交付運用報告書
受益者の皆様へ
毎々格別のお引立てにあずかり厚く御礼
申し上げます。
さて、「ロボット戦略Ⅱ 世界成長ファンド」は、2024年５月27日に第12期決算を行いました。
当ファンドはアイルランド籍投資法人「マン・ファンズ・VI plc」のサブファン
ドである「マン・AHL・ターゲットリス
ク」が発行する外国投資信託証券への投資を通じて、世界各国の株価指数先物、債券
先物、インフレ連動債、クレジット・デ
フォルト・スワップ、コモディティ・イン
デックス・スワップ等の幅広い資産に投資を行い、値上がり益の獲得を目指します。
当作成対象期間につきましてもそれに沿った運用を行いました。
ここに運用状況をご報告申し上げます。
今後ともより一層のご愛顧を賜りますようお願い申し上げます。

ロボット戦略Ⅱ 世界成長ファンド
愛称：あんしんロボ

商品分類（追加型投信／内外／資産複合）第12期（決算日

2024年５月27日）

作成対象期間：2023年11月28日～2024年５月27日

第12期末（2024年５月27日）
基準価額

9,343円

純資産総額

2,913百万円
第12期

騰落率

11.1％

分配金合計

０円

（注）騰落率は収益分配金（税込み）を分配時に再投資したものとみなして計算したものです。

当ファンドは、約款において運用報告書（全体版）
を電子交付することが定められています。運用報告書（全体版）については下記の手順でご覧いただけます。なお、書面をご要望の場合は、販売会社まで
お問い合わせください。

〒108－0014 東京都港区芝５－36－７
お問い合わせ先
投信営業部 03-6722-4810（受付時間：営業日の午前９時～午後５時）
https://www.tdasset.co.jp/＜閲覧方法＞
右記ＵＲＬ⇒ファンド情報⇒当ファンド名を選択⇒
各種資料のダウンロード⇒「運用報告書（全体版）」を選択CC_24110846_01_ostT&D_（101131）ロボット戦略2世界成長F_交運_表紙のみ.indd

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11:34:07

運 用 経 過基準価額等の推移(円)
10,0009,500(百万円)
25,000
純資産総額（右軸）基準価額（左軸）
分配金再投資基準価額（左軸）20,0009,000

15,0008,500

10,000

8,000

5,000

7,500
期首 2023/12 2024/１
（前期末）

２

３

４

0
期末

第12期首：8,409円
第12期末：9,343円（既払分配金０円）
騰 落 率：11.1％（分配金再投資ベース）（注）分配金再投資基準価額は、期首（2023年11月27日）の値が基準価額と同一となるように指数化しています。
（注）分配金再投資基準価額は、収益分配金（税込み）を分配時に再投資したものとみなして計算したもので、ファンド運用の実質的なパフォーマンスを示すものです。
（注）分配金を再投資するかどうかについてはお客様がご利用のコースにより異なります。また、ファンドの購入価額により課税条件も異なります。したがって、お客様の損益の状況を示すものではありません。

基準価額の主な変動要因
高位に組入れている「マン・ファンズ・VI
plc－マン・AHL・ターゲットリスク－日本円クラス（ヘッジ付）」において、株式セクターのプラス寄与を主因に基準価額（分配金再投資ベース）は上昇しました。

■ 組入ファンドの当期中の騰落率
組入ファンドマン・ファンズ・VI plc－マン・AHL・ター
ゲットリスク－日本円クラス（ヘッジ付）
Ｔ＆Ｄマネーアカウントマザーファンド

騰落率
11.9％
0.0

－ 1 －

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１万口当たりの費用明細
当期
2023/11/28～2024/５/27
金額
比率

項目
平均基準価額8,826円(a) 信託報酬（投信会社）（販売会社）((

項目の概要
期中の平均基準価額です。

40円
14)
24)

