Ｔ＆Ｄインド中小型株ファンド（愛称：ガンジス）

２０２１.０４

販売用資料

追加型投信/海外/株式

Ｔ＆Ｄインド中小型株ファンドの運用実績

Ｔ＆Ｄアセットマネジメント株式会社

Ｔ＆Ｄインド中小型株ファンドとインド株式市場の推移
40,000
T&Dインド中小型株ファンド（分配金再投資基準価額）

35,000

Nifty 中型株100指数（トータルリターン、円ベース）
Nifty 50指数（トータルリターン、円ベース）

30,00025,0002011年2月6日を10,000として指数化

20,00015,00010,000
5,000
11/2

12/2

13/2

14/2

15/2

16/2

Nifty中型株100指数とNifty50指数については基準価額への反映を考慮し、前営業日の値を基に算出

17/2

18/2

19/2

20/2

21/2

(年/月)
期間：2011年2月6日（ファンド設定日前日）～2021年3月31日（日次）
出所：Bloombergのデータに基づきT&Dアセットマネジメントが作成

コロナショック後の景気回復に期待が集まり、海外からインド株式市場に資金が流入
インド株式市場における海外機関投資家の累積買越し額の推移（2020年年初来）(億米ドル)

350

20
年
5月
末

20
年
3月

300

250

コ全ロ土ナロ
シッ
ョク
ッダ
ク
ウン
開始

200
150
100
50
021
年
1月

買
越し

コ
ロ
ナ
ワ
ク
チン
接種
開始

全土ロ
ッ
ク
ダ
ウン
緩
和

-50
-100
20/1

20/4

20/7

20/10

21/1

(年/月)

世界の主要国・地域の経済成長見通し（2021年）
国・地域など
世界先進国
日本
米国
ユーロ圏
新興国

2021年
（予想）
6.0%
5.1%
3.3%
6.4%
4.4%
6.7%

修正幅※

+0.5%
+0.8%
+0.2%
+1.3%
+0.2%
+0.4%

インド

12.5%

+1.0%

中国
ブラジル

8.4%
3.7%+0.3%
+0.1%

売
越し

インドでは、新型コロナウイルス（COVID-19）の感染拡大を防止すべく、中央政府が昨年3月25日に全土でロックダウン（都市封鎖）を開始しました。その後5月末には段階的にロックダウンを解除し、国内で停滞していた経済活動が再開したため、国内景気も回復の道のりを歩み始めました。
このような動きに呼応するように、インド株式市場では昨年3月に一気に流出した海外機関投資家からの資金が8月頃から再び流入超に転じ、その後も流入額が積み上がっています。
世界各国でコロナワクチンの接種が普及し始め、大きく落ち込んだ景気が急回復すると見込まれてい ます。そのため、今年4 月6日にIMF（国際通貨基金）から発表された定例の世界経済見通しでは、多くの国や地域で経済成長率が1月の時点から上方修正されています。その中でも、今年のインドの経済成長見通しは主な国や地域の中で最も大きい成長率と相対的に大きい修正幅になっています。
このようにコロナショックからインド経済が力強く回復することに期待が集まり、海外からインド株式市場に資金が流入していると考えられ、今後もその流入額が積み上がって行くと見込んでいます。
インド中小型株式は、国内経済のけん引役である消費を中心とした内需セクターが相対的に多く、海外からの資金流入の恩恵が期待されます。
上段のグラフ
期間：2020年1月1日～2021年3月31日（日次）
出所：Bloombergのデータに基づきT&Dアセットマネジメントが作成
下段の表
インドの数値は暦年ベースではなく年度（当年4月～翌年3月）ベース
出所：IMFの2021年4月時点のデータに基づきT&Dアセットマネジメントが作成※修正幅は2021年1月時点の数値と比較したもの
記載のデータは過去のものであり、将来の投資成果等を示唆あるいは保証するものではありません。
当資料をご覧いただくにあたっては、3ページのご留意いただきたい事項を必ずご確認ください。

