Discussion Paper Series

University of Tokyo

Institute of Social Science
Panel Survey
東京大学社会科学研究所 パネル調査プロジェクト
ディスカッションペーパーシリーズ

誰が大学就職部を利用するのか
Who is the User of University Career Placement Division?

大島真夫（東京大学社会科学研究所）

Masao OSHIMA
September 2009
No.26

INSTITUTE OF SOCIAL SCIENCE

東京大学社会科学研究所
UNIVERSITY OF TOKYO東京大学社会科学研究所パネル調査プロジェクト
ディスカッションペーパーシリーズ No.26
2009 年 9 月

誰が大学就職部を利用するのか

大島真夫（東京大学社会科学研究所）

大学就職部による斡旋を受けると就職先に関してどのような帰結がもたらされるのか、という問いについてはすでに大島（2009）で検討したところであるが、本稿ではその前段
階、すなわち、大学就職部を利用するのはそもそもどのような学生なのか、という問題について検討した。若年・壮年パネルデータを用い、具体的には次の 2 つの問題を検討している。
第一に、求人票閲覧や企業データ閲覧といった大学就職部の提供するサービスを誰が利用するのか、という問題である。高卒就職と異なり、大卒就職では就職部のサービスを利用する人は全体の一部分に過ぎないこと、先行研究が示してきたような性別や大学ランクなどの大学類型によって利用状況には差があること、授業講義出席率によっても利用状況に差があることが明らかになった
第二に取り上げた問題は、就職部の斡旋を受けて初職を決めた人は誰か、である。入職
経路を「WWW・葉書・先輩」「晩期・就職部経由」「晩期・就職部非経由・利用有」「晩期・
就職部非経由・利用無」「縁故」の 5 パターンに分類し、就職部による斡旋を受けて初職を決めたことを意味する「晩期・就職部経由」の人がどのような特徴を有するかについて検討した。全体に占める割合は 10%強に過ぎないこと、大学生活の過ごし方や大学での成績によって入職経路には差が無いことが明らかになった。このことは、早期（「WWW・葉書・先輩」）に決まる人が成績がよいというようなことはないことを意味すると同時に、斡旋に際して大学就職部が大学の成績を活用していないことを示唆する結果でもある。
同じ「学校経由の就職」であっても高卒就職と大卒就職では学校（大学）の果たしている役割は大きく異なり、その点を留意して議論する必要があることを本稿の分析結果は示していると言えるだろう。

1. はじめに大学就職部による斡旋を受けると就職先に関してどのような帰結がもたらされるのか、という問いについてはすでに大島（2009）で検討したところであるが、本稿ではその前段
階、すなわち、大学就職部を利用するのはそもそもどのような学生なのか、という問題について検討する。
大島（前掲 2009）で見たように、大学就職部はガイダンスや斡旋など就職活動を支援するためのサービスを学生に対して提供している。就職活動が本格化するのに先だって学生向けにガイダンスを開催し、就職活動の進め方などを指導する。その後、業界研究や企業情報の提供などを行い、就職活動の進展にあわせて個人面談や模擬面接、履歴書等の添削なども行っていく。そして、第１ラウンド（早期）の就職活動が一段落し第２ラウンド（晩期）に入ると、今度は企業の斡旋をも行うようになる。
大卒就職では、就職指導を受けるか否かについては基本的には学生の自由に委ねられている。1970 年代後半以降の大卒労働市場は自由応募制が主流であって、大学就職部による斡旋を受けることなく求人企業を探すことはもちろん可能であるし、ガイダンスを受けることなく就職活動を進めていくことすら可能である。実際のところ、あとで見るように、すべての学生が大学就職部を利用しているわけではなく、学生の中の一部が大学就職部を利用するといった方が適切なのである。
本稿では、大学就職部の利用を二つの次元に分けて考えたい。一つは、求人票閲覧や企
業データ閲覧といった大学就職部の提供するサービスを誰が利用するのか、という問題である。もう一つは、就職部の斡旋を受けて初職を決めた人は誰か、という問題である。前者の問題は続く２節で、後者の問題はその後の３節で、それぞれ検討する。

2. 大学就職部の提供するサービスを利用するのは誰か(1)先行研究の状況

大学生の就職活動に関する大規模調査はいくつかあるが、ここでは調査票や集計結果について詳しく公開されている JIL・JILPT が実施してきた調査に注目しよう。就職部利用に関する質問が含まれている主な調査は 1990 年代以降では 3 つあって1、①1992 年 12 月から 1993 年 3 月に実施の調査（JIL1993 年調査と略、以下同様）、②1998 年 12 月から
1999 年 2 月に実施の調査（JIL1998 年調査）、③2005 年 10 月から同年 11 月に実施の調査（JILPT2005 年調査）が該当の調査である（日本労働研究機構 1994、日本労働研究機
構 2001、労働政策研究・研修機構 2006）。これら 3 調査の調査方法については表 1 に、-1-

表 1 JIL・JILPT3 調査の概要（調査方法）
JIL1993年調査

JIL1998年調査

JILPT2005年調査

実施時期

1992年12月～1993年3月

1998年12月～1999年2月

2005年10月～11月

調査対象（調査母集団）

1983年3月～1992年3月卒業者

1995年卒業者

4年制大学に在籍する4年生（医学・看護学・宗教学の単科大を除く）サンプル

35大学63学部の55,997名

45大学11,945名

276校

サンプルの
抽出方法

専門分野別に層化、設置者・地 協力を得られた大学に依頼。各設置者・地域・歴史や沿革などの域・大学の選抜性や威信を考慮 大学における抽出は、できる限り大学特性を考慮し、名簿入手等
し大学を選定し、1大学あたり2学 該当大学の学生全体を代表する
協力の得られる大学を選定
部、1学部あたり200名を割り当て 構成になるよう依頼

回収数

20,335名

3,421名18,509票

調査方法

郵送

郵送

各大学の就職部・キャリアセン
ターを通じ、郵送・集合・WEB等にて配布、郵送・WEB回収

出典日本労働研究機構(1994)

日本労働研究機構(2001)

労働政策研究・研修機構(2006)

調査項目については表 2 にまとめた。
これらの調査の特徴は、分析にあたって、主に設置者・専攻といった大学・学部の類型に関する変数とクロスさせることで議論を展開していることにある。JIL1993 年調査では性のほかに専攻・設置者別の利用割合が示されており、JIL1998 年調査では全体の割合に加えて「人文・社会・法律・経営」という専攻に限って設置者別の利用割合が示されていて2、JILPT2005 年調査では設置者・専攻・性・地域別に利用割合が示されている。そして知見としては、設置者で見れば国立よりも私立の方で大学就職部利用が多いこと3、専攻で見れば文系よりも理系で学校推薦を利用する割合が高いことなどが示されている4。要す
るに、設置者や専攻といった大学・学部の類型が大学就職部利用に影響を与える要因であるという見方が、こうした分析の背後には隠れていると言っていいだろう。
こうした大学・学部の類型を大学就職部利用有無の説明変数としてみる見方は、ひょっとすると JIL・JILPT 調査だけにとどまるものではなく、大卒就職を扱う研究者に広く共有されてきた見方だったのかもしれない。東京大学大学院教育学研究科の苅谷剛彦教授を中心とした研究グループである就職研が実施した過去の調査5の分析においても、大学就職部利用と大学の類型との関係性に関心が向けられてきた。就職研 1993 年調査を用いて分析を行っている中村(1995)は、就職活動は大学ランク別に構造化されており、企業との接触においては「概して、高ランクは OB 利用、低ランクは就職部利用」であると述べている。ここにも、大学の類型と大学就職部利用との間に関連を見出そうとする見方が存在する。また、就職研 1997 年調査を用いて分析を行った岩内・平沢・中村(1998)でも、
「前回

