アメリカン・ドリーム・ファンド
追加型投信／海外／株式

月次レポート 2024年8月30日現在
ＳＢＩアセットマネジメント株式会社
1/6【ファンドの特色】■主として高い成長が見込まれる米国小型成長株へ投資します。(主として米国小型成長株マザーファンドを通じて投資します。）■徹底したファンダメンタル分析に基づく、ボトムアップ・リサーチにより厳選した銘柄への集中投資を行い、中長期的な収益の獲得をめざします。
■外貨建て資産について、為替ヘッジは原則として行いません。
■当ファンドは、米国小型成長株マザーファンドを親投資信託とするファミリーファンド方式で運用します。
■マザーファンドの米国株式（ADR等を含みます）等の実質的な運用は、ビクトリー・キャピタル・マネジメント・インク傘下の運用グループであるRSインベストメンツが行います。

【基準価額・純資産総額】
2024/8/30
基準価額15,024円
純資産総額
36億円【基準価額・純資産総額の推移】

2024/7/31
15,236円
37億円

前月比
-212円
-0.6億円(円)
50,000(億円)
500
純資産総額(右軸)
分配金再投資基準価額(左軸)
基準価額(左軸)＊基準価額は1万口当たりとなっています。

40,000【ファンドの騰落率（分配金再投資）】
1ヵ月

3ヵ月

6ヵ月

1年

3年

設定来

ファンド -1.39% -4.09% -0.19% 13.15% 14.53% 269.82%＊騰落率を算出する基準価額は、信託報酬控除後、分配金再投資基準価額です。
上記騰落率は、実際の投資家利回りとは異なります。
＊分配金再投資基準価額とは、基準価額に収益分配金（課税前）を、その分配が行われる
日に全額再投資したと仮定して算出したものであり、当社が公表している基準価額とは異なります。
＊騰落率は各月末営業日で計算しています。

30,000300

20,000200

10,000100【分配金実績(1万口当たり、課税前）】
第13期
600円

第14期
1,000円

第15期
0円

第16期
500円

第17期
500円

0
設定日

合計
10,700円＊分配金は過去の実績であり、将来の分配金の水準を示唆あるいは保証するものではありません。
＊分配金は一定の分配金額をお約束するものではなく、委託会社の判断により分配を行
わない場合もあります。

400

0
2011/4/15

2015/1/30

2018/11/12

2022/9/9＊基準価額は、信託報酬控除後の値です。
＊当ファンドの信託報酬率は、純資産総額に対して年2.585％（税込）です。詳細は、【お申込みメモ】の【信託財産で間接的にご負担いただく費用】の項目をご覧ください。
＊上記グラフは過去の実績であり、将来の運用成果をお約束するものではありません。

【運用資産構成比率】
米国小型成長株マザーファンド
短期金融商品等
合計

100.0%
0.0%
100.0%＊運用資産構成比率は純資産総額に対する評価額の割合で、小数点以下第2位を四捨五入して表示しています。
＊四捨五入の関係上合計が100％にならない場合もあります。

【マザーファンドの組入状況】【運用資産構成比率】【業種別構成比率】
生活必需品
1.0%
ｴﾈﾙｷﾞｰ
3.6%
金融
6.3%
一般消
費財･ｻｰ
ﾋﾞｽ
13.8%

＊運用資産構成比率はマザーファンドである米国小型成長株マザーファンドの純資産総額をもとに算出した比率です。
＊四捨五入の関係上合計が100％にならない場合もあります。

資本財･
ｻｰﾋﾞｽ
22.9%

ｺﾐｭﾆｹｰｼｮﾝ･ｻｰﾋﾞｽ
1.4%
キャッシュ等
1.1%
情報技
術
26.1%

ﾍﾙｽｹｱ
23.8%

組入銘柄数

59
＊業種別構成比率はマザーファンドである米国小型成長株マザーファンドの純資産総額をもとに算出した比率です。
＊左記の業種は、MSCI/S&P
GICS※の業種区分に基づいています。
※ MSCI/S&P GICSとは、スタンダー
ド＆プアーズとMSCI Inc.が共同で作成した世界産業分類基準(Global
Industry Classification Standard=GICS)のことです。
＊四捨五入の関係上合計が100％にならない場合もあります。