1

販売用資料インドで懸念されるコロナ感染第2波の経済への影響は昨年より深刻ではないと想定
インドでは、今年1月から新型コロナウイルスのワクチン接種が始まり、4月19日時点で累計1億2千万回超まで接種が進んでいるものの、4月5日には1日当りの新規感染者が10万人を突破する（4月22日時点で31万人超）など再び感染拡大が懸念されています。商都ムンバイがあるマハラシュトラ州や首都ニューデリーなどでは行動制限が設けられまし
たが、現段階では経済活動への打撃が昨年のように深刻なものに発展するとは想定されていない様子です。
インド国内で承認されたワクチンには、英オックスフォード大学と英アストラゼネカが共同開発してインド企業のセラム・インスティチュート・オブ・インディアが製造する「コビシールド」やインド企業のバーラト・バイオテックによる国産第1号である「コバクシン」などがあります。
出所：各種資料に基づきT&Dアセットマネジメントが作成

新型コロナウイルスの感染状況（感染者数上位10ヵ国と中国・日本、2021年4月22日時点）
世界有数の人口大国であるインドでは、13億人を超える国民が暮らしているため、国内でウイルス感染が流行した
場合、感染者の総数自体は大きな数値となることがありますが、例えば10万人当たりで流行度合い（下記グラフ）を確認してみると、総数から受ける印象ほどの感染拡大には至っていないと思われます。医療の拡充度合いはまだまだ十分とは言えないですが、今般の新型コロナウイルスの感染において、現時点での致死率（下記グラフ）が相対的に高くなく、感染後の回復率が高いことなどから、感染者の総数自体が示すほどの懸念には至っていないと見ることもできます。これらのことから、インドでの新型コロナウイルスの感染拡大に警戒を緩めることはできませんが、現状では過度に悲観的な見方をすることは早計であると思われます。
（万人）
3,500

（千人）

累積感染者数

600

3,147

3,000

500

2,500

400

2,000

1,593

合計死者数
563

378

300

1,404

1,500

185
200

1,000

529 474 445 440
390 345 322

500

55

100

累積感染者数（人口10万人当たり）（人）
10,000

101

100

8,142

81
10

50

致死率
4.7

57,3806,704

6,547 6,441

4

5,400

6,000

2.3

3,871
3,250

21,17814300

人口は2018年時点のWHOによる推計値
致死率は合計死者数を累積感染者数で除したもの

2.9

2.7

32,000

77

6

8,000

4,000

118

37（％）

9,620

127

107

7

2.2

1.9

1.8

3.0
2.5

1.8

1.20.80

出所：WHOのデータに基づきT&Dアセットマネジメントが作成

記載のデータは過去のものであり、将来の投資成果等を示唆あるいは保証するものではありません。
■Ｔ＆Ｄインド中小型株ファンド（以下、「本商品」）は、NSE インディシーズ リミテッド（以下、NSEIL）によって支持、保証、販売又は販売促進されるものではありません。NSEILは、明示的にも暗示的にも、本商品の所有者もしくは一般の者に対して、有価証券全般または本商品に関する投資について、またインドにおいてNifty 50指数（以下、「本指数」）が市場全般のパフォーマンスに追随する能力について、何ら表明、条件付け又は保証するものではありません。NSEILのＴ＆Ｄアセットマネジメント株式会社に対する唯一の関係は、NSEILがＴ＆Ｄアセットマネジメント株式会社又は本商品に関係なく決定、作成及び計算する本指数並びにNSEILの登録商標についての利用許諾を与えることです。NSEILは、本指数の決定、作成及び計算において、Ｔ＆Ｄアセットマネジメント株式会社又は本商品の所有者の要求等を考慮に入れる義務を負うものではありません。NSEILは本商品の販売に関する時期、価格の決定、又は本商品を現金に換算する式の決定もしくは計算に責任を負わず、また関わっていません。NSEILは、本商品の管理、マーケティング又は取引に関する義務又は責任を何ら負うものではありません。NSEILは、Nifty 50指数の計算及びその元になるデータの正確性や完全性を保証するものではありません。また、NSEILは、本指数に含まれるいかなる誤り、欠落又は障害に対する責任を負いません。NSEILは、本指数又はそれらに含まれるデータの使用により、Ｔ＆Ｄアセットマネジメント株式会社、本商品の所有者又はその他の人や組織に生じた結果に対して、明示的にも暗示的にも保証しません。NSEILは、本指数又はそれに含まれるデータに関して、商品性の保証や適合性について何ら保証するものではないことを明示し、かつそれに関して明示もしくは暗示の保証を行いません。以上のことに関わらず、特定の、罰則的、間接的あるいは結果的な損害（利益の損失を含む）について、仮にその可能性について事前に通知されていたとしても、NSEILが責任を負うことはありません。
■当資料に引用した各インデックス（指数）の商標、著作権、知的財産権およびその他一切の権利は、各インデックスの算出元に帰属します。また各インデックスの算出元は、インデックスの内容を変更する権利および公表を停止する権利を有しています。