0.449％ (a)信託報酬＝期中の平均基準価額×信託報酬率委託した資金の運用の対価(0.164)
購入後の情報提供、運用報告書等各種書類の送付、口座内での(0.268)

1)
1
1)
41

(0.016)0.009(0.009)0.458

ファンドの管理等の対価（受託会社）(b) その他費用（監査費用）
合計((

運用財産の保管および管理、投信会社からの指図の実行等の対価(b)その他費用＝期中のその他費用／期中の平均受益権口数
監査費用は、監査法人等に支払うファンドの監査に係る費用（注）期中の費用（消費税等のかかるものは消費税等を含む）は、追加・解約により受益権口数に変動があるため、簡便法により算出した結果です。
なお、その他費用は、当ファンドが組入れている親投資信託が支払った金額のうち、当ファンドに対応するものを含みます。
（注）平均基準価額の円未満は切捨て、それ以外の各金額は項目ごとに四捨五入してあります。
（注）各項目の費用は、当ファンドが組入れている投資信託証券（親投資信託を除く。）が支払った費用を含みません。
（注）「比率」欄は１万口当たりのそれぞれの費用金額（円未満の端数を含む）を期中の平均基準価額で除して100を乗じたもので、項目ごとに小数第３位未満は四捨五入してあります。

（参考情報）■ 総経費率
当期中の運用・管理にかかった費用の総額（原則として、募集手数料、売買委託手数料および有価証券取引税を除く。）を期中の平均受益権口数に期中の平均基準価額（１口当たり）を乗じた数で除した総経費率（年率）は、1.87％です。
運用管理
費用以外
0.20％

総経費率（①＋②＋③）①当ファンドの費用の比率②投資先ファンドの運用管理費用の比率③投資先ファンドの運用管理費用以外の比率

運用管理費用
（投信会社）
0.33％

投資先ファンド 総経費率
0.95％
1.87％
当ファンド
0.92％

運用管理費用0.75％

運用管理費用（販売会社）
0.54％

その他費用
0.02％

運用管理費用
（受託会社）
0.03％

1.87％
0.92％
0.75％
0.20％

（注）①の費用は、１万口当たりの費用明細において用いた簡便法により算出したものです。
（注）各費用は、原則として、募集手数料、売買委託手数料および有価証券取引税を含みません。
（注）各比率は、年率換算した値です。
（注）投資先ファンドとは、当ファンドが組入れている投資信託証券（親投資信託を除く）です。
（注）①の費用は、親投資信託が支払った費用を含み、投資先ファンドが支払った費用を含みません。
（注）①の費用と②③の費用は、計上された期間が異なる場合があります。
（注）上記の前提条件で算出したものです。このため、これらの値はあくまでも参考であり、実際に発生した費用の比率とは異
なります。

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最近５年間の基準価額等の推移（2019年５月27日から2024年５月27日まで）(百万円)(円)
16,00014,00025,000

純資産総額（右軸）基準価額（左軸）
分配金再投資基準価額（左軸）20,00012,00015,00010,00010,000

8,000

5,000

6,000
2019/５/27

2020/５/25

2021/５/25

2022/５/25

2023/５/25

02024/５/27（注）分配金再投資基準価額は、2019年５月27日の値が基準価額と同一となるように指数化しています。
（注）分配金再投資基準価額は、収益分配金（税込み）を分配時に再投資したものとみなして計算したもので、ファンド運用の実質的なパフォーマンスを示すものです。
（注）分配金を再投資するかどうかについてはお客様がご利用のコースにより異なります。また、ファンドの購入価額により課税条件も異なります。したがって、お客様の損益の状況を示すものではありません。

基準価額（分配落）
（円）
期間分配金合計（税込み）（円）
分配金再投資基準価額の騰落率（％）
純資産総額
（百万円）

2019年５月27日 2020年５月25日 2021年５月25日 2022年５月25日 2023年５月25日 2024年５月27日
期初
決算日
決算日
決算日
決算日
決算日
10,019
9,676
10,040
9,110
8,417
9,343
－
1,000
500
1,100
0
0
－
6.2
9.0
0.6
△ 7.6
11.0
1,957
7,187
5,791
4,096
3,379
2,913

