愛称︓ビジット・ワールド

マンスリー・レポート

ワールド・リゾート関連株式ファンド【投信協会商品分類】 追加型投信／内外／株式作成基準⽇︓2024年08⽉30⽇

ファンド設定⽇︓2014年08⽉01⽇

⽇経新聞掲載名︓Ｗリゾート

基準価額・純資産総額の推移（円・億円）
基準価額

基準価額・純資産総額

税引前分配⾦再投資基準価額

当⽉末

純資産総額

18,00016,000前⽉⽐

基準価額（円）9,869-298

純資産総額（百万円）

3,097-143■ 基準価額は10,000⼝当たりの⾦額です。

14,00012,000

騰落率（税引前分配⾦再投資）（％）

10,000

基準⽇

8,000
6,000
4,000
2014/07/31
60

2016/08/31

2018/09/30

2020/10/31

2022/11/30

400■ グラフは過去の実績を示したものであり将来の成果をお約束するものではありません。
■ 基準価額は信託報酬控除後です。信託報酬は後述の「ファンドの費用」をご覧ください。

資産構成⽐率（％）

期

決算⽇

当⽉末

前⽉⽐

第6期

2020/08/03

0

株式等

95.0-0.3

第7期

2021/08/02

160

先物等

0.00.0

第8期

2022/08/01

0

現⾦等

5.0+0.3

第9期

2023/08/01

50

合計

100.0

0.0

第10期

2024/08/01

設定来累計

分配⾦

2024/07/31

-2.9

３カ⽉

2024/05/31

-10.2

６カ⽉

2024/02/29

-11.3

１年

2023/08/31

-4.0

３年

2021/08/31

8.0

設定来2014/08/01

41.3■ ファンドの騰落率は税引前分配⾦を再投資した場合の数値です。
■ ファンド購⼊時には購⼊時⼿数料、換⾦時には税⾦等の費用がかかる場合があります。
■ 騰落率は実際の投資家利回りとは異なります。

20

最近の分配実績（税引前）（円）

ファンド

１カ⽉

運用概況
当月末の基準価額は、9,869円（前月比-298円）となりました。
また、税引前分配⾦を再投資した場合の月間騰落率は、-2.9％となりました。

03,800※ 分配⾦は10,000⼝当たりの⾦額です。過去の実績を示したものであり、将来の分配をお約束するものではありません。

※ この資料の各グラフ・表に記載されている数値は、表示桁未満がある場合は四捨五⼊して表示しています。
※ この資料に記載されている構成⽐を示す⽐率は、注記がある場合を除き全てファンドの純資産総額を100％として計算した値です。

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■設定・運用

12枚組の1枚目です。

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ワールド・リゾート関連株式ファンド【投信協会商品分類】 追加型投信／内外／株式

