選択 A 研究活動の状況

平成１８

平成１９

優れた点
更なる向上が期待される点◎ 弘前大学マッチング研究支援事業「弘大GOGOファンド」が創設され、企業等との共同研究の推進を強化している。（弘前）◎ 農学生命科学部・農学生命科学研究科は、「ナショナルバイオリソースプロジェクト」に参画しており、その報告書において国から高い評価を受けている。（弘前）○ 「教員養成学研究開発センター」では、教員養成学の創出と査読制による全国誌を刊行するなど、教員養成の質的改善に関する取組を行っている。（弘前）

改善を要する点◎ 大学全体の共用施設として、総合研究棟を設置し、有効に活用している。（奈良県立医科）◎ 医学科の附属病院中央部門及び臨床医学系では英文論文の割合が少ない。また、看護学科では査読付きの学術雑誌への論文投稿が少ない。（奈良県立医科）◎ 大型競争的資金の獲得が少ない。（奈良県立医科）◎ 雪国の社会基盤や環境問題への対応及び産官学の連携による地域産業の活性化において研究成果が活用されている。（室蘭工）◎ 科学研究費補助金等への応募状況及び採択状況が必ずしも多いとはいえない。（室蘭工）◎ 学術誌掲載論文の発表数が必ずしも多いとはいえない。（室蘭工）○ 各教員論文、著書などの公表については、約9割（89％）の教員が5年間で3点を保有しているが、その掲載誌等を考慮すると必ずしも十分とはいえない。（福島）○ 文部科学省の都市エリア産学官連携促進事業（平成14～16年度）に採択され、さらに同事業発展型（平成18～21年度）に採択されて、日本大学、スウェーデン・ウメヨ大学、福島県ハイテクプラザなど10機関による「ハプティック機能を持つやさしくやわらかい次世代ロボットハンド・アームシステムの開発と医療支援システムへの応用」を展開している。（福島）◎ 地域ニーズと研究シーズのマッチングに努め、猪苗代湖や阿武隈川など地域の水資源に着目した水循環系マネジメント・システムの研究に取り組み、福島県や流域関連自治体と共同して文理融合型の研究プロジェクトを推進したり、福島県が進める医療福祉産業集積化プロジェクトと連携して、地元企業との共同研究態勢で福祉保健医療技術プロジェク
トの研究を展開するなど、地元自治体及び地元企業との連携による共同研究を通して、研究活動面における地域貢献に取り組んでいる。（福島）◎ 環境リモートセンシング研究センターは、衛星データ等のアーカイブデータの利用によるプロジェクトの推進と、これを核とした全国共同利用研究の推進を図り、地球環境のみならず、多くの分野の研究の発展に寄与している。（千葉）◎ 真菌医学研究センターは、病原真菌、真菌症を研究する国公立唯一の機関であり、全国共同利用研究施設として、真菌及び関連菌の基礎研究と応用研究を推進し、国際的にも中核的な研究拠点の１つとなっている。（千葉）◎ 21世紀ＣＯＥプログラムでは、「消化器扁平上皮癌の最先端多戦略治療拠点」、「日本文化型看護学の創出・国際発信拠点」、「超高性能有機ソフトデバイスフロンティア」及び「持続可能な福祉社会に向けた公共研究拠点」の4件が採択され、研究の新たな進展に寄与している。（千葉）◎ 全学的な研究の実施及び支援・推進体制として、学内を横断し、学外者も参加する◎ 研究の実施及び推進・支援体制に関する大学固有の優れたシステムの整備とその実績「研究カウンシル」を学長の諮問機関として発足させ、また、学長を中心とする執行部の について、海外向けの広報強化と共に、国内各研究機関に対してもより積極的に広報し、下に「研究ワーキング」を設置するなど、研究の実施及び支援・推進体制の整備と基本政 その成果を共有していくことが期待される。（一橋）
策の立案が全学的・系統的に行われている。（一橋）◎ 日常的な研究環境改善のための調査で明らかになった中堅・若手研究者の研究時間不◎ 海外の研究者との共同研究推進、外部資金獲得、学内助成金による個人研究推進・支 足克服策の一環としてサバティカル制度が整備されているが、今後、その実質的な拡充と援、特に若手研究者の育成、研究成果の公表・発信、機関リポジトリの設置及び研究と大 効果的な運用が期待される。（一橋）
学院教育の結合など、研究活動の推進・支援に関する充実した施策が策定され、積極的に実施されている。（一橋）◎ 全50項目に及ぶ緻密な「研究者データベース」を構築し、個々の研究者の研究状況を全学的に把握するシステムを整備している。（一橋）◎ 科学研究費補助金申請を積極的に奨励し、申請書類作成、採択後の成果報告書作成までを全学的に厳しく点検し、改善を図るシステムが作られている。また、大学から特別の支援を得る研究についても、関係委員会による評価と改善の助言、評価に基づく単年度打ち切り、減額等の措置を取られることがある。このように研究費の獲得・交付について積極的奨励と厳しい点検体制が整備されている。（一橋）◎ 大学の日常的な研究環境について、民間機関の調査を参考にしつつ、全学研究環境アンケートが行われ、研究資源、研究時間、部局の雰囲気、研究業績などの多面的評価が実施され、中堅・若手研究者の研究環境改善の点検がなされている。（一橋）◎ 部局横断的な共同研究が推進され、それを基盤にして中期計画では「大学として重点的に取り組む領域」が11テーマにわたって定められ、そのうち4テーマが文部科学省21世紀ＣＯＥプログラムに採択されるなど、着実な成果を上げている。（一橋）◎ 科学研究費補助金の採択率が平成17～19年度の3年連続して全国第1位となり、民間の国際経済学術誌ランキングでも4項目にわたって上位を占め、また、文部科学省21世紀ＣＯＥプログラムに採択された4テーマのうち、3件が中間評価で高い評価を得るなど、研究活動の高い質を示す顕著な実績が上がっている。（一橋）◎ 民間企業団体及び個別民間企業など、産業界との提携による研究活動が活発に行われ、多くの成果を上げている。（一橋）

