Ｔ＆Ｄインド中小型株ファンド（愛称：ガンジス）

２０２１.０８

販売用資料

追加型投信/海外/株式
Ｔ＆Ｄインド中小型株ファンドの運用実績

Ｔ＆Ｄアセットマネジメント株式会社

Ｔ＆Ｄインド中小型株ファンドとインド株式市場の推移
当ファンドは今月10日に第21期決算期末を迎え、500円の分配金（1万口当たり、税引前）をお支払いいたしました。
（設定来の分配金の推移は次ページご参照）
40,000
T&Dインド中小型株ファンド（分配金再投資基準価額）
Nifty 中型株100指数（トータルリターン、円ベース）
Nifty 50指数（トータルリターン、円ベース）

35,00030,0002011年2月6日を10,000として指数化

25,00020,00015,00010,000
5,000
11/2

12/2

13/2

14/2

15/2

16/2

Nifty中型株100指数とNifty50指数については基準価額への反映を考慮し、前営業日の値を基に算出

17/2

18/2

19/2

20/2

21/2 (年/月)

期間：2011年2月6日（ファンド設定日前日）～2021年7月30日（日次）
出所：Bloombergのデータに基づきT&Dアセットマネジメントが作成

米国で量的金融緩和が縮小されたとしても、前回の縮小時と同様にインド中型株式は堅調な推移が期待される株式は基本的に企業業績やそれを取り巻く自国の経済・金融情勢に応じて価格形成がなされますが、それ以外に他国の経済・金融情勢や投資家の売買動向などにも左右されます。ところが2008年秋のリーマンショック以降、世界中の金融市場で流動する資金が溢れ、中心的な資金の出所である米国における金融政策が自国のみならず様々な国の株式市場に相対的に大きな影響を及ぼしています。
昨年3月のコロナショックをきっかけに米国で大きく膨らんだ量的金融緩和が足許で縮小されようとしていますが、この縮小により世界中の金融市場に溢れている資金が回収され、様々な国で株式市場が相対的に大きな悪影響を受けると警戒されています。
振り返ってみると、2013年5月に米国で量的金融緩和の縮小が示唆されたことにより、世界中の株式市場は大きく動揺しましたが、その後量的金融緩和の縮小が終了して2017年10月に金融当局のバランスシートの縮小が開始されるまでの間、インド株式への影響は米国株式と同様に限定的なものとなり、インド中型株式は相対的に大きく上昇しました。
今後、米国で量的金融緩和が縮小され、金融政策の正常化が進められたとしても、インドの企業や経済の力強い成長力などを背景に、インド中型株式は引き続き相対的に堅調に推移していくものと期待されます。

インドと米国の株式市場と米国金融政策の推移（2013年4月～2017年12月）
（％）

310

275
240
205
170
135

２０１３
年
５月

２０１４
年
１月

量
的
金
融
緩和
縮小示
唆量
的
金
融
緩和
縮小開始

1.75
株式は2013年4月1日を100として指数化

1.50

利２上０げ１開５始年
１２月
バ２ラ０ン１ス７
シ年
ー１ト０縮月小開始

100

65
13/414/415/416/417/4（年/月）

米国政策金利(右軸)インド中型株式(左軸)1.25

インド大型株式(左軸)1.00

米国株式(左軸)

0.75

米国政策金利：FFレート誘導目標の上限水準
インド中型株式：Nifty 中型株100指数
0.50 インド大型株式：Nifty 50指数
米国株式：S&P500指数（株式はトータルリターン、現地通貨ベース）

0.25

期間：2013年4月1日～2017年12月29日（日次）
出所： Bloomberg、S&Pダウ・ジョーンズ・インデックス
0.00 のデータに基づきT&Dアセットマネジメントが作成

記載のデータは過去のものであり、将来の投資成果等を示唆あるいは保証するものではありません。
当資料をご覧いただくにあたっては、3ページのご留意いただきたい事項を必ずご確認ください。

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販売用資料
Ｔ＆Ｄインド中小型株ファンドの分配金の推移（設定来）当ファンドは今月10日に第21期決算期末を迎え、500円の分配金（1万口当たり、税引前）をお支払いいたしました。
第1期
第2期
第3期
第4期
第5期
第6期
第7期
第8期
第9期
第10期第11期