（注）当ファンドは、特定の指数に連動すること・指数を上回ることを目的として運用していないため、また、運用方針に対し適切な指数が存在しないため、ベンチマークおよび参考指数は設定しておりません。

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投資環境■ 株式市場
期初は、ＦＲＢ（米連邦準備制度理事会）による2024年の利下げ期待が高まるなか、欧米株式市場は堅調な推移となりました。一方、日本株はマイナス金利政策解除への警戒などから年末にかけて上値の重い展開となりました。2024年１月以降、米国の堅調な経済指標などを受け、欧米の株式市場は上昇基調で推移し、日銀の早期マイナス金利解除期待が後退したことなどから日本株も大き
く上昇しました。４月以降は、中東情勢の悪化や予想を上回る米国ＣＰＩ（消費者物価指数）を受けたＦＲＢの利下げ期待後退などから、主要株価は軟調な展開となりましたが、５月以降は米雇用統計が予想を下回り、ＦＲＢの利下げ期待が高まったことなどから期末にかけて堅調に推移しました。
■ 債券市場
期初は、ＦＲＢの高金利政策の長期化観測が後退したことから金利は低下し、2023年12月に入ってからもＦＲＢのハト派姿勢が確認されるなか、主要国の金利は低下基調で推移しました。2024年
１月以降は、米国の堅調な経済指標やＦＲＢ当局者による早期の利下げ期待のけん制発言などを受け主要国の金利は上昇基調で推移しました。４月以降も、予想を上回るＣＰＩの発表などから主要国の金利は上昇しましたが、５月以降は米雇用統計が予想を下回ったことなどを受け、金利は期末にかけて低下しました。
■ その他市場
インフレ連動債は、期初は、主要国の金利が低下したことから実質金利は低下し、年末にかけて上昇しました。2024年１月以降は、主要国の金利上昇などを受け、実質金利は上昇し、４月末にかけてインフレ連動債は下落しました。５月以降は、予想を上回る雇用統計を受け主要国の金利が低下するなか、実質金利は低下し堅調な推移となりました。
社債は、期初は、ＦＲＢの高金利政策の長期化観測が後退するなか、リスク選好姿勢が優位となり、年末にかけてスプレッド（信用リスクを反映した上乗せ金利）は大きく縮小する展開となりました。2024年１月以降も、株価上昇などリスク選好姿勢がみられるなか、期末にかけてクレジッ
ト・スプレッドは縮小基調で推移しました。
コモディティは、期初は、金利が低下に転じるなか、貴金属価格は堅調な展開となるものの、中国の景気減速への警戒や供給過剰懸念などから原油価格は軟調に推移しました。2024年１月から４月上旬にかけては、中東情勢の悪化などを受け原油価格は上昇しましたが、その後は米国の原油在庫増などを受け下落基調で推移しました。貴金属価格は、中東情勢の悪化などから３月以降大きく上昇しました。
■ 国内短期金融市場
国庫短期証券３ヵ月物利回りは、期首の△0.22％から期末は0.02％となりました。期中においては、日銀によるマイナス金利解除や国庫短期証券の入札に伴う需給悪化懸念などが金利上昇要因となり、日銀の買入オペや金融機関の担保需要などが金利低下要因となりました。