当資料は、ＳＢＩアセットマネジメント株式会社が作成した販売用資料であり、金融商品取引法に基づく開示資料ではありません。当資料は信頼できると考えられる情報に基づいて作成しておりますが、情報の正確性、完全性を保証するものではありません。当資料中の記載内容、数値、図表等については、当資料作成時のものであり、事前の連絡なしに変更されることがあります。なお、当資料のいかなる内容も将来の投資収益を示唆・保証するものではありません。ファンドは、値動きのある資産（また、外貨建て資産の場合、この他に為替変動リスクもあります。）に投資しますので、基準価額は変動します。したがって、元金が保証されているものではありません。ファンド運用による損益は、すべて投資信託をご購入される受益者のみなさまに帰属します。
取得のお申込みにあたっては、投資信託説明書（交付目論見書）をお渡ししますので必ず内容をご理解の上、ご自身でご判断ください。 投資信託は預金や保険契約とは異なり、預金保険機構または保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。
また元本や利回りの保証はありません。 販売会社が登録金融機関の場合は、証券会社と異なり、投資者保護基金の補償の対象ではありません。 投資信託のお申込み時には購入時手数料、ならびに運用期間中は運用管理費用（信託報酬）等がかかるほか、売却時には信託財産留保額がかかる場合があります。

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2/6

以下のコメントは、アメリカン・ドリーム・ファンドのマザーファンドである米国小型成長株マザーファンドの米国株式等の実質的な運用を行っているRSインベストメンツのコメントをもとにして作成したものです。本資料に記載の個別銘柄は、当ファンドに対するご理解を深めていただくために、RSインベストメンツのコメントに基づいて情報提供を目的に記載されているものです。個別銘柄の売却、購入等を含む投資行
為の勧誘・推奨を目的とするものではありません。また、下記の見通しは当資料作成時点のものであり、事前の連絡なしに変更される場合がありますのでご留意ください。
【市場概況】
8月の米国株式市場（現地7月31日～8月29日）は大型株が上昇し、小型株は下落しました。月初に公表された7月雇用統計で失業率の上昇が確認され景気減速への警戒感が高まり、株式市場は急落しました。しかしその後は、各種経済指標が概ね市場予想の範囲内に収まった中で、景気に対する過度な懸念が和らいだ他、長期金利の低下に伴いハイテク株を中心に買いが優勢となり、月末にかけて上昇基調が続きました。最終的に、前月末（現地7月30日）比でS&P500指数（配当込み、ドルベース）は＋3.00%、NASDAQ総合指数（配当込み、ドルベース）は＋2.24%となった一方、リスクオフの機運が強まった中で売り圧力に晒された小型株のラッセル2000グロース指数（Russell 2000 Growth指数）（配当込み、ドルベース）は－1.17%でした。

【ファンド概況】
当月の当ファンドの基準価額は、前月末比－1.39％となりました。円高ドル安が進行し為替はマイナスに寄与したものの、当ファンドではテクノロジーや金融セクターにおける銘柄選択効果が発揮され、ラッセル2000グロース指数（Russell 2000 Growth指数）（配当込み、円ベース）に対して大きくアウトパフォームしました。
個別銘柄動向について、好調な四半期決算を発表したセムテック（Semtech）及びアップラビン（AppLovin）はそれぞれ月間＋44%、＋22%と値を上げ、2024年通期の業績見通しを引き上げたペイオニア･グローバル(Payoneer Global）も同＋32%と上昇しました。
これに対し、四半期決算で開示されたEPS（1株当たり利益）が市場予想を下回ったチャート･インダストリーズ（Chart Industries）及びオ
リーズ･バーゲン･アウトレット･ホールディングス（Ollie's Bargain Outlet Holdings）は各々月間－22%、－12%と値を下げています。
当月下旬に開催されたジャクソンホール会議（カンザスシティ連銀が毎年開催する経済シンポジウム）において、パウエルFRB（米国連
邦準備制度理事会）議長は政策金利を引き下げる時が来たとの見解を示し、9月中旬に予定されているFOMC（米国連邦公開市場委員会）での利下げ開始はほぼ確実とみられます。年末までに合計1％以上の利下げが行われるとの見方も浮上するなど長期金利は低下基
調を辿っており、一時8％近くまで上昇していた30年固定住宅ローン金利も足元で6％台まで切り下がっています。9月FOMCを皮切りに利下げが続けば住宅ローン金利は更に低下し、住宅保有者による借り換え需要の創出、そして市場に出回る中古住宅の供給増加が期待され、高止まりしていた住宅価格も落ち着きを取り戻すと予想されます。
こうした見通しの下、マザーファンドではこれまでの高金利環境下で冷え込んでいた住宅市場は回復に向かうと考え、建材メーカー等の住宅関連銘柄に対して強気な姿勢を維持しています。特に、マザーファンドで組入れているチャンピオン･ホームズ（Champion Homes）や
テクノグラス（Tecnoglass）は顧客の多様なニーズに対応可能な製造能力及び価格競争力を有しており、市場環境が好転する局面において株価の上昇余地は大きいとみています。

