

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One 日本株ダブル・ブルファンド２
2024年8月30日基準

基準価額と市況の推移 20 2 4年7 月2 9日 ～ 2 0 2 4年8 月3 0日（単位：円）
44,000

日
経
平
均
先
物

20,00042,000

日経平均先物

19,00040,000

基準価額

18,00038,00017,00036,00016,00034,00015,00032,00014,00030,00013,00028,00012,00026,0002024/7/29

2024/8/6

2024/8/14

基準価
額

2024/8/22

11,0002024/8/30

日経平均先物One 日本株ダブル・ブルファンド２価格

基準価額・市況の推移および連動率 (直近１ヵ月、単位：円、％)
日付

日経平均先物One 日本株ダブル・ブルファンド２

価格

前日比

基準価額

前日比

前日比

基準価額

前日比

連動率

2024/07/29

38,4502.02%

18,6794.03%

2.00 2024/08/15

36,6500.74%

16,381

1.48%

1.99

2024/07/30

38,4900.10%

18,7170.20%

1.96 2024/08/16

38,0903.93%

17,671

7.87%

2.00

2024/07/31

39,2301.92%

19,434

3.83%

1.99 2024/08/19

37,170▲2.42%

16,822▲4.80%

1.99

2024/08/01

37,950▲3.26%

18,170▲6.50%

1.99 2024/08/20

38,0802.45%

17,648

4.91%

2.01

2024/08/02

35,920▲5.35%

16,214 ▲10.76%

2.01 2024/08/21

37,970▲0.29%

17,545▲0.58%

2.02

2024/08/05

31,380 ▲12.64%

12,112 ▲25.30%

2.00 2024/08/22

38,2300.68%

17,784

1.36%

1.99

2024/08/06

34,2409.11%

14,3202.00 2024/08/23

38,4100.47%

17,952

0.94%

2.01

2024/08/07

35,0702.42%

15,0144.85%

2.00 2024/08/26

38,040▲0.96%

17,604▲1.94%

2.01

2024/08/08

34,780▲0.83%

14,766▲1.65%

2.00 2024/08/27

38,3000.68%

17,845

1.37%

2.00

2024/08/09

35,0500.78%

14,996

1.56%

2.01 2024/08/28

38,3700.18%

17,910

0.36%

1.99

2024/08/13

36,2203.34%

16,0026.71%

2.01 2024/08/29

38,350▲0.05%

17,891▲0.11%

2.04

2024/08/14

36,3800.44%

16,1420.87%

1.98 2024/08/30

38,7100.94%

18,227

1.88%

2.00

18.23%連動率

日付※1 連動率=基準価額の前日比騰落率(％)÷先物価格の前日比騰落率（％）※2 連動率が概ね2.00程度となるのは前日と比較した場合です。
2日以上離れた日と比較した場合は、連動率2.00程度の投資成果が得られるわけではありません。

