こうえいフォーラム第９号／２００１．１

動的遠心載荷模型実験装置を用いた盛土地盤に対する加振実験
AN INTRODUCTION OF THE DYNAMIC CENTRIFUGAL LOADING EXPERIMENTED FACILITY AND THE SHAKING EXPERIMENT FOR INVESTIGATION OF MODEL EMBANKMENT

鈴木弘敏*･中橋貞雄**･岸野敬行**
Hirotoshi SUZUKI, Sadao NAKAHASHI and Takayuki KISHINO

Dynamic centrifugal facility was established in1998. By using the facility the following tests
were carried out.
１）Investigating of the performance of the dynamic shaking facility and acceleration
sensors２）Shaking tests for uniform embankment models
We report that the density and shape of embankment affects seismic behavior ofembankment.
Key Words : dynamic centrifugal facility, shaking test, model test, embankment model,
seismic behavior

１．概説

により遠心力場における加振実験が可能となり３）、日本工

地震の多い我が国では、地盤および地盤構造物の地震時挙動を予測してその結果を設計に反映させることは非常に営においても1998年度に導入された加振装置により模型地盤の地震時挙動を調査することが可能となった。

重要であり、とくに1995年に発生した阪神･淡路大震災以以上のような背景により、本研究では今回導入した装置

降は地震がもたらす人的･物的被害の甚大さからその対応の基本性能を把握し、さらに実地盤の地震時挙動を小型縮が急務となっている。

小模型において再現することを目的として、加振機本体お地盤および地盤構造物の地震時挙動を把握する手法としよびセンサー類の性能確認試験と均一盛土地盤に対する遠ては、大別して数値解析と模型実験が挙げられる。このう心加振実験を実施した。この結果より地盤密度が変化した

ち模型実験は重力場における振動台実験が以前より行われ際の盛土模型内部の応答特性等の変化について考察するとてきた。振動台実験は数値解析と異なり、実際の土を用いともに、今後の課題について言及した。

た結果が得られると言う長所を持つ反面、相似則を導く際に用いた応力〜歪みの仮定が中程度の歪みレベルまでしか適用できないために、土が降伏するような終局状態の安定問題等には適用できないという欠点を有している

２．遠心載荷実験の近年の動向
1964年に我が国で初となる地盤工学用の遠心装置（大阪。一市立大学）が稼働を開始して以来、遠心装置の台数も増加

方遠心力場における加振実験は終局状態も含む相似則が確の一途をたどってきた。図−１は我が国における遠心装置立されており、重力場振動台実験が持つ上記の欠点を解消の台数と発表論文の件数（土木学会および地盤工学会）のすることは知られていた。しかし、加振制御の難しさと高推移を示すもの４）である。図−１より、1980年代から遠心性能のセンサー類を必要とすることから、あまり実施され装置台数が飛躍的に増加し、それに伴い発表論文数も増加てこなかった。近年、加振制御技術とセンサー性能の向上していることがわかる。

１），２）

図−２は図−１の発表論文に占める研究分野の割合の推＊
道路・橋梁・軌道部＊＊ 首都圏事業部 地盤構造部

移を示すもの４）である（但し1998年度データはその年に開催されたInternational Conference CENTRIFUGE 98の発表論125

動的遠心載荷模型実験装置を用いた盛土地盤に対する加振実験＜長所＞①

極限安定状態や大変形問題も含む相似則が確立されているため、実際の地震時に生じる挙動の全てのプロセスが定量的に把握できる。

②

高い上載圧を受ける高盛土や大深度地下構造物等に関しても実物と同じ応力状態が再現されるため、高拘束圧における土の動的性質を正確に再現できる。

③

模型の寸法が小さいため、短期間･低コストで実施できる。

＜短所＞
図−１ 遠心装置の台数と発表論文件数の推移（日本）４）①作用させる地震動の周波数が実物よりかなり大きくなるため（表−１参照）、土の挙動の周波数依存性によっては実物の挙動と異なる可能性がある。