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当該投資信託のポートフォリオ■ 当ファンド「マン・ファンズ・VI plc－マン・AHL・ターゲットリスク－日本円クラス（ヘッジ付）」の組
入比率は概ね高位を保ちました。また、「Ｔ＆Ｄマネーアカウントマザーファンド」を組入れました。
■ マン・ファンズ・VI plc－マン・AHL・ターゲットリスク－日本円クラス（ヘッジ付）
世界各国の株価指数先物、債券先物、インフレ連動債、クレジット・デフォルト・スワップ、コ
モディティ・インデックス・スワップ等の幅広い資産クラスを投資対象とし、コンピュータープロ
グラムを利用してポジションを構築し、市場環境に応じてエクスポージャーを増減させることで、中期的な信託財産の成長を図ることを目的として運用を行いました。
■ Ｔ＆Ｄマネーアカウントマザーファンド
国庫短期証券の利回りがマイナスで推移していたため組入れを見送っておりましたが、2024年
３月中旬に利回りがプラスとなった国庫短期証券を50％超組入れました。残りの資産については、
全額コール・ローン等で運用を行いました。

当該投資信託のベンチマークとの差異
当ファンドはベンチマークおよび参考指数がないため、本項目は記載しておりません。

分配金１万口当たりの分配金（税込み）は分配対象収益がないため、見送らせていただきました。
（単位：円・％、１万口当たり・税引前）項目
当期分配金（対基準価額比率）
当期の収益
当期の収益以外
翌期繰越分配対象額

当期
2023年11月28日～2024年５月27日
0
－
－
－
0

（注）対基準価額比率は当期分配金（税込み）の期末基準価額（分配金込み）に対する比率で、ファンドの収益率とは異なります。
（注）当期の収益、当期の収益以外は小数点以下切捨てで算出しているため合計が当期分配金と一致しない場合があります。

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52024/07/03

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今 後 の 運 用 方 針■ 当ファンド「マン・ファンズ・VI plc－マン・AHL・ターゲットリスク－日本円クラス（ヘッジ付）」の組入比率を高位に保ち、「Ｔ＆Ｄマネーアカウントマザーファンド」を組入れた運用を行う方針です。
■ マン・ファンズ・VI plc－マン・AHL・ターゲットリスク－日本円クラス（ヘッジ付）
世界各国の株価指数先物、債券先物、インフレ連動債、クレジット・デフォルト・スワップ、コ
モディティ・インデックス・スワップ等の幅広い資産クラスを投資対象とし、コンピュータープロ
グラムを利用してポジションを構築し、市場環境に応じてエクスポージャーを増減させることで、中期的な信託財産の成長を図ることを目的として運用を行います。
■ Ｔ＆Ｄマネーアカウントマザーファンド
日本経済は、雇用・所得環境が改善する下で緩やかな回復が続くことが期待されます。インフレ率については、プラス圏で推移していくと予想されます。こうしたなか、日銀はマイナス金利政策の解除を行いましたが、依然として緩和的な姿勢を示しており、国内金利は低位で推移すると予想します。
相対的に金利リスクの高い長期債への投資は見送り、国庫短期証券や短期金融商品等を中心とした安定的な運用を行います。

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当 該 投 資 信 託 の 概 要
商

品

分

類

追加型投信／内外／資産複合

信

託

期

間

2018年７月17日から2028年11月27日まで

運

用

方

針

値上がり益の獲得を目指して運用を行います。
アイルランド籍投資法人「マン・ファンズ・VI plc」のサブファンドである「マン・AHL・ターゲットリスク」が発行する外国投資信託証券「日本円クラス（ヘッジ付）」および国内の証券投資信託である「Ｔ＆Ｄマネーアカウントマザーファンド」を主要投資対象とします。

主 要 運 用 対 象

マン・ファンズ・
VI plc － マ ン ・
AHL ・ タ ー ゲ ッ ト
リスク－日本円
クラス（ヘッジ付）

デリバティブ取引を積極的に活用し、世界各国の株価指数先物、債券先物、インフレ連動債、
クレジット・デフォルト・スワップ、コモディ
ティ・インデックス・スワップ等を主要投資対象とします。

Ｔ＆Ｄマネーアカウント
マ ザ ー フ ァ ン ド

わが国の国債、公社債および短期金融商品を主
要投資対象とします。

組

入

制

限

投資信託証券への投資割合には制限を設けません。
株式への直接投資は行いません。
外貨建資産への直接投資は行いません。
有価証券先物取引等の派生商品取引の指図は行いません。

