日本教育メディア学会

学 会 通 信 第 38 号
学会ホームページ http://wwwsoc.nii.ac.jp/jaems/
2006 年 2 月 1 日発行

事務局〒184-8501
東京都小金井市貫井北町4-1-1
東京学芸大学教育学研究室内
電話:042-329-7344/FAX.7344
E-mail:shijaems@u-gakugei.ac.jp

第１２回日本教育メディア学会年次大会を終えて大会実行委員長 篠原文陽児
去る平成 17 年（2005 年）10 月 1 日（土）と 2 日（日）の 2 日間にわたり、標記年次大会が、東京都小金井市にある国立大学法人東京学芸大学で開催されました。東京学芸大学での開催は、1984 年 9 月 22日（土）・23 日（日）の「第 21 回日本視聴覚教育学会・第 29 回日本放送教育学会合同大会」以来、21年を経ての開催となりました。当時の赤い表紙の「研究発表論文集」を開きますと、シンポジウムには「映像・コンピュータリテラシーと子どもの思考様式」が、課題研究には「多メディア時代の教育放送」「高度情報社会における教師教育の改革」が、それぞれ企画開催されたこと、自由研究では、教授スキル訓練プログラム、OHP を活用した授業設計、CAI による教授理論、校内放送番組制作における高校生の意識、ビデオの役割、映像分析手法、遠隔大学、映像視聴能力の評価などに関する研究発表があったことなどを知ることができ、当時を思い浮かべ、感慨深いものがあります。
第 12 回日本教育メディア学会年次大会は、21 年前とは異なり、法人化された「国立大学法人東京学芸大学」による共催、「全国視聴覚教育連盟」「全国放送教育研究会連盟」「日本学校視聴覚教育連盟」「東京都教育委員会」「千葉県教育委員会」のご後援、そして、25 社の企業からのご協賛があり、90 件に及ぶ研究等発表と 180 名を超える参加者を得て、21 年前の「合同大会」をはるかに凌ぐ規模と「質」の高い豊かな内容で、成功裡のうちに終えることができました。
90 件の研究発表等の内容は、シンポジウム、課題研究、特別講演、自由研究、ポスターセッション、
特設：討議セッションで構成されました。中でも、「特設：討議セッション」は、本学会では初めての試みとして、会員ではなくても、現職の教員等であれば、特別に設定された参加費で研究発表していただ
けることを願って、企画いたしました。具体的には、「いちおし！Quality Teacher/Education /Training－私の○○授業・研修、改革事例（含高等教育）」を副題として、趣旨にご賛同いただいた 15 件の先進的授業等事例を「私の総合学習」「私の情報教育」「私のメディア活用授業」「私の生涯学習」の 4 会場で開催いたしました。また、年次大会の前日には、2 社の格別なご協力とご協賛を得て、年次大会の一環として「e ラーニング入門ワークショップ」も開催されました。1960 年代から蓄積された CAI と CMIの貴重な成果と、進展著しいネットワーク環境の融合の基礎を研修する、良い機会となりました。ご協
力とご協賛いただいた 2 社に対し、改めて、お礼申し上げます。
「質」が問われる教育環境の中で、地に足を着けた、これら先進事例とワークショップは、時代を先取りし本質を問う「シンポジウム」「課題研究」とともに、年次大会の新たな方向付けとなる企画と自負しております。そして、これを機会に、本学会が「理論と実践の学」である「視聴覚教育」と「放送教育」の融合した「教育メディア研究」をいっそう進展させる新たな一歩を踏み出すことを、祈念しております。
最後に、改めて、年次大会及び e ラーニング入門ワークショップにご参加の方々はもとより、企画と開催に深いご理解と心温まる強いお力添えを賜った共催と後援各機関及び協賛各企業に対し、大会実行委員会を代表して、本紙面を借り、深くお礼申し上げます。また、同じく、準備と実行に献身的にご協力いただいた研究同人等、研究室所属の院生および学生に、心から感謝いたします。
（東京学芸大学教授）
12005 年度定例総会議事録
時 ： 2005 年 10 月 2 日（日） 12：30～13：10
場 ： 東京学芸大学教育学部 C 棟 301
席 ： 計 74 名（37 名出席、37 名委任状）総会成立（全員総数 354 名の 1/10 以上）
開会の辞 篠原文陽児副会長・事務局長
会長挨拶 生田孝至会長
議長選出 生田孝至会長選出
報告「坂元彦太郎記念教育メディア研究奨励賞」審議経過と結果報告 市川昌理事
受賞論文 海後宗男「大学生の情報通信技術利用の関連要素と社会的デジタル・デバイドの階層化－日本型デジタル階層の構造－」
5. 協議（１） 第１号議案（2004年度事業報告及び収支決算案承認の件）
１）2004年度事業報告①機関誌発行
佐々木輝美編集委員長②年次大会の開催 久保田賢一関西大学大会実行委員長③学術交流等─3研究会の開催 小笠原喜康委員長
２）2004年度収支決算（案）承認、監査報告：太田太会計監査（２）第２号議案（2005年度事業計画及び収支予算案承認の件）
１）2005年度事業計画①機関誌発行 国際研究会の報告掲載。特集「eラーニングの課題と可能性」原稿募集②年次大会の開催 篠原文陽児東京学芸大学大会実行委員長③学術交流等─常設委員会「国際委員会」設立
3研究会の開催（第3回2005年12月17日福岡工業大学）
日韓交流研究会（2006年7月17─19日）案内
２）2005年度収支予算案承認
6. その他（１）2006年度年次大会 北海道教育大学（２）その他
１） 大学院博士後期課程学生は本人の希望により2006年4月1日から学生会員会費（年間4000円）でもよいとする。
２）学会費未納の表示は、プライバシー保護の観点から、宛名ラベルには記載せずに封入物で行なう。
7. 閉会の辞 生田孝至会長
日会
出
1.
2.
3.
4.