文）。図−１より、近年になるにつれて研究分野の多様化が進み、その中で動的問題･地震時挙動分野の占める割合②

遠心力場では地盤内に設置された加速度計等のセンが増加していることから、その重要性がうかがえる。また

サーの大きさが見かけ上大きくなるので、超小型･他分野ではCENTRIFUGE 98において地盤環境分野（主に軽量のものを使用する必要がある。

汚染物質の地盤内拡散実験）の発表が新しく加わっており、欧州では遠心装置を用いた地盤環境研究ネットワークであ③計測チャンネル数に制限が設けられるため、希望通りにセンサーが設置できない場合がある。

るNECER（Network of European Centrifuges for Environmental geotechnic Research）が誕生しており、時代の趨勢がうかがえる。

（2）相 似 則
実物と同じ土質材料を用い幾何学的に１/Ｎに縮小した模型を、遠心加速度Ｎ（×g、g＝9.8m/s2）の遠心力場におい

３．動的遠心装置の概要と現況た模型では、表−１のような相似則が成り立つ。遠心力場（1）動的遠心装置とはにおいて動的実験を実施する場合は、時間の相似則が圧密

動的遠心装置とは、通常の遠心装置に加振台を搭載した浸透問題と異なるため、Ｎ倍の粘性抵抗を持つ間隙流体をものであり、遠心力が作用して実物と同じ応力状態となっ用いて浸透時間を１/Ｎとし、時間の相似則を動的現象にている模型地盤に対し地震力を載荷して地盤の応答加速合わせる工夫がなされる。

度、変位、過剰間隙水圧の経時変化等を調査･確認することを目的として実験が行われる。遠心力場における加振実
験は、従来から行われてきた重力場振動台実験と比較して主に以下のような違いがある。

（3）動的遠心装置の現況
1998年現在、遠心載荷装置を有する国内の研究機関は35機関であり、装置台数は37（大学：19台･省庁：７台・建設会社：７台･コンサルタント会社：３台）である。これ

図−２ 発表論文に占める研究分野の割合の推移４）126

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表−１ 遠心載荷模型実験における相似則

サルタント会社では建築系最大手の日建設計が本年度の地盤工学会年次学術講演会の展示ブースで動的遠心装置を用いた実験例を宣伝の中核に据えるなど、各研究機関において積極的な取り組みが見られるようになってきている。

４．日本工営の動的遠心装置（1）構成

動的加振装置用に改造した日本工営の遠心装置図を図−３に、今回導入した加振装置を写真−１に、回転中の遠心装置本体（加振装置搭載）を写真−２に示す。
本加振装置は日立製作所製で電気油圧サーボ方式により起振力を発生させており、実験室外に設置された油圧源装置、回転軸周りに取り付けているアキュムレータ、加振テーブルおよびそれを起振させるアクチュエータ、そして模らのうちビーム型装置は32台を占めており（残りはドラム型土槽より構成される。加振力の制御および油圧の管理等型）、加振装置を併せ持っているビーム型装置は15台であは制御室内のコンピュータと油圧操作盤により行われる。

る。その中の省庁・建設会社・大学および日本工営に設置

本加振装置の仕様を表−３に、加振限界線図を図−４にされた装置の仕様一例を表−２に示す。表−２に見られる示す。正弦波加振では図−４中の太線内領域の条件で加振ように、建設省土木研究所・竹中技術研究所などに見られ可能である。表−２および表−３に見られるように本加振る有効半径６m強、遠心載荷容量400g・ton強といった巨大装置は他機関のものと比較して中規模クラスに位置する。

装置を除いては、有効半径２m前後、載荷容量100g・ton前

しかし、その遠心載荷機能および加振機能は同クラスの中後、搭載可能な質量と加振加速度より得られる起振力は４ではトップレベルであり、建設省土木研究所等の巨大装置〜６ tonと、中規模クラスの装置が殆どである。また、設の機能に匹敵すると言える。

定周波数範囲は概ね10〜400Hz程度となっている。なお
表 − ２ には記していないが、かねてよりUniversity ofCalifornia, Davisの遠心装置を用いて実験を行っていた大林（2）特長本加振装置は以下のような特長を持つ。

