大規模災害時における歯科技工士の役割と実際
岡安 晴生1),2),6)（写真），中久木 康一3)，
岩嶋 秀明4),5),6)，池田 正臣1),2),6)，三浦 宏之1),3)
1)東京医科歯科大学歯学部附属歯科技工士学校
2)東京都歯科技工士会
3)東京医科歯科大学大学院医歯学総合研究科
4)日本歯科大学新潟病院 歯科技工科
5)新潟県歯科技工士会
6)日本歯科技工士会

はじめに

fig.1

整備されている（0％）

大規模災害時においては多くの地域住民が避難生整備されていないが準備中である（5 .1％）

活を送ることが想定され，長期化にあたっては，口腔内状況の悪化，義歯の紛失や不適といったことか整備されていないがらの食生活，生活の質の低下が考えられる1）。特に義歯の紛失・破損に関しては，阪神・淡路大震災の際に歯科技工士が大きな役割を果たした。

整備の予定がある
整備されていない、（28 .2％）整備の予定もない

そこで平成20年度には，都道府県歯科技工士会に（66 .7％）

対して体制整備状況の実態調査を，そして，歯科技工士養成校における大規模災害時の歯科保健医療に関する実態調査を行った。また，これらを踏まえ平fig.1：救護体制の整備状況。

成21年度には，過去の活動の実態調査，歯科技工士養成校学生の意識調査，歯科医院における大規模災請や指導がないこと」，そして「関係機関との協議や害への準備状況の調査，即時義歯製作方法別の比較連携が進んでいないこと」が多く挙げられた。また，調査を行った。

大規模災害発生時に歯科保健活動をしたことがある

今回は各調査項目の概要を報告するとともに，即時義歯製作方法について一例を提案する。

会は3会にとどまった。しかし，「被災者に対する歯科保健活動への協力は可能」としたものは56.4％もあり，今後積極的に連携を組んで対応していく必要

１．都道府県歯科技工士会に対する実態調査性が示唆された。

平成20年9月に，47都道府県歯科技工士会に対して，「都道府県歯科技工士会における大規模災害時の２．歯科技工士養成校に対する実態調査歯科保健医療体制の現状に関するアンケート」を送

平成20年9月に，全国63歯科技工士養成校に対し付し，39会（83.0％）より回答を得た 。歯科保健て，「歯科技工士養成校における大規模災害時の歯科医療に対する救護体制が整備されている歯科技工士

保健医療教育に関するアンケート」を送付し，43校

会はなく，また，整備の予定もないと回答した会は（63.8％）より回答を得た3）。

2）

26会（66.7％）と過半数を超えた。しかし，整備41校において大規模災害時の歯科保健医療に関す中が2会（5.1％），整備の予定が11会（28.2％）

る授業は実施されておらず，他科目の中での講義実であり，積極的に取り組む意欲のある歯科技工士会

施は2校（1年生時），独立科目として講義を実施は0もあった（fig.1）。

校であった。この結果より，歯科技工士養成校におかつ，早急に体制整備に取り組むべきと感じていいては，少なくとも65.1％（63校中41校）の養成

る歯科技工士会が79.4％を占めたにもかかわらず，校では，大規模災害時の歯科保健医療に関する講義整備が進まない理由としては，「他関係機関からの要は実施されていないことが明らかとなった。しかし，授業を実施していない41校のうち，32校（78．

あったと指摘された。また，事前に講習があったほ0％）が大規模災害時の歯科保健医療についての講義うが良かったとする回答もあった。

は必要であると回答しており（fig.2），必要を感じながら実施できていないことも明らかとなった。

参加経験を踏まえての教訓としては，道具や材料を整理・準備しておくが多かったが，他業種での情報共有が必須のため定期的な合同訓練が必要とした

fig.2

ものもあった。
今後に向けては，回答した9名中7名が，今後も参加したいと答えた。また，歯科技工士会の関わりについては，9名中8名が，積極的に関わるべきと答えた。そのための卒後教育を行う場合の内容としては，回答した8名中6名までが歯科医師会や歯科衛生士会などとの合同研修をするべきとしたのは特筆すべきものと考えられた。

fig.2：歯科保健医療に関する講義の必要性。

４．歯科技工士養成校学生の意識調査
歯科医師，歯科衛生士と比較して，歯科技工士は直接患者さんに触れる業務ではなく，大規模災害時

３．過去の活動の実態調査
平成22年1月に，16名の歯科技工士に対して「中の歯科保健救護活動に対する意識や意欲が他の歯科越地震および中越沖地震の際に，新潟県歯科技工士医療職と比較して異なる可能性を検証するための調として被災地の歯科保健医療救護活動に参加した方査を行った4）。

へのアンケート」を新潟県歯科技工士会からご送付

平成22年1月に，歯科技工士資格取得前の東京医いただき，9名（56.3％）より回答を得た 。参加し科歯科大学歯学部附属歯科技工士学校本科2年20名たきっかけは，主に歯科技工士会からの要請が多くの学生を対象としアンケート調査を行い，14名（66.6％），次いで所属機関からの要請（22.2％）（70.0％）より回答を得た。アンケートは災害時歯であった（fig.3）。