2011年8月10日
2012年2月10日
2012年8月10日
2013年2月12日
2013年8月12日
2014年2月10日
2014年8月11日
2015年2月10日
2015年8月10日
2016年2月10日
2016年8月10日

第12期
第13期
第14期
第15期
第16期
第17期
第18期
第19期
第20期
第21期

0 円
0 円
0 円
2,000 円
0 円
0 円
4,800 円
4,200 円
1,100 円
0 円
0 円

2017年2月10日
2017年8月10日
2018年2月13日
2018年8月10日
2019年2月12日
2019年8月13日
2020年2月10日
2020年8月11日
2021年2月10日
2021年8月10日

0 円
800 円
500 円
0 円
0 円
0 円
0 円
0 円
100 円
500 円

設定来分配金合計

14,000 円

新型コロナウイルスの感染状況（感染者数上位10ヵ国と中国・日本、2021年8月19日時点）
世界有数の人口大国であるインドでは、13億人を超える国民が暮らしているため、国内で感染症が流行した場合には、感染者の総数自体が大きな数値となることがあり、今般の新型コロナウイルスの感染においても非常に多くの感染者数が報告されていますが、10万人当たりでの流行度合い（下記グラフ）を確認してみると、総数から受ける印象ほどの感染拡大には至っていないと思われます。医療の拡充度合いは十分とは言えませんが、致死率（下記グラフ）は相対的に低い水準にとどまっています。これらのことから、インドでの新型コロナウイルスの感染拡大に警戒を緩めることはできませんが、現状では過度に悲観的な見方をするまでには至っていないと考えられます。
（万人）

（千人）

累積感染者数

4,000 3,692

合計死者数

7006183,232571600

3,000

4335002,042400

2,000300
1,000112120124831612

累積感染者数（人口10万人当たり）（％）

11,48911,2886

致死率69,815

9,790 9,466

9,747

10,163
4.6

57,455

8,000

42.8

3

6,000
4,000

109
540（人）

10,000

131

100

0

12,000174

200

668 636 636 614510 487 475

2.6

2.5

4,587
22,390

2,000

1945
90

人口は2018年時点のWHOによる推計値
致死率は合計死者数を累積感染者数で除したもの

1.7

1.3

1.8

2.1

2.1

1.7
1.3
0.90

出所：WHOのデータに基づきT&Dアセットマネジメントが作成

記載のデータは過去のものであり、将来の投資成果等を示唆あるいは保証するものではありません。
■Ｔ＆Ｄインド中小型株ファンド（以下、「本商品」）は、NSE インディシーズ リミテッド（以下、NSEIL）によって支持、保証、販売又は販売促進されるものではありません。NSEILは、明示的にも暗示的にも、本商品の所有者もしくは一般の者に対して、有価証券全般または本商品に関する投資について、またインドにおいてNifty 50指数（以下、「本指数」）が市場全般のパフォーマンスに追随する能力について、何ら表明、条件付け又は保証するものではありません。NSEILのＴ＆Ｄアセットマネジメント株式会社に対する唯一の関係は、NSEILがＴ＆Ｄアセットマネジメント株式会社又は本商品に関係なく決定、作成及び計算する本指数並びにNSEILの登録商標についての利用許諾を与えることです。NSEILは、本指数の決定、作成及び計算において、Ｔ＆Ｄアセットマネジメント株式会社又は本商品の所有者の要求等を考慮に入れる義務を負うものではありません。NSEILは本商品の販売に関する時期、価格の決定、又は本商品を現金に換算する式の決定もしくは計算に責任を負わず、また関わっていません。NSEILは、本商品の管理、マーケティング又は取引に関する義務又は責任を何ら負うものではありません。NSEILは、Nifty 50指数の計算及びその元になるデータの正確性や完全性を保証するものではありません。また、NSEILは、本指数に含まれるいかなる誤り、欠落又は障害に対する責任を負いません。NSEILは、本指数又はそれらに含まれるデータの使用により、Ｔ＆Ｄアセットマネジメント株式会社、本商品の所有者又はその他の人や組織に生じた結果に対して、明示的にも暗示的にも保証しません。NSEILは、本指数又はそれに含まれるデータに関して、商品性の保証や適合性について何ら保証するものではないことを明示し、かつそれに関して明示もしくは暗示の保証を行いません。以上のことに関わらず、特定の、罰則的、間接的あるいは結果的な損害（利益の損失を含む）について、仮にその可能性について事前に通知されていたとしても、NSEILが責任を負うことはありません。
■当資料に引用した各インデックス（指数）の商標、著作権、知的財産権およびその他一切の権利は、各インデックスの算出元に帰属します。また各インデックスの算出元は、インデックスの内容を変更する権利および公表を停止する権利を有しています。
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当資料をご覧いただくにあたっては、3ページのご留意いただきたい事項を必ずご確認ください。