基準価額の変動要因（円）計

作成基準⽇︓2024年08⽉30⽇

組⼊上位10カ国・地域（％）
インカム キャピタル

当⽉末

前⽉⽐

株式等+112+10+102

1 アメリカ

32.8

-0.4

先物等

000

2 ⽇本

11.4

-0.6

-395

－

－

3 アイルランド

9.0+0.6

0－－

4 リベリア

7.0+0.4

為替
分配⾦
その他

-14－－

合計

-298

+10+102※ 基準価額の⽉間変動額を主な要因に分解したもので概算値です。

組⼊上位10通貨（％）

020

40
32.8

11.4
9.0
7.0

5 フランス

6.6

+0.3

6.6

6 ケイマン諸島

5.6+0.3

5.6

7 メキシコ

4.7

-0.5

4.7

8 イギリス

4.2

+1.1

4.2

9 タイ

2.7

+0.0

2.7

10 ルクセンブルク

1.8

-0.1

1.8

当⽉末

前⽉⽐

組⼊上位10業種（％）
020

当⽉末

前⽉⽐

1 アメリカドル

48.5

+1.7

1 消費者サービス

49.4-2.1

2 ⽇本円

11.4-0.6

2 運輸

21.6

-0.7

3 香港ドル

8.1-0.6

3 ⼀般消費財・サービス流通・⼩売り

7.7+1.1

7.7

4 ユーロ

8.0+0.3

4 ⾦融サービス

6.9+1.1

6.9

5 イギリスポンド

7.2+1.3

5 家庭用品・パーソナル用品

4.3+0.1

4.3

6 メキシコペソ

4.7-0.5

6 耐久消費財・アパレル

4.1+0.0

4.1

7 タイバーツ

2.7+0.0

7 メディア・娯楽

1.2+0.1

1.2

8 スイスフラン

1.7

-0.0

9 オーストラリアドル

1.5+0.1

10 韓国ウォン

1.2+0.1

4060
49.4

21.6

※ 業種はGICS（世界産業分類基準）による分類です。「その他」とはインフラファンド等を指します。

投資テーマ別構成⽐率（％）
当⽉末

前⽉⽐

旅⾏者の移動・消費の拡⼤

62.2+3.5

テーマパーク・ホテル

31.0+0.3

統合型リゾート

1.8-4.2050

100
62.2

31.0
1.8

※ 三井住友DSアセットマネジメントによる分類です。

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■設定・運用

12枚組の2枚目です。

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ワールド・リゾート関連株式ファンド【投信協会商品分類】 追加型投信／内外／株式作成基準⽇︓2024年08⽉30⽇

組⼊上位10銘柄（％）（組⼊銘柄数 33）

銘柄
国・地域/投資テーマ
ロイヤル・カリビアン・クルーズ
1

リベリア
テーマパーク・ホテル
ヒルトン・ワールドワイド・ホールディングス

2

アメリカ
テーマパーク・ホテル
ライアンエアー・ホールディングス

3

アイルランド旅⾏者の移動・消費の拡⼤
ブッキング・ホールディングス

4

アメリカ
旅⾏者の移動・消費の拡⼤
ハイアット・ホテルズ

5

アメリカ
テーマパーク・ホテル
グルポ・アエロポルタリオ・デル・スレステ

6

メキシコ
旅⾏者の移動・消費の拡⼤
アメリカン・エキスプレス

7

アメリカ
旅⾏者の移動・消費の拡⼤
ロレアル

8

フランス旅⾏者の移動・消費の拡⼤
コンパス・グループ

9

イギリス
旅⾏者の移動・消費の拡⼤
ウーバー・テクノロジーズ

10

アメリカ
旅⾏者の移動・消費の拡⼤

⽐率

コメント
クルーズ客船運営会社。傘下のブランドを通じて、世界最⼤級の客船である「アイコン・オ7.0 ブ・ザ・シーズ」を含む豪華客船の所有、クルーズ事業の運営を⼿掛ける。ベビーブーマー世
代の退職や新興国の所得水準上昇による需要拡⼤に期待。
世界最⼤級のホテル運営会社。高価格帯のウォルドーフ・アストリアやコンラッド、中価格帯7.0 のヒルトン・ホテルズなど20以上のブランドを保有し120ヵ国以上で事業を展開。1.8億人以上を有するメンバーシッププログラムをベースに市場シェアを拡⼤していくことを期待。
アイルランドに拠点を置く、欧州最⼤級の航空会社。⼤都市近郊の⼩規模空港と地方空5.9 港を結ぶ短距離路線に特化し、欧州と北⽶の約90の拠点から運航。1980年代半ばの創業時から国際展開しており、収益の⼤半はイタリアや英国など国外で得ている。
世界最⼤級のオンライン旅⾏代理店。ホテルや航空券、⺠泊の予約などオンライン旅⾏関5.0 連のサービスを幅広く⼿がける。利便性・安全性の向上で既存の旅⾏代理店からオンラインへの移⾏が加速しており、今後も業績拡⼤が期待される。
世界最⼤級のホテル運営会社。ハイアットやアンダーズの高級ブランドを中心に、世界約5.0 70ヵ国にてホテルを展開している。物件の売却を進めてアセットライトなビジネスモデルへの変換を進めており安定的な業績成⻑が期待できる。
メキシコの空港運営会社。リゾート地として有名なカンクン国際空港などメキシコ南東部にお4.7 いて複数の空港を運営する。プエルトリコの国際空港やコロンビアの6空港の支配株主でもある。
クレジットカード会社。資⾦決済と旅⾏業を⼿掛ける。世界の個人顧客と企業向けにクレ4.3 ジットカードと旅⾏関連サービスを提供する。⼤⼿航空会社や高級ホテルグループとの「リワードプログラム」での提携にも強み。
フランスの⼤⼿化粧品メーカー。ロレアルパリやメイベリンニューヨークなどの有名ブランドに加4.3 え、⽪膚科医などから支持されるプロフェッショナルスキンケアブランドなどの成⻑事業を有する。近年は免税店販売にも注⼒し、トラベルリテール拡⼤の恩恵を受ける。
ケータリングサービス世界最⼤⼿。スポーツ会場やテーマパークなどレジャー施設を含む各種4.2 施設に対して⾷事や施設管理などのサービスを提供する。スポーツイベントやコンサート等のサービス消費拡⼤の恩恵を期待できる点を評価。
⽶国⻄海岸を拠点とするITプラットフォーム業者。ライドシェア（Uber）、フードデリバリー