※当資料中の各数値については、表示桁未満の数値がある場合、四捨五入または切り捨てして表示しています。

※当資料は10枚ものです。
※P.8の「当資料のお取扱いについてのご注意」をご覧ください。

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2024年8月30日基準

ファンドの特色(くわしくは投資信託説明書(交付目論見書)を必ずご覧ください)
わが国の株価指数を対象とした先物取引（以下「株価指数先物取引」といいます。）を積極的に活用することで、日々の基準価額の値動きがわ
が国の株式市場の値動きに対して概ね２倍程度となることを目指して運用を行います。
○ 主として株価指数先物取引を利用し、日々の基準価額の値動きがわが国の株式市場の値動きに対して概ね２倍程度となることを目指して運用を行います。
・本邦通貨建の公社債ならびに金融商品に投資するとともに、株価指数先物取引の買い建てを行います。なお、株式を組み入れる場合があります。
・株価指数先物取引の買建額と株式の組入額を合計した額が、原則として信託財産の純資産総額の２倍程度となるように調整を行います。
・当ファンドが利用する株価指数先物取引の種類は、流動性、効率性などを勘案して決定します。
※当面は、主として国内上場の日経平均株価（日経225）を対象とした株価指数先物取引を利用します。
なお、市場動向などの変化に対応して流動性や効率性などを考慮し、東証株価指数（TOPIX）を対象とした先物取引、シンガポール取引所（SGX）上場の日経225株価指数先物取引（SGX Nikkei 225 Index Future）などを利用することがあります。
・追加設定・換金がある場合、設定金額と換金金額の差額分に対して、原則として当日中に株価指数先物取引により対応します。ただし、資産が純増する場合で、その金額が当日の純資産総額を超えている（純資産が倍増以上となる）場合は、原則としてその超過分は翌営業日に対応します。この場合、日々の基準価額の値動きが株式市場の値動きの２倍程度とならない可能性が高くなります。
※当ファンドは、日々の基準価額の値動きがわが国の株式市場の値動きに対して概ね２倍程度とならない場合があります。当ファンドは株式市場の概ね２倍程度の値動きをすることや、一定の投資成果を保証するものではありません。
○ 年１回の決算時（毎年8月25日（休業日の場合は翌営業日））に、繰越分を含めた経費控除後の配当等収益および売買益（評価益を含みます。）等の全額を対象として、委託会社が基準価額水準、市況動向等を勘案して、分配金額を決定します。
・将来の分配金の支払いおよびその金額について保証するものではありません。
・分配金額は、分配方針に基づいて委託会社が決定します。あらかじめ一定の額の分配をお約束するものではありません。分配金が支払われない場合もあります。

※資金動向、市況動向等によっては、上記の運用ができない場合があります。

※当資料は10枚ものです。
※P.8の「当資料のお取扱いについてのご注意」をご覧ください。

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2024年8月30日基準

基準価額の変動に関するQ&A
Ｑ１

基準価額の値動きは株式市場の値動きに対して常に概ね２倍程度となるのですか。

A1

基準価額の値動きが株式市場の値動きの概ね２倍程度となるのは前日と比較した場合です。前日との比較において概ね２倍程度となることを目指して運用を行いますが、２日以上離れた日と比較した場合、概ね２倍程度の投資成果が得られるわけではありません。また、株式市場が上昇・下落をした場合には、一方向に上昇または下落した場合よりも低い投資成果となっています。

※ 上記の数値は小数第2位を四捨五入しています。
※ 上記各表およびグラフは、株式市場の値動きとファンドの基準価額の値動きの関係をわかり易く説明するために例示およびイメージ化したものであり、株式市場やファンドの基準価額の値動きを示唆、保証するものではありません。

※当資料は10枚ものです。
※P.8の「当資料のお取扱いについてのご注意」をご覧ください。

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基準価額の変動に関するQ&A
Ｑ2

株式市場の動き方によって、基準価額の動き方や水準はどのようになりますか。

A2

株式市場が上昇・下落を繰り返して元の水準に戻ったとしても、ファンドの基準価額は元に戻らず、基準価額の水準が押し下げられます。このように株式市場が上昇・下落を繰り返して動く場合、ファンドにとってマイナス要因となります。結果として、株式市場が上昇と下落を長期間繰り返した後に元の水準へ戻る場合、または元の水準より高くなった場合においても、基準価額は元の水準より低くなることがあります。

※左記表およびグラフは、株式市場の値動きとファンドの基準価額の値動きの関係をわかり易く説明する
ために例示およびイメージ化したものであり、株式市場やファンドの基準価額の値動きを示唆、保証するものではありません。