組が独自の遠心装置を設備する準備をしており、またコン

表−２ 動的加振装置を設備した研究機関の遠心装置仕様一例

127

動的遠心載荷模型実験装置を用いた盛土地盤に対する加振実験

表−３ 動的加振装置仕様

図−３ 日本工営の遠心装置図（動的加振用に改造）

写真−１ 動的加振装置

図−４ 加振限界線図（正弦波加振）

1）連続加振が可能
本加振装置の油圧は地上の静止側にある油圧源で発生させるが、その圧力はロータリージョイントを介して常時遠心ピット内回転側へと供給される。このため加振後油圧が低下しても瞬時に蓄圧され、再加振することができる。
２）補正加振が可能
通常、制御コンピュータから加振装置へ目標波形を送ると、加振テーブルに容器を設置した系が持つ固有振動数のために目標波形とは異なった応答波形を示す。しかし本加振装置では、目標波形と応答波形の違いを比較･修正する事を繰り返して最適な指令波形を作成することができる。
３）目的に応じた地震波形の入力が可能
写真−２ 回転中の遠心装置本体（遠心加速度：30ｇ）

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本加振装置は①正弦波、②実地震波、③ランダム波の３こうえいフォーラム第９号／２００１．１

種類が入力可能であるため、目的に応じた地震波形を設定できる。
4）コリオリ力と遠心加速度分力の影響を軽減する構造
遠心載荷によりスイングアップした後の加振テーブルが天地方向に加振することにより、加振加速度への遠心加速度分力の影響およびコリオリ力の影響を軽減する構造となっている。
動的遠心装置が普及し始めた頃は各研究機関とも遠心装置本体が小さかったために、図−５に示すように加振方向を装置回転接線方向とする装置が主流であったので、遠心加速度分力の影響により模型容器端部付近では想定とは異図−５ 回転接線方向加振時の遠心速度分力とコリオリの影響（初期の動的加振装置）なる加振加速度が発生していた。しかし図−６に示すような天地方向加振ではこの影響を軽減できる。またコリオリ力も回転中には常に模型容器に作用するが、作用方向は接線方向であるため天地方向加振ではこの影響を軽減できる。日本工営製の遠心装置ではプラットフォーム型の遠心装置本体を採用しており、機器搭載スペースに余裕があるために上記のような加振テーブルの配置が可能となった。

５．加振性能試験
以下に加振装置本体の性能試験結果について述べる。な

図−６ 天地方向加振時の遠心速度分力とコリオリの影響（最新の動的加振装置、NKも含む）

お、本装置以外に建設省土木研究所と西松建設の加振装置を作製した日立製作所によれば、波形再現性等のパフォーマンスは本装置が最も優れているそうである。
（1）正弦波による加振限界性能試験
今回、新たに導入された加振装置の性能を確認するために、図−４に示した加振限界線図において加速度、速度、変位、周波数の４項目の限界を示す各折点部において下記の条件で正弦波による加振実験を実施した。
①加振制御方法の相違：加速度制御、変位制御②遠心加速度の大小：重力場、20g、50g、100g③搭載質量負荷の大小：無負荷および最大搭載質量250kg（a）Point③での波形

図−７に試験結果の一例として遠心加速度50gにおける250kg搭載時の限界線図の③、④にあたる条件での変位振幅図及び加速度振幅図を示す。限界線図上の試験結果としては非常にきれいな波形が得られている。
（2）実地震波の再現試験①実地震波形を以下の条件で再現させた。
②地震波形：神戸地震波③遠心加速度：50g④搭載質量：250kg⑤最大加速度：±20.0g｛392cm/s2｝
目標とする地震波形およびスペクトルを図−８（a）に、（b）Point④での波形
図−７ 加振限界線図③、④の波形