科保健医療救護に関する情報を提供した前後2回行い，4)意識の変化について検討した。大規模災害時の歯科
fig.3

技工士の役割が規定されているべきだと回答したのは事前で11名（76.8％），事後で12名（85.7％）だったが，歯科保健医療救護への参加意思は事前事後ともに5名（35.7％）にとどまった（fig.4）。
fig.4

fig.3：救護活動参加のきっかけ。

活動にあたっては，道具や材料が不足していた，洗浄や消毒ができない（水などの不足のため），粉塵が飛散する（集塵装置がないため）などの問題がfig.4：歯科保健医療救護への参加意思（事前・事後共）。

3

また，講義前のアンケート結果からは，大規模災体制整備の参考とする調査を行った5)。

害に対する知識の少なさや，支援活動に対して参加

平成22年1月に，172名の東京都品川歯科医師会する意思はあっても具体的に何ができるのか分から会員対して「歯科医院における，大規模災害への準ないという意見が大半であった。

備に関するアンケート」を同会からご送付いただき，講義後のアンケート結果から，大きく意識改革が57名（33.1％）より回答を得た。

なされることはなかったものの，大規模災害時の歯歯科医院においては大規模災害時における行動指科保健医療体制の整備の必要性や，平常時の研修・標が整備されているとしたのは4歯科医院（7.1％）

訓練の必要性を感じるものが大半（64.3%）でありしかおらず，合同訓練に参加しているのも5歯科医院（fig.5），大規模災害に対する意識づけという点で成（8.9％）のみであった（fig.6）。

果を得られたものと考えられた。また，大規模災害時の歯科保健医療体制における歯科技工士の役割に

fig.6

ついては講義前と同様に，自分たちが出来ることはそもそも何なのか，どういう形で関わることが出来るのかという意見が大半であったが，被災時の優先順位を知りたいなどの積極的な意見も見られた。
fig.5

fig.6：大規模災害時における行動指標の整備（歯科医院）。

歯科技工用品のストックについては，歯科医院によりばらつきがあり，光重合型デンチャーベースマ
テリアル（7.0％），連結レジン歯（24.6％），義歯
fig.5：平常時の研修・訓練の必要性。

床用流し込みレジン（33.3％），パテタイプの付加型シリコーン印象材（36.8％），義歯床用レジン分離材（43.9％），バキュームフォーマー用べースプ

なお，アンケート結果とは関係しないが，調査後レート（50.9％），シリコーン印象材（パテタイプに起きたハイチでの震災への関心を持つなど，確実とパテタイプを混ぜるタイプ）（52.6％）は，実際に災害時に自分たちが何を出来るかを積極的に考えに使用方法には精通していたとしても材料が少なく，られるようになった。このことから，災害時歯科保歯科医師会，歯科技工士会のみではなく，歯科材料健医療救護に対する講義は，学生への大規模災害に商組合などとの協力体制が必要であろうと考えられ対する意識づけに有効であったと考えられた。

た。なお，次項で示す即時義歯製作方法別の比較調査で，最も有効であると考えられた床部分にベース

５．歯科医院における，大規模災害への準備
それぞれの歯科医院において，大規模災害に対すプレート用常温重合レジンのみを用いる方法の即時義歯に対するサプライは，比較的良好であった。

る準備がなされているのかどうか，また，歯科技また，歯科医院から行政歯科職や歯科医師会，病工・歯科衛生用品は一般にメーカーより提供される院歯科に望むこととしては，場所や人員，器具・材ものの，歯科医院にはどのくらいのストックがある量などの確保，そして情報伝達および医科との連携のかを把握することにより，また，歯科医院側からと，コーディネーション業務／リーダーシップに関行政担当者への要望を把握することにより，今後のするものが多く認められた。

６．即時義歯製作方法別の比較調査

fig.9

過去にいくつかの即時義歯製作方法が発表されているが5，6）それぞれの方法の特徴や，適応に関して比較し，検討するための調査を行った。さまざまな即時義歯製作方法から4つの方法を抽出し，それぞれの方法で上下顎各一床の全部床義歯を製作し（fig.7〜10），必要なコストを計算した。方法は，歯肉部分に用いた材料による分類として，「a：ベースプレート用常温重合レジン」，「b：流し込みレジン」，「c：バキュームフォーマー用ベースプレート＋常温重合レジン」，「d：光重合型デンチャーベースマテリアル」とした。なお，人工歯にはすべての方法において，fig.9：c：バキュームフォーマー用ベースプレート＋常温重合レジン。

fig.10前歯部全体あるいは臼歯部全体が連結された無咬頭歯を用いた。
結果，a：1,986円，b：3,110円，c：3,878円，d：15,582円と，dの方法は他の方法に比べ明らかにコストがかかると考えられた（fig.11）。また，cの方法はコスト面ではa，bの方法とさほどの差が無いものの，専用のバキュームフォーマーが必要となり，大規模災害時に用意することが困難になる可能性があると考えられた。したがって，即時義歯製作
方法別の比較調査では，a，bの方法について実際にfig.10：d：光重合型デンチャーベースマテリ
アル。