投資におけるリスク・留意点◆当ファンドは、日々の基準価額の値動きが株式市場の値動きの「概ね２倍程度」となることを目指して運用するため、株価指数先物取引を積極的に活用します。したがって、日々の基準価額が非常に大きく変動する性質があります。
◆当ファンドは、以下の理由から、一般的に中長期の投資には向かない金融商品です。
・当ファンドは、日々の基準価額の値動きが株式市場の値動きの「概ね２倍程度」となることを目指しており、２日以上の期間の値動きに対しては「概ね２倍程度」となりません（前述Ｑ１参照）。また、当ファンドは株式市場との連動を目指すインデックスファンドではありません。
・当ファンドの基準価額は、株式市場が上昇・下落を繰り返した場合、時間の経過とともに押し下げられる傾向があります。株式市場が上昇と下落を繰り返しながら推移した場合、一定期間後に株式市場が同じ水準になったとしても、基準価額は元の水準に戻らない可能性があります（前述Ｑ２参照）。
◆当ファンドは、以下の要因などにより日々の基準価額の値動きが株式市場の値動きの「概ね２倍程度」とならない場合があります（下記以外にも「概ね２倍程度」とならない要因があります。）。
①株価指数先物と株式市場の値動きが一致しない場合②日々の追加設定・換金などに対応した株価指数先物取引の約定価格と終値に差が生じた場合③株式市場の大幅な変動や急激な変動の場合、またそれにより先物取引が成立せず、必要な取引数量のうち全部または一部が取引不成立となった場合④先物の限月（※１）交代に対応するロールオーバーコスト（※２）の発生⑤追加設定・換金などにより運用資産に大幅な増減が生じる場合⑥ファンドの資産規模が少額のため株価指数先物取引の組入比率を適切に調整できない場合⑦運用管理費用（信託報酬）、売買委託手数料などのコスト負担の影響⑧異常な価格変動時などにおいて、委託会社の判断により、一時的に株価指数先物取引の買建額を減じた場合など※1 限月とは先物取引の期限が満了となる月をいいます。限月交代とは取引の中心となっている限月が次の限月に入れ替わることです。
※2 ロールオーバーコストとは、保有する先物取引を次の限月に乗り換えるため決済する一方、新たな先物取引を行う（ロールオーバーする）
ことで発生するコストをいいます。

※当資料は10枚ものです。
※P.8の「当資料のお取扱いについてのご注意」をご覧ください。

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2024年8月30日基準

主な投資リスクと費用（くわしくは投資信託説明書(交付目論見書)を必ずご覧ください）
当ファンドは、値動きのある有価証券等に投資し、株価指数先物取引を積極的に活用しますので、ファンドの基準価額は変動します。これらの運用による損益はすべて投資者のみなさまに帰属します。したがって、投資者のみなさまの投資元本は保証されているものではなく、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込むことがあります。
また、投資信託は預貯金と異なります。
なお、基準価額の変動要因は、下記に限定されるものではありません。その他の留意点など、くわしくは投資信託説明書(交付目論見書)をご覧ください。
○ 株価変動リスク…………… 株式の価格は、国内外の政治・経済・社会情勢の変化、発行企業の業績・経営状況の変化、市場の需給関係等の影響を受け変動します。当ファンドは、株価指数先物取引の買い建てを積極的に活用しますので、株式市場が下落した場合は、基準価額が大きく下落します。

○ 信用リスク………………

有価証券等の価格は、その発行体に債務不履行等が発生または予想される場合には、その影響を受け変動します。当ファンドが投資する有価証券の発行者が経営不安・倒産に陥った場合、またこうした状況に陥ると予想される場合、信用格付けが格下げされた場合等には、有価証券の価格が下落したり、その価値がなくなることがあり、基準価額が下落する要因となります。

○ 流動性リスク……………

有価証券等を売却または取得する際に市場規模や取引量、取引規制等により、その取引価格が影響を受ける
場合があります。一般に市場規模が小さい場合や取引量が少ない場合には、市場実勢から期待できる価格どおりに取引できないことや、値動きが大きくなることがあり、基準価額に影響をおよぼす要因となります。

