投資信託説明書（交付目論見書）

追加型投信／内外／資産複合赤のライフキャンバス・ファンド（積極型）

ライフキャンバス・ファンド
青のライフキャンバス・ファンド（標準型）〔投資信託説明書（交付目論見書） 2024.5.14〕

本書は、金融商品取引法（昭和 23 年法律第 25 号）第 13 条の規定に基づく目論見書です。

●ファンドに関する投資信託説明書（請求目論見書）は、委託会社のホームページに掲載しております。
●ファンドの信託約款の全文は、投資信託説明書（請求目論見書）に掲載しております。
●

投資信託説明書（請求目論見書）は、販売会社にご請求いただければ当該販売会社を通じて交付いたしま
す。なお、投資信託説明書（請求目論見書）の交付を請求された場合は、その旨をご自身で記録しておくよ
うにしてください。

●

ファンドの内容に関して重大な変更を行う場合は、投資信託及び投資法人に関する法律に基づき、事前に受益者の意向を確認する手続きを行います。

●

ファンドの信託財産は、信託法に基づき、受託会社において分別管理されています。

ファンドの販売会社、基準価額などについては、下記委託会社の照会先までお問い合わせください。
委託会社 [ファンドの運用の指図を行う者]

Ｔ＆Ｄアセットマネジメント株式会社
設立年月日：1980 年 12 月 19 日 資本金：11 億円

金融商品取引業者登録番号：関東財務局長（金商）第357号
運用する投資信託財産の合計純資産総額：11,728億円（資本金、運用純資産総額は 2024 年 2 月末日現在）＜照会先＞

電話番号：03-6722-4810

インターネットホームページ： https://www.tdasset.co.jp/（受付時間は営業日の午前 9 時～午後 5 時）

受託会社[ファンドの財産の保管および管理を行う者]

三菱ＵＦＪ信託銀行株式会社
ご購入に際しては、本書の内容を十分にお読みください。

この投資信託説明書（交付目論見書）により行う「青のライフキャンバス・ファンド（標準型）」「赤のライフキャ
ンバス・ファンド（積極型）」の募集については、委託会社は、金融商品取引法第 5 条の規定により有価証券
届出書を 2024 年 5 月 13 日に関東財務局長に提出しており、2024 年 5 月 14 日にその効力が生じております。

「青のライフキャンバス・ファンド（標準型）」「赤のライフキャンバス・ファンド（積極型）」を総称して「ライフキャンバス・
ファンド」または「ファンド」ということがあります。また、各々「青のライフキャンバス・ファンド（標準型）」を「青のライフキャン
バス・ファンド」、「赤のライフキャンバス・ファンド（積極型）」を「赤のライフキャンバス・ファンド」ということがあります。

商品分類

属性区分

単位型・
追加型

投資対象
地域

投資対象資産（収益の源泉）

投資対象資産

決算頻度

投資対象
地域

投資形態

為替ヘッジ

追加型

内外

資産複合

その他資産
（（注））

年1回

グローバル
（日本を含む）

ファミリー
ファンド

なし

（注）投資信託証券（資産複合（株式・債券）資産配分固定型）
属性区分における「為替ヘッジ」は、対円での為替変動リスクに対するヘッジの有無を記載しております。
商品分類および属性区分の定義については、一般社団法人投資信託協会のホームページ（www.toushin.or.jp）をご参照ください。

ファンドの目的・特色ファンドの目的
信託財産の長期的な成長を目指して運用を行います。

ファンドの特色
1 ライフキャンバス・ファンドでは、国内株式、国内債券、外国株式、外国債券に分散投資を行います。
2 資産配分比率の異なる 2 本のファンドからお選びいただけます。
青のライフキャンバス・ファンド
（標準型）
外国債券
12％

現預金等
2％

中長期的な成長を目指す
国内株式
33％

「青のライフキャンバス・ファンド」
選択時のご参考：○5 年単位の中長期の投資資金○収益率だけでなく安定性も考慮する投資資金○ある程度の価格変動リスクは許容できる投資資金