当資料をご覧いただくにあたっては、3ページのご留意いただきたい事項を必ずご確認ください。

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販売用資料ファンドの投資リスクについて■ 基準価額の変動要因

ファンドの基準価額は、投資を行っている有価証券等の値動きによる影響を受けますが、これらの運用による損益は全て投資者に帰属します。したがいまして、ファンドは投資元本が保証されているものではなく、基準価額の下落により損失を被り、投資元本を割り込むことがあります。なお、ファンドは預貯金とは異なります。
ファンドの基準価額の変動要因となる主なリスクは次の通りです。

株価変動リスク

為替変動リスクカントリーリスク

流動性リスク

信用リスク

投資対象ファンドに係る税務リスク※基準価額の変動要因（リスク）は、上記に限定されるものではありません。

■ その他の留意点○ファンドのお取引に関しては、金融商品取引法第37条の6の規定（いわゆるクーリング・オフ）の適用はありません。
○インドの税制に関する留意点○分配金に関する留意点
・分配金は、預貯金の利息とは異なり、投資信託の純資産から支払われますので、分配金が支払われると、その金額相当分、基準価額は下がります。
・分配金は、計算期間中に発生した収益（経費控除後の配当等収益および評価益を含む売買益）を超えて支払われる場合があります。その場合、当期決算日の基準価額は前期決算日と比べて下落することになります。また、分配金の水準は、必ずしも計算期間におけるファンドの収益率を示すものではありません。
・投資者のファンドの購入価額によっては、分配金の一部または全部が、実質的には元本の一部払戻しに相当する場合があります。ファンド購入後の運用状
況により、分配金額より基準価額の値上がりが小さかった場合も同様です。

お申込みメモファンドの費用■ 投資者が直接的に負担する費用
時料

購入価額に、3.3％（税抜3.0％）を上限として販売会社が個別に定める率を乗じて得た額とします。
詳しくは販売会社にお問い合わせください。

信 託 財 産留 保 額

換金申込受付日の翌営業日の基準価額に0.3％の率を乗じて得た額を、換金時にご負担いただきます。

購
手入
数

購
入時

■ 投資者が信託財産で間接的に負担する費用【ファンド】
毎日、ファンドの純資産総額に年1.221％（税抜1.11％）の率を乗じて得た額とします。

運 用 管 理費用（信託報酬）そ の 他 の費用・手数料【投資対象とする外国投資証券】
外国投資証券の純資産総額に対し、年0.83％程度【実質的な負担】年2.051％（税抜1.94％）程度
ファンドが投資対象とする外国投資証券の運用報酬等を加味して、受益者が実質的に負担する信託報酬率について算出したものです。
・信託財産に係る監査費用および当該監査費用に係る消費税等に相当する金額は、受益者の負担とし、信託財産中から支弁します。
・証券取引に伴う手数料、組入資産の保管に要する費用等は、信託財産中から支弁します。
また、組入外国投資信託において、証券取引・オプション取引等に伴う手数料、その他ファンド運営に必要な各種費用等がかかります。
これらの費用・手数料については、運用状況等により変動するものであり、事前に料率・上限額等を示すことができません。

換金時

購入単位

販売会社が定める単位
詳しくは販売会社にお問い合わせください。

購入価額

購入申込受付日の翌営業日の基準価額

換金単位

販売会社が定める単位

換金価額

換金申込受付日の翌営業日の基準価額から、信託財産留保額を差し引いた額

換金代金

原則として換金申込受付日から起算して7営業日目からお支払いします。

信託期間2026年2月10日まで（2011年2月7日設定）

決算日

毎年2月、8月の各10日（休業日の場合は翌営業日）

収益分配

年2回、毎決算時に収益分配方針に基づいて収益の分配を行います。
ただし、必ず分配を行うものではありません。

申込不可日

下記のいずれかに該当する日には、購入、換金の申込はできません。
・ボンベイ証券取引所、ナショナル証券
取引所の休場日・インド、モーリシャスの各銀行の休業日＊ 上記の費用の合計額については、投資者がファンドを保有される期間等に応じて異なりますので、表示することができません。
＊ 詳細につきましては必ず「投資信託説明書（交付目論見書）」をお読みください。