日本教育メディア学会定例理事会議事録
１ 日時 2005 年 9 月 30 日（金） 18：30～20：00
２ 場所 東京学芸大学教育実践研究支援センター3 階会議室
３ 出席 23 名（出席 14 名、委任状 9 名）
：30 名の半数以上で理事会成立
議事４. 報告「坂元彦太郎記念教育メディア研究奨励賞」審議経過と結果報告1件 坂元賞委員
５ 協議（１） 第１号議案（2004年度事業報告及び収支決算案承認の件）
2

１）2004年度事業報告①機関誌発行：編集委員長②年次大会の開催報告：関西大学大会準備委員長③学術交流等─研究会の開催：研究会委員長
２）2004年度収支決算（案）：事務局、監査報告：監事（２）第２号議案（2005年度事業計画及び収支予算案承認の件）
１）2005年度事業計画①機関誌発行： 12巻1号掲載原稿及び特集決定：編集委員長②年次大会の開催：東京学芸大学大会準備委員長③学術交流等─研究会の開催：委員長
常設委員として「国際委員会」の設置が提案、規約の改正
日韓会議2006年７月18-20日説明：副会長。
２）2005年度収支予算案：事務局
６ その他（１）2006年度年次大会 北海道教育大学について（２）その他 １）大学院博士後期課程学生会費：2006年4月1日より本人希望による
２）宛名に会費納入状況の記載はしない

定例編集委員会議事録
日時：２００５年９月３０日（金）17：00-18：30
場所：東京学芸大学教育実践研究支援センター３階会議室
出席：16 名（欠席 28 名）＜議事＞
１．学会誌の発行について
1) 2004 年度学会誌（第 11 巻 1 号、2 号）について、2 号は発送中2) 2005 年度学会誌(第 12 巻 1 号、2 号)について
1 号原稿 4 編完成に、国際研究会の報告原稿及び書評を入れ、今年度中に発行予定
２．2005 年度学会誌の特集論文のテーマについて
特集テーマ案 4 件及び資料案 1 件が寄せられ議論の上、「e ラーニングの課題と可能性」に決定『教育メディア研究』特集 12 巻 2 号特集原稿募集～ 特集テーマ：「e ラーニングの課題と可能性」～
技術の飛躍的な進歩に伴い、e ラーニングはもはや空想の世界の出来事ではなくなり、熱い視線を浴びるようになりました。その応用領域は学校教育のみならず、資格取得、企業内教育、塾、生涯教育など、多岐にわたっています。
「いつでもどこでも」学習が可能な e ラーニングは魅力的な響きを持ちますが、優良なコンテンツをどのように創造するか、それにかかる費用負担をどうするか、学習者の意欲をどのように高めるか、教師や生徒への支援体制はどうあるべきか、従来の対面教育をどう位置づけるか等、課題が多いことも事実です。今回の特集では、e ラーニングの課題やその解決法についての知見を集め、教育現場でどのように実践していくことが可能であるかを具体的に論じていただきたいと思います。
なお、具体的な投稿方法は下記に従ってください。
記3字数：図表を含み５,０００字ないし６,０００字
投稿方法：MS-Word にて作成のうえ、プリント原稿４部とフロッピーディスク等に記録したメディアを同封し、書留で郵送。
郵送先：184-8501 小金井市貫井北町 4-1-1 東京学芸大学教育学教室内日本教育メディア学会
期限：2006 年 2 月 28 日厳守（すでにホームページに掲載しております）（編集委員長：佐々木輝美）