＜上記コメントで取り上げた銘柄の説明＞
銘 柄 名
セムテック
アップラビン
ペイオニア･グローバル
チャート･インダストリーズ
オリーズ･バーゲン･アウトレット･ホールディングス
チャンピオン･ホームズ
テクノグラス

銘 柄 説 明高性能半導体の他、IoTシステム及び無線通信ソリューション等を提供
アプリ媒体の広告マネタイズ支援といったモバイル･ビジネス関連の包括的なソリューションを提供
越境決済プラットフォームを介してオンライン送金及びデジタル決済サービスを提供
極低温で液化した産業用ガス等の貯蔵･輸送装置を製造メーカーや仲卸業者から過剰在庫品を格安価格で仕入れ倉庫形式の店舗で販売するディスカウント･チェーンを運営
多世帯住宅やホスピタリティ分野向けに工場組み立て式の住宅を生産・販売
米国内外の住宅や商業施設向けに建築用ガラス等を製造･販売

当資料は、ＳＢＩアセットマネジメント株式会社が作成した販売用資料であり、金融商品取引法に基づく開示資料ではありません。当資料は信頼できると考えられる情報に基づいて作成しておりますが、情報の正確性、完全性を保証するものではありません。当資料中の記載内容、数値、図表等については、当資料作成時のものであり、事前の連絡なしに変更されることがあります。なお、当資料のいかなる内容も将来の投資収益を示唆・保証するものではありません。ファンドは、値動きのある資産（また、外貨建て資産の場合、この他に為替変動リスクもあります。）に投資しますので、基準価額は変動します。したがって、元金が保証されているものではありません。ファンド運用による損益は、すべて投資信託をご購入される受益者のみなさまに帰属します。
取得のお申込みにあたっては、投資信託説明書（交付目論見書）をお渡ししますので必ず内容をご理解の上、ご自身でご判断ください。 投資信託は預金や保険契約とは異なり、預金保険機構または保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。
また元本や利回りの保証はありません。 販売会社が登録金融機関の場合は、証券会社と異なり、投資者保護基金の補償の対象ではありません。 投資信託のお申込み時には購入時手数料、ならびに運用期間中は運用管理費用（信託報酬）等がかかるほか、売却時には信託財産留保額がかかる場合があります。

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3/6

【ご参考】
【分配金再投資基準価額（米ドル換算）とラッセル2000グロース指数の推移】
（円）

200

500
分配金再投資基準価額（米ドル換算）（左軸）
ラ ッセル2000グロ ース指数（左軸）

400

160

米ドル（対円）（右軸）

300

120

200

80

100

40

0
2007/6/28

0
2011/11/14

2016/4/1

2020/8/18＊左図の分配金再投資基準価額（米ドル換算）は、ファンドの分配金再投資基準基準価額を当該日のTTMレート（三菱ＵＦＪ銀行の対顧客電信売買相場仲値）でドル換算したものを前日の値とし、2007年6月
28日を100として指数化したものです。

出所：Bloomberg【米国小型成長株マザーファンド組入上位5銘柄】
銘柄名

1

2

3

4

5

AppLovin Co.