-2-

93 年度の調査の知見のひとつは、学生が所属する大学のランクによって就職活動の過程やその結果に顕著な差違が生じているということ」にあり、「今回 97 年度調査でも大学ランクによって就職活動の過程や結果に差違が生じているかどうかを確認」するために、就職部の利用と大学ランクとの関連を探っている。

表 2 JIL・JILPT3 調査の質問項目
JIL1993年調査
質問項目（リード文）

JIL1998年調査

JILPT2005年調査

大学の就職部（あるいはそれに就職にあたって大学が行っている どのような就職活動をしました
相当する部署）は、次のことにつ
就職指導を利用しましたか。また か。あてはまるものすべてをお答
いて、どの程度役に立ちました
それは役立ちましたか。
えください。
か。
就職資料室
学校作成の就職要覧

就職手帳・ノート

就職ガイダンス・オリエンテーショ
ン
職業適性検査適性検査

OB懇談会・業界研究会・企業研
究会
個人面談・適職相談
会社訪問のための指導・援助
質問項目
（枝問）

模擬試験・模擬面接などの受験指導

就職模擬試験・SPI対策・模擬面
接学校からの推薦
大学の就職部や就職情報室を利用した
個別企業の情報・求人情報
OB・OGの名簿や紹介
公務員試験・、教員試験の対策
履歴書・エントリーシートの書き方などの指導
資格取得のための支援

回答選択肢

役に立った
やや役に立った
あまり役に立たなかった
役に立たなかった
利用しなかった

大学になかった
利用しなかった
利用した（役だった）利用した（役立たなかった）

もちろん、大学・学部の類型によって大学就職部利用の有無の一部分が説明できることを否定しようとするつもりはない。ただ、大学・学部の類型によって大学就職部利用の有
無の一部分が説明できるということは、どういう大学・学部に入ったかによって就職活動-3-

のあり方が決まってしまう面がある、と述べていることに他ならない。こうした見方は、とりわけ類型が大学に関するものである場合には、国立 VS 私立といった構図や銘柄大学
VS 普通の大学といった見方が表れているように、どこか学歴社会論的な見方であり、今となっては少し古くささをまとっていることも否定できない。そして、大学進学後にどういう生活を送ったかということと就職活動のあり方との間の関連性を不問に付してしまっているという点も指摘する必要がある。ユニバーサルからマスへと大学の大衆化が進行し、大学進学者層の裾野が広がりつつあることを踏まえれば、大学・学部の類型に帰着されな
い別のメカニズムについても考慮する必要があるのではないのだろうか。

(2)分析の方法
以上のような先行研究の状況を踏まえて、本論文では大学・学部の類型とは異なる 2 つの要因を新たに取り入れて就職部利用の有無について分析を行いたい。本節の分析で用いるデータは若年・壮年パネル調査である。利用する変数について、表 3 にまとめた。
表 3 分析に用いる変数＜従属変数＞
求人票閲覧
企業データ閲覧

いずれも、利用したことがある場合を1、そうでない場合を0＜独立変数＞
性

男性が1、女性が000年代世代

生年が1977年以降の場合を1、1966～1976年の場合を0

大学第一世代父母のどちらとも高等教育機関に通ったことがない場合を1、そうでない場合を0

私立Cランク大学

学習研究社『学研版2009年度用大学受験案内』に記載された大学偏差値が50.0以下の私立大学を卒業している場合を1、そうでない場合を0

大学成績

大学での成績において、優が占める割合が8割以上の場合を1、そうでない場合を0

授業講義出席率

大学での講義の出席率が8割を超えていた場合を1、そうでない場合を0

部サークル

大学在学中にクラブ・サークル・部活動を熱心にやっていた場合を1、そうでない場合
を0

アルバイト

大学在学中にアルバイトを熱心にやっていた場合を1、そうでない場合を0従属変数となる大学就職部の利用については、社研パネル調査では「学校に来ていた求人票の閲覧」「進路指導室や就職部にある企業データ閲覧」を尋ねており、これらを用いる。
調査ではそれぞれについて「よく利用した」「やや利用した」「あまり利用しなかった」「全
く利用しなかった」の 4 件法で利用の程度を尋ねているが、本論文の関心は利用の有無であることから、「全く利用しなかった」のみ 0 とし、他を選んだ場合は利用があったもの-4-

として 1 とした。
独立変数は、前節での問題関心に対応して大学生活に関するものと階層要因に関するものをそれぞれ用意した。
大学生活は、授業講義出席率、部サークル、アルバイトの３つからなる。授業講義出席率については「「最後に通った学校」では、授業や講義にはどれくらい出席していましたか」という質問に対する回答を用い、「8 割以上」と回答した場合を 1、「6～8 割未満」「4～6割未満」「2～4 割未満」「2 割未満」と回答した場合を 0 とした。部サークルとアルバイトについては、どのくらい熱心だったかを 4 件法で回答する質問を用い、「とても熱心だった」「まあ熱心だった」を 1、「それほど熱心ではなかった」「熱心ではなかった・やっていなかった」を 0 とした。
階層要因は、大学第一世代かどうかという変数を用いる。社研パネル調査では本人・父親・母親が最後に通った学校について「中学校」「高等学校」「専修学校（専門学校）」「短期大学・高等専門学校（5 年制）」
「大学」「大学院」「わからない」から尋ねていて、父母のどちらとも高等教育に通ったことがない、すなわち父母のどちらとも「中学校」「高等学
校」のいずれかに○が付いている場合を大学第一世代として１に、父母のどちらかが「専修学校（専門学校）」「短期大学・高等専門学校（5 年制）」
「大学」
「大学院」に通ったことがあれば 0 とした6。
また、先行研究で性・大学の類型を説明変数として用いてきたことを考慮し、これらを統制変数として分析に加えることにした。大学の類型については、進学情報誌の偏差値をもとに、偏差値 50 以下の私立大学を卒業していた場合に 1、それ以外を 0 とした。また、年代による傾向の違いをコントロールするために、出生年に基づいて 2 グループに分けた
変数を同様に統制変数として加えることにした。
なお、分析に含めたサンプルは、最後に通った学校が大学で、学部は人文・社会科学系
で、初職が官公庁以外のものである。官公庁は採用のあり方が民間企業とは異なるので、はじめから分析に含めないこととした。

(3)分析

はじめに、統制変数として使う世代・性・大学ランクの別に「利用」の状況がどうなっているのかを確認しておこう。とりわけ世代・性については先行研究で分布に違いを生じさせる要因になっていたこともあり、社研パネル調査においても同様の結果が見られるかどうかを確認したい。分析の結果は表 4 である。
まず、全体の分布を見よう。それぞれのサービスを利用した人の割合は、「求人票閲覧」
が 61.8％、「企業データ閲覧」が 63.6％である。大学就職部の利用は 6 割程度であり、高-5-