外国株式
15％

国内債券の構成比を高めとし、株式資産や外貨建資産の構成比を低めとした基本ポートフォリオとし、中長期的な成長を目指した運用を行います。

国内債券
38％

赤のライフキャンバス・ファンド
（積極型）
外国債券
14％

現預金等
2％

積極的に収益を追求する
国内株式
44％

「赤のライフキャンバス・ファンド」
選択時のご参考：○10 年単位の長い期間での投資資金○収益率重視の投資資金○価格変動リスクが許容できる投資資金

外国株式
17％

国内株式、外貨建資産の構成比を高めにした基本ポート
フォリオとし、短期的な価格変動は大きいものの、長期的に高い収益率を目指した運用を行います。

国内債券
23％

※上記グラフの比率は、各ファンドの基本ポートフォリオの資産構成比率です。

3 組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジは行いませんので、為替変動の影響を受けます。

※資金動向や市況動向等によっては、上記のような運用が行われない場合があります。

1

ファンドの仕組み
ファンドは、「国内株式マザーファンド」「国内債券マザーファンド」「外国株式マザーファン
ド」「外国債券マザーファンド」を親投資信託（マザーファンド）としたファミリーファンド方式
で運用を行います。ファミリーファンド方式とは投資者からご投資いただいた資金をベビーファンドとしてまとめ、その資金を主としてマザーファンドに投資して、実質的な運用を行う仕組みです。
国内株式
マザーファンド

投

申込金

青のライフキャンバス・
ファンド（標準型）
国内債券
マザーファンド

資
者

分配金・
解約金等

外国株式
マザーファンド

赤のライフキャンバス・
ファンド（積極型）
外国債券
マザーファンド

投資
損益

投資
損益

投資
損益

投資
損益

わが国の
株式等

わが国の
公社債等

世界各国
の株式等

世界各国
の公社債等

スイッチングについて○運用成果や運用ニーズの変化に合わせ各ファンド間のスイッチング（乗換）が可能な場合があります。取扱いについては販売会社により異なりますので詳しくは販売会社に
お問い合わせください。
○スイッチングとは、保有しているファンドの換金と同時に他のファンドを購入することをいいます。
○スイッチングの際には、販売会社が定める所定の手数料等がかかります。
※確定拠出年金制度に基づくお申込の場合は取扱いません。

2マザーファンドの概要
ファンドは、下記の各マザーファンドを主要投資対象とします。
国内株式
マザーファンド

わが国の金融商品取引所に上場の株式を主たる投資対象とし、ボトムアップ・
アプローチ＊1により、アクティブ運用を行います。
ベンチマーク＊2：東証株価指数（TOPIX）
東証株価指数（TOPIX）とは、株式会社 ＪＰＸ総研が算出する株価指数で、日本の株式市場を広範に網羅するとともに、投資対象としての機能性を有するマーケット・ベンチマークです。TOPIXに関する一切の知的財
産権その他一切の権利は株式会社 ＪＰＸ総研に帰属します。

国内債券
マザーファンド

わが国の公社債を投資対象とし、主としてデュレーション・マネジメント＊3により、
アクティブ運用を行います。
ベンチマーク：NOMURA-BPI総合
NOMURA-BPI総合は、日本国内で発行される公募債券流通市場全体の動向を的確に表すために野村フィデューシャリー・リサーチ＆コンサルティング株式会社が開発・公表している指数で、その知的財産権は野村
フィデューシャリー・リサーチ＆コンサルティング株式会社に帰属します。野村フィデューシャリー・リサーチ＆コンサルティング株式会社は、対象インデックスの正確性、完全性、信頼性、有用性を保証するものではな
く、対象インデックスを用いて行われる事業活動・サービスに関し一切責任を負いません。

外国株式マザーファンド

MSCI-KOKUSAIインデックスの構成国の上場株式等を投資対象とし、機動的な国別配分の変更などによるアクティブ運用を行います。
ベンチマーク：MSCI-KOKUSAIインデックス（除く日本、円ベース）
MSCI-KOKUSAIインデックスはMSCIが開発した株価指数で、日本を除く世界の主要国の株式市場の動きを捉える指数です。当インデックスに関する全ての情報は、信頼の置ける情報源から得たものでありますが、その正確性及び完全性をMSCIは何ら保証するものではありません。その著作権はMSCIに帰属しており、その許諾なしにコピーを含め電子的、機械的な一切の手段その他あらゆる形態を用い、またはあらゆる情報保存、検索システムを用いて出版物、資料、データ等の全部または一部を複製・頒布・使用等することは禁じられています。