4.0 （Uber Eats）、宅配、貨物輸送、電動⾃転⾞・スクーターのレンタルなどのサービスを提供。旅先での利用など、ライドシェアの普及拡⼤による持続的成⻑が期待される。

※ 組⼊銘柄の紹介を目的としており、記載銘柄の推奨を⾏うものではありません。また、記載内容は作成時点のものであり、将来予告無く変更されることがあります。

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12枚組の3枚目です。

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ワールド・リゾート関連株式ファンド【投信協会商品分類】 追加型投信／内外／株式作成基準⽇︓2024年08⽉30⽇

ファンドマネージャーコメント＜市場動向＞
⽶国株式市場は上昇しました。ISM（全⽶供給管理協会）製造業景況指数や雇⽤統計が低調だったことから、⽶国景気に対して警戒感が⾼まり、相場は月初から急落しました。その後は、CPI（消費者物価指数）が落ち着いた⽔準になったことなどから利下げ期待が⾼まり、株式市場は反発しました。また、⼩売売上⾼が市場予想を上回ったことや、⼤⼿⼩売りのウォルマートの四半期決算の内容が良好だったこと、ジャクソンホール会議でのパウエルFRB（⽶連邦準備制度理事会）議⻑の講演を受けて9月のFOMC（⽶連邦公開市場委員会）で利下げ実施の確度が⾼まったことなどから、月末に向かって株式市場は堅調に推移しました。欧州株式市場は上昇しました。月初は⽶国の景気懸念を受けて急落する局⾯もありましたが、域内や⽶国の物価上昇圧⼒の後退による内外での利下げ期待の⾼まりを受けて、上昇に転じました。
国内の株式市場は、下落しました。上旬は、⽇銀総裁の発⾔を受けた利上げに対する警戒感や⽶景気後退懸念の⾼まりから、⽶ドル安・円⾼が加速し、株式市場も記録的な⼤幅下落となりました。その後、⽇銀の追加利上げ懸念が後退したほか、⽶景気に対する過度な警戒が和らいだことから、反発しました。月半ばにかけて持ち直す動きは続き、為替市場の動きをにらみながら、月末にかけて底堅く推移しました。
＜運⽤経過＞
当月の基準価額は下落しました。保有銘柄の中では、海外ライセンス収⼊が好調で市場予想を上回る決算を発表
したサンリオ（⽇本・キャラクター商品企画）、ライドシェア事業の堅調な需要が好感されたウーバー・テクノロジーズ（⽶国・ライドシェア・デリバリー）などが上昇しました。一方で、ホテル事業を主因に市場予想を下回った決算が嫌気された共⽴メンテナンス（⽇本・ホテル）などが下落しました。
ポートフォリオの主な売買については、インドのオンライン旅⾏代理店として圧倒的なシェアを有し、インド⼈の旅⾏需要拡⼤の恩恵を期待できるメークマイトリップ（インド・オンライン旅⾏代理店）を新規購⼊しています。一方で、カジノ事業における収益性の⾼いVIP顧客回復に時間を要すると判断したブルームベリー・リゾー
ツ（フィリピン・カジノ）を全売却しています。
＜市場⾒通し＞⽶国株式市場は、利下げへの転換が⾒込まれる一方で、景気の持続⼒に対する⾒方の変化や、⼤統領選挙を巡る思惑で一進一退の動きが⾒込まれます。企業業績はテクノロジーに続いて、製造業でも回復途上にあることか※ 作成時点のものであり、将来の市場環境の変動等をお約束するものではありません。