卒就職における学校の就職指導とは異なって、大学の就職指導は学生の一部が受けるものだと言ってよいだろう。
次に世代別に見よう。社研パネル調査においては年長組として位置づけられる 00 年代
以前世代はおおむね 1990 年代までに大学を卒業したグループで、年少組として位置づけられる 00 年代世代はおおむね 2000 年代に大学を卒業したグループである。両者を比較してみると、「求人票閲覧」と「企業データ閲覧」においては世代による割合の違いはさほど大きくない。ほぼ同じ水準と見てよいだろう。
つづいて、性別・大学ランク別の状況を見よう。性別に見た場合、女性のほうが大学就
職部をよく利用している。
「求人票閲覧」では男性が 55.3％に対し女性が 71.4％、「企業データ閲覧」では男性が 60.2％に対し女性が 68.6％となっている。他方、大学ランク別に見ると私立 C ランク大学の方が大学就職部をよく利用している。「求人票閲覧」では私立 C
ランク大学が 65.6％に対しそれ以外が 57.4％、「企業データ閲覧」では私立 C ランク大学
が 66.3％に対しそれ以外が 60.3％となっている。先行研究では下位ランクの大学ほど大学
就職部を利用するという知見であったので、ここにみた社研パネル調査のデータは先行研究と整合的であると言ってよいだろう。

表 4 就職部の利用
求人票閲覧

企業データ閲覧利用した 利用せず利用した 利用せず

全体

61.8%

38.2%

63.6%

36.4%

00年代以前世代

60.7%

39.3%

61.3%

38.7%

00年代世代

63.5%

36.5%

66.7%

33.3%

男性

55.3%

44.7%

60.2%

39.8%

女性

71.4%

28.6%

68.6%

31.4%

国公立・私立ABランク

57.4%

42.6%

60.3%

39.7%

私立Cランク

65.6%

34.4%

66.3%

33.7%

次に、就職部の「利用」を従属変数としたロジスティック回帰分析を行うことで、誰が就職部を「利用」するかという問いについてさらなる考察を行う。世代・性・大学ランクによる「利用」の違いは、先行研究が示唆するように、この社研パネル調査においても見られることがここまでの分析でわかったので、それらを統制変数としてモデルに組み込んで分析を行うことにする。

-6-

ここでは分析にあたって 3 つのモデルを作った。モデル１は、階層要因と大学就職部の「利用」との関連性について見るモデルである。統制変数として「性別」「世代」のみ投入
した。モデル２は、モデル１に「私立 C ランク大学」という変数を入れ、階層要因の効果がどのように変化するかを見る。第 3 のモデルは、大学生活に関する変数を投入して、他の要因をコントロールした上での大学生活の効果を検討する。
「求人票閲覧」についての分析結果は表 5 である。モデル 1 を見ると、階層要因である「大学第一世代」については有意な効果が見られない。階層要因と就職部利用との間には関連性があるとは言えないようである。なお、統制変数では「性別」において有意な効果が見られ、女性の方が 2.1 倍（ e0.725倍）求人票を利用する傾向にあることを示している。

モデル２は大学ランクをコントロールするものだが、モデル１と同様に階層要因の「大学第一世代」は有意な効果が見られない。有意な効果は「性別」と「私立 C ランク大学」において見られ、大学ランクについては「私立Ｃランク大学」である方が 1.6 倍（ e

0.444

倍）

求人票を利用する傾向にあることがわかる。モデル３は大学生活の効果を見るものだが、大学生活のうち「授業講義出席率 8 割以上」においてのみ有意な効果が見られ、授業講義
出席率８割以上の人の方が 1.8 倍（ e0.565倍）求人票を利用する傾向にあることがわかる。

これは、世代・性・大学ランク・階層要因をコントロールした上での結果である。「性別」と「私立 C ランク大学」については引き続き有意な効果が見られる。まとめると、求人票閲覧については階層要因との関連はなく、大学生活のうち授業講義出席率との関連がある
ことが表 5 の分析でわかった。
表 5 就職部利用（求人票閲覧）に関するロジット分析
求人票閲覧

モデル1
B

モデル2

Exp (B)

B

Exp (B)

モデル3
B

Exp (B)

性別-.725 0.485 **-.792 0.453 **-.689 0.502 **00年代世代-.066 0.936-.099 0.905-.117 0.889

大学第一世代.016 1.016-.085 0.919-.056 0.945.444 1.559 *.443 1.558 *私立Cランク大学
大学成績-.122 0.885

授業講義出席率.565 1.760 **部サークル.058 1.059

アルバイト
定数
-2 対数尤度.203 1.225.963 2.619 **630.360.829 2.291 **625.355.348 1.416
615.364

Cox & Snell R 2 乗

.027

.037

.053

ケース数

485

485

484

** 1%水準で有意 * 5%水準で有意「企業データ閲覧」についての分析結果は表 6 である。モデル１では、階層要因である-7-

「大学第一世代」については有意な効果が見られない。効果があるのは「性別」のみで、女性の方が 1.5 倍（ e0.422倍）企業データを閲覧する傾向にある。モデル２でも同様で、階層要因の効果は見られない。また、「私立 C ランク大学」でも有意な効果が見られず、有意な関連があるのは「性別」のみである。モデル３を見ると、やはり階層要因の効果は見られず、大学生活のうち「授業講義出席率 8 割以上」と「アルバイト」で有意な効果が見られるようになる（ただし、「アルバイト」は 10％水準）。授業講義出席率８割以上の人の方が 1.8 倍（ e0.580倍）、アルバイトを熱心にやっていた人の方が 1.4 倍（ e

0.365

倍）、それ

ぞれ企業データを閲覧する傾向にあることがわかる。モデル１から３までを比較すると、
モデル１と２では有意な効果が見られた「性別」が、モデル３になり効果が見られなくなった。「企業データ閲覧」は女性の方がよく利用するように見えるが、それは見かけ上で、むしろ「授業講義出席率８割以上」の人がよく利用しているということになる。また、モデル１から３までを通じて「私立Ｃランク大学」の効果はなく、「企業データ閲覧」については大学ランクに関係なく利用されているようである。まとめると、企業データ閲覧については階層要因との関連はなく、大学生活のうち授業講義出席率とアルバイト熱心さと関連があることが以上の分析でわかった。

表 6 就職部利用（企業データ閲覧）に関するロジット分析
企業データ閲覧

モデル1
B

モデル2

Exp (B)

B

Exp (B)

モデル3
B

Exp (B)

性別-.422 0.656 *-.459 0.632 *-.290 0.748

00年代世代.109 1.115.090 1.095.059 1.061

大学第一世代.155 1.167.096 1.101.139 1.150

私立Cランク大学.267 1.306.247 1.280

大学成績.227 1.255

授業講義出席率.580 1.785 **部サークル.165 1.180

アルバイト.365 1.440 +定数-2 対数尤度.745 2.107 **625.217.660 1.935 **623.403-.074 0.929
608.929