分

配

方

針

毎決算時（５月と11月の各25日、休業日の場合は翌営業日）に分配を行います。分配金額は、委託会社が基準価額水準、市況動向等を勘案して決定します。ただし、必ず分配を行うものではありません。

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【 参 考 情 報 】■ 代表的な資産クラスとの騰落率の比較（2019年５月から2024年４月まで）

(％)
80
60
40

最大値
最小値
平均値

62.7

59.8
42.1

25.0
20
0
△20
△40

3.3
△17.9
当ファンド

11.4

15.3

18.3
8.9

△11.4

△12.4

日本株

先進国株

5.4
△0.9
△5.5

4.5

21.5
6.3

△6.1

△8.8

先進国債

新興国債

△19.4
新興国株

日本国債

（注）上記は、2019年５月から2024年４月の５年間の各月末における直近１年間騰落率の平均・最大・最小を、当ファンドおよび他の代表的な資産クラスについて表示したものです。
（注）当ファンドおよび代表的な資産クラスを定量的に比較できるように作成したものであり、全ての資産クラスが当ファンドの投資対象とは限りません。
（注）騰落率は直近月末から60ヵ月遡って算出した結果であり、決算日に対応した数値とは異なります。
（注）当ファンドは分配金再投資基準価額の騰落率です。
（注）当ファンドは2018年７月17日に設定されたため、2019年７月以降のデータをもとに表示しております。
○各資産クラスの指数
日本株・・・・東証株価指数（ＴＯＰＩＸ）（配当込み）※１
先進国株・・・ＭＳＣＩコクサイ・インデックス（配当込み、円ベース）※２
新興国株・・・ＭＳＣＩエマージング・マーケット・インデックス（配当込み、円ベース）※３
日本国債・・・ＮＯＭＵＲＡ－ＢＰＩ国債※４
先進国債・・・ＦＴＳＥ世界国債インデックス（除く日本、円ベース）※５
新興国債・・・ＪＰモルガンＧＢＩ－ＥＭグローバル・ディバーシファイド（円ベース）※６（注）海外の指数は、為替ヘッジなしによる投資を想定して、円ベースの指数を採用しております。
※１ 東証株価指数（ＴＯＰＩＸ）とは、株式会社ＪＰＸ総研が算出する株価指数で、日本の株式市場を広範に網羅するとともに、投資対象としての機能性を有するマーケット・ベンチマークです。ＴＯＰＩＸに関する一切の知的財産権その他一切の権利は株式会社ＪＰＸ総研に帰属します。
※２ ＭＳＣＩコクサイ・インデックスはＭＳＣＩが開発した株価指数で、日本を除く世界の先進国の株式市場の動きを捉える指数です。
同指数に関する著作権、知的財産権その他の一切の権利はＭＳＣＩに帰属します。
※３ ＭＳＣＩエマージング・マーケット・インデックスは、ＭＳＣＩが開発した新興国の株式市場の動きを捉える株価指数です。同指数に関する著作権、知的財産権その他の一切の権利はＭＳＣＩに帰属します。
※４ ＮＯＭＵＲＡ－ＢＰＩ国債は、野村フィデューシャリー・リサーチ＆コンサルティング株式会社が公表している指数で、日本で発行されている公募利付国債の市場全体を表す投資収益指数です。その知的財産権は野村フィデューシャリー・リサーチ＆コンサルティ
ング株式会社に帰属します。なお、野村フィデューシャリー・リサーチ＆コンサルティング株式会社は、対象インデックスを用いて行われるＴ＆Ｄアセットマネジメント株式会社の事業活動・サービスに関し一切責任を負いません。
※５ ＦＴＳＥ世界国債インデックス（除く日本、円ベース）は、FTSE Fixed Income LLCにより運営されている債券インデックスです。
FTSE Fixed Income LLCは、本ファンドのスポンサーではなく、本ファンドの推奨、販売あるいは販売促進を行っておりません。このインデックスのデータは、情報提供のみを目的としており、FTSE Fixed Income LLCは、当該データの正確性および完全性を保証せず、またデータの誤謬、脱漏または遅延につき何ら責任を負いません。このインデックスに対する著作権等の知的財産その他一切の権利はFTSE Fixed Income LLCに帰属します。
※６ ＪＰモルガンＧＢＩ－ＥＭグローバル・ディバーシファイドは、ＪＰモルガン社が算出し公表している、現地通貨建てのエマージン
グ・マーケット債で構成されている指数です。同指数の著作権はＪＰモルガン社に帰属します。