アップラビンNateraナテラ

Clean Harbors Inc.

クリーン・ハーバーズ

Euronet Worldw ide

ユーロネット・ワールドワイド

Payoneer Global Inc.

ペイオニア・グローバル

業種

銘柄説明

組入比率 ( 注 )情報技術

テクノロジー会社。あらゆる規模の企業を対象に理想的な顧客とのつながりを支援する。エンド・ツー・エン
ド型ソフトウエアとAIソリ ューションを提供し、世界の視聴者へのマーケティング、収益化、事業拡大を手掛ける。従業員数1,707人（22年12月）。売上高28.1億米ドル（22年12月）。

3.5%

ヘルスケア

（Natera, Inc.）は診断会社。受胎前および出産前遺伝子検査サービスを提供。着床前遺伝子診断、異数性スクリーニング、転座、単一遺伝子検査サービスも提供。米国で事業を展開。従業員数3,293人（23年12月）。売上高10.8億米ドル（23年12月）。

2.9%

資本財・
サービス

廃棄物処理会社。米国およびプエルトリコで、さまさまな環境浄化、産業廃棄物管理サービスを提供する。
事業内容は、固体・ 液体の有害・無害廃棄物の処理・廃棄、地表補修、地下水修復、廃棄物の包装、有害物分析試験、コンサルティングなど。従業員数19,775人（22年12月）。売上高51.6億米ドル（22年12月）。

2.8%

情報技術

機関と携帯電話会社向けに、決済用ミドルウエア、金融ネットワーク・ゲートウェイ、アウトソーシング、コン
サルティング・サービスを提供する。米国、欧州、アジアで事業所を運営。従業員数10,000人（23年12月）。売上高36.8億米ドル（23年12月）。

2.5%

情報技術

企業および個人向けに銀行振込、プリペイド、デビット、およびバーチャルカード等によるオンライン決済ソ
リューションを提供。売上高6.2億米ドル（22年12月）。

2.4%

出所：RSインベストメンツの資料をもとにＳＢＩアセットマネジメントにて作成*上記銘柄の説明はマザーファンドにおける銘柄のご理解を深めていただくために作成したものです。当資料に記載された銘柄の上昇・下落を示唆するものではありません。また当資料に記載された銘柄への投資を推奨するものではありません。
*上記業種は、MSCI/S&P GICS※の業種区分に基づいています。
※ MSCI/S&P GICSとは、スタンダード＆プアーズとMSCI Inc.が共同で作成した世界産業分類基準(Global Industry Classification Standard =GICS)のことです。
（注）組入比率はマザーファンドの純資産総額に対する比率です。

当資料は、ＳＢＩアセットマネジメント株式会社が作成した販売用資料であり、金融商品取引法に基づく開示資料ではありません。当資料は信頼できると考えられる情報に基づいて作成しておりますが、情報の正確性、完全性を保証するものではありません。当資料中の記載内容、数値、図表等については、当資料作成時のものであり、事前の連絡なしに変更されることがあります。なお、当資料のいかなる内容も将来の投資収益を示唆・保証するものではありません。ファンドは、値動きのある資産（また、外貨建て資産の場合、この他に為替変動リスクもあります。）に投資しますので、基準価額は変動します。したがって、元金が保証されているものではありません。ファンド運用による損益は、すべて投資信託をご購入される受益者のみなさまに帰属します。
取得のお申込みにあたっては、投資信託説明書（交付目論見書）をお渡ししますので必ず内容をご理解の上、ご自身でご判断ください。 投資信託は預金や保険契約とは異なり、預金保険機構または保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。
また元本や利回りの保証はありません。 販売会社が登録金融機関の場合は、証券会社と異なり、投資者保護基金の補償の対象ではありません。 投資信託のお申込み時には購入時手数料、ならびに運用期間中は運用管理費用（信託報酬）等がかかるほか、売却時には信託財産留保額がかかる場合があります。

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4/6【投資リスク】投資信託説明書（交付目論見書）でご確認ください。