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12枚組の4枚目です。

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ワールド・リゾート関連株式ファンド【投信協会商品分類】 追加型投信／内外／株式作成基準⽇︓2024年08⽉30⽇

ファンドマネージャーコメント
ら、インフレの再加速が⾒られない限り、利下げ実施後は業績の回復に伴って、株式市場はレンジが切り上がる動きを予想します。欧州株式市場は、域内景気は安定化しつつあり、ECB（欧州中央銀⾏）による利下げ継続が⾒込まれることから、緩やかな上昇を予想します。
国内の株式市場は、レンジの動きを予想します。⽶景気後退懸念の⾼まり、急速な⽶ドル安・円⾼の進⾏により、8月は市場に⼤きな動揺が⾛りました。しかし、先⾏きは⽶国中⼼に世界景気は総じて底堅く推移すると考えられ、国内企業の業績改善は続くとみています。このような中、株式市場は当⾯、⽶国をはじめ世界景気の動向や、⽇⽶⾦融政策および為替市場の先⾏きを⾒極めようとする⾒方から、レンジの動きになると予想します。
ただし目先は、内外経済指標や⽇⽶⾦融当局の発⾔などを受けて、為替相場の先⾏きを巡る思惑が交錯するなどして、株式市場の値動きが荒くなる場⾯もあると想定します。
＜今後の運⽤方針＞
当ファンドは、投資魅⼒が⾼まると⾒込まれる内外の旅⾏・レジャー関連株の中から、向こう数年にかけての収益の伸びに対して確信が持てる銘柄への選別投資を⾏います。新型コロナ後の経済再開による需要の回復が一巡した後も世界的に旅⾏・レジャーへの⽀出は増え続けています。このような環境の下、構造的な成⻑の持続が期待される銘柄や中⻑期の成⻑トレンドにある分野の関連銘柄を選好します。
投資テーマ別では、「旅⾏者の移動・消費の拡⼤」への多めの配分としながら、統合型リゾートやテーマパーク・ホテル関連においても、個別要因による業績の上方修正や中⻑期での継続的な収益拡⼤が期待できる銘柄への投資を進める方針です。
国別・地域配分は、個別銘柄選択の結果となりますが、旅⾏・レジャー需要拡⼤の恩恵を受ける企業群を各国で厳選していく方針です。

※ 作成時点のものであり、将来の市場環境の変動等をお約束するものではありません。

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12枚組の5枚目です。

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ワールド・リゾート関連株式ファンド【投信協会商品分類】 追加型投信／内外／株式作成基準⽇︓2024年08⽉30⽇

