日本生態学会誌 67：67 - 71（2017）

連載

博物館と生態学（28）

リアスの生き物よろず相談所―震災前後の南三陸における取組み―
阿部1

拓三1・太齋彰浩2

南三陸町産業振興課ネイチャーセンター準備室
2
南三陸町企画課地方創生官民連携推進室

でポスドクを雇い、その専門分野に関する地域の自然をはじめに深く掘り下げて研究してもらうことで、これまで人の目南三陸町自然環境活用センター（愛称：志津川ネイチに止まることのなかった地域の資源が次々と発掘されてャーセンター）は、南三陸・志津川湾をフィールドとしいった。さらに、それらを活用できる形に加工して教育た基礎科学研究と教育活動を展開する町営の施設であっプログラム等を開発し、活用方法までパッケージ化するた（図 1）。2000 年からスタートした「エコカレッジ事業」

プロセスによって地域の自然そのものが地域と人を活かは、南三陸に暮らす生き物や生態系の役割を、子どもかす題材となっていった。
これまでに赴任した 3 名の研究員によって、ウミクワら大人まで理解し考えてもらうことを目的に、東日本大ガタやダンゴウオ、クチバシカジカ、様々なヒトデの仲

震災の起きる 2011 年まで継続して実施されていた。
当センターの大きな特徴の一つに、任期付研究員の採間など、志津川湾に生息する風変わりで可愛らしい生き用による研究活動の展開があげられる。南三陸町の予算物たちにスポットが当てられた。クチバシカジカは「クチ坊」の愛称で町のキャラクターとして今も活躍している（図 2）。
津波によって流失した当センターは、今は復旧に向けた準備が進められている。震災から 5 年が経過する中で、実に多くの方々のご支援とご協力を頂きながら調査・研究機能が小規模ながら維持され、被災後の生物や環境の調査活動が行われてきた。ここでは、その中のいくつかを紹介するとともに、当センターが果たした役割や今後の検討課題について考えたい。

志津川湾の自然史調査
当センターでは、志津川湾に生息する動植物について独自の生物相調査を継続して行ってきた。調査は各任期付研究員と当センター職員およびサンプリングに訪れた

図 1．震災前の南三陸町自然環境活用センター。

外部研究者の研究対象の分類群を中心に進められてきた。
親潮の影響を強く受ける三陸沿岸は水温が低く、ドライ

1e-mail: takuzo0825@gmail.com

スーツ等の特殊な機材を要するため、気軽にアクセスで67阿部拓三・太齋彰浩

図 3．センター内部の被災状況。1 階の実験室では（写真の左奥）、標本類は保管していた棚もろとも流失した（2011 年 4 月 7日撮影）。

図 2．南三陸商工会観光キャラクターの「クチ坊」。南三陸町復興 PR キャラクターとしても親しまれている。

きる海域ではない。また、漁業者にとってダイバーと密標本のみならず PC 類や多くの研究機材類が流失した（図漁者のイメージが混同され、潜水による採集が許可され3）。震災後、有志によって瓦礫の中から標本の回収作業ないケースが多く、三陸沿岸の水深 20 m 程度までのごくが行われたが、海藻・海草のおし葉標本は全て流失し、浅い海域は、これまで調査のメスが入らない未知の領域回収されたのはわずかに動物標本 56 体のみであった。

でもあった。そのため、船舶による漁具や調査ネット等

震災直後、当センターの職員は避難所運営や住民の暮では採集されない小型の沿岸動物において新発見が次々らしの復旧業務にあたり、その後も主に水産業の復旧にと報告された。ゴカイ類（Nishi and Tanaka 2006；田中・関わる課題に取り組むことになった。海底の様子や瓦礫西 2005）や小型甲殻類（Tanaka and Nishi 2008）、棘皮動の有無・量を把握する必要から、2011 年 5 月から数ヶ月物（Fujita et al. 2011）をはじめとする無脊椎動物のみなの間に、大学や企業の研究チームによる海底の状況調査らず、魚類（Abe et al. 2013；鶴岡ほか 2007；Tsuruoka etが 行 わ れ、 当 セ ン タ ー が 窓 口 と し て 機 能 し た（ 川 瀬al. 2009；Yamanaka et al. 2012）においても未記載種や日2011）。

本初記録種が相次いで発見された。これらの標本は、論このような状況の中で、外部からの自発的調査活動が文作成に合わせ、証拠標本として大学や博物館に移管し非常に大きな力となった。博物館関係者や NPO 法人、有た上で、当センターで保管する標本を別途用意していた。

志らの協力により、当センターの再建を目指した生物相

このように当センターは、地域の姿を、標本をベースに調査を再開し標本を収集し直す活動が開始したのは、震記録・保存するプロセスを通して、地域をアーカイブす

災から 1 年あまり経過した 2012 年 8 月であった。特に、る機能（佐久間 2011a）を果たしていたと言える。震災直NPO 法人大阪自然史センターを中心に組織された「南三前までに収集された動物標本の総数は 791 体で（海綿動