当ファンドは、組入れた有価証券等の値動きにより、基準価額が大きく変動することがありますが、これらの運用による損益はすべて投資者の皆様に帰属します。また、外貨建て資産に投資した場合、為替変動リスクも加わります。したがって、ファンドにおける投資者の皆様の投資元本は保証されているものではなく、基準価額の下落により損失を被り、投資元本を割込むことがあります。また、投資信託は預貯金と異なります。
当ファンドの主なリスクは以下のとおりです。ファンドのリスクは下記に限定されるものではありません。
《主な基準価額の変動要因》
1.価格変動リスク（株価変動リスク）
当ファンドは、主としてマザーファンド受益証券を通じて株式に投資します。一般的に株式の価格は、発行企業の業績や国内外の政治･経済情勢、金融商品市場の需給等により変動します。また発行企業が経営不安となった場合などは大きく下落したり、倒産等に陥った場合な
どは無価値となる場合もあります。実質的に組入れた株式の価格の下落は基準価額が下がる要因となり、その結果投資元本を割込むことがあります。
また当ファンドは、大型株に比べ、市場規模や取引量が比較的小さい中小型の株式を実質的な投資対象としますが、そうした株式の価格は大きく変動することがあります。さらに、流動性が低いため、想定する株価と乖離した価格で取引を行わなければならない場合などがあり、それらのことが基準価額の下落要因となり、その結果投資元本を割込むことがあります。
2.為替変動リスク
当ファンドは、実質的に外貨建て資産に投資しますので、投資した資産自体の価格変動のほか、当該資産の通貨の円に対する為替レートの変動の影響を受け、基準価額が大きく変動し、投資元本を割込むことがあります。為替レートは、各国の経済･金利動向、金融･資本政策、為替市場の動向など様々な要因で変動します。
3.カントリーリスク
当ファンドは、実質的に海外の資産に投資します。このため、投資対象国･地域の政治･経済、投資規制･通貨規制等の変化により、基準価額が大きく変動することがあり、投資元本を割込むことがあります。
4.信用リスク当ファンドは、実質的に組入れた有価証券等の発行者の経営･財務状況の変化およびそれらに対する外部評価の変化等により基準価額が影響を受け、投資元本を割込むことがあります。
特に中小型株は大型株に比べ、発行者の経営･財務状況の急激な悪化や経営不安･破綻が起こりやすいリスクがあります。
5.その他の留意点●ファンドのお取引に関しては、金融商品取引法第37条の6の規定（いわゆるクーリング・オフ）の適用はありません。
●投資対象とするマザーファンドにおいて、他のベビーファンドの資金変動等に伴う売買等が生じた場合などには、当ファンドの基準価額に影響を及ぼす場合があります。
●金融商品取引所等の取引停止、外国為替取引の停止その他やむを得ない事情がある場合等は、受付を中止することやあるいは既に受付けた注文を取消すことがありますのでご注意ください。
●投資信託に関する法令、税制、会計制度などの変更によって、投資信託の受益者が不利益を被るリスクがあります。
●当ファンドは、大量の解約が発生し短期間で解約資金を手当てする必要が生じた場合や主たる取引市場において市場環境が急変した
場合等に、一時的に組入資産の流動性が低下し、市場実勢から期待できる価格で取引できないリスク、取引量が限られてしまうリスクがあります。これにより、基準価額にマイナスの影響を及ぼす可能性や、換金の申込みの受付けが中止となる可能性、換金代金の支払いが遅延する可能性があります。

当資料は、ＳＢＩアセットマネジメント株式会社が作成した販売用資料であり、金融商品取引法に基づく開示資料ではありません。当資料は信頼できると考えられる情報に基づいて作成しておりますが、情報の正確性、完全性を保証するものではありません。当資料中の記載内容、数値、図表等については、当資料作成時のものであり、事前の連絡なしに変更されることがあります。なお、当資料のいかなる内容も将来の投資収益を示唆・保証するものではありません。ファンドは、値動きのある資産（また、外貨建て資産の場合、この他に為替変動リスクもあります。）に投資しますので、基準価額は変動します。したがって、元金が保証されているものではありません。ファンド運用による損益は、すべて投資信託をご購入される受益者のみなさまに帰属します。
取得のお申込みにあたっては、投資信託説明書（交付目論見書）をお渡ししますので必ず内容をご理解の上、ご自身でご判断ください。 投資信託は預金や保険契約とは異なり、預金保険機構または保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。
また元本や利回りの保証はありません。 販売会社が登録金融機関の場合は、証券会社と異なり、投資者保護基金の補償の対象ではありません。 投資信託のお申込み時には購入時手数料、ならびに運用期間中は運用管理費用（信託報酬）等がかかるほか、売却時には信託財産留保額がかかる場合があります。