ファンドの特色
1. 主として⽇本を含む世界の株式等の中から、統合型リゾートやテーマパーク・ホテルなどに関連する企業の銘柄に投資を⾏い、信託財産の成⻑を目指して運用を⾏います。
●DR（預託証書）、上場不動産投資信託（リート）などに投資する場合があります。
2. 各企業の事業展開や収益構造等を総合的に判断して投資候補銘柄を選別し、成⻑性、財務健全性および流動性等に配慮してポートフォリオを構築します。
●株式の組⼊⽐率は、原則として高位を保ちます。
3. 外貨建資産については、原則として対円での為替ヘッジを⾏いません。
4. 年1回（原則として毎年8⽉1⽇。休業⽇の場合は翌営業⽇）決算を⾏い、分配方針に基づき分配を⾏います。
●分配⾦額は分配方針に基づき委託会社が決定します。ただし、委託会社の判断により分配を⾏わない場合もあるため、将来の分配⾦の支払いおよびその⾦額について保証するものではありません。
※ 資⾦動向、市況動向等によっては、上記のような運用ができない場合があります。
投資リスク
基準価額の変動要因●当ファンドは、値動きのある有価証券等に投資しますので、基準価額は変動します。したがって、投資者の投資元本は保証されているもの
ではなく、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込むことがあります。
●運用の結果として信託財産に生じた利益および損失は、すべて投資者に帰属します。
●投資信託は預貯⾦と異なります。また、⼀定の投資成果を保証するものではありません。
●当ファンドの主要なリスクは以下の通りです。
■ 株式市場リスク【株価の下落は、基準価額の下落要因です】
内外の経済動向や株式市場での需給動向等の影響により株式相場が下落した場合、ファンドの基準価額が下落する要因となります。また、個々の株式の価格はその発⾏企業の事業活動や財務状況等によって変動し、株価が下落した場合はファンドの基準価額が下落する要因となります。
■ 信用リスク【債務不履⾏の発生等は、基準価額の下落要因です】
ファンドが投資している有価証券や⾦融商品において債務不履⾏が発生あるいは懸念される場合、またはその発⾏体が経営不安や倒産等に陥った場合には、当該有価証券や⾦融商品の価格が下がったり、投資資⾦を回収できなくなったりすることがあります。これらはファンドの基準価額が下落する要因となります。
■ 為替変動リスク【円高は基準価額の下落要因です】
外貨建資産への投資は為替変動の影響を受けます。ファンドが保有する外貨建資産の価格が現地通貨ベースで上昇する場合であっても、当該現地通貨が対円で下落する（円高となる）場合、円ベースでの評価額が下落し、基準価額が下落することがあります。
■ カントリーリスク【投資国の政治・経済等の不安定化は、基準価額の下落要因です】
海外に投資を⾏う場合には、投資先の国の政治・経済・社会状況の不安定化、取引規制や税制の変更等によって投資した資⾦の回収が困難になることや、その影響により投資する有価証券等の価格が⼤きく変動することがあり、基準価額が下落する要因となります。

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■設定・運用

12枚組の6枚目です。

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ワールド・リゾート関連株式ファンド【投信協会商品分類】 追加型投信／内外／株式作成基準⽇︓2024年08⽉30⽇

投資リスク■ 流動性リスク【市場規模の縮⼩・取引量の低下により、不利な条件での取引を余儀なくされることは、基準価額の下落要因です】
有価証券等を⼤量に売買しなければならない場合、あるいは市場を取り巻く外部環境に急激な変化があり、市場規模の縮⼩や市場の混乱が生じた場合等に、⼗分な数量の売買ができなかったり、通常よりも不利な価格での取引を余儀なくされることがあります。これらはファンドの基準価額が下落する要因となります。
その他の留意点〔分配⾦に関する留意事項〕○ 分配⾦は、預貯⾦の利息とは異なり、ファンドの純資産から支払われますので、分配⾦が支払われると、その⾦額相当分、基準価額は下がります。
○ 分配⾦は、計算期間中に発生した収益（経費控除後の配当等収益および評価益を含む売買益）を超えて支払われる場合があります。その場合、当期決算⽇の基準価額は前期決算⽇と⽐べて下落することになります。また、分配⾦の水準は、必ずしも計算期間におけるファンドの収益率を示すものではありません。
○ 投資者のファンドの購⼊価額によっては、分配⾦の⼀部または全部が、実質的には元本の⼀部払戻しに相当する場合があります。ファンド購⼊後の運用状況により、分配⾦額より基準価額の値上がりが⼩さかった場合も同様です。
● ファンドは、特定の業種・テーマに絞った銘柄選定を⾏いますので、株式市場全体の動きとファンドの基準価額の動きが⼤きく異なることがあります。また、市場環境、⾦利および経済・法制度・⾦融⾯の諸情勢が、特定の業種・テーマに対して著しい影響を及ぼすことがあります。当該業種・テーマに属する銘柄は、これらの情勢等に対して同様の反応を示すことがあります。
● ファンドは、⼤量の解約が発生し短期間で解約資⾦を⼿当てする必要が生じた場合や主たる取引市場において市場環境が急変した場合等に、⼀時的に組⼊資産の流動性が低下し、市場実勢から期待できる価格で取引できないリスク、取引量が限られてしまうリスクがあります。
これにより、基準価額にマイナスの影響を及ぼす可能性、換⾦申込みの受付けが中⽌となる可能性、既に受け付けた換⾦申込みが取り消しとなる可能性、換⾦代⾦のお支払いが遅延する可能性等があります。