販売用資料ファンドの投資リスクについて■ 基準価額の変動要因

ファンドの基準価額は、投資を行っている有価証券等の値動きによる影響を受けますが、これらの運用による損益は全て投資者に帰属します。したがいまして、ファンドは投資元本が保証されているものではなく、基準価額の下落により損失を被り、投資元本を割り込むことがあります。なお、ファンドは預貯金とは異なります。
ファンドの基準価額の変動要因となる主なリスクは次の通りです。

株価変動リスク

為替変動リスクカントリーリスク

流動性リスク

信用リスク

投資対象ファンドに係る税務リスク※基準価額の変動要因（リスク）は、上記に限定されるものではありません。

■ その他の留意点○ファンドのお取引に関しては、金融商品取引法第37条の6の規定（いわゆるクーリング・オフ）の適用はありません。
○インドの税制に関する留意点○分配金に関する留意点
・分配金は、預貯金の利息とは異なり、投資信託の純資産から支払われますので、分配金が支払われると、その金額相当分、基準価額は下がります。
・分配金は、計算期間中に発生した収益（経費控除後の配当等収益および評価益を含む売買益）を超えて支払われる場合があります。その場合、当期決算日の基準価額は前期決算日と比べて下落することになります。また、分配金の水準は、必ずしも計算期間におけるファンドの収益率を示すものではありません。
・投資者のファンドの購入価額によっては、分配金の一部または全部が、実質的には元本の一部払戻しに相当する場合があります。ファンド購入後の運用状
況により、分配金額より基準価額の値上がりが小さかった場合も同様です。

お申込みメモファンドの費用■ 投資者が直接的に負担する費用
時料

購入価額に、3.3％（税抜3.0％）を上限として販売会社が個別に定める率を乗じて得た額とします。
詳しくは販売会社にお問い合わせください。

信 託 財 産留 保 額

換金申込受付日の翌営業日の基準価額に0.3％の率を乗じて得た額を、換金時にご負担いただきます。

購
手入
数

購入時

■ 投資者が信託財産で間接的に負担する費用【ファンド】
毎日、ファンドの純資産総額に年1.221％（税抜1.11％）の率を乗じて得た額とします。

運 用 管 理費用（信託報酬）そ の 他 の費用・手数料【投資対象とする外国投資証券】
外国投資証券の純資産総額に対し、年0.83％程度【実質的な負担】年2.051％（税抜1.94％）程度
ファンドが投資対象とする外国投資証券の運用報酬等を加味して、受益者が実質的に負担する信託報酬率について算出したものです。
・信託財産に係る監査費用および当該監査費用に係る消費税等に相当する金額は、受益者の負担とし、信託財産中から支弁します。
・証券取引に伴う手数料、組入資産の保管に要する費用等は、信託財産中から支弁します。
また、組入外国投資信託において、証券取引・オプション取引等に伴う手数料、その他ファンド運営に必要な各種費用等がかかります。
これらの費用・手数料については、運用状況等により変動するものであり、事前に料率・上限額等を示すことができません。

換金時

購入単位

販売会社が定める単位
詳しくは販売会社にお問い合わせください。

購入価額

購入申込受付日の翌営業日の基準価額

換金単位

販売会社が定める単位換金価額

換金申込受付日の翌営業日の基準価額から、信託財産留保額を差し引いた額

換金代金

原則として換金申込受付日から起算して7営業日目からお支払いします。

信託期間2026年2月10日まで（2011年2月7日設定）

決算日

毎年2月、8月の各10日（休業日の場合は翌営業日）

収益分配

年2回、毎決算時に収益分配方針に基づいて収益の分配を行います。
ただし、必ず分配を行うものではありません。

申込不可日

下記のいずれかに該当する日には、購入、換金の申込はできません。
・ボンベイ証券取引所、ナショナル証券
取引所の休場日・インド、モーリシャスの各銀行の休業日＊ 上記の費用の合計額については、投資者がファンドを保有される期間等に応じて異なりますので、表示することができません。
＊ 詳細につきましては必ず「投資信託説明書（交付目論見書）」をお読みください。