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ファンド名アメリカン・ドリーム・ファンド

商品分類

追加型投信/海外/株式

当初設定⽇

2007年6⽉29⽇（⾦）

信託期間

無期限とします。

決算⽇
購⼊・換⾦
申込不可⽇
申込締切時間購⼊・換⾦単位
収益分配

原則として、毎年6⽉12⽇（休業⽇の場合は翌営業⽇）とします。
販売会社の営業⽇であっても、下記のいずれかに該当する場合は、購⼊および換⾦のお申込みはできません。
●ニューヨークの銀⾏休業⽇ ●ニューヨーク証券取引所の休業⽇
午後3時までに、販売会社が受付けた分を当⽇のお申込み分とします。
販売会社が定める単位とします。
年1回の決算時に、原則として収益の分配を⾏います。
※分配⾦を受け取る「⼀般コース」と⾃動的に再投資される「⾃動けいぞく投資コース」があります。なお、どちらか⼀⽅のコースのみのお取扱いとなる場合があります。詳しくは、販売会社にお問い合わせください。

購⼊価額

購⼊申込受付⽇の翌営業⽇の基準価額とします。

換⾦価額
換⾦代⾦

換⾦申込受付⽇の翌営業⽇の基準価額から信託財産留保額（当該基準価額に、0.3％の率を乗じて得た額）を控除した価額とします。
原則として換⾦申込受付⽇から起算して、6営業⽇⽬からお申込みの販売会社でお⽀払いします。

課税関係

課税上は、株式投資信託として取扱われます。
公募株式投資信託は税法上、⼀定の要件を満たした場合にNISA（少額投資⾮課税制度） の適⽤対象となります。
当ファンドは、NISAの「成⻑投資枠（特定⾮課税管理勘定）」の対象ですが、販売会社により取扱いが異なる場合があります。詳しくは、販売会社にお問い合わせください。
配当控除、益⾦不算⼊制度の適⽤はありません。
※税制が改正された場合には、変更となる場合があります。税⾦の取扱いの詳細については、税務専⾨家にご確認されることをお勧めします。

お客さまには以下の費⽤をご負担いただきます。
【直接的にご負担いただく費⽤】（消費税率が10%の場合）
購⼊時⼿数料

購⼊価額に3.85%（税抜3.5％）を上限として、販売会社が独 当ファンドおよび投資環境の説明・情報提供、購⼊に関する事務⼿続き等の対価で⾃に定める率を乗じて得た額とします。
す。
※詳しくは、販売会社にお問い合わせください。

信託財産留保額

換⾦申込受付⽇の翌営業⽇の基準価額に0.3％の率を乗じて得た額を、ご換⾦時にご負担いただきます。

【間接的にご負担いただく費⽤】（消費税率が10%の場合）
運⽤管理費⽤・年率（信託報酬）

2.585%

信託報酬＝運⽤期間中の基準価額×信託報酬率(2.35%)

ファンドの純資産総額に対し、左記の率を乗じて得た額が⽇々計上され、毎計算期間の最初の6ヵ⽉終了⽇および毎計算期末ま
たは信託終了の時にファンドから⽀払われます。

(括弧内数字は税抜)(委託会社)

1.727%

委託した資⾦の運⽤の対価です。

(1.57%)(販売会社)

0.770%

購⼊後の情報提供、運⽤報告書等各種書類の送付、⼝座内でのファンドの管理等の対価です。

(0.70%)(受託会社)