外国債券
マザーファンド

FTSE世界国債インデックス構成国の国債を投資対象とし、機動的な国別配分の変更、デュレーション・マネジメントなどによるアクティブ運用を行います。
ベンチマーク：FTSE世界国債インデックス（除く日本、円ベース）
FTSE世界国債インデックス（除く日本、円ベース）は、FTSE Fixed Income LLCにより運営されている債券
インデックスです。FTSE Fixed Income LLCは、本ファンドのスポンサーではなく、本ファンドの推奨、販売
あるいは販売促進を行っておりません。このインデックスのデータは、情報提供のみを目的としており、FTSE
Fixed Income LLCは、当該データの正確性および完全性を保証せず、またデータの誤謬、脱漏または遅延につき何ら責任を負いません。このインデックスに対する著作権等の知的財産その他一切の権利はFTSE
Fixed Income LLCに帰属します。

ファンドは、各マザーファンドのベンチマークを次ページの基本ポートフォリオで組み合わせた
合成指数＊4 をベンチマークとします。
＊1 ボトムアップ・アプローチとは、個別企業についての調査・分析を基にした、個別銘柄の選択によってポートフォリオを構築する投資手法です。
＊2 ベンチマークとは、ファンドの運用成果を判断するための基準となる指標をいい、ファンドが目標とする運用成果そのものを表すものではありません。従って、ファンドおよびマザーファンドは、いずれも特定のベンチマークに投資成果が連動する
インデックスファンドではありません。
＊3 デュレーション・マネジメントとは、金利の変動を的確に予想し、公社債の値上がり益獲得を目指す運用手法です。
＊4 合成指数のリターンは、MSCI からライセンス供与された終値ベースの指数値を使用して T&D アセットマネジメントによって算出されます。

3

基本ポートフォリオ
ファンドでは、以下の基本ポートフォリオの資産構成比に基づいて各資産を組入れます。
また、基本ポートフォリオの資産構成比を基準（中心値）とし、市場見通しにしたがい一定の範囲内でアセットアロケーションを変更することがあります。基本ポートフォリオならびに変更幅は原則として毎年見直しを行います。
青のライフキャンバス・ファンド（標準型）
基本ポートフォリオ＊（％）

変更幅

国内株式

33.0

±10.0

国内債券

38.0

±10.0

外国株式

15.0

±10.0

外国債券

12.0

±10.0

現預金

2.0

－2.0～＋40.0

合計

100.0

赤のライフキャンバス・ファンド（積極型）
基本ポートフォリオ＊（％）

変更幅

国内株式

44.0

±10.0

国内債券

23.0

±10.0

外国株式

17.0

±10.0

外国債券

14.0

±10.0

現預金

2.0

－2.0～＋40.0

合計

100.0

＊基本ポートフォリオにおける各資産の比率は、原則として、信託財産に属する各マザーファンドの時価総額に、各マザー
ファンドの信託財産の純資産総額に占める各資産の時価総額の割合を乗じて得た額を、信託財産の純資産総額で除したものです。

4

分配方針
毎決算時（2月15日、休業日の場合は翌営業日）に分配を行います。分配金額は、委託会社が基準価額水準、市況動向等を勘案して決定します。
ただし、必ず分配を行うものではありません。
※将来の分配金の支払いおよびその金額について示唆・保証するものではありません。