129

動的遠心載荷模型実験装置を用いた盛土地盤に対する加振実験（b）計測された応答波形とスペクトル（a）目標とする地震波形とスペクトル

図−８ 実地震波の波形とスペクトル（目標と応答）実施された検定結果を補正する必要がある。

計測された応答波形および応答スペクトルを図−８（b）に示す。波形の再現性も良好で、スペクトル合致率として77％という高い値が得られているのがわかる。

③

特に圧電型加速度センサーは個々の個体によりセンサー感度のばらつきがあるために、信頼できる加速度センサーの結果をもとに、それぞれについてキャ６．動的加振実験で使用する加速度センサー検定
試験（1）検定試験の概要リブレーションを実施する必要がある。
検定試験を実施したのは、写真−３に示す小型軽量で主に地盤内各部に設置される圧電型加速度センサーと写真−

加振実験に使用する加速度センサーは以下の項目を目的４に示したひすみゲージ型加速度センサーである。圧電型として実際の使用条件である、遠心加速度が載荷された状

加速度センサーは、φ3.6mm×h5.0mmの寸法で質量0.16g態での検定試験を実施した。同様に動的加振実験で用いると非常に小型軽量であり、模型地盤に与える影響が非常に間隙水圧計なども、実際の使用条件である遠心載荷された小さい。また応答特性は非常に高応答であり、使用範囲の状態でのシリコンオイル等の間隙流体圧力を実際に測定し周波数特性（10〜400Hz）に対して全く問題とならない。て検定を実施している。

圧電型センサーは高感度高応答であるが、ややばらつくこ①②

加速度センサーは、加速度検出の構造によりひずみともあり、信頼性にやや劣る面がある。それに対してひずゲージ型（振動素子の支柱に貼られたひずみゲージ

みゲージ型は高信頼性であるが、振動素子の応答が時間遅の抵抗変化を検出）、圧電型（衝撃加速度により褫出れを伴うことから応答特性に問題がある。

される電荷を検出する）に大別される。そのような検定は加振テーブル上に圧電型６個、ひずみゲージ型３構造形式による加速度波形特性の相違を把握する。

個の各加速度センサーを接着固定し、重力場および遠心加もともとこれらの加速度センサーは非常に大きな重速度50g場において正弦波による実加振を行い、それらの力が作用している状態である、遠心加速度場での使計測波形について検討した。

用を条件に設計されているわけではない。そのために、実験での使用条件である各遠心加速度が作用した条件でのキャリブレーションを実施し、重力場で130（2）検定試験結果
検定試験結果の１例として、遠心加速度50gの遠心力場

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写真−３ 圧電型加速度センサー（10SW）（a）全加速度波形（100Hz、計測５kHz）（b）全加速度波形（５〜６波目）
写真−４ ひずみゲージ型加速度センサー（AS-20HB）で加振実験を実施した例を図−９に示す。加振は周波数100Hzの正弦波を片振幅約10g（実換算：196gal（cm/s2））で10波載荷した。データ計測は 5 kHz（0.2msec.）で実施している。
加速度波形を見てわかるように、時間的なずれおよび振幅値に対してもずれを生じているのがわかる。ひずみゲー
ジ型は振動素子の揺れを感知しているため、若干の時間の遅れを伴う。重力場の実験では問題とならない遅れである（c）補正された加速度波形（５〜６波目）と考えられるが、相似則により模型での時間が実時間の縮図−９ 検定試験の加速度波形一例尺倍となる動的遠心実験では大きな誤差を伴うこととなり、模型地盤での位相の変化と捉えられ、せん断剛性の低下と解釈されてしまう危惧がある。それに対し圧電型では時間的な遅れは生じていないものと考えられる。
図に示したようにセンサーメーカーの検定表による係数

７．均一盛土地盤を対象とした加振実験例
基礎的な土構造物の地震時挙動を調査することを目的として、均一盛土地盤を対象として加振実験を以下のように実施した。

では圧電型では振幅値が大きく計測されている傾向が見られる。そのために振幅値については信頼性が高いと考えら（1）実験方法

れるひずみゲージ型の加速度センサーにより補正を実施し実験は盛土の密度を変えて以下の２ケースを実施した。ている。振幅値の補正および時間遅れの補正を実施したの

なお、実験は内寸H：500mm×W：800mm×D：200mmのが図−９（c）である。両センサーによる応答加速度は完全アルミ製剛土槽内に模型地盤を作製し、遠心加速度50g場に一致しているのがわかる。