0.088%

運⽤財産の管理、委託会社からの指図の実⾏の対価です。

(0.08%)
運⽤の委託先の報酬
その他の費⽤・⼿数料

運⽤の委託先が受ける報酬は、委託会社が受ける報酬から、毎計算期間の最初の6ヵ⽉終了⽇、毎計算期末ならびに信託終了のときに⽀払われるものとし、その報酬額は計算期間を通じて⽇々、マザーファンドの信託財産の純資産総額に年10,000分の120の率を乗じて得た額とします。
財務諸表監査に関する費⽤監査に係る⼿数料等(年額682,000円(税込))です。
当該費⽤が⽇々計上され毎計算期間の最初の6ヵ⽉終了⽇および毎計算期末または信託終了の時にファンドから監査法⼈に⽀払われます。

信託事務の処理に要する諸費⽤等

法定書類等の作成費⽤、法律・税務顧問への報酬等です。
当該費⽤が⽇々計上され毎計算期間の最初の6ヵ⽉終了⽇および毎計算期末または信託終了の時にファンドから⽀払われます。ただし、ファンドの純資産総額に対して年率0.10％(税込)を上限とします。

※ 「その他の費⽤・⼿数料」につきましては、運⽤状況等により変動するものであり、事前に料率、上限額等を表⽰することができません。
※ 上記のファンドに係る費⽤につきましては、消費税率の変更に応じて適⽤される料率をご参照ください。
※ 当該⼿数料および費⽤等の合計額については、ファンドの保有期間等に応じて異なりますので表⽰することができません。
当資料は、ＳＢＩアセットマネジメント株式会社が作成した販売用資料であり、金融商品取引法に基づく開示資料ではありません。当資料は信頼できると考えられる情報に基づいて作成しておりますが、情報の正確性、完全性を保証するものではありません。当資料中の記載内容、数値、図表等については、当資料作成時のものであり、事前の連絡なしに変更されることがあります。なお、当資料のいかなる内容も将来の投資収益を示唆・保証するものではありません。ファンドは、値動きのある資産（また、外貨建て資産の場合、この他に為替変動リスクもあります。）に投資しますので、基準価額は変動します。したがって、元金が保証されているものではありません。ファンド運用による損益は、すべて投資信託をご購入される受益者のみなさまに帰属します。
取得のお申込みにあたっては、投資信託説明書（交付目論見書）をお渡ししますので必ず内容をご理解の上、ご自身でご判断ください。 投資信託は預金や保険契約とは異なり、預金保険機構または保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。
また元本や利回りの保証はありません。 販売会社が登録金融機関の場合は、証券会社と異なり、投資者保護基金の補償の対象ではありません。 投資信託のお申込み時には購入時手数料、ならびに運用期間中は運用管理費用（信託報酬）等がかかるほか、売却時には信託財産留保額がかかる場合があります。

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6/6【委託会社、その他関係法人】
委託会社

ＳＢＩアセットマネジメント株式会社（設定・運用等）
登録番号 金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第311号
加入協会 一般社団法人投資信託協会
一般社団法人日本投資顧問業協会
三井住友信託銀行株式会社（信託財産の管理等）
下記参照（募集・換金の取扱い・目論見書の交付等）