ご留意いただきたい事項■当資料はＴ＆Ｄアセットマネジメントが作成した販売用資料です。当資料は当社が信頼性が高いと判断した情報等に基づいて作成したものですが、その正確性・完全性を保証するものではありません。また、当資料で使用するデータは過去の実績もしくは表記時点での予測であり、将来の投資成果等を示唆あるいは保証するものではありません。当資料に記載された意見・見通しは表記時点での当社の判断を反映したものであり、将来の投資成果等を示唆あるいは保証するものではありません。また、将来予告なく変更されることがあります。
■投資信託はリスクを含む商品であり、株式および公社債等値動きのある有価証券（外貨建資産には為替変動リスクもあります。）に投資しますので、運用実績は市場環境等により変動します。したがいまして、元本が保証されているものではありません。これら運用による損益は全て投資者に帰属します。
■投資信託は預貯金や保険契約と異なり、預金保険・貯金保険・保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。また、登録金融機関でご購入いただいた場合、投資者保護基金の支払対象とはなりません。
■購入のお申込みにあたっては、投資信託説明書（交付目論見書）をお渡ししますので必ず内容をご確認の上、ご自身でご判断いただきますようお願い致します。投資信託説明書（交付目論見書）は販売会社にてご入手いただけます。

お申込みの際は、「投資信託説明書（交付目論見書）」の内容をよくお読みいただき、ご自身でご判断ください。
3

販売用資料販売会社の名称等

販売会社

登録番号

日本証券業協会

一般社団法人
日本投資顧問業協会

一般社団法人
金融先物取引業協会○○

あかつき証券株式会社

金融商品
取引業者

関東財務局長（金商）第67号○

池田泉州ＴＴ証券株式会社

金融商品
取引業者

近畿財務局長（金商）
第370号

○

株式会社ＳＢＩ証券

金融商品取引業者

関東財務局長（金商）第44号○

株式会社熊本銀行

登録金融機関

九州財務局長（登金）
第6号○

株式会社十八親和銀行

登録金融機関福岡財務支局長（登金）
第3号○

十六ＴＴ証券株式会社

金融商品
取引業者

東海財務局長（金商）
第188号

○

東海東京証券株式会社

金融商品
取引業者

東海財務局長（金商）
第140号

○

東武証券株式会社

金融商品
取引業者

関東財務局長（金商）第120号○とちぎんＴＴ証券株式会社

金融商品
取引業者

関東財務局長（金商）第32号○

西日本シティＴＴ証券株式会社

金融商品取引業者

福岡財務支局長(金商)第75号○

浜銀ＴＴ証券株式会社

金融商品取引業者

関東財務局長（金商）第1977号○

フィデリティ証券株式会社

金融商品
取引業者

関東財務局長（金商）
第152号

○

株式会社福岡銀行

登録金融機関福岡財務支局長（登金）
第7号○

ほくほくＴＴ証券株式会社

金融商品
取引業者

北陸財務局長（金商）第24号○

マネックス証券株式会社

金融商品取引業者

関東財務局長（金商）
第165号

○

○

○

楽天証券株式会社

金融商品
取引業者

関東財務局長（金商）
第195号

○

○

○

ワイエム証券株式会社

金融商品
取引業者

中国財務局長（金商）第8号○

一般社団法人
第二種
金融商品
取引業協会

○

○

○

○

○
○

○

加入協会に○印を記載しています。

ファンドの関係法人

照会先

委託会社 ： T&Dアセットマネジメント株式会社
信託財産の運用指図等を行います。
受託会社 ：三菱ＵＦＪ信託銀行株式会社（再信託受託会社：日本マスタートラスト信託銀行株式会社）
信託財産の保管・管理業務等を行います。

T&Dアセットマネジメント株式会社
電話番号： 03-6722-4810（受付時間は営業日の午前9時～午後5時）
インターネットホームページ： https://www.tdasset.co.jp/

設定・運用
商号等：Ｔ＆Ｄアセットマネジメント株式会社
商号等：金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第357号
加入協会：一般社団法人投資信託協会 一般社団法人日本投資顧問業協会

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