Cox & Snell R 2 乗

.011

.015

.040

ケース数

485

485

484

** 1%水準で有意 * 5%水準で有意 +10%水準で有意(4)小括
この節の分析結果からわかることは以下の 3 点である。
第一の知見は、就職部を利用するのは学生のすべてではなく一部だ、という点である。
大卒就職においては、就職部を使う学生と使わない学生は何がどう違うのかという問いが-8-意味あるものとして成立しうることをこの知見は物語っている。
第二の知見は、先行研究で指摘をされてきた性や大学の類型などによる就職部利用有無の違いは、やはり存在するという点である。女性のほうが就職部をよく利用し、私立 C ラ
ンク大学を卒業した人のほうがより就職部を利用していた。
第一と第二の知見は先行研究でも確認されてきたことであるが、サンプリングの設計や質問項目の一貫性でより厳密である社研パネル調査でも同様の知見が見いだせたことの意
義は大きいと言えよう。
第三の知見は、就職部利用と授業講義の出席率との間に関係があるという点である。
「求人票閲覧」「企業データ閲覧」については「授業講義出席率」8 割以上の学生の方が利用をしていた。このようなことが生じるのはいったいなぜだろうか。「授業講義出席率 8 割以上」というような学生は、そのメンタリティが生真面目なので大学で提供されるものなら何でも受けたがる、というような説明も可能かもしれない。しかし、機会という観点から見るとやや異なる説明も可能ではないだろうか。就職指導に関するアナウンスは、学生に直接郵送等の方法で通知をされることもあるかもしれないが、授業中に担当教員を通じてアナウンスがなされたり、あるいは大学からの他の連絡と同様に掲示板を通してということが基本的には多いであろう。授業でのアナウンスは授業に出ていないと聞き逃す可能性が高いが、授業講義出席率が高ければその心配は小さい。また、掲示板はそもそも大学に来ないことには目にとまらないが、授業講義出席率の高い学生は当然大学へ出校する日数も多く、出席率の低い学生と比べればおそらく掲示板に目を通す回数も多いだろうから、掲示板を通しての就職指導に関するアナウンスを見逃す可能性も低い。こうしたことが重なって、利用の傾向に違いが出るのではあるまいか。いずれにせよ、就職部利用の有無は授業講義によく出ているかどうかと関連しているわけで、大学の授業講義が就職部利用の機会を左右しているということが指摘できる。先行研究のように大学の類型で就職部利用の有無を見ていてはわからない大学内部の分化のメカニズムを、ここに見て取ることができるのである。

3. 大学就職部の斡旋を受けるのは誰か(1)先行研究の状況
前節では JIL・JILPT が行った一連の調査として、JIL1993 年調査、JIL1998 年調査、
JILPT2005 年調査の 3 つを取り上げてきた。これらの調査に入職経路に関する質問項目は含まれているのだが、JILPT2005 年調査については、その追跡調査において入職経路を詳しく聞き直している。この調査は「JILPT2005 年調査・追跡調査」と記すことで、本調査-9-とは区別をする。これら JIL・JILPT 調査において、入職経路を従属変数とした分析を行う際、どのような変数が説明変数として設定されてきたのだろうか。
JIL1993 年調査では、世代・性・専攻分野・設置者による入職経路の違いについて言及がなされている。世代別に見ると古い世代（1983～85 年卒）よりも新しい世代（1989～
92 年卒）の方が企業ガイドブックを使う割合が多く「縁故」や「大学の就職課・教授・研究室という大学組織経由」が減少していること、性・専攻分野別に見ると（表 7）社会科
学系の男子で「その他の先輩の誘い」の割合が突出しており工学系男子では「教授・研究室の推薦」や「就職部にきた求人」など「大学組織経由の就職」が多いこと、設置者別に見ると国立で OB の利用が多いのに対し私立では「就職部に来た求人」や「縁故」が多い
ことなどが述べられている（吉本 1994）。
表 7 JIL1993 年調査の入職経路別割合
男子人文

男子社会

男子工学

学校の就職部等にきた求人

14.1

13.3

33.5

研究室・教授の推薦

4.0

3.7

36.7

研究室・ゼミの先輩の勧誘

2.2

5.6

6.8

その他の先輩の誘い

6.7

17.0

7.9

送られた企業ガイドブック、会社案内

27.0

43.4

31.4

友人の誘い

6.8

7.5

3.8

家族・知人の縁故

15.4

16.1

11.2

新聞広告・就職情報誌等

16.2

13.7

8.4

学生職業センターや職業安定所

2.0

1.7

0.8

公務員試験等の公募

24.8

12.3

7.0

不明・無回答

4.9

3.6

2.3

N

856

4977

2378

JIL1998 年調査では、性・専攻分野・大学所在地・設置者（難易度）による入職経路の違いが指摘されている。結果として示されている表のうち求人票・就職情報誌と大学就職部・教員の割合を抜粋して示した（表 8）。男女を問わず工学系で大学就職部・教員（＝大学経由）の割合が高い一方で工学を除く理系では求人票・求人情報誌が多いこと、保健医療系や芸術系では専門職労働市場への接続であることから大学経由が多いこと、男子の文系では求人票・求人情報誌が多くその傾向は都市部や難易度の高い私立大学で顕著である
こと、地方や入学難易度の低い大学では大学経由の割合が高いこと、女子は難易度の高い私立大学で大学経由が多いことなどが述べられている（小杉 2001）。

-10-

表 8 JIL1998 年調査の入職経路別割合（小杉 2001，55 頁表 2-11 より抜粋）
男
求人票・情報誌で
合計
学部類型

大学所在地

設置者・難易度別

大学就職部・先生

29.9

28.5

人文系

35.1

21.4

法学系

31.8

17.4

経済商学系

31.3

20.5

他の社会科学

32.1

20.8

理学系

37.7

32.8

工学系

22.6

54.1

農学系

41.5

35.4

保健医療系

28.6

37.1

家政系

―

―

芸術系

26.1

39.1

教育系

12.3

28.4

その他

47.8

4.3

北海道・東北

19.4

41.7

関東

38.8

14.1

中部

24.8

33.6

関西

37.9

28.3

中国・四国

24.2

34.7

九州・沖縄

25.0

29.4

国立

33.2

24.2

公立

18.7

48.0

私立１

40.4

19.1

私立２

31.4

27.1

私立３

28.5

32.6

私立４

23.2

30.5

JILPT2005 年調査・追跡調査では、大学の選抜性と専攻分野による入職経路の違いについて分析がなされている。大学の選抜性による違いを見ると（表 9）、大学ランクの低い私
立 B・私立 C では「就職部＋教員」の割合が高く（25.0％、23.7％）、他方で大学ランクの高い私立 A では「就職サイト・情報誌」の割合が高い（57.5％）7。また、専攻分野別についてはその違いが小さく、工学部でもウェブサイト経由が多く「就職部＋教員」はか
つてほど多くないことが述べられている（小杉 2007）。
以上をまとめると、次の３点を指摘できる。第１に、とりわけ専攻分野・大学ランクによって入職経路に違いが生じていることが繰り返し確認されてきた、という点である。専
攻分野については工学系と文系の違いが指摘されてきたが、直近の JILPT2005 年調査・追跡調査ではその違いが小さくなっているという報告もある。ただ、大学ランクによる違
いは JILPT2005 年調査・追跡調査でも再度確認されているところであり、その傾向はあまり変化がないのかもしれない。