主な投資制限青のライフキャンバス・ファンド（標準型）

株式への投資割合

株式への実質投資割合は、信託財産の純資産総額の 60％
未満とします。

外貨建資産への投資割合

外貨建資産への実質投資割合は、信託財産の純資産総額の 40％以下とします。

デリバティブの使用

有価証券先物取引等は、価格変動リスクの回避等を目的に行います。

赤のライフキャンバス・ファンド（積極型）

株式への投資割合

株式への実質投資割合は、信託財産の純資産総額の 70％
未満とします。

外貨建資産への投資割合

外貨建資産への実質投資割合は、信託財産の純資産総額の 50％以下とします。

デリバティブの使用

有価証券先物取引等は、価格変動リスクの回避等を目的に
行います。

5

投資リスク

基準価額の変動要因
ファンドの基準価額は、投資を行っている有価証券等の値動きによる影響を受けますが、
これらの運用による損益は全て投資者に帰属します。
したがいまして、ファンドは投資元本が保証されているものではなく、基準価額の下落により損失を被り、投資元本を割り込むことがあります。なお、ファンドは預貯金とは異なります。
ファンドの基準価額の変動要因となる主なリスクは次の通りです。
株式の価格は、発行企業の業績や財務状況、市場・経済の状況等を反映して変動します。特に企業が倒産や大幅な業績悪化に
株価変動リスク
陥った場合、当該企業の株価が大きく下落し、基準価額が値下がりする要因となります。
債券（公社債）は、市場金利や信用度の変動により価格が変動します。一般に市場金利が上昇した場合や発行体の信用度が低下
債券価格変動リスク
した場合には債券の価格は下落し、基準価額が値下がりする要因となります。
外貨建資産は通貨の価格変動によって評価額が変動します。一般に外貨建資産の評価額は、円高になれば下落します。外貨建資
為替変動リスク
産の評価額が下落した場合、基準価額が値下がりする要因となります。
投資対象国・地域の政治経済情勢に混乱が生じた場合や新たなカントリーリスク
通貨規制・資本規制が設けられた場合は、投資する有価証券の価格が下落し、基準価額が値下がりする要因となります。
※基準価額の変動要因（リスク）は、上記に限定されるものではありません。

6

その他の留意点○ファンドのお取引に関しては、金融商品取引法第 37 条の 6 の規定（いわゆるクーリング・オフ）の適用はありません。
○分配金に関する留意点
・ 分配金は、預貯金の利息とは異なり、投資信託の純資産から支払われますので、分配金が支払われると、その金額相当分、基準価額は下がります。
・ 分配金は、計算期間中に発生した収益（経費控除後の配当等収益および評価益を含む売買益）を超えて支払われる場合があります。その場合、当期決算日の基準価額は前期決算日と比べて下落することになります。また、分配金の水準は、必ずしも計算期間におけるファンドの収益率を示すものではありません。
・ 投資者のファンドの購入価額によっては、分配金の一部または全部が、実質的には元本の一部払戻しに相当する場合があります。ファンド購入後の運用状況により、分配金額より基準価額の値上がりが小さかった場合も同様です。
○大量の解約・換金申込を受け付け短期間で解約資金を準備する必要が生じた場合や主たる取引市場において市場環境が急変した場合等に、一時的に組入資産の流動性が低下し、市場実勢から期待できる価格で取引できないリスク、取引量が限られてしまうリスクがあります。これにより、投資する有価証券の価格が下落し、基準価額が変動する要因となります。また、換金申込の受付が中止となる可能性、換金代金のお支払いが遅延する可能性があります。
○ファンドは、預貯金や保険契約と異なり、預金保険・貯金保険・保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。また、登録金融機関でご購入いただいた場合、投資者保護基金の支払対象とはなりません。

リスクの管理体制委託会社では、運用部門は定められた運用プロセスを通じて投資リスクを管理します。また、運用部門から独立した部門がファンドのパフォーマンス分析・評価および法令・運用諸規則等に照らした適正性の審査等の結果について、各種委員会等に報告を行い、必要に応じて適切な措置を講じる体制となっております。
なお、流動性リスク管理について社内規程を制定し、ファンドの組入資産の流動性リスクのモニタリング等を実施するとともに、緊急時対応策の策定・検証等を行います。流動性リスク管理の適切な実施の確保や流動性リスク管理態勢については、定期的にリスク管理委員会および取締役会への報告を行います。

7≪参考情報≫代表的な資産クラスとの騰落率の比較＜ファンドの年間騰落率及び分配金再投資基準価額の推移＞(円)

2019年3月～2024年2月) (％)

25,000

青
フの
ァラ
ンイ
ドフ
（キ
標ャ
準ン
型バ
）ス
・

20,000ファンドの年間騰落率[右軸]
分配金再投資基準価額[左軸]15,000

(％)

100

100

80

80

60

60

10,000

40

40

5,000

20

20

0

0

2019/32020/32021/3

(円)

0

-20

-20

-40
2024/2-40

2019年3月～2024年2月) (％)(％)

2022/32023/3

100

100

80

80

15,00060

60

10,000

40

40

5,000

20

20

0

0

0

25,000

赤
フの
ァラ
ンイ
ドフ
（キ
積ャ
極ン
型バ
）ス
・

＜ファンドと他の代表的な資産クラスとの騰落率の比較＞

20,0002019/3ファンドの年間騰落率[右軸]
分配金再投資基準価額[左軸]2020/32021/32022/32023/3

-20

-20

-40
2024/2-40

2019年3月～2024年2月)

59.8

62.7

42.1
22.7
5.0
-8.9
ファンド

9.9

17.3

8.0

-5.5
-11.4

-12.4

14.8
4.1

5.4
-0.7

-6.1

21.5
5.6
-8.8

-19.4

日本株 先進国株 新興国株 日本国債 先進国債 新興国債
2019年3月～2024年2月)