陸勝手に生物調査隊」による継続した調査活動は、これ

物 2 体、刺胞動物 20 体、環形動物 30 体、節足動物 190 体、まで当センターがカバーしていた海岸動植物のみならず、軟体動物 266 体、棘皮動物 49 体、脊索動物 217 体、その哺乳類、両生爬虫類、鳥類、昆虫類・クモ類および維管他 17 体）、海藻・海草については総数 175 体であった（川束植物・蘚苔類など陸域の動植物にま で範囲を広げ精力的に行われた。こうした南三陸町内の自然史情報の収集瀬 2011）。と保存が 2012 年 8 月〜 2014 年 3 月にかけて 10 回実施され、現在も継続している。その標本点数は、およそ 700

震災後の調査活動点にも達した（西澤ほか 2016）。三陸沿岸で被災した博

震災時、津波は 2 階建ての当センターの屋上を超え、物館で、多くの博物館関係者による標本レスキューが精海水や大量の泥・瓦礫が建物内部に流れ込んだ。その結果、力的に行われたように（佐久間 2011b；佐々木ほか 2013；68リアスの生き物よろず相談所
タは漂着生物の由来を探る上で貴重な情報となるはずである。

震災前後の変化について
志津川湾は、環境省が指定する重要な生態系としてモニタリングサイト 1000 の藻場調査サイトの一つに指定されており、2008 年からスタートした調査に当センターも継続して関わっている。水中での調査は高い専門性と技術を要するため、藻類および藻場研究の専門家が年に一度南三陸町に集まって調査が行われる。藻場サイトは全図 4．再収集された標本。現在はコンテナに収容して保管されている。

国でもわずかに 6 ヶ所が指定されているのみで、東北では唯一のサイトである。亜寒帯性のコンブ類（マコンブ）と温帯性のコンブ類（アラメ）が同所的に生育する特徴的な海域であることに加え、継続して藻場の調査を行っ鈴木 2011）、手弁当でも地域の財産である自然史情報をてきた当センターの存在がサイトに選定されたもうひと再現し保存しようという熱意によって当センターの機能つの要因でもある。この調査ではライン調査に加え、永の一部が支えられていると言えよう。2013 年 4 月には、久方形枠を設置して植生を記録していたため、水中にお文化庁「被災ミュージアム再興事業」の支援を受けて「ネける震災の影響を定量的にとらえることに成功した数少イチャーセンター準備室」が設置され、流失した標本のない事例となった。

再収集作業が進められた。そして、2016 年 3 月までの間

2012 年調査以降、永久方形枠内のアラメが徐々に衰退に所蔵する沿岸動物の標本点数は総数 871 体（海綿動物していく様子が確認され、2014 年調査ではついに枠内の9 体、刺胞動物 16 体、環形動物 76 体、節足動物 213 体、アラメが完全に消失した（環境省自然環境局生物多様性

軟体動物 275 体、棘皮動物 67 体、脊索動物 198 体、そのセンター http://www.biodic.go.jp/moni1000/findings/reports/

他 17 体）、海藻・海草については総数 56 体となり、総点pdf/h26_amamoba_and_moba.pdf 、2017 年 2 月 3 日確認）。

数自体はほぼ震災前の水準まで復旧した（図 4）。

その一方で、震災以前には生育していなかった浅瀬側の場所にアラメの群落が確認されるようになった。これら

こうした自然史標本の生態学的利用の様々な可能性（鈴木 2007）について、震災に伴う大津波をきっかけにそのの経年的な変化は調査海域の地盤高の変化が影響してい重要性を再認識する機会があった。今、アメリカやカナるものと推測される。現在データをとりまとめ中であり、ダの西海岸では、津波により発生した大量の漂流物とと今後も植生分布が変化していく可能性があることから、もに、350 種を越える生物が生きたまま三陸沿岸から流継続的な調査が必要である。

れ着き、生態系への影響が懸念されている（Calder et al.

震災後は、志津川湾の藻場の状況を把握し再生を目指

2014；North Pacific Marine Science Organization https://www.

す調査や取組みが多くの研究機関と研究者によって実施

pices.int/projects/ADRIFT/main.aspx、2017 年 2 月 3 日確認）。

され（小松ほか 2014）、現在も継続している調査もある。

現在、国際機関である PICES（北太平洋海洋科学機関）

特に震災後顕著となった磯焼け現象に対する対応策は急の科学者らがその実態と影響について調査中であり、務であり、漁業者や大学、行政が連携した調査がスター

2016 年 2 月 26 日、米加の科学者らが南三陸町へ視察にトした。また、志津川湾の藻場を構成する重要な植物と訪れた。その際、当センターが保管する標本とデータをして海草類が挙げられ、アマモ、タチアマモ、スゲアマモ、目の当りにし、驚きを隠せない様子であった。三陸沿岸

スガモおよびコアマモの 5 種が確認されている。海藻類の小さな町にこのような情報とそれらを集積する仕組みも含め、こうした震災以前の藻場分布状況、特に種レベがあるとは思いもよらなかったのだろう。震災前の標本ルの情報については当センターが蓄積してきた情報が震の多くは流失したが、標本データの一部は著者の一人の災前後の衛星画像を用いた解析を補足するものとなった。