-11-

表 9 JILPT2005 年調査・追跡調査の入職経路別割合（小杉 2007：189 頁図表 5-22 より）
就職サイト・情報誌

就職部＋教員

公的支援機関

私立A

57.5

16.0

0.5

私立B

44.2

25.0

4.7

私立C

37.6

23.7

7.2

国立

39.3

16.1

3.6

公立

46.3

16.1

6.0

第２に、入職経路の違いを説明する変数として取り上げられてきたものは、性・専攻分
野・大学ランクと行った大学入学時点で既に決まってしまっているものばかりで、大学在学中における要因は考慮されていないという点である。大学の成績や大学生活の過ごし方など大学在学中における経験の個人間の差違が入職経路にどのような影響を及ぼすかという視点が欠落しているのである。
第３に、入職経路の再カテゴリー化についてである。前項では調査票のワーディングに立ち返って入職経路がどのような調査項目で尋ねられているかを見たが、そこで明らかになったのは入職経路を比較的細かく丁寧に区分して尋ねているということであった。ただ、結果を提示する際に、あまりにカテゴリーの数が多いと煩雑になってしまうので、場合によっては再カテゴリー化してカテゴリーの数を減らして提示することもあり得る。実際、JIL1998 年調査と JILPT2005 年調査・追跡調査の分析では再カテゴリー化が行われているのだが、問題は何と何を統合して一つのカテゴリーとするかである。非常に興味深いのは、JIL1998 年調査と JILPT2005 年調査・追跡調査の分析で大学就職部による斡旋が大学教員の紹介とあわせて一つのカテゴリーにされている点である（表 8・表 9）。たしかに、どちらとも大学に関係するものなので「大学経由」というカテゴリーに統合することは合理的なように見えるが、しかしその内実は教員が行うのか職員が行うのかといった違いがあるなど、必ずしも同じものとは限らない。本論文の分析においては、とりわけ大学就職部の斡旋に焦点を当てているので、やや先取りして述べれば、先行研究には倣わず大学就職部による斡旋は独立の入職経路として扱うことになるだろう。

(2)分析の方法以上に見た先行研究の状況を踏まえて、本節では以下のように問題を設定し考察することにしよう。
第 1 に、性・世代・大学ランクによって入職経路がどのように異なるのかを確認する。

-12-

先行研究では性や大学ランクによる違いが指摘されていたこともあり、社研パネル調査ではどのような分布になっているかをここで見ておきたい。また、世代による違いについて
は先行研究の中では JIL1993 年調査で指摘されていたが、その後の JIL1998 年調査や
JILPT2005 年調査・追跡調査では触れられていなかった。先行研究で分析が抜け落ちている点でもあるので本論文で分析をしておきたい。
第２に、就職部を「経由」する人の特徴について早期に就職先を決めた人との比較により分析する。その際、大学の成績と大学生活の過ごし方に関する変数に特に注目したい。
仮説的に考えれば、大学就職部による斡旋が行われる晩期は、早期で就職が決まらなかった人たちが活動する場であるので、優秀な人材が残っていない可能性がある。もしその仮説が正しければ、我々が前節で用いた変数を使って、大学成績が劣っていたり、部活動やアルバイトが不活発だったりというような人が晩期に残りやすい傾向を確認することができるかもしれない。
本節で用いるデータは、前節と同じく若年・壮年パネル調査のデータである。分析に用いる変数は表 10 に示した通りである。
表 10 分析に使用する変数＜従属変数＞
入職経路変数（ダミー変数）＜初職を知り応募したきっかけ＞への回答によって作成(基準）WWW・葉書・先輩

回答が「インターネットや資料請求ハガキ」または「学校の先輩・リクルーター」である
場合で、早期に就職先を決めたことを意味する

晩期・就職部経由

回答が「進路指導室や就職部」の場合を1

晩期・就職部非経由・利用有

回答が「学校の先生」「求人広告や雑誌」「友人・知人」「その他」のいずれかで、かつ就職活動中に「学校に来ていた求人票の閲覧」経験が有る場合を1

晩期・就職部非経由・利用無回答が「学校の先生」「求人広告や雑誌」「友人・知人」「その他」のいずれかで、かつ就職活動中に「学校に来ていた求人票の閲覧」経験が無い場合を1

縁故

回答が「家族や親族」の場合を1＜独立変数＞
性

男性が1、女性が000年代世代

生年が1977年以降の場合を1、1966～1976年の場合を0

大学第一世代父母のどちらとも高等教育機関に通ったことがない場合を1、そうでない場合を0

私立Cランク大学

学習研究社『学研版2009年度用大学受験案内』に記載された大学偏差値が50.0以下の私立大学を卒業している場合を1、そうでない場合を0

大学成績

大学での成績において、優が占める割合が8割以上の場合を1、そうでない場合を0

授業講義出席率

大学での講義の出席率が8割を超えていた場合を1、そうでない場合を0

部サークル

大学在学中にクラブ・サークル・部活動を熱心にやっていた場合を1、そうでない場合
を0

アルバイト

大学在学中にアルバイトを熱心にやっていた場合を1、そうでない場合を0-13-

従属変数としては入職経路変数を作成した。これは「初職のことを知り応募したきっか
けは何でしたか」という質問に対する回答によって作成している8。回答の選択肢は８つで、「インターネットや資料請求ハガキ」「学校の先輩・リクルーター」「進路指導室や就職部」「学校の先生」「家族や親族」「求人広告や雑誌」「友人・知人」「その他」となっている9。
基準カテゴリーは早期に就職先を決めた人で、これを「WWW・葉書・先輩」と呼ぶことにする。回答が「インターネットや資料請求ハガキ」または「学校の先輩・リクルーター」である場合がこれにあてはまる。第 1 ラウンド（早期）の就職活動は、インターネッ
トの普及後は WWW によるエントリーが、普及前は資料請求ハガキや OBOG・リクルー
ターを介しての応募が、それぞれ採用活動のきっかけになっており、「インターネットや資料請求ハガキ」または「学校の先輩・リクルーター」と回答した人が早期に就職先を決めた人であるとみなして差し支えないであろう。
一方、第２ラウンド（晩期）であるが、早期に就職先を決めた人としてみなした「インターネットや資料請求ハガキ」「学校の先輩・リクルーター」以外を選んだ場合を晩期で就職先を決めた人であると見なすことにする。ただし、「家族や親族」を選択した場合は縁故で就職したと考えられ、これは早期にも晩期にも属さない独立のカテゴリーとして扱うことにする。というのも、縁故就職は早期にも晩期にもどちらにおいても起こりえるからである。
晩期については、大学就職部の利用有無を加味してさらに 3 つのカテゴリーに分けた（表11）。第 1 は、我々が最も関心のある「晩期・就職部経由」である。これは、入職経路の回答が「進路指導室や就職部」である場合を指す。そして、第 2・第 3 のカテゴリーは晩期でも大学就職部を経由しない「晩期・就職部非経由」と呼ぶべき人たちで、これを「求人票の閲覧」の利用有無によって区別する。すなわち、晩期の第 2 のカテゴリーは「晩期・就職部非経由・利用有」で、「学校の先生」「求人広告や雑誌」「友人・知人」「その他」のいずれかを選択し、かつ「求人票の閲覧」変数が 1＝利用有の人がこれに当てはまる。晩期の第 3 のカテゴリーは「晩期・就職部非経由・利用無」で、「学校の先生」「求人広告や雑誌」「友人・知人」「その他」のいずれかを選択し、かつ「求人票の閲覧」変数が 0＝利
用無の人がこれに当てはまる。なお、表 11 では「求人票の閲覧」をせず大学就職部を「経由」した人のセルが「―」となっているが、これは論理的に存在し得ないセルであることを示している。この節の分析においては、大学就職部による斡旋を受けた場合は求人票を閲覧したとみなすことにした10。
以上のような作業を経て作成したものが、表 10 の従属変数欄に示した入職経路変数である。早期に就職先を決めたことを意味する「WWW・葉書・先輩」を基準とし、「晩期・就職部経由」「晩期・就職部非経由・利用有」「晩期・就職部非経由・利用無」「縁故」の 4
つのダミー変数となっている。