59.8

62.7

42.1
29.8
6.7

9.9

17.3

8.0

-5.5
-9.9
ファンド

-11.4

-12.4

14.8
4.1

5.4
-0.7

-6.1

21.5
5.6
-8.8

-19.4

日本株 先進国株 新興国株 日本国債 先進国債 新興国債

（注）ファンドの年間騰落率及び分配金再投資基準価額は、税引前の分配金を再投資したものとみなして計算した基準価額が記載されており、実際の基準価額及び実際の基準価額に基づいて計算した年間騰落率とは異なる場合があります。

※左のグラフの分配金再投資基準価額は、2019 年 3 月末の基準価額を起点として指数化したものです。
※右のグラフは、2019 年 3 月から 2024 年 2 月の 5 年間の各月末における直近１年間騰落率の平均・最大・最小を、ファンド及び他の代表的な資産クラスについて表示したものです。
※右のグラフは、ファンドと代表的な資産クラスを定量的に比較できるように作成したものであり、全ての資産クラスがファンドの投資対象とは限りません。
※上記の騰落率は 2024 年 2 月末から遡って算出した結果であり、ファンドの決算日に対応した数値とは異なります。
○各資産クラスの指数
日本株・・・・ 東証株価指数（TOPIX）（配当込み）
先進国株・・・ MSCI コクサイ・インデックス（配当込み、円ベース）
新興国株・・・ MSCI エマージング・マーケット・インデックス（配当込み、円ベース）
日本国債・・・ NOMURA-BPI 国債
先進国債・・・ FTSE 世界国債インデックス（除く日本、円ベース）
新興国債・・・ JP モルガン GBI-EM グローバル・ディバーシファイド（円ベース）※海外の指数は、為替ヘッジなしによる投資を想定して、円ベースの指数を採用しております。
※詳細は「指数に関して」をご参照ください。

●指数に関して○「代表的な資産クラスとの騰落率の比較」に用いた指数について
東証株価指数（TOPIX）（配当込み）
東証株価指数（TOPIX）とは、株式会社ＪＰＸ総研が算出する株価指数で、日本の株式市場を広範に網羅するとともに、投資対象としての機能性を有するマーケット・ベンチマークです。TOPIX に関する一切の知的財産権その他一切の権利は株式会社ＪＰＸ総研に帰属します。
MSCI コクサイ・インデックス（配当込み、円ベース）
MSCI コクサイ・インデックスは MSCI が開発した株価指数で、日本を除く世界の先進国の株式市場の動きを捉える指数です。同指数に関する著
作権、知的財産権その他の一切の権利は MSCI に帰属します。
MSCI エマージング・マーケット・インデックス（配当込み、円ベース）
MSCI エマージング・マーケット・インデックスは、MSCI が開発した新興国の株式市場の動きを捉える株価指数です。同指数に関する著作権、知的財産権その他の一切の権利は MSCI に帰属します。
NO MURA-B PI 国債
NOMURA-BPI 国債は、野村フィデューシャリー・リサーチ＆コンサルティング株式会社が公表している指数で、日本で発行されている公募利付国債の市場全体を表す投資収益指数です。その知的財産権は野村フィデューシャリー・リサーチ＆コンサルティング株式会社に帰属します。なお、
野村フィデューシャリー・リサーチ＆コンサルティング株式会社は、対象インデックスを用いて行われる T&D アセットマネジメント株式会社の事業活動・サービスに関し一切責任を負いません。
FTSE 世界国債インデックス（除く日本、円ベース）
FTSE 世界国債インデックス（除く日本、円ベース）は、FTSE Fixed Income LLC により運営されている債券インデックスです。FTSE Fixed Income
LLC は、本ファンドのスポンサーではなく、本ファンドの推奨、販売あるいは販売促進を行っておりません。このインデックスのデータは、情報提供のみを目的としており、FTSE Fixed Income LLC は、当該データの正確性および完全性を保証せず、またデータの誤謬、脱漏または遅延につき何ら責任を負いません。このインデックスに対する著作権等の知的財産その他一切の権利は FTSE Fixed Income LLC に帰属します。
JP モルガン GBI-EM グローバル・ディバーシファイド（円ベース）
JP モルガン GBI-EM グローバル・ディバーシファイドは、JP モルガン社が算出し公表している、現地通貨建てのエマージング・マーケット債で構成されている指数です。同指数の著作権は JP モルガン社に帰属します。