1/4

選択 A 研究活動の状況
優れた点
更なる向上が期待される点◎ 平成10年度文部省（現文部科学省）科学研究費補助金（ＣＯＥ形成基礎研究費）に「先進繊維技術科学研究拠点」が、続く平成14年度文部科学省21 世紀ＣＯＥプログラムに「先進ファイバー工学研究教育拠点」が採択され、その研究成果は国の内外で高い評価を得ている。さらに、「国際ファイバー工学教育研究拠点」が平成19年度文部科学省グローバルＣＯＥプログラムに採択されている。（信州）◎ 山岳地にある総合大学の特徴を活かし、自然と社会が調和のとれた科学の進歩に寄与し、人類社会の持続的発展と独創的な研究を推進する目的で山岳科学総合研究所を設置
し、山岳環境の様々な要因による変化と人間の営みとの関係を総合的に研究し、自然環境の再生・保全・活用及び防災等の教育研究活動を行って、その成果を社会に還元している。（信州）

改善を要する点◎ 平成16年度において、中小企業との共同研究実績数が全国１位となっている。（岐阜）◎ ＮＥＤＯプロジェクトとして、例えば、アモルファス及び微結晶シリコンの製膜技術と評価に関して、次世代薄膜太陽電池の高効率化を実現するための重要な要素技術を確立し、平成18年度からＮＥＤＯ太陽光発電システム未来技術研究開発プロジェクトに採択されている。（岐阜）◎ 平成14年度に文部科学省21世紀ＣＯＥプログラムに採択された「野生動物の生態と病態からみた環境評価」では、日本における野生動物医学研究教育拠点形成に貢献している。（岐阜）◎ 平成16年度に文部科学省21世紀ＣＯＥプログラムに採択された「衛星生態学創成拠点」では、生態学的調査、衛星リモートセンシング観測、フラックス観測とモデリングの融合により、山岳地帯の生態系構造・機能の研究などを行っている。（岐阜）◎ 地域再生人材創出拠点の形成プログラムの採択を受けて、日本金型工業会、岐阜県及び大垣市との連携により金型創成技術研究センターを設置し、岐阜県内のものづくり産業への幅広い人材の供給などを推進している。（岐阜）◎ 研究の成果としては、出版助成を受けた学術書の刊行や国際学術誌への掲載論文もあり、受賞や招待講演等も多い。（兵庫教育）◎◎ 「子ども学」、「なら学」、「ジェンダー教育」などの分野横断型の研究をはじめとして、活発な研究活動を展開し、国際的に権威ある学術誌に掲載される論文や国内外の学会等における招待講演が多く、学会賞等の受賞者も多い。（奈良女子）◎ 平成16年度文部科学省21世紀ＣＯＥプログラムに「古代日本形成の特質解明の研究教育拠点」が採択されるなど、教育研究活動が評価されている。（奈良女子）◎ それぞれの分野で、地域に根ざした特色ある研究を展開し、研究成果に基づく地域連携拠点として設置した「奈良町セミナーハウス」の社会的評価が高い。（奈良女子）
平成２０◎ 国際レベルでの卓越した研究教育拠点となり得る学術研究を推進しつつ、当該大学の特色ある研究として、都市問題研究及び新産業創生研究を特に推進している。（大阪市立）◎ 平成14年度の文部科学省21世紀ＣＯＥプログラムに採択された「都市文化創造のための人文科学的研究」では、現代の様々な都市の諸問題に取り組むとともに、都市文化研究センター及び海外サブセンターを設置し国際的な共同研究、教育、交流の基点とし機能し、都市問題に関する成果を上げている。（大阪市立）◎ 平成15年度の文部科学省21世紀ＣＯＥプログラムに採択された「結び目を焦点とする広角度の数学拠点の形成」では、結び目理論を中核とした数学の最先端学問分野に関わる研究を推進するとともに、数学及び関連分野の研究者育成の活動拠点として数学研究所を設置し、海外との研究交流や国際シンポジウムが実施している。（大阪市立）◎ 平成16年度の文部科学省21世紀ＣＯＥプログラムに採択された「疲労克服研究教育拠点の形成」では、疲労の科学的・医学的研究を推進するとともに、世界中から参加できる国際的な研究拠点としての疲労克服研究教育拠点（国際疲労研究センター、疲労クリニカルセンター、抗疲労食薬開発センター）設け、「疲労の科学」に関する研究を推進している。（大阪市立）◎ 文部科学省21世紀ＣＯＥプログラム「都市文化創造のための人文科学的研究」の実績を踏まえ、平成19年度の文部科学省グローバルＣＯＥプログラムに「