-14-

表 11 晩期内部のカテゴリー化
進路指導室や就職部
きっかけであるきっかけではない

利用有

就職部経由

就職部非経由・利用有

利用無―

就職部非経由・利用無

学校に来ていた求人票の閲覧

なお、独立変数としては、前節に用いたものと同じものを用いる。
「性別」「00 年代世代」のほか、大学ランクは「私立 C ランク大学」を用いる。大学の成績としては「大学成績」
を、大学生活の過ごし方としては「授業講義出席率」「部サークル」「アルバイト」の 3 変数を用いる。変数の構築の仕方についての詳細は既に前の節で行ってきたので、ここでは説明を省略する。
分析に含めたサンプルは、前節と全く同様である。最後に通った学校が大学で、学部は人文・社会科学系で、初職が官公庁以外のものである。官公庁は採用のあり方が民間企業とは異なるので、はじめから分析に含めないこととした。

(3)分析
表 12 は、性・世代・大学ランクの別に初職入職経路の分布を見たものである。
まず全体の分布を見ると、早期に決まる（「WWW・葉書・先輩」）のは 37.0％であり、「晩期・就職部経由」は 12.2％に過ぎない。生徒の多くが学校による斡旋を受ける高卒就職と照らし合わせてみると、大卒就職では「学校による職業斡旋」を受ける者の割合が非常に低いことがわかるであろう。
次に、性・世代・大学ランク別の分布を見よう。性による違いであるが、女性の方が「WWW・葉書・先輩」や「縁故」の割合が若干低いように見える。また「晩期・就職部経由」と「晩期・就職部非経由・利用有」の割合が若干男性より高い。これは、前節で見たように女性の方が大学就職部をよく「利用」していることの表れであると思われる。
世代についてはどうだろうか。若い世代である「00 年代世代」の方が、「WWW・葉書・先輩」の割合が高く「縁故」の割合が低い。また、晩期において大学就職部を利用しない
人が「00 年代世代」の方が少なく、利用する人は「00 年代世代」の方が多い。これは、若い世代ほど大学就職部を利用するということを意味している。しかしながら、「晩期・就職部経由」の割合は若干減少しているように見える。
大学ランクについては、「WWW・葉書・先輩」で顕著な違いが見られる。国公立・私立
AB ランク大学は「WWW・葉書・先輩」が 47.3％であるのに対し、私立 C ランク大学で-15-

は 28.4％にとどまる。これは、大学ランクの高い大学ではインターネットがきっかけとな
るような入職経路の割合が高いという先行研究の結果と合致している。一方で、「晩期・就職部経由」の割合は大学ランクによって大きく異なるものではない。また、大学就職部を利用するが斡旋は受けない「晩期・就職部非経由・利用有」と「縁故」の割合が私立 C ラ
ンク大学で高いという傾向も見られる。

表 12 入職経路別割合（性・世代・大学ランク別）
晩期

早期
WWW
就職部経由
葉書・先輩

就職部非経由
利用有

利用無

縁故

ケース数

＜全体＞
全体

37.0%

12.2%

21.1%

16.7%

13.0%

(492)

男性

39.2%

10.0%

17.2%

18.9%

14.8%

(291)

女性

33.8%

15.4%

26.9%

13.4%

10.4%

(201)

00年代以前世代

32.4%

13.2%

18.8%

19.5%

16.0%

(287)

00年代世代

43.4%

10.7%

24.4%

12.7%

8.8%

(205)

国公立・私立ABランク大学

47.3%

10.7%

15.6%

16.5%

9.8%

(224)

私立Cランク大学

28.4%

13.4%

25.7%

16.8%

15.7%

(268)

＜性＞

＜世代＞

＜大学ランク＞

以上の結果を踏まえれば、性・世代・大学ランクによる分布の違いは存在する可能性があり、以下の分析ではこれらの要因をコントロールする必要があると言えよう。
次に、大学の成績と大学生活の過ごし方の効果について検討しよう。ここでは入職経路
変数を従属変数とする多項ロジスティック回帰分析を行った。従属変数の基準カテゴリーは早期に就職先を決めたことを意味する「WWW・葉書・先輩」である。独立変数としては、引き続き性・世代・大学ランクを統制変数として投入し、階層要因についてもモデルに含めた。結果は表 13 に示した。
モデル B-1 は、前述の説明変数の他に大学の成績のみ投入したモデルである。従属変数のどのカテゴリーにおいても有意な効果は見られない。大学の成績は入職経路の決定に関連する要因ではないということになる。
モデル B-2 は、大学の成績に加えて大学生活の過ごし方に関する変数も説明変数として投入したものである。出席率に関しては従属変数のいずれのカテゴリーにおいても有意な効果が見られない。部サークルについては「縁故」においてのみ有意な効果が見られ、部サークルに熱心でなかった方が 2.4 倍（ e0.865）「WWW・葉書・先輩」ではなく「縁故」-16-表 5-12 大学の成績・大学生活の過ごし方の効果
基準カテゴリー＜WWW・葉書・先輩＞＜晩期・就職部経由＞
切片

B

モデルB-1
Exp (B)

-.954

B
**

モデルB-2
Exp (B)

-.684

性別

-.873

0.418 *-.764

0.466 *

00年代世代-.680

0.507 *-.670

0.512 *

大学第一世代

.193

1.213

.221

1.247

私立Cランク大学.820

2.271 *

.889

2.433 **

大学成績

.424

1.529

.283

1.327

授業講義出席率

.409

1.505

部サークル

-.082

0.921

アルバイト
＜晩期・就職部非経由・利用有＞
切片

-.757

0.469 *

-.655

*

-.381

性別

-.812

0.444 **-.786

0.456 **

00年代世代

-.213

0.808

-.210

0.811
1.259

大学第一世代

.234

1.263

.230

私立Cランク大学

1.016

2.762 **

1.017

2.766 **

大学成績

-.157

0.855

-.177

0.838

授業講義出席率

.037

1.038

部サークル

-.204

0.815

アルバイト
＜晩期・就職部非経由・利用無＞
切片

-.273

0.761

-.864

*

-.230

性別

-.248

0.780

-.335

0.716

00年代世代-.683

0.505 *-.656

0.519 *

大学第一世代

.482

1.619

.443

1.558

私立Cランク大学.645

1.907 *

.606

1.833 *

大学成績

-.742

0.476

-.578

0.561

授業講義出席率

-.438

0.645

部サークル

-.455

0.635

アルバイト
＜縁故＞
切片

-.258

0.773

-.864

*

-.145

性別

-.263

0.769

-.079

0.924

00年代世代-.963

0.382 **-.991

0.371 **

大学第一世代

-.292

0.747

-.288

0.750

私立Cランク大学.893

2.443 **

.958

2.606 **

大学成績

-.636

0.530

-.774

0.461

授業講義出席率

.473

1.605

部サークル

-.865

0.421 *

アルバイト
-2 対数尤度
Cox & Snell R 2 乗
ケース数** 1%水準で有意 * 5%水準で有意-1.0890.337 **
807.142.168459