8

運用実績
青のライフキャンバス・ファンド（標準型）

2024年2月29日現在
基準価額・純資産の推移

分配の推移(1万口当たり､税引き前)（円）
30,00025,0002014年2月28日～2024年2月29日 （億円）
30
分配金再投資基準価額（左軸）
基準価額（左軸）
純資産総額（右軸）252024 年 2 月

100 円

2023 年 2 月

0円

2022 年 2 月

50 円

20,00020

15,00015

10,000102021 年 2 月

1,170 円

5,000

52020 年 2 月

590 円

設定来累計

5,000 円002014年2月
2016年2月
2018年2月
2020年2月
2022年2月
2024年2月※分配金再投資基準価額は収益分配金（税引前）を再投資したものとみなして計算したものです。
※基準価額および分配金再投資基準価額は信託報酬控除後の値です。

主要な資産の状況●組入上位銘柄
国内株式
マザーファンド

国内債券
マザーファンド
外国株式
マザーファンド
外国債券
マザーファンド●投資比率
銘柄名（銘柄数 60）
トヨタ自動車三菱商事
日立製作所
銘柄名（銘柄数 122）
第１４４回利付国債（５年）
第３５２回利付国債（１０年）
第４３６回利付国債（２年）
銘柄名（銘柄数 株式 452 投資証券 15）
MICROSOFT CORP
APPLE INC
銘柄名（銘柄数 37）
US TREASURY N/B 1.5
US TREASURY N/B 3.625

業種
輸送用機器
卸売業
電気機器
償還年月日
2025/6/20
2028/9/20
2024/5/1
業種
ソフトウェア・サービス
テクノロジー・ハードウェアおよび機器
償還年月日
2026/8/15
2053/2/15

国
アメリカ
アメリカ
国
アメリカ
アメリカ

比率
1.7%
1.3%
1.3%
比率
1.0%
0.9%
0.7%
比率
0.8%
0.7%
比率
3.8%
1.0%

国内株式
国内債券
外国株式
外国債券
現金・預金等
合計

34.4%
35.3%
15.4%
11.7%
3.3%
100.0%※投資比率はマザーファンドへの投資を通じた実質組入比率です。
※外国株式には、投資証券を含みます。
※比率は、表示桁数未満を四捨五入しているため、合計の数値が必
ずしも100とはなりません。

※組入上位銘柄の比率はマザーファンドへの投資を通じた実質組入比率です。
※業種はGICS（世界産業分類基準）によるものです。
世界産業分類基準（GICS®）は、S&PとMSCIによって作成され、同二社の独占的財産かつ商標です。MSCI、S&P、およびGICS分類の作成または編纂に関与した
その他の当事者のいずれも、かかる基準または分類（またはそれを利用することで得られる結果）に関して、いかなる明示的または黙示的な保証または保証も行
わず、かかる当事者はすべて、かかる基準または分類に関して、独自性、正確性、完全性、商品性または特定目的への適合性のすべての保証を本書により明示的に否認します。前述の内容に制限を加えることなく、いかなる場合でも、MSCI、S&P、その関連会社またはGICS分類の作成または編纂に関わるいかなる第三者も、いかなる直接的、間接的、特別、懲戒的、派生的、またはその他の損害（逸失利益を含む）について、たとえかかる損害の可能性について知らされていたとしても、責任を負いません。

年間収益率の推移（暦年ベース）
20%
12.9%
10%

10.1%

13.0%

8.9%

6.7%

3.3%

0%

-1.0%

-10%
-20%

9.8%

-8.5%
2015年

2016年

2017年

2018年

-8.9%
2019年

2020年

2021年

※ファンドの収益率は分配金再投資基準価額をもとに計算したものです。
※2024年は年初から2月末までの収益率を表示しています。
◆運用実績は過去の実績を示したものであり、将来の運用成果を示唆・保証するものではありません。
◆最新の運用状況は委託会社のホームページでご覧いただけます。

9

2022年

2023年

2024年

運用実績
赤のライフキャンバス・ファンド（積極型）

2024年2月29日現在
基準価額・純資産の推移

分配の推移(1万口当たり､税引き前)（円）
30,00025,0002014年2月28日～2024年2月29日 （億円）
30
分配金再投資基準価額（左軸）
基準価額（左軸）
純資産総額（右軸）252024 年 2 月

100 円

2023 年 2 月

0円

2022 年 2 月

50 円

20,00020

15,00015

10,000102021 年 2 月

1,580 円

5,000

52020 年 2 月

460 円

設定来累計

5,370 円002014年2月
2016年2月
2018年2月
2020年2月
2022年2月
2024年2月※分配金再投資基準価額は収益分配金（税引前）を再投資したものとみなして計算したものです。
※基準価額および分配金再投資基準価額は信託報酬控除後の値です。