で行った。

131

動的遠心載荷模型実験装置を用いた盛土地盤に対する加振実験

表−４ 実施したケース一覧

Dc：密度1）実験モデル
図−10にCASE 1 、CASE 2 の実験モデルを示す。両ケースとも盛土勾配を1：1.5、実物換算した盛土高を 5 m、基盤部をDc＝90％密度とした。また、図−11はセンサー設置位置図（両ケース共通）であり、頭文字の速度センサーを、 LA（a）CASE1

は加はレーザー変位計を表す。加速度センサーは振動台上を含め９点に設置し、主に左法肩から深度方向と法面付近の応答加速度分布を計測できる配置とした。レーザー変位計は左法肩と法尻の鉛直変位を計測するために設置した。
容器の境界条件を実際の地盤に近づけるため、容器底面には耐水性のサンドペーパー（Ｊ$63258Ｊ180）を張り付けて地盤の滑動を防ぎ、容器加振方向両端面の境界は法尻との間に緩衝領域を設けて盛土に与える影響を軽減した。
また、後述するように地盤材料の間隙流体としてシリコンオイルを使用していることから、容器前後面には摩擦は発（b）CASE2

生しないものとして処理は施していない。
2）模型地盤材料

図−10 実験モデル

盛土および基層部の材料として豊浦砂とカオリン（竹原化学工業製）を乾燥重量比８：２の割合で混合したものを使用し、その間隙流体として遠心力場における圧密浸透現

A：加速度センサー
L：レーザー変位計象と動的現象の時間に関する相似則を近づけるためにシリコンオイル（kf96-50cs、公称動粘度ν＝50±2･5cSt、信越シリコン製）を使用した。
表−５に地盤材料の土質性状試験結果一覧を示す。今回使用した地盤材料は日本統一分類法に従えば砂質土｛SF｝に属する。また、締固め試験より得られた結果より、地盤の密度は以下のようになる。
①CASE 1 の盛土部：湿潤密度ρt＝1.685（g/cm3）②

CASE 2 の盛土部：湿潤密度ρt＝1.895（g/cm3）3）加振条件
模型地盤に対する加振は２ステップを踏んで行った。１

図−11 センサー設置位置図（CASE１、２共通）

ステップ目は地盤のS波速度：Vsおよび地盤の固有振動数を求めるために地盤に影響を与えない程度の振幅の小さいパルス波を入力し、２ステップ目に表−６に示す本加振波を入力して盛土地盤の挙動を調べた。本加振波はCASE 1
では１回、CASE 2 では２回載荷した。
4）実験手順実験は以下の手順で行った。

132①遠心力載荷（50g到達後、盛土変位量が安定するまで待機）②パルス波加振CASE 1 では目標加速度20,39,78,118cm/s2（実物換算値）を１回ずつ（118cm/s2は２回）加振CASE 2 では目標加速度39,78cm/s2（実物換算値）を

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表−５ 地盤材料の地質性状試験結果一覧

図−12 法肩部鉛直変位量の変化

加振によって生じる変形量は密度に大きく依存しており、Dc＝80％と90％ではその変位量に多大な差が生じているものと思われる。また、法尻部鉛直変位量は法肩部に比べて非常に微少な変形であったため図示していないが、CASE 1 では全く変形していなかったのに対してCASE 2
表−６ 本加振波の設定値

では0.6cmの隆起が発生した。このことは、CASE 1 の変形は盛土内部のみの現象に留まったのに対してCASE 2 の変形は円弧滑りのような破壊が発生した可能性があることを示唆している。
2）S波速度：Vsとせん断剛性率：G
各加速度センサーにパルス波が到達した時間と加速度センサー間の距離から地盤のS波速度：Vsを算定した。法肩より深度方向へのS波速度分布を図−13に示す。また、算定したVsより弾性波動論に基づいた以下の式で求めたせん断剛性率の深度方向分布を図−14に示す。