333.705
.119
460

-17-

になりやすい事を示している。またアルバイトについては「晩期・就職部経由」と「縁故」
で有意な効果が見られる。アルバイトに熱心でなかった方が、「WWW・葉書・先輩」ではなく「晩期・就職部経由」に 2.1 倍（ e3.0 倍（ e

1.089

0.757

）、
「WWW・葉書・先輩」ではなく「縁故」に）なりやすい事を示している。

まとめると、入職経路と大学の成績との間には関連が無く、晩期という就職活動の場が相対的に成績の劣った人たちの間で繰り広げられているというわけではないことがわかる。
また、大学生活の過ごし方については部サークルとアルバイトが関連している部分もある
が、その関連は限定的であって入職経路を決める重要な要因になっているとは言えない。

(4)小括
この節で明らかになったことは、以下の 2 点にまとめることができる。
第１に、就職部を「経由」する人は全体のわずか 10％強に過ぎない、という点である。
これは、生徒の多くが学校による斡旋を利用している高卒就職とは大きく異なる。
第２に、早期に就職先が決まらず「晩期・就職部経由」で決まる人にはどういう人が多いのかを見るために、階層要因・大学の成績・大学生活の過ごし方による違いを見たとこ
ろ、これらの要因による違いはなかった。ただし、大学ランクによる違いは顕著に見られた。階層要因・大学の成績・大学生活の過ごし方による違いはなく大学ランクによる違いはあるという関係は、早期に就職先が決まった人と「晩期・就職部経由」との間の関係のみならず、早期に就職先が決まった人と「晩期・就職部非経由・利用有」、早期に就職先が決まった人と「晩期・就職部非経由・利用無」の間においても見られた。このことは、大卒者全体で見たときには、早期に就職先が決まった人は大学ランクの高い人が多く、晩期に就職先が決まった人は大学ランクの低い人が多いということを意味する。これは先行研
究が示すところと同じである。しかし、ひとたび大学ランクをコントロールすれば、その内部においては階層要因も大学の成績も大学生活の過ごし方も、早期晩期を分ける要因にはならない、ということも意味している。早期に就職先が決まった人のほうが晩期に就職先が決まった人より優秀であるというのは、大学ランクをコントロールすれば間違った仮説であると言える。

4. まとめ
2 節と 3 節の分析結果をまとめると次のようなことが言えるだろう。就職部が提供するサービスのうち、求人票の閲覧や企業データの閲覧といったいわばガイダンスに属するサービスについては、すべての学生が利用するわけではなく、利用は大学生活の過ごし方、-18-

とりわけ授業講義出席率との関係が伺えた。他方斡旋についてみると、利用するのはわず
か 10%足らずであって、しかもその利用と大学生活の過ごし方との間に明確な関係は見いだせなかった。同じ「学校経由の就職」であっても、この 2 点を取っただけでも高卒就職と大卒就職で学校（大学）が果たしている役割には大きな違いがあることがわかる。高卒就職であれば、ガイダンスにしろ斡旋にしろ利用する人はこれほど少数ということはなく、また斡旋については学業成績や出席状況などの学校生活との関連がもっと強く表れるはずである。こうした結果を踏まえれば、大学就職部の利用というものは、従来と異なる視点や枠組みで見る必要があることを示唆していると言ってよいだろう。

参考文献・引用文献
岩内亮一・平沢和司・中村高康，1998，「就職活動の過程―93,97 年度の比較を中心に」岩
内亮一・苅谷剛彦・平沢和司編『大学から職業へⅡ―就職協定廃止直後の大卒労働市場』広島大学大学教育研究センター，11-20 頁。
小杉礼子，2001，「日本大卒者の移行特性をめぐる検討」日本労働研究機構『調査研究報
告書 No.143 日欧の大学と職業―高等教育と職業に関する 12 カ国国際比較調査結果』，
43-80 頁。
小杉礼子，2007，「大卒者の早期離職の背景」小杉礼子編『大学生の就職とキャリア「普通」の就活・個別の支援』勁草書房，155-214 頁。
中村高康，1995，「就職プロセスにおけるアスピレーション冷却と正当化」苅谷剛彦編『大学から職業へ―大学生の就職活動と格差形成に関する研究』広島大学大学教育研究センター，42-56 頁。
日本労働研究機構，1992，『調査研究報告書 No.33 大学就職指導と大卒者の初期キャリア』
日本労働研究機構。
日本労働研究機構，1994，『調査研究報告書 No.56 大学就職指導と大卒者のキャリア(その2)―35 大学卒業者の就職と離転職』日本労働研究機構。
日本労働研究機構，2001，『調査研究報告書 No.143 日欧の大学と職業―高等教育と職業に関する 12 カ国比較調査結果』日本労働研究機構。
大島真夫，2009，「大学就職部の斡旋機能とその効果」『東京大学社会科学研究所パネル調
査プロジェクトディスカッションペーパーシリーズ』No.22
労働政策研究・研修機構，2006，『JILPT

調査シリーズ No.17 大学生の就職・募集採用活動等実態調査結果Ⅱ「大学就職部／キャリアセンター調査」及び「大学生のキャリ
ア展望と就職活動に関する実態調査」』労働政策研究・研修機構。
吉本圭一，1994，「初職・離転職・キャリア」日本労働研究機構『調査研究報告書 No.56-19-