主要な資産の状況●組入上位銘柄
国内株式
マザーファンド

国内債券
マザーファンド
外国株式
マザーファンド
外国債券
マザーファンド●投資比率
銘柄名（銘柄数 60）
トヨタ自動車
三菱商事
日立製作所
三菱重工業
銘柄名（銘柄数 122）
第１４４回利付国債（５年）
第３５２回利付国債（１０年）
銘柄名（銘柄数 株式 452 投資証券 15）
MICROSOFT CORP
APPLE INC
銘柄名（銘柄数 37）
US TREASURY N/B 1.5
US TREASURY N/B 3.625

業種
輸送用機器
卸売業
電気機器
機械
償還年月日
2025/6/20
2028/9/20
業種
ソフトウェア・サービス
テクノロジー・ハードウェアおよび機器
償還年月日
2026/8/15
2053/2/15

国
アメリカ
アメリカ
国
アメリカ
アメリカ

比率
2.3%
1.8%
1.7%
1.5%
比率
0.6%
0.5%
比率
0.9%
0.8%
比率
4.5%
1.2%

国内株式
国内債券
外国株式
外国債券
現金・預金等
合計

45.3%
21.0%
17.2%
13.5%
3.0%
100.0%※投資比率はマザーファンドへの投資を通じた実質組入比率です。
※外国株式には、投資証券を含みます。
※比率は、表示桁数未満を四捨五入しているため、合計の数値が必
ずしも100とはなりません。

※組入上位銘柄の比率はマザーファンドへの投資を通じた実質組入比率です。
※業種はGICS（世界産業分類基準）によるものです。

年間収益率の推移（暦年ベース）
20%
10%

16.8%

16.7%

11.3%

8.8%

4.6%

0%

-1.8%

-10%
-20%

13.4%

12.2%

-10.6%
2015年

2016年

2017年

2018年

-9.9%
2019年

2020年

2021年

※ファンドの収益率は分配金再投資基準価額をもとに計算したものです。
※2024年は年初から2月末までの収益率を表示しています。
◆運用実績は過去の実績を示したものであり、将来の運用成果を示唆・保証するものではありません。
◆最新の運用状況は委託会社のホームページでご覧いただけます。

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2022年

2023年

2024年

手続・手数料等＜お申込みメモ＞
購入単位

販売会社が定める単位
詳しくは販売会社にお問い合わせください。

購入価額

購入申込受付日の翌営業日の基準価額

購入代金

販売会社が定める期日までにお支払いください。

換金単位

販売会社が定める単位

換金価額

換金申込受付日の翌営業日の基準価額

換金代金

原則として換金申込受付日から起算して 5 営業日目からお支払いします。

申込締切時間原則として午後 3 時＊までに販売会社が受付けたものを当日の申込分とします。
ただし、販売会社により異なる場合があります。
＊2024 年 11 月 5 日から午後 3 時 30 分となる予定です。

購入の申込期間2024 年 5 月 14 日から 2024 年 11 月 12 日まで
期間満了前に有価証券届出書を提出することにより更新されます。

換金制限
購入・換金申込受付の中止および取消しありません。
金融商品取引所における取引の停止、外国為替取引の停止、その他やむを得ない事情があるときは、購入、換金およびスイッチングの申込の受付を中止することおよびすでに受付けた申込の受付を取消すことがあります。

信託期間

無期限（2000 年 2 月 16 日設定）

繰上償還

各ファンドの受益権の総口数が 10 億口を下回ることとなった場合、その他やむを得ない事情が発生した場合等には、繰上償還となることがあります。

決算日

2 月 15 日（休業日の場合は翌営業日）

収益分配

年 1 回、毎決算時に収益分配方針に基づいて収益の分配を行います。
販売会社との契約によっては、税引後無手数料で再投資が可能です。

信託金の限度額

各ファンドにつき、1,000 億円

公告

委託会社が投資者に対してする公告は、原則として電子公告により行い、委託会社のホームページ（https://www.tdasset.co.jp/）に掲載します。

運用報告書

毎決算時および償還時に交付運用報告書を作成し、販売会社を通じて知れている
受益者に交付します。

課税関係

課税上は、株式投資信託として取扱われます。
公募株式投資信託は、税法上、一定の要件を満たした場合に少額投資非課税制度（ＮＩＳＡ）の適用対象となります。ファンドについては、ＮＩＳＡの成長投資枠（特定非課税管理勘定）の適用対象ですが、販売会社により取扱いが異なる場合があります。
詳しくは、販売会社にお問い合わせください。配当控除の適用はありません。