１回ずつ加振③本加振Gmax（kgf/cm2｛×98.1kPa｝）＝ρ・Vs（cm/s）2
ここで、ρ＝γt/g：質量密度（kgf・s2/cm4）

CASE 1 ：１回加振CASE 2 ：２回加振④遠心力停止両図とも、深度が増すに従いVsおよびGが増加しており、拘束圧に依存する傾向がみられる。また、CASE 1 と比較してCASE 2 の方が大きな値をとっている。このことは、（2）実験結果と考察
以下に実験結果を示す。なお、特に断らない限り数値は地盤の密度が高いほどVsおよびGは大きな値をとるという一般的な傾向に合致するものである。両ケースで同じ密度実物換算値を表記した。

である基層部でケース間に差があるのは、上述した拘束圧

1）盛土変位量依存性により密度の高い盛土下の方が高い拘束圧を与えた

CASE 1 およびCASE 2 の法肩部鉛直変位量の変化をためと考えられる。せん断剛性率に関して、Vsより算出

図−12に示す。両ケースとも初めの本加振で大きな変位したものと動的変形特性試験より求めたものとを比較するが生じているが、CASE 1 では盛土高の約１割に相当すると、同じ地盤密度（Dc＝90％）でもVsより算出したGの方90cmの沈下が生じており、これはCASE 2 の４倍以上の大が若干小さな値をとっている。

変形である（写真−５）。CASE 1 とCASE 2 は天端幅が異また、表−７６）より両ケースともに盛土部は沖積層の砂なるため、単純に比較することは出来ないが、天端幅の差質土、基層部は洪積層の砂質土程度の媒質となっているこ異が変位に多大な影響を与えるとは考えにくいことから、とがわかる。

133

動的遠心載荷模型実験装置を用いた盛土地盤に対する加振実験

表−７ 媒質の種類と弾性波速度等の関係８）

図−13 深度方向におけるS波速度の分布

写真−５ 加振後の変形形状（CASE1、直線マーキングは初期状態）

3）盛土部の固有振動数
図−15および図−16は各々CASE 1 、CASE 2 に対してパルス波を加振した際の基層部上面に対する盛土内部の伝図−14 深度方向におけるS波速度の分布達関数図である。基層部上面から法肩地表部付近へ近づくにつれて、図−15では6.5〜7.0Hzでスペクトル振幅比が増小さいので揺れが増幅されやすい状態にあったためである

大しており、この付近がCASE 1 の固有振動数であると考と考えられる。ただし、その他の部分ではA 2 のような顕えられる。同様に図−16よりCASE 2 の固有振動数は著な傾向は見られないことから、CASE 1 の変形は法肩周8.0Hz付近であると考えられる。両ケースにおける固有振辺の狭域で卓越していた可能性が高いと思われる。

動数の差異は、密度が高いほど高周波成分が伝達され易く

5）Dc＝90％盛土の両盛土と片盛土の比較なるためであると思われる。

本報と同じ地盤材料かつ同じ盛土高と勾配を有する

4）本加振による応答加速度波形と応答倍率Dc＝90％の片盛土地盤の実験結果とCASE 2 との比較を行

図−17に本加振によって得られた応答加速度波形の一う。実験条件の違いは①容器幅が半分の400mmであるこ例を示す。また図−18は、加振台上に設置した加速度セと、②境界の影響を軽減するために厚さ20mmのシリコンンサーの波形を基準とした各ケースの地盤内応答倍率分布

ラバーを加振方向の容器両端に設置していること、③入力である。応答倍率を求めるときに使用する振幅は全20波の地震波が異なること（釧路沖地震波を使用）、④センサー中で平均的であると考えられる８〜12波の振幅値を平均し設置位置が異なること、⑤最大および最小振幅値で応答倍て、その値を代表振幅値とした。

率を求めていることである。なお、入力波が異なることか

図−18より、CASE 1 では法肩A 2 の応答倍率が約1･2倍とあまり増幅していないのに対してCASE 2 では約２倍のら、以下5）、6）では加振による変形や応答波形については言及していない。

応答倍率を示している。このことは、CASE 1 では盛土の片盛土地盤の加速度応答倍率分布を図 − 1 9 に示す。

密度が低いために大変形が生じた代わりに揺れそのもののCASE 2 の応答倍率分布（図−18）と比較すると、法肩A増幅は抑えられたが、CASE 2 では密度が高い分、変形は2 の値がCASE 2 より小さいことがわかる。これは片盛土