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■設定・運用

12枚組の7枚目です。

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お申込みメモ
購⼊単位
お申込みの販売会社にお問い合わせください。
購⼊価額
購⼊申込受付⽇の翌営業⽇の基準価額
購⼊代⾦
販売会社の定める期⽇までにお支払いください。
換⾦単位お申込みの販売会社にお問い合わせください。
換⾦価額
換⾦申込受付⽇の翌営業⽇の基準価額
換⾦代⾦
原則として、換⾦申込受付⽇から起算して5営業⽇目からお支払いします。
信託期間
無期限（2014年8⽉1⽇設定）
決算⽇
毎年8⽉1⽇（休業⽇の場合は翌営業⽇）
収益分配
決算⽇に、分配方針に基づき分配を⾏います。委託会社の判断により分配を⾏わない場合もあります。
分配⾦受取りコース︓原則として、分配⾦は税⾦を差し引いた後、決算⽇から起算して5営業⽇目までにお支払いいたします。
分配⾦⾃動再投資コース︓原則として、分配⾦は税⾦を差し引いた後、無⼿数料で再投資いたします。
※販売会社によってはいずれか⼀方のみの取扱いとなる場合があります。
課税関係●課税上は株式投資信託として取り扱われます。
●公募株式投資信託は税法上、⼀定の要件を満たした場合に限りNISA（少額投資非課税制度）の適用対象となります。
●当ファンドは、NISAの「成⻑投資枠（特定非課税管理勘定）」の対象ですが、販売会社により取扱いが異なる場合があります。詳しくは、販売会社にお問い合わせください。
●配当控除および益⾦不算⼊制度の適用はありません。
お申込不可⽇以下に当たる場合には、購⼊・換⾦のお申込みを受け付けません。
●ニューヨークの取引所の休業⽇最終ページの「当資料のご利用にあたっての注意事項」を必ずご覧ください。
■設定・運用12枚組の8枚目です。

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ファンドの費用
投資者が直接的に負担する費用○ 購⼊時⼿数料
購⼊価額に3.30％（税抜き3.00％）を上限として、販売会社毎に定める⼿数料率を乗じた額です。詳しくは販売会社にお問い合わせください。
○ 信託財産留保額ありません。
投資者が信託財産で間接的に負担する費用○ 運用管理費用（信託報酬）ファンドの純資産総額に年1.705％（税抜き1.55％）の率を乗じた額です。
○ その他の費用・⼿数料
以下のその他の費用・⼿数料について信託財産からご負担いただきます。
●監査法人等に支払われるファンドの監査費用●有価証券の売買時に発生する売買委託⼿数料●資産を外国で保管する場合の費用
等※上記の費用等については、運用状況等により変動するため、事前に料率、上限額等を示すことができません。

※ 上記の⼿数料等の合計額については、保有期間等に応じて異なりますので、表示することができません。
税⾦分配時
所得税及び地方税 配当所得として課税 普通分配⾦に対して20.315％
換⾦（解約）及び償還時
所得税及び地方税 譲渡所得として課税 換⾦（解約）時及び償還時の差益（譲渡益）に対して20.315％※ 個人投資者の源泉徴収時の税率であり、課税方法等により異なる場合があります。法人の場合は上記とは異なります。
※ 外国税額控除の適用となった場合には、分配時の税⾦が上記と異なる場合があります。
※ 税法が改正された場合等には、税率等が変更される場合があります。税⾦の取扱いの詳細については、税務専門家等にご確認されることをお勧めします。
※ 少額投資非課税制度「愛称︓NISA（ニーサ）」をご利用の場合
少額投資非課税制度「NISA（ニーサ）」は、少額上場株式等に関する非課税制度であり、⼀定の額を上限として、毎年、⼀定額の範囲で新たに購⼊した公募株式投資信託等から生じる配当所得および譲渡所得が無期限で非課税となります。
ご利用になれるのは、販売会社で非課税⼝座を開設し、税法上の要件を満たした公募株式投資信託等を購⼊するなど、⼀定の条件に該当する方が対象となります。詳しくは、販売会社にお問い合わせください。