製作し，製作時間，難易度，完成度について検討することとし，平成21年12月に，歯科技工士資格を
fig.7

fig.11

fig.7：a：ベースプレート用常温重合レジン。

fig.8

fig.8：b：流し込みレジン。
fig.11：即時義歯製作にかかるコストの比較。

5

取得している学生，東京医科歯科大学歯学部附属歯保健活動へは依頼があれば協力したいという積極的

科技工士学校実習科2年生10名に研究協力を得て，な意見も多く，今後，歯科技工士会，歯科医師会，事前に製作したマニュアルを参考に即時義歯製作を歯科衛生士会を中心として，行政も含めた多業種が行い，製作方法の難易度や，製作時間の調査を行っ地域差のない連携体制を築いていく必要があり，そた。調査項目は即時義歯の「製作時間」，「難易度」，れらを教育の中に反映させていくことが求められて「完成度」とし，完成度は東京医科歯科大学歯学部附いると考えられた。

属歯科技工士学校の教員5名の採点により評価した。

本調査を実施するにあたり，東京都品川歯科医師

なお，aの製作マニュアルについては参考資料として会の齋藤一人会長，新潟県歯科技工士会の上野 博会

文末に示す。

長，全国の歯科技工士会／歯科技工士養成校関係者

製作時間はa：2時間16分±24分，b：4時間22には多大なご協力をいただきました。また，鈴木亮

分±1時間12分であった。また，難易度については

生氏，高橋亮太氏，遠谷英司氏，中西一弘氏，福永「従来の義歯(加熱重合レジンとレジン歯を用いた場合啓氏，堀部敬教氏，村上志麻氏,山下渚氏，山田沙也の)製作法の難易度を50とすると，100に近いほど加氏，山本和也氏には即時義歯製作にあたってご協難易度が高い」という基準のもとで，学生からの評力をいただきました。ここに深謝の意を表します。

価を得たところ，a：45±25，b：50±31であっ

なお，本研究は，厚生労働科学研究費補助金（健康た。製作時間ではaはbの半分程度で完成することが安全・危機管理対策総合研究推進事業）「大規模災害出来，個人差も比較的少なかった。また，難易度に時における歯科保健医療の健康危機管理体制の構築関しても，aでは従来の義歯製作法と比較して容易にに関する研究」（代表：中久木康一，健危−若手−製作可能であることが示唆された。完成度の採点は001）により行われたものである。

各教員に対し，新潟県歯科医師会災害時歯科医療救〔参考文献〕

護活動マニュアル（1997）の即時義歯に求められ

1）田中彰：大規模災害時における被災高齢者に対する歯科保る条件を説明したうえで行った。なお，採点基準は

健医療支援活動 ，老年歯科医学：24(3)，284〜292，「50点以上であれば即時義歯として最低限使用可能2009.

であり，従来の義歯製作法と同等の完成度であれば2）岩嶋英明，池田正臣，中久木康一：都道府県歯科技工士会100点」とした．結果，a：74±7，b：64±11でにおける大規模災害時の歯科保健医療体制の現状，日歯技工あり，aはbより平均10点高いという結果となった。

誌第30巻特別号：124，2009.

また，aでは比較的個人差も少なく，またすべての製

3）池田正臣，岩嶋英明，中久木康一，鶴田潤，土平和秀，安

作物は即時義歯として使用可能であったのに対し，b

江透，三浦宏之：歯科技工養成校における大規模災害時の歯では製作物の完成度にばらつきが大きく，また即時科保健医療体制および教育の現状，日歯技工誌第30巻特別義歯として使用不可である物もあった。

号：121，2009.
4）中久木康一，岡安晴生，岩嶋英明，池田正臣，土平和秀，

おわりに安江透，三浦宏之：大規模災害時の歯科保健医療救護活動に対する歯科技工士の意識，日歯技工誌第31巻特別号：148，

今回の調査では，体制整備やガイドラインの必要2010.

性，他業種の連携の必要性は感じながらも，歯科の5）岡安晴生，中久木康一，岩嶋英明，池田正臣，土平和秀，地域における大規模災害時の危機管理体制は十分で佐野滋信，三浦宏之：大規模災害時における即時義歯製作にはないことが明らかとなった。これは，歯科技工士

ついて，日歯技工誌第31巻特別号：149，2010.に限られたことではなく，歯科医療全般に言えるこ

6）黒住明正，赤松由崇，白木篤，中島啓一郎，佐伯正則，西とである。

川悟郎，原哲也，皆木省吾：大規模災害時に適した暫間義歯

都道府県歯科技工士会として大規模災害時に歯科製作法，補綴誌2：260〜265，2010．

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