134spectra amplitude ratio

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frequency(HZ)
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spectra amplitude ratio

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図−15 パルス波の基層部上面に対する伝達関数図（CASE1）

図−16 パルス波の基層部上面に対する伝達関数図（CASE２）のために加振方向への揺れが拘束されやすくなっているた

CASE 1 と同形状）の実験結果とCASE 2 を比較する。

めであると思われる。また、図示していないが応答加速度

図−20に天端の狭い両盛土地盤の加速度応答倍率分布

波形のフーリエスペクトルより求めた地盤内伝達関数分布を示す。CASE 2 の応答倍率分布（図−18）と比較すると、より、片盛土地盤の固有振動数は8.8Hzもしくは12.6Hzと天端の狭い場合の方が概ね応答倍率の値が大きいことがわ考えられ、一方CASE 2 の固有振動数は約8.0Hzと考えられかる。これは天端が狭いためにCASE 2 の形状より細くなることから、片盛土の場合の方が両盛土より高い固有振動っていることから揺れが起こりやすいためであると思われ数を持つものと思われる。

る。なお、５）と同じ方法で求めた天端の狭い両盛土の固

6）Dc＝90％盛土の天端幅の違いによる比較

有振動数は7.8Hz（CASE 2 は約8.0Hz）であることから、先述した５）の片盛土と同じ違いを持ち、天端幅が 2

天端幅が盛土の固有振動数に与える影響は小さいものと考cmと狭いDc＝90％の両盛土地盤（天端幅実物 1 m相当、えられる。

135

動的遠心載荷模型実験装置を用いた盛土地盤に対する加振実験

図−17 本加振の応答加速波形の一例（CASE１）（3）加振実験に関するまとめ
以下に均一盛土地盤に対する加振実験結果をまとめる。
①

ん断剛性率の拘束圧依存性および密度依存性が再現される。
②③④⑤

図−18 地盤内加速度応答倍率分布（加振テーブル上A1に対する値）

室内試験と同様に模型実験においてもS波速度とせ８．今後の課題
今回は1998年度導入された動的遠心装置の性能を調査す

盛土の密度が高いほど固有振動数が高くなる傾向をるとともに均一盛土に対して簡単な加振実験を実施して、示す。

動的遠心装置を使用することの有効性を確認することがで盛土の密度が低い場合は大変形が生じる代わりに法きた。しかし、地震時の地盤工学的課題としては、液状化肩付近での応答加速度の増幅は抑えられ、密度が高現象をはじめ地盤の側方流動、トンネル等の地中構造物のい場合は変形が小さい代わりに応答加速度が増幅さ挙動、構造物基礎の安全性等多種多様にわたっている。上れやすい。

記の実験を実施するためには模型容器境界の影響を軽減でDc＝90％の同一密度で片盛土と両盛土の場合を比きるせん断土槽（本報中の加振実験は容器両端に緩衝領域較すると、片盛土では法肩の応答倍率が両盛土よりを設けたため剛土槽が使用可能であった）と、加速度セン小さくなり、かつ固有振動数は高くなる傾向を示す。

サーを数多く設置するための圧電型加速度センサー用チャ

Dc＝90％の同一密度の両盛土に関して、天端幅がージアンプを増設する必要がある。したがって今後はこれ狭いときは広いときと比較して応答倍率が大きくならの設備を整えた上で以下の項目に関して研究する予定でる傾向がある。しかし固有振動数に与える影響は小ある。

さい。

①

やや深い地盤の地震時における液状化現象の調査と対策工法の研究

136

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図−19 片盛土地盤の加速度応答倍率分布②

既設の地中構造物の地震時挙動把握とその免震･制震方法の研究③

加振実験結果と高度な液状化解析手法（FLIP）との比較検討および相互補完の方法検討

なお、最終的には上記の検討結果を踏まえて、実験結果を設計に反映する方法を探ることが重要であると考えている。
参考文献
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図−20 天端幅の狭い両盛土地盤の加速度応答倍率分布
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