大学就職指導と大卒者の初期キャリア(その 2)―35 大学卒業者の就職と離転職』，
48-104 頁。

JIL1993 年の予備調査が 1991 年に行われ報告書も発行されているが（日本労働研究機
構 1992）、サンプル数も少なく予備的なものにとどまっているのでここでのレビューからは除外した。
2 X 軸に「卒業時の年齢」、Y 軸に「大学組織による就職指導のサポート活動」の利用割合を取ったグラフに、高等教育機関の類型および年齢類型別にプロットされたもののなかで示されていて、具体的な数字が示されているわけではない。
3 「私立卒業者では国立大学卒業者より大学の就職指導を受けている比率が高く」や（日本労働研究機構 1994）、「就職指導の組織を積極的に使う程度は、（中略）国立と私立に分けると、文科系の場合には圧倒的に私立大学である」（日本労働研究機構 2001）といった説明がなされている。
4 「理科系では学校推薦や個人面談の利用率が高い」（日本労働研究機構 1994）といった記述が見られる。
5 就職研と同様、教育学研究科苅谷剛彦教授の研究グループを指す。
6 父母のどちらかまたは両方が「わからない」の場合は、大学第一世代の変数を用いる分
析においては分析から除外した。
7 JILPT2005 年調査・追跡調査に見る大学ランク別の結果は JIL1998 年調査とほぼ同様の傾向を示していると言ってよいだろう。
8 初職については、「「最後に通った学校」を出て、はじめて就いた仕事」と調査票の中で定義して質問をしている。この節で分析対象としているサンプルは、同時に聞いた学歴によって最後に通った学校が 4 年制大学で、かつ卒業していることがわかっている人たちであるので、ここで「最後に通った学校」というのは大学を指すことになる。
9 この質問は回答に際して複数回答を許しており、入職経路について回答のある 492 ケー
ス中 57 ケースで複数回答があった。この複数回答のケースについては、本文中に示した入職経路変数作成のための再カテゴリー化の際、次のように操作的に処理をした。
(1) 「インターネットや資料請求ハガキ」か「学校の先輩・リクルーター」のどちらかを選択していた場合、「早期」とみなした。複数回答がある 57 ケース中、43 ケースがこれに該当する。
(2)上記の作業で残った 14 ケース中、「進路指導室や就職部」を選択していた場合、「晩期・就職部経由」であるとみなした。これは 6 ケースある。
(3)ここまでの作業で残った 8 ケース中、「家族や親族」を選択していた場合、「縁故」であるとみなした。これは 5 ケースである。
(4)ここまでの作業で残った 3 ケースは、「晩期・就職部非経由」であるとみなし、「求人票の閲覧」の有無に応じて、「晩期・就職部非経由・利用有」「晩期・就職部非経由・利用無」に割り振った。
10 これに該当するのは６ケースである。本節ではこの 6 ケースすべてが「晩期・就職部経由」であるとみなし分析している。
1-20-

東京大学社会科学研究所パネル調査プロジェクトについて
労働市場の構造変動、急激な少子高齢化、グローバル化の進展などにともない、日本社会における就業、結婚、家族、教育、意識、ライフスタイルのあり方は大きく変化を遂げようとしている。これからの日本社会がどのような方向に進むのかを考える上で、現在生じている変化がどのような原因によるものなのか、あるいはどこが変化してどこが変化していないのかを明確にすることはきわめて重要である。
本プロジェクトは、こうした問題をパネル調査の手法を用いることによって、実証的に解明することを研究課題とするものである。このため社会科学研究所では、若年パネル調
査、壮年パネル調査、高卒パネル調査の３つのパネル調査を実施している。

本プロジェクトの推進にあたり、以下の資金提供を受けた。記して感謝したい。

文部科学省・独立行政法人日本学術振興会科学研究費補助金
基盤研究 S：2006 年度～2010 年度
厚生労働科学研究費補助金
政策科学推進研究：2004 年度～2006 年度
奨学寄付金
株式会社アウトソーシング（代表取締役社長・土井春彦、本社・静岡市）：2006 年度～2008 年度

東京大学社会科学研究所パネル調査プロジェクト
ディスカッションペーパーシリーズについて
東京大学社会科学研究所パネル調査プロジェクトディスカッションペーパーシリーズは、
東京大学社会科学研究所におけるパネル調査プロジェクト関連の研究成果を、速報性を重視し暫定的にまとめたものである。

東京大学社会科学研究所パネル調査プロジェクト ディスカッションペーパーシリーズ

No.1

山本耕資

標本調査における性別・年齢による層化の効果：100 万人シミュレーション（2007 年 4 月発行）

No.2

石田浩
三輪哲
山本耕資
大島真夫

仕事・健康・希望：「働き方とライフスタイルの変化に関する調査（JLPS）2007」の結果から（2007 年 12 月発行）

No.3

中澤渉

性別役割分業意識の日英比較と変動要因：British Household Panel
Survey を用いて（2007 年 12 月発行）

No.4

戸ヶ里泰典

大規模多目的一般住民調査向け東大健康社会学版 SOC3 項目スケー
ル：(University of Tokyo Health Sociology version of the SOC3 scale:
SOC3-UTHS)の開発（2008 年 1 月発行）

No.5

戸ヶ里泰典

20～40 歳の成人男女における健康保持・ストレス対処能力 sense ofcoherence の形成・規定にかかわる思春期及び成人期の社会的要因に関する研究（2008 年 1 月発行）

No.6

田辺俊介
相澤真一

職業・産業コーディングマニュアルと作業記録（2008 年 2 月発行）

No.7

中澤渉

若年層における意識とライフスタイル：JLPS と BHPS における日英の家事労働と性役割意識の比較（2008 年 3 月発行）

No.8

深堀聰子

若者の働くこと・結婚すること・子どもをもつことに関わる意識
高卒パネル（JLPS-H）と NELS による日米比較（2008 年 3 月発行）

No.9

戸ヶ里泰典

若年者の婚姻および就業形態と健康状態、健康関連習慣との関連性の検討（2008 年 3 月発行）

No.10

三輪哲

働き方とライフスタイルの変化に関する全国調査 2007 における標本特性と欠票についての基礎分析（2008 年 3 月発行）

No.11

安藤理

公共政策支持の規定要因～公共事業と所得再分配に着目して～（2008 年 4 月発行）

No.12

長尾由希子

若年男女における性別役割分業意識の変化とその特徴：高校生のパネル調査から（2008 年 4 月発行）

No.13

伊藤秀樹

高校生の自信と卒業後の揺らぎ（2008 年 4 月発行）

No.14

相澤真一

誰が仕事をやめたがっているのか：重要なのは職場環境か、それとも家庭か？（2008 年 6 月発行）

No.15

元治恵子

若年層のキャリアデザイン・ライフデザインの変化―高校在学時から高卒 3 年目への変化―（2008 年 6 月発行）

No.16

橋本摂子

性別役割意識の揺らぎをたどる（1）―結婚アスピレーションから見た行動規範と現状追認の距離―（2008 年 6 月発行）

No.17

石田浩

世代間移動の閉鎖性は上昇したのか（2008 年 11 月発行）

No.18

石田浩
三輪哲
村上あかね

結婚・健康・地域：「働き方とライフスタイルの変化に関する調査（JLPS）2008」の結果から（2008 年 12 月発行）

No.19

SawakoChange in Living Arrangement of Unmarried Adults with Parents and
SHIRAHASE Income Inequality in Japan with Comparative Perspective（2009 年 2 月発行）

No.20

WataruInequality of Opportunities for Access to Universities among the Japanese
NAKAZAWA Young People: Focused on the Scholarship Loan Program（2009 年 2 月発行）

No.21

Hiroshi
ISHIDA

Educational Attainment and Social Background（2009 年 2 月発行）

No.22

大島真夫

大学就職部の斡旋機能とその効果（2009 年 3 月発行）

No.23

中澤渉

職業的地位の変容に関する基礎分析ら（2009 年 3 月発行）

No.24

戸ヶ里泰典

ストレス対処能力概念 Sense of Coherence の抑うつ傾向ならびに心理社会的な職場環境との因果関係の検証―構造方程式モデリングを用いた検討（2009 年 4 月発行）

No.25

戸ヶ里泰典

若年成人男女における慢性疾患の有病率の分布と就業、婚姻との関連の検討―自己報告を国際疾病分類（ICD-10）に基づいて分類した
データより（2009 年 5 月発行）

No.26

大島真夫

誰が大学就職部を利用するのか（2009 年 9 月発行）

JLPS wave1 と wave2 の比較か

東京大学社会科学研究所 パネル調査プロジェクト
http://ssjda.iss.u-tokyo.ac.jp/panel/