日本教育メディア学会 2006 年度第 1 回研究会のお知らせと発表の募集～ テーマ「メディアリテラシー、メディア教育、情報教育の展開」～
メディアリテラシーの教育と研究は、本学会の重要なテーマのひとつです。
「教育メディア研究」誌第11 巻第 2 号（2005）でも、特集として「メディアリテラシー教育の現状と課題」が組まれました。この用語が使われるのは主に北米で、イギリスをはじめとするヨーロッパでは「メディア教育」という用語が使われています。一方で、「情報教育」が教育課程に位置づけられ、実践と研究がなされています。
そこで、これらの用語と領域はどのように重なり合い、どのように異なるかを明らかにすることが求められています。本研究会では、メディアリテラシー、メディア教育、情報教育をめぐって、目標とねらい、カリキュラムの内容と構成、実践方法、効果の研究などを報告していただき、それらの有機的な関連と有意義な発展の方向について議論していきたいと考えます。みなさまの積極的なご参加を期待いたします。
・日時 2006 年 4 月 7 日（金）午後 1 時 30 分～4 時 30 分
・場所 メディア教育開発センター（研究棟 1 階特別会議室））（ＪＲ総武線「幕張駅」、または京葉線「海浜幕張駅」下車徒歩 15 分）
http://www.nime.ac.jp/access.html
・主催 日本教育メディア学会
・参加費 資料代 1,000 円
・発表申込み締切り日：2006 年 2 月 28 日（火）・原稿送付締切り日 ：2006 年 3 月 14 日（火）厳守
電子メールの添付ファイルでメディア教育開発センターの芝崎順司（shiba@nime.ac.jp）までお送りください。
・原稿執筆要綱：原稿は論文集にまとめます。
ワード形式または pdf 形式の原稿をメールで送付してください。B5 版 1 行 20 字×40 行×2 段組、枚数は 4 枚以上の偶数枚。余白は、左右・上下＝23ｍｍ、字体は明朝体 9 ポイント。
和文と英文の表題・名前・所属、要約、キーワード（5 個以内）
・発表申込みと原稿送付先、問い合わせ〒261-0014 千葉市美浜区若葉 2-12
メディア教育開発センター 芝崎順司
電話：043-298-3266
FAX：043-298-3487
電子メール：shiba@nime.ac.jp

2006 年度研究委員会委員名簿
委 員 長 小 笠 原 喜 康 （日本大学）hxo@oggo.jp
副委員長 鈴 木 克 明（岩手県立大学） ksuzuki@soft.iwate-pu.ac.jp
副委員長 寺 嶋 浩 介（長崎大学）
tera@cside.com
委員4

瀬 川
大河原
稲 垣
村野井
朝 倉
佐 賀
堀 田
亀 井
黒 田
岡 部
浅 井
木 原
黒 上
久保田
田 中川 本三 宅
中 橋
板 東

良 明（北海道教育大学） segawa@atson.sap.hokkyodai.ac.jp
清 （岩手大学） ookawara@iwate-u.ac.jp
忠 （東北学院大学） slt@mba.sphere.ne.jp
均 （茨城大学） muranoi1@mx.ibaraki.ac.jp
徹 （東海大学） e-asak@nifty.com
啓 男（メディア教育開発センター） saga@nime.ac.jp
博 史（園田学園大学） hotta@sonoda-u.ac.jp
美穂子（椙山女学院大学） kameimihoko@yahoo.co.jp
卓 （富山大学）tkuroda@themis.ne.jp
昌 樹（金沢星陵大学） okabe@seiryo-u.ac.jp
和 行（京都教育大学） asai@kyokyo-u.ac.jp
俊 行（大阪市立大学） kihara@lit.osaka-cu.ac.jp
晴 夫（関西大学） kurokami@mbc.ocn.ne.jp
賢 一（関西大学） kubota@tcn.zaq.ne.jp
博 之（大阪教育大学） hiroyuki@cc.osaka-kyoiku.ac.jp
佳 代（広島市立大学） kayo@im.hiroshima-cu.ac.jp
正太郎（福山大学） miyake@oct-net.ne.jp
雄 （福山大学） nakahashi.yu@nifty.ne.jp
宏 和（福岡工業大学） bandou@fit.ac.jp（地区順）「教育メディア研究」第 13 巻 1 号原稿募集のご案内
第 12 巻 2 号は特集原稿を掲載いたしますが、13 巻 1 号の論文を募集しております。会員の皆様ふるってご投稿下さい。