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82024/07/03

11:34:09

当 該 投 資 信 託 の デ ー タ
当該ファンドの組入資産の内容■ 組入（上位）ファンド（銘柄）
当期末
2024年５月27日
比率

銘柄名
マン・ファンズ・VI plc－マン・AHL・ターゲットリスク－日本円クラス（ヘッジ付）
Ｔ＆Ｄマネーアカウントマザーファンド
その他■ 資産別配分
親投資信託証券
0.0％■ 国別配分

95.1％
0.0
4.9

■ 通貨別配分

その他
4.9％

日本
4.9％

アイルランド95.1％

投資信託証券
95.1％

日本円
100.0％（注）組入（上位）ファンド（銘柄）および各配分の比率は純資産総額に対する評価額の割合です。
（注）国別配分は発行国を表示しております。
※詳細な情報等につきましては、運用報告書（全体版）でご覧いただけます。

純資産等
当期末
2024年５月27日
2,913,007,495円
3,117,888,820口
9,343円

項目
純資産総額
受益権総口数
１万口当たり基準価額（注）期中における追加設定元本額は26,097,866円、同解約元本額は703,770,743円です。

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92024/07/03

11:34:10

組入上位ファンドの概要
マン・ファンズ・VI plc－マン・AHL・ターゲットリスク－日本円クラス（ヘッジ付）（2023年１月１日から2023年12月31日まで）（注）分配金再投資基準価額は、期首（2022年12月31日）の値が基準価額と同一となるように指数化しています。
（注）分配金再投資基準価額は、収益分配金（税込み）を分配時に再投資したものとみなして計算したもので、ファンド運用の実質的なパフォーマンスを示すものです。

■ 基準価額の推移(円)
14,000
基準価額
分配金再投資基準価額
13,00012,00011,00010,000
期首 2023/１ ２
（前期末）

３

４

５

６

７

８

９

10

11 12 期末

以下は、「マン・ファンズ・VI plc－マン・AHL・ターゲットリスク」の状況です。
■ 組入銘柄（債券）（上位10銘柄）（組入銘柄数：32銘柄）
銘柄名
United States Treasury Inflation Linked Index Bond 1.38% 15/07/2033
United States Treasury Bill 0% 06/06/2024
United Kingdom Gilt Inflation Linked 1.25% 22/11/2032
United States Treasury Inflation Linked Index Bond 2.38% 15/10/2028
United States Treasury Bill 0% 11/01/2024
United States Treasury Bill 0% 18/01/2024
United States Treasury Bill 0% 25/01/2024
United States Treasury Bill 0% 08/02/2024
United States Treasury Bill 0% 22/02/2024
United States Treasury Bill 0% 07/03/2024

国
アメリカ
アメリカ
イギリス
アメリカ
アメリカ
アメリカ
アメリカ
アメリカ
アメリカ
アメリカ

比率
4.5％
4.0
3.5
3.3
2.7
2.7
2.7
2.7
2.7
2.7

■ 為替先渡取引（上位10銘柄）（組入銘柄数：30銘柄）
通貨
買い
EUR
JPY
GBP
CHF
EUR
BRL
SGD
USD
AUD
SEK

売り
USD
USD
USD
USD
USD
USD
USD
EUR
USD
USD

満期日
2024/１/31
2024/１/31
2024/１/31
2024/１/31
2024/１/11
2024/１/31
2024/１/31
2024/１/31
2024/１/31
2024/１/31