○ 金利変動リスク…………… 金利の変動は、公社債等の価格に影響を及ぼします。金利の上昇は、一般に公社債の価格を下落させ、基準価額が下落する要因となります。

当ファンドへの投資に伴う主な費用は購入時手数料、信託報酬などです。
費用の詳細につきましては、当資料中の「ファンドの費用」および投資信託説明書（交付目論見書）をご覧ください。

※当資料は10枚ものです。
※P.8の「当資料のお取扱いについてのご注意」をご覧ください。

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お申込みメモ（くわしくは投資信託説明書（交付目論見書）を必ずご覧ください）
購入単位

販売会社が定める単位（当初元本1口＝1円）

購入価額

購入申込受付日の基準価額（基準価額は１万口当たりで表示しています。）

購入代金

販売会社が定める期日までにお支払いください。

換金単位

販売会社が定める単位

換金価額

換金申込受付日の基準価額

換金代金

原則として換金申込受付日から起算して4営業日目からお支払いします。

申込締切時間換金制限

原則として営業日の午後2時45分以前で販売会社が定める申込締切時間までに販売会社が受付けたものを当日分のお申込みとします。
※申込締切時間は2024年11月5日より午後3時15分以前で販売会社が定める申込締切時間までとなる予定です。
信託財産の資金管理を円滑に行うため、大口の換金請求に制限を設ける場合があります。

購入・換金申込受付 株価指数先物取引のうち当ファンドが主として取引を行うものについて次の事象が発生したとき、金融商品取引所等にの中止および取消し おける取引の停止、決済機能の停止、その他やむを得ない事情があるときは、購入・換金のお申込みの受付を中止す
ることおよびすでに受付けた購入・換金のお申込みの受付を取り消す場合があります。
・当該先物取引にかかる金融商品取引所の当日の立会の全部または一部が行われないときもしくは停止されたとき・当該先物取引にかかる金融商品取引所の当日の立会終了時における当該先物取引の呼値が当該金融商品取引所が定める呼値の値幅の限度の値段とされるなどやむを得ない事情が発生したことから、当ファンドの当該先物取引にかかる呼値の取引数量の全部もしくは一部についてその取引が成立しないとき
信託期間2027年8月25日まで（2022年8月31日設定）

繰上償還

次のいずれかに該当する場合には、受託会社と合意の上、信託契約を解約し、当該信託を終了（繰上償還）することがあります。
・信託契約を解約することが受益者のために有利であると認める場合
・純資産総額が30億円を下回ることとなった場合
・やむを得ない事情が発生した場合

決算日

毎年8月25日（休業日の場合は翌営業日）

収益分配

年1回の毎決算日に、収益分配方針に基づいて収益分配を行います。

課税関係

課税上は株式投資信託として取り扱われます。
原則として、分配時の普通分配金ならびに換金時の値上がり益および償還時の償還差益に対して課税されます。
公募株式投資信託は税法上、一定の要件を満たした場合に少額投資非課税制度（NISA）の適用対象となります。
当ファンドは、NISAの対象ではありません。
※税法が改正された場合等には、上記内容が変更となることがあります。

ファンドの費用(くわしくは投資信託説明書(交付目論見書)を必ずご覧ください)
以下の手数料等の合計額、その上限額については、購入金額や保有期間等に応じて異なりますので、あらかじめ表示することができません。
※税法が改正された場合等には、税込手数料等が変更となることがあります。
●投資者が直接的に負担する費用
購入時手数料