ご留意いただきたい事項■当資料はＴ＆Ｄアセットマネジメントが作成した販売用資料です。当資料は当社が信頼性が高いと判断した情報等に基づいて作成したものですが、その正確性・完全性を保証するものではありません。また、当資料で使用するデータは過去の実績もしくは表記時点での予測であり、将来の投資成果等を示唆あるいは保証するものではありません。当資料に記載された意見・見通しは表記時点での当社の判断を反映したものであり、将来の投資成果等を示唆あるいは保証するものではありません。また、将来予告なく変更されることがあります。
■投資信託はリスクを含む商品であり、株式および公社債等値動きのある有価証券（外貨建資産には為替変動リスクもあります。）に投資しますので、運用実績は市場環境等により変動します。したがいまして、元本が保証されているものではありません。これら運用による損益は全て投資者に帰属します。
■投資信託は預貯金や保険契約と異なり、預金保険・貯金保険・保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。また、登録金融機関でご購入いただいた場合、投資者保護基金の支払対象とはなりません。
■購入のお申込みにあたっては、投資信託説明書（交付目論見書）をお渡ししますので必ず内容をご確認の上、ご自身でご判断いただきますようお願い致します。投資信託説明書（交付目論見書）は販売会社にてご入手いただけます。

お申込みの際は、「投資信託説明書（交付目論見書）」の内容をよくお読みいただき、ご自身でご判断ください。
3

販売用資料販売会社の名称等

販売会社

登録番号

日本証券業
協会

一般社団法人
日本投資顧問業協会

一般社団法人
金融先物取引業協会○○

あかつき証券株式会社

金融商品
取引業者

関東財務局長（金商）第67号○

池田泉州ＴＴ証券株式会社

金融商品
取引業者

近畿財務局長（金商）
第370号

○

株式会社ＳＢＩ証券

金融商品
取引業者

関東財務局長（金商）第44号○

株式会社熊本銀行

登録金融機関

九州財務局長（登金）
第6号○

株式会社十八親和銀行

登録金融機関福岡財務支局長（登金）
第3号○

十六ＴＴ証券株式会社

金融商品
取引業者

東海財務局長（金商）
第188号

○

東海東京証券株式会社

金融商品
取引業者

東海財務局長（金商）
第140号

○

東武証券株式会社

金融商品取引業者

関東財務局長（金商）第120号○とちぎんＴＴ証券株式会社

金融商品
取引業者

関東財務局長（金商）第32号○

西日本シティＴＴ証券株式会社

金融商品
取引業者

福岡財務支局長(金商)第75号○

浜銀ＴＴ証券株式会社

金融商品
取引業者

関東財務局長（金商）第1977号○

フィデリティ証券株式会社

金融商品
取引業者

関東財務局長（金商）
第152号

○

株式会社福岡銀行

登録金融機関福岡財務支局長（登金）
第7号○

ほくほくＴＴ証券株式会社

金融商品
取引業者

北陸財務局長（金商）第24号○

マネックス証券株式会社

金融商品
取引業者

関東財務局長（金商）
第165号

○

○

○

楽天証券株式会社

金融商品
取引業者

関東財務局長（金商）
第195号

○

○

○

ワイエム証券株式会社

金融商品
取引業者

中国財務局長（金商）第8号○

一般社団法人
第二種
金融商品
取引業協会

○

○

○

○

○
○

○

加入協会に○印を記載しています。

ファンドの関係法人

照会先

委託会社 ： T&Dアセットマネジメント株式会社
信託財産の運用指図等を行います。
受託会社 ：三菱ＵＦＪ信託銀行株式会社（再信託受託会社：日本マスタートラスト信託銀行株式会社）
信託財産の保管・管理業務等を行います。

T&Dアセットマネジメント株式会社
電話番号： 03-6722-4810（受付時間は営業日の午前9時～午後5時）
インターネットホームページ： https://www.tdasset.co.jp/

設定・運用
商号等：Ｔ＆Ｄアセットマネジメント株式会社
商号等：金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第357号
加入協会：一般社団法人投資信託協会 一般社団法人日本投資顧問業協会

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