新入会員
[正会員]
近江 玲 （御茶ノ水女子大学）、小田切真（常葉学園大学）、Dison Elmina Rayah(、川村義治（金沢星陵大学）、五嶋正治（東海大学）、澤田敬人（静岡県立大学）、中原 淳（東京大学）、中丸久一（桐蔭横浜大学）、長谷川典子（北星学園大学）[学生会員]
猪飼涼介（関西大学大学院）、時任隼平（関西大学大学院）、山本良太（関西大学大学院）、湯口太郎（国際基督教大学）（2005 年 10 月 2 日定例理事会で承認）（2005.2.1~2005.9.30）

退会会員（2004 年度以降）
浅野孝夫、伊藤宏昭、伊藤秀世、磯貝千足、今栄国晴、梅田恭滋、浦川朋司、浦田俊之
大隈紀和、岡村二郎、押野市男、神崎謙一、木崎卓平、木村誠、桐山尚子、倉井庸維
小山敏子、高橋勉、塚田慶一、土井捷三、中村國男、中村次郎、野崎剛一、村井護安
持留英世

5学会費納入、お振込みのお願い
本学会は、会費の前納制です。つきましては、2005 年度会費（2005 年４月から 2006 年３月）及び2006 年度会費（2006 年４月から 2007 年３月）未納会員の方は、早急に、納入をお願いいたします。
正会員の年会費は 7 千円、学生会員は年会費 4 千円です。

◆ 日本教育メディア学会第１３回年次大会のご案内 ◆日時：平成１８年１０月１４日（土）～１５日（日）会場：北海道教育大学 札幌校
住所：002-8501 札幌市北区あいの里5条3丁目1番7号
大会テーマ：「教育におけるメディアを介したコミュニケーション」 (案)＜趣旨＞学習では、「何を」、「どのように」するかという問題を切り離して考えることが難しいものです。新しいメディアが登場すると、「情報を面白く分かりやすく使いた>い」というような教育ニーズに応えていく必要もあり、「どのように」という点に重点をおいた教育実践に興味が集中しがちです。
しかし、教育における人とメディアの関わり方の理想を探ることが、学会の目指すところの一つである
ならば、「何を」という点に関する興味関心を忘れてはならないでしょう。
ICT（情報通信技術）の発達、普及により、メディアのある場所へ人々が集まる時代から、個人がメディアを所有し、いつでも、どこでも手軽に情報にアクセスできるようになりました。また、レコードからCDへ、銀塩写真からデジタルカメラへ、ビデオカセットからDVDのようにアナログからデジタルへの移行が急展開しています。その一方で、ICTが先行する情報化では対応ができない様々な問題が顕在化していることは見逃せません。いつの時代、どこの国の人々も、その時代の教育をとおして、子どもに自分達の未来を託してきたはずです。子ども達が、情報の消費者から生産者として成長できるような教育が期待されるとともに、教育の情報化の反面教師として、ICTを利用したリアルな人間関係の改善が求められています。この際、本年次大会においても、教育におけるメディアを介したコミュニケーションをテーマに年次大会を開催したいと考えています。ご興味とご関心のある多くの方々による有意義な会にしたいと考えておりますので、ふるってのご参加を期待しております。
なお、本年次大会は、平成18年10月13日（金）･14日（土）に開催される「第57回放送教育研究会全国大会北海道札幌大会」（全国放送教育研究会連盟ほか主催）と共催予定です。
なおまた、この時期、多くの学会が札幌市内で開催される計画があります。ホテル、交通機関等の、お早目のご予約など、お勧めいたします（学会事務局では、ホテル等の斡旋などいたしませんので、予め、ご了解ください）。
§日本教育メディア学会 事務局〒184-8501 東京都小金井市貫井北町 4-1-1 東京学芸大学教育学研究室内
電話 042-329-7344 / Fax. 042-329-7344
学会ホームページ URL http://wwwsoc.nii.ac.jp/jaems/
E-メール shijaems@u-gakugei.ac.jp
郵便振替口座 ００１３０－４－１０３０２１6