購入価額に、2.2％（税抜2.0％）を上限として、販売会社が別に定める手数料率を乗じて得た額となります。

信託財産留保額ありません。

●投資者が信託財産で間接的に負担する費用
運用管理費用（信託報酬）
その他の費用・手数料

ファンドの日々の純資産総額に対して年率0.935％（税抜0.85％）
その他の費用・手数料として、お客様の保有期間中、以下の費用等を信託財産からご負担いただきます。
・組入有価証券等の売買の際に発生する売買委託手数料、信託事務の処理に要する諸費用、外国での資産の保管等に要する費用、先物取引・オプション取引等に要する費用、監査法人等に支払うファンドの監査にかかる費用 等
監査費用は毎日計上（ファンドの基準価額に反映）され、毎計算期間の最初の6ヵ月終了日（休業日の場合は翌営業日）
および毎計算期末または信託終了のとき、その他の費用等はその都度ファンドから支払われます。
※これらの費用等は、定期的に見直されるものや売買条件等により異なるものがあるため、事前に料率・上限額等を示すことができません。

※当資料は10枚ものです。
※P.8の「当資料のお取扱いについてのご注意」をご覧ください。

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投資信託ご購入の注意
投資信託は、① 預金等や保険契約ではありません。また、預金保険機構および保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。加えて、証券会社を通して購入していない場合には投資者保護基金の対象にもなりません。
② 購入金額については元本保証および利回り保証のいずれもありません。
③ 投資した資産の価値が減少して購入金額を下回る場合がありますが、これによる損失は購入者が負担することとなります。

当資料のお取扱いについてのご注意○ 当資料は、アセットマネジメントOne株式会社が作成した販売用資料です。
○ お申込みに際しては、販売会社からお渡しする投資信託説明書（交付目論見書）の内容を必ずご確認のうえ、ご自身でご判断ください。
○ 当ファンドは、値動きのある有価証券等（外貨建資産には為替リスクもあります）に投資し、株価指数先物取引を積極的に活用しますので、市場環境、組入有価証券の発行者に係る信用状況等の変化により基準価額は変動します。このため、投資者の皆さまの投資元本は保証されているものではなく、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込むことがあります。ファンドの運用による損益は全て
投資者の皆さまに帰属します。また、投資信託は預貯金とは異なります。
○ 当資料は、アセットマネジメントOne株式会社が信頼できると判断したデータにより作成しておりますが、その内容の完全性、正確性について、同社が保証するものではありません。また掲載データは過去の実績であり、将来の運用成果を保証するものではありません。
○ 当資料における内容は作成時点（2024年9月11日）のものであり、今後予告なく変更される場合があります。

◆収益分配金に関する留意事項◆○収益分配は、計算期間中に発生した運用収益（経費控除後の配当等収益および売買益(評価益を含みます。))を超えて行われる場合があります。したがって、分配金の水準は、必ずしも計算期間におけるファンドの収益率を示すものではありません。
○受益者の個別元本の状況によっては、分配金の全額または一部が、実質的には元本の一部払戻しに相当する場合があります。個別
元本とは、追加型投資信託を保有する受益者毎の取得元本のことで、受益者毎に異なります。
○分配金は純資産総額から支払われます。このため、分配金支払い後の純資産総額は減少することとなり、基準価額が下落する要因となります。計算期間中の運用収益以上に分配金の支払いを行う場合、当期決算日の基準価額は前期決算日と比べて下落することになります。

◆委託会社の照会先 ◆◆委託会社およびファンドの関係法人◆＜委託会社＞アセットマネジメントOne株式会社
金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第324号
加入協会：一般社団法人投資信託協会
一般社団法人日本投資顧問業協会＜受託会社＞株式会社りそな銀行＜販売会社＞販売会社一覧をご覧ください

アセットマネジメントOne株式会社
コールセンター
0120-104-694(受付時間：営業日の午前9時～午後5時）
ホームページ
URL https：//www.am-one.co.jp/※当資料は10枚ものです。