比率
0.4％
0.2
0.1
0.1
0.0
0.0
0.0
0.0
0.0
0.0

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■ 先物取引（上位10銘柄）（組入銘柄数：42銘柄）■ トータル・リターン・スワップ取引（組入銘柄数：１銘柄）

買い
銘柄名
United States Ultra Bond CBT Futures March 2024
S&P500 E-mini Index Futures March 2024
United States Long Bond CBT Futures March 2024
KOSPI2 Index Futures March 2024
Long Gilt Futures March 2024
Nasdaq 100 E-mini Index Futures March 2024
S&P TSX 60 Index Futures March 2024
United States 10 Years Treasury
Note CBT Futures March 2024
FTSE 100 Index Futures March 2024
Euro BTP Futures March 2024

国
アメリカ
アメリカ
アメリカ
韓国
イギリス
アメリカ
カナダ

比率
0.4％
0.3
0.3
0.2
0.2
0.2
0.2

アメリカ

0.2

イギリス
ドイツ

0.1
0.1

銘柄名
BBG Commex AG&LV Capital Partners

国・地域
アメリカ

数量
5,127,000

比率0.0％■ クレジット・デフォルト・スワップ取引
売り
（組入銘柄数：４銘柄）
銘柄名Itraxx-Xovers40V 1-5 Years
500 0bps 20 December 2028
NAHYS 41V 2-5 Years 500
0bps 20 December 2028
NAIGS 41V 1-5 Years 100 0bps
20 December 2028 Barclays
Itraxx-Europes40V 1-5 Years
100 0bps 20 December 2028

国・地域

数量

比率

欧州

△

295,000,000

0.7％

アメリカ

△

425,000,000

0.7

アメリカ

△1,025,000,000

0.5

△

0.5

欧州

805,000,000■ １口当たりの費用明細
１口当たりの費用明細に相当する情報がないため、開示することができません。
■ 資産別配分■ 国別配分■ 通貨別配分
その他
6.4％

その他
31.2％

その他
31.2％

外国債券
68.8％

アメリカ
50.4％

ドイツ
1.1％
イギリス
5.1％ フランス
12.1％

ユーロ
14.7％

アメリカ・ドル
78.9％（注）組入銘柄、為替先渡取引、先物取引、スワップ取引および各配分のデータは直近の決算日現在のものです。日付は現地基準日です。
（注）組入銘柄、為替先渡取引、先物取引、スワップ取引および各配分の比率は純資産総額に対する評価額（先物取引、スワップ取引については、監査済報告書の損益計算書上のFair Value、為替先渡取引についてはUnrealized gain/loss）の比率です。
（注）組入銘柄、為替先渡取引、先物取引、スワップ取引および各配分はマン・グループ・ジャパン・リミテッドより入手したデータをもとに作成したものです。
※詳細な情報等につきましては、運用報告書（全体版）でご覧いただけます。

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Ｔ＆Ｄマネーアカウントマザーファンド （2022年９月13日から2023年９月11日まで）■ 基準価額の推移■ 組入銘柄
当期末における組入れはありません。

(円)
9,998
9,997
9,996
9,995
9,994
9,993
9,992
期首 2022/10 11(前期末)

12 2023/１ ２

３

４

５

６

７

８ 期末

■ １万口当たりの費用明細
当期において発生した費用はありません。
■ 資産別配分■ 国別配分■ 通貨別配分

コール・ローン等、その他
100.0％

日本
100.0％

日本円
100.0％（注）各配分のデータは直近の決算日現在のものです。
（注）各配分の比率は純資産総額に対する評価額の割合です。
（注）国別配分は発行国を表示しております。
※詳細な情報等につきましては、運用報告書（全体版）でご覧いただけます。

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