スイッチング各ファンド間でスイッチングが可能な場合があります。取扱いについては販売会社により異なりますので、詳しくは販売会社にお問い合わせください。
スイッチングの際には、販売会社が定める所定の手数料等がかかります。
確定拠出年金制度に基づく申込の場合は適用されません。
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＜ファンドの費用・税金＞●ファンドの費用
投資者が直接的に負担する費用

購入時手数料

購入価額に、2
2.20％（税抜 2.0％）を上限として、販売会社が個別に定める率を乗じて得た額とします。
購入時手数料は、ファンドの商品説明、販売にかかる事務費用等の対価です。
詳しくは販売会社にお問い合わせください。

信託財産留保額ありません。

投資者が信託財産で間接的に負担する費用
毎日、ファンドの純資産総額に年
年 1.32％（税抜 1.20％）の率を乗じて得た額とします。
ファンドの運用管理費用（信託報酬）は日々費用計上され、ファンドの基準価額に反映されます。なお、毎計算期間の最初の 6 ヵ月終了日および毎計算期末または償還時にファンドから支払われます。
信託報酬＝運用期間中の基準価額×信託報酬率（年率・税抜）
運用管理費用（信託報酬）

運用管理費用（信託報酬）の配分

委託会社

0.52％

販売会社

0.60％

受託会社

0.08％

[運用管理費用（信託報酬）の対価の内容]
委託会社：委託した資金の運用等の対価
販売会社：購入後の情報提供、運用報告書等各種書類の送付、口座内でのファンドの管理等の対価
受託会社：運用財産の保管および管理、委託会社からの指図の実行等の対価

その他の費用・手数料・信託財産にかかる監査費用および当該監査費用にかかる消費税等に相当する金額
は、受益者の負担とし、信託財産中から支弁します。
・証券取引に伴う手数料、組入資産の保管に要する費用等は、信託財産中から支弁します。
これらの費用・手数料については、運用状況等により変動するものであり、事前に料率・上限額等を示すことができません。

上記の費用の合計額については、投資者がファンドを保有される期間等に応じて異なりますので、表示することができません。

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●税金
・税金は表に記載の時期に適用されます。
・以下の表は、個人投資者の源泉徴収時の税率であり、課税方法等により異なる場合があります。
時期

項目

税金

分配時

所得税
および地方税

配当所得として課税
普通分配金に対して 20.315％

換金（解約）時
および償還時

所得税
および地方税

譲渡所得として課税換金（解約）時および償還時の差益（譲渡益）に対して 20.315％

・少額投資非課税制度「愛称：ＮＩＳＡ（ニーサ）」をご利用の場合
ＮＩＳＡは、税法上の要件を満たした商品を購入した場合に限り、毎年一定額の範囲で新たに購入した
公募株式投資信託等から生じる配当所得および譲渡所得が無期限で非課税となる制度です。
ご利用になれるのは、販売会社で非課税口座を開設する等、一定の条件に該当する方が対象となります。
詳しくは、販売会社にお問い合わせください。
・外貨建資産への投資により外国税額控除の適用となった場合には、分配時の税金が上記と異なる場合があります。
・法人の場合は上記と異なります。
・税金の取扱いについては、2024年2月末日現在のものであり、税法が改正された場合等には、税率等が変更される場合があります。
・詳細については、税務専門家等にご確認されることをお勧めします。

≪参考情報≫ ファンドの総経費率
直近の運用報告書作成対象期間におけるファンドの総経費率は以下の通りです。
総経費率（①+②）

運用管理費用の比率①

その他費用の比率②

青のライフキャンバス・ファンド

1.41％

1.32％

0.09％

赤のライフキャンバス・ファンド

1.42％

1.32％

0.10％

※対象期間は2023年2月16日～2024年2月15日です。
※対象期間中の運用・管理にかかった費用の総額（原則として、購入時手数料、売買委託手数料および有価証券取引税を除く。）を期中の平均受益権口数に期中の平均基準価額（1口当たり）を乗じた数で除した値（年率）です。
※これらの値はあくまでも参考であり、実際に発生した費用の比率とは異なります。
※詳細につきましては、対象期間の運用報告書（全体版）をご覧ください。

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