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2024年8月30日基準

販売会社（お申込み、投資信託説明書（交付目論見書）のご請求は、以下の販売会社へお申し出ください）○印は協会への加入を意味します。

商号

2024年9月11日現在
一般社
日本証 団法人
券業協 日本投
会
資顧問
業協会

登録番号等

一般社
団法人
金融先
物取引
業協会

一般社
団法人
第二種
金融商
品取引
業協会

○

○

株式会社みずほ銀行

登録金融機関 関東財務局長（登金）第6号○

株式会社りそな銀行

登録金融機関 近畿財務局長（登金）第3号○

株式会社埼玉りそな銀行

登録金融機関 関東財務局長（登金）第593号○

株式会社滋賀銀行

登録金融機関 近畿財務局長（登金）第11号○○

株式会社関西みらい銀行

登録金融機関 近畿財務局長（登金）第7号○○

三井住友信託銀行株式会社

登録金融機関 関東財務局長（登金）第649号○

池田泉州ＴＴ証券株式会社

金融商品取引業者 近畿財務局長（金商）第370号○

四国アライアンス証券株式会社

金融商品取引業者 四国財務局長（金商）第21号○

株式会社ＳＢＩ証券

金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第44号○

九州ＦＧ証券株式会社

金融商品取引業者 九州財務局長（金商）第18号○

京銀証券株式会社

金融商品取引業者 近畿財務局長（金商）第392号○

Ｊトラストグローバル証券株式会社

金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第35号○

極東証券株式会社

金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第65号○

岩井コスモ証券株式会社

金融商品取引業者 近畿財務局長（金商）第15号○

株式会社しん証券さかもと

金融商品取引業者 北陸財務局長（金商）第5号○

ちばぎん証券株式会社

金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第114号○

中銀証券株式会社

金融商品取引業者 中国財務局長（金商）第6号○

楽天証券株式会社

金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第195号○

とうほう証券株式会社

金融商品取引業者 東北財務局長（金商）第36号○

マネックス証券株式会社

金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第165号○

リテラ・クレア証券株式会社

金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第199号○

水戸証券株式会社

金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第181号

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備考

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●その他にもお取扱いを行っている販売会社がある場合があります。
また、上記の販売会社は今後変更となる場合があるため、販売会社または委託会社の照会先までお問い合わせください。
＜備考欄について＞※1 新規募集の取扱いおよび販売業務を行っておりません。
※2 備考欄に記載されている日付からのお取扱いとなりますのでご注意ください。
※3 備考欄に記載されている日付からお取扱いを行いませんのでご注意ください。

※当資料は10枚ものです。
※P.8の「当資料のお取扱いについてのご注意」をご覧ください。

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マンスリーレポート

One 日本株ダブル・ブルファンド２
2024年8月30日基準

販売会社（お申込み、投資信託説明書（交付目論見書）のご請求は、以下の販売会社へお申し出ください）
以下は取次販売会社または金融商品仲介による販売会社です。
○印は協会への加入を意味します。

商号

登録番号等

2024年9月11日現在

日本証
券業協
会

株式会社ＳＢＩ新生銀行（委託金融商品取登録金融機関 関東財務局長（登金）第10号
引業者 株式会社ＳＢＩ証券）○

株式会社イオン銀行（委託金融商品取引業者 マネックス証券株式会社）

登録金融機関 関東財務局長（登金）第633号○

株式会社ＳＢＩ新生銀行（委託金融商品取登録金融機関 関東財務局長（登金）第10号
引業者 マネックス証券株式会社）

○

一般社
団法人
日本投
資顧問
業協会

一般社
団法人
金融先
物取引
業協会

一般社
団法人
第二種
金融商
品取引
業協会

備考

○

○

●その他にもお取扱いを行っている販売会社がある場合があります。
また、上記の販売会社は今後変更となる場合があるため、販売会社または委託会社の照会先までお問い合わせください。
＜備考欄について＞※1 新規募集の取扱いおよび販売業務を行っておりません。
※2 備考欄に記載されている日付からのお取扱いとなりますのでご注意ください。
※3 備考欄に記載されている日付からお取扱いを行いませんのでご注意ください。

※当資料は10枚ものです。
※P.8の「当資料のお取扱いについてのご注意」をご覧ください。

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