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■設定・運用12枚組の9枚目です。

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委託会社・その他の関係法人等
委託会社
ファンドの運用の指図等を⾏います。
三井住友DSアセットマネジメント株式会社
⾦融商品取引業者 関東財務局⻑（⾦商）第399号
加⼊協会
︓ ⼀般社団法人投資信託協会、⼀般社団法人⽇本投資顧問業協会、⼀般社団法人第⼆種⾦融商品取引業協会
ホームページ ︓ https://www.smd-am.co.jp
コールセンター ︓ 0120－88－2976 ［受付時間］午前9時〜午後5時（⼟、⽇、祝・休⽇を除く）
受託会社
ファンドの財産の保管および管理等を⾏います。
三菱UFJ信託銀⾏株式会社
販売会社ファンドの募集の取扱い及び解約お申込の受付等を⾏います。

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■設定・運用

12枚組の10枚目です。

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販売会社

販売会社名

登録番号

⽇
本
証
券
業
協会

⼀
⾦般
融社
商
団
品
法
取人
引第業
⼆
協
種会

⽇
本 ⼀
投 般
資 社
顧 団
問 法
業 人
協会

⾦融 ⼀
先 般
物 社
取 団
引 法
業 人
協会

ａｕカブコム証券株式会社

⾦融商品取引業者 関東財務局⻑（⾦商）第61号

○

○

○

○

ＳＭＢＣ⽇興証券株式会社

⾦融商品取引業者 関東財務局⻑（⾦商）第2251号

○

○

○

○

株式会社ＳＢＩ証券

⾦融商品取引業者 関東財務局⻑（⾦商）第44号○○岡三証券株式会社

⾦融商品取引業者 関東財務局⻑（⾦商）第53号○○

ＧＭＯクリック証券株式会社

⾦融商品取引業者 関東財務局⻑（⾦商）第77号○

Ｊトラストグローバル証券株式会社

⾦融商品取引業者 関東財務局⻑（⾦商）第35号○

スターツ証券株式会社

⾦融商品取引業者 関東財務局⻑（⾦商）第99号○

⼤和証券株式会社

⾦融商品取引業者 関東財務局⻑（⾦商）第108号

○

○

○

○

東海東京証券株式会社

⾦融商品取引業者 東海財務局⻑（⾦商）第140号

○

○

○

○

フィデリティ証券株式会社

⾦融商品取引業者 関東財務局⻑（⾦商）第152号

○

⼀
投般
資社
信団
託
法
協人会

備考

※1

○
○

○
○

○

○

松井証券株式会社

⾦融商品取引業者 関東財務局⻑（⾦商）第164号○

マネックス証券株式会社

⾦融商品取引業者 関東財務局⻑（⾦商）第165号

○

○

○

○

楽天証券株式会社

⾦融商品取引業者 関東財務局⻑（⾦商）第195号

○○

○

○

株式会社イオン銀⾏（仲介）

登録⾦融機関○※2関東財務局⻑（登⾦）第633号○

株式会社ＳＢＩ新生銀⾏（ＳＢＩ証券仲介） 登録⾦融機関関東財務局⻑（登⾦）第10号

○○

※3 ※4

株式会社ＳＢＩ新生銀⾏（マネックス証券仲介） 登録⾦融機関関東財務局⻑（登⾦）第10号

○

○

※3 ※2

株式会社清水銀⾏

登録⾦融機関東海財務局⻑（登⾦）第6号○

ソニー銀⾏株式会社

登録⾦融機関関東財務局⻑（登⾦）第578号○

ＰａｙＰａｙ銀⾏株式会社

登録⾦融機関関東財務局⻑（登⾦）第624号

○

○

○
○

備考欄について※1︓「ダイレクトコース」でのお取扱いとなります。※2︓委託⾦融商品取引業者 マネックス証券株式会社※3︓ネット専用※4︓委託⾦融商品取引業者 株
式会社ＳＢＩ証券

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■設定・運用

12枚組の11枚目です。

愛称︓ビジット・ワールド

マンスリー・レポート

ワールド・リゾート関連株式ファンド【投信協会商品分類】 追加型投信／内外／株式作成基準⽇︓2024年08⽉30⽇

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