PC に残されており、震災後に収集したデータと合わせてまた、当センターでは宮城県レッドデータブック作成調査団へ提供することができた。とりわけ震災前のデーのためのベントス調査への協力も震災前より継続して行
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鍋 2008）。地域施設の学芸員や研究員が共同研究のコー博士（現みちのくベントス研究所）によるベントス調査ディーネータとして機能し（佐久間 2005）、その機能をに協力するとともに当センター独自の生物相調査による外部研究者が現地でフォローし拡充する仕組み作りが必

志津川湾ベントスリストを提供してきた。こうした調査

要だろう。

結果をふまえ、ベントス類の多様性が高い貴重な生物生

今、三陸海岸全域では大規模な復旧工事が進められて息場所として、志津川湾の細浦および戸倉海岸は宮城県いる。自然災害としての地震や大津波は、生態系がこれにおける重要な干潟に位置づけられている（宮城県自然まで繰り返し経験してきた自然の営みの一つであるが、

保 護 課 http://www.pref.miyagi.jp/soshiki/sizenhogo/red-

これほどまで大規模な工事が長期にわたり同時進行で行

book2016.html、2017 年 2 月 3 日確認）。

われることの影響や、その結果生じる構造物が今後生態系に与える影響については、被災地で調査に関わる多くの研究者が懸念しているところである（日本生態学会東震災後新たに産まれたものとこれから求められること

北地区会 2016）。日本生態学会、植生学会、日本水産学

震災によって実に多くのものを失ったが、活動フィー

へ の 十 分 な 配 慮 が 必 要（https://www.esj.ne.jp/esj/

ルドとしての自然環境は今も回復の過程をたどりながらActivity/2012Bouchotei.html、2017 年 2 月 3 日確認）であ残っている。また、震災前からの地道な調査活動を通じることは明らかである。しかしながら、絶滅危惧種が確会が求めるように、防潮堤等の建設においては自然環境た他機関や外部研究者とのつながりは震災をきっかけに認されている干潟が復旧工事によって埋め立てられ、エ広がりと深まりを見せ、新たな連携から復興へ向けたチリアの全てもしくは一部が次々と消滅している現状もあャンスも生まれている。湾内のプランクトン等の生物資る。小松ほか（2014）は、三陸における健全な沿岸環境源の動向や物理環境から適切なカキ養殖密度を試算するの復興には、漁業者、地域住民、NPO 法人、自治体、博取組みにより、震災前に問題となっていた過密養殖によ物館等の地方施設および地域内外の研究者が協力して、る成長遅延や小型化を解決する研究が漁業者と研究者の科学的根拠に基づいた復興計画の立案と評価を行うこと共同で進められている。また、先に述べた磯焼け対策のが必要であるとしている。人為的撹乱の影響を地域が継調査からは、海藻とウニの密度やそれらの資源動向から続して記録・評価する体制、そしてそれを支える連携が両者の適切密度を試算し、磯根資源（磯に根付いて生活今後の大きな課題となるだろう。

する水産業に重要な魚類・貝類・藻類等）の管理を目指した動きへと発展している。このような、復旧にとどま謝らない持続可能な地域づくりにつながる動きが生まれた

辞きっかけや、研究者と地域の連結点をつくりそのつなが本稿の執筆にあたり適切なご助言を下さった白川勝信

りを活かす上で、当センターが果たしてきた役割は大き氏（北広島町立高原の自然館）に心よりお礼申し上げます。

いと認識している。

また、生態学会での自由集会「博物館の生態学（地域の今、当センターでは復旧へ向けた準備が進められている自然の変化を誰が記録するか−大規模災害の後で−）」にが、その道のりには依然として課題が多い。最も大きな課関わられた皆様には、地域での調査・研究活動のあり方

題は人的および設備的コストであろう。浸水域での復旧にについて深く考える機会を与えて頂きました。ここに深は地盤のかさあげ工事が必要となり、その工程に要する膨く感謝致します。最後に、震災直後から現在まで、志津大な時間もコストに含まれる。また「博物館」ではない施

川湾での調査・研究や教育事業には実に多くの方々およ設での標本の管理体制の構築や、研究者を活かす体制をどび組織にご協力頂きました。ご尽力くださった全ての方々

う立て直すか抜本的な工夫が求められている。に謹んで感謝の意を表します。

また、センターの復旧には、外部研究者と地域、そして外部研究機関と地域施設との間での、地域と組織の垣引用文献

根を越えた連携が不可欠であろう。研究者の流動性を高め、積極的に共同研究を受入れることで、地域情報や人Abe T, Wada T, Aritaki M, Sato N, Minami T (2013)
Morphological and habitat characteristics of settling andnewly settled Roughscale Sole Clidoderma asperrimum

員の共有が可能となり、効率的調査が行える点で地方施設と外部組織双方のメリットが生まれるはずである（真70リアスの生き物よろず相談所
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