受託会社
販売（取次）会社（2024年9月11日現在）
金 融商品 取引業者 名（ 五十音順 ）登 録番号

日本証券 業協会

一般 社団法人
日 本投資 顧問業
協会

一般 社団法 人
金融先物 取引業
協会

一 般社団法 人
第二種 金融商品取引 業協会

アイザワ証券株式会社

金融商品取引業者

関東財務局長（金商）第3283号○○

あかつき証券株式会社

金融商品取引業者

関東財務局長（金商）第67号○○

アーク証券株式会社株式会社イオン銀行（委託金融商品取引業者
マネックス証券株式会社）
いちよし証券株式会社

金融商品取引業者

関東財務局長（金商）第1号○

登録金融機関関東財務局長（登金）第633号○

金融商品取引業者

関東財務局長（金商）第24号○

臼木証券株式会社
ＳＭＢＣ日興証券株式会社

金融商品取引業者

関東財務局長（金商）第31号○（「ダイ レクトコース」及び「投信つみたてプ ラ ン 」
でのお取扱いとなります。）

金融商品取引業者

関東財務局長（金商）第2251号

○

○

○

株式会社SBI証券
株式会社SBI新生銀行（委託金融商品取引業者
株式会社SBI証券
マネックス証券株式会社）
株式会社愛媛銀行

金融商品取引業者

関東財務局長（金商）第44号

○

○

○

登録金融機関関東財務局長（登金）第10号○○

登録金融機関

四国財務局長（登金）第6号○

FFG証券株式会社

金融商品取引業者

福岡財務支局長（金商）第5号○

auカブコム証券株式会社

金融商品取引業者

関東財務局長（金商）第61号○

おきぎん証券株式会社

金融商品取引業者

沖縄総合事務局長（金商）第1号○

共和証券株式会社

金融商品取引業者

関東財務局長（金商）第64号○

Ｊトラストグローバル証券株式会社

金融商品取引業者

関東財務局長（金商）第35号○

島大証券株式会社※1

金融商品取引業者

北陸財務局長（金商）第6号○

新大垣証券株式会社
セントレード証券株式会社

金融商品取引業者

東海財務局長（金商）第11号○

金融商品取引業者

関東財務局長（金商）第74号○

立花証券株式会社

金融商品取引業者

関東財務局長（金商）第110号

○

※2

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株式会社トマト銀行

登録金融機関中国財務局長（登金）第11号○

東海東京証券株式会社

金融商品取引業者

東海財務局長（金商）第140号○

東洋証券株式会社

金融商品取引業者

関東財務局長（金商）第121号○○

内藤証券株式会社

金融商品取引業者

近畿財務局長（金商）第24号○○

南都まほろば証券株式会社

金融商品取引業者

近畿財務局長（金商）第25号○

光証券株式会社

金融商品取引業者

近畿財務局長（金商）第30号○○

フィデリティ証券株式会社

金融商品取引業者

関東財務局長（金商）第152号

○

○

※2

北洋証券株式会社
松井証券株式会社

金融商品取引業者

北海道財務局長（金商）第1号○

金融商品取引業者

関東財務局長（金商）第164号○

松阪証券株式会社

金融商品取引業者

東海財務局長（金商）第19号○

マネックス証券株式会社

金融商品取引業者

関東財務局長（金商）第165号○

三田証券株式会社

金融商品取引業者

関東財務局長（金商）第175号○

水戸証券株式会社

金融商品取引業者

関東財務局長（金商）第181号○

山形證券株式会社

金融商品取引業者

東北財務局長（金商）第3号○

楽天証券株式会社

金融商品取引業者

関東財務局長（金商）第195号○

リーディング証券株式会社

金融商品取引業者

関東財務局長（金商）第78号

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※1 上記協会のほか、一般社団法人日本STO協会に加入※2 新規申込のお取扱いを停止

当資料は、ＳＢＩアセットマネジメント株式会社が作成した販売用資料であり、金融商品取引法に基づく開示資料ではありません。当資料は信頼できると考えられる情報に基づいて作成しておりますが、情報の正確性、完全性を保証するものではありません。当資料中の記載内容、数値、図表等については、当資料作成時のものであり、事前の連絡なしに変更されることがあります。なお、当資料のいかなる内容も将来の投資収益を示唆・保証するものではありません。ファンドは、値動きのある資産（また、外貨建て資産の場合、この他に為替変動リスクもあります。）に投資しますので、基準価額は変動します。したがって、元金が保証されているものではありません。ファンド運用による損益は、すべて投資信託をご購入される受益者のみなさまに帰属します。
取得のお申込みにあたっては、投資信託説明書（交付目論見書）をお渡ししますので必ず内容をご理解の上、ご自身でご判断ください。 投資信託は預金や保険契約とは異なり、預金保険機構または保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。
また元本や利回りの保証はありません。 販売会社が登録金融機関の場合は、証券会社と異なり、投資者保護基金の補償の対象ではありません。 投資信託のお申込み時には購入時手数料、ならびに運用期間中は運用管理費用（信託報酬）等がかかるほか、売却時には信託財産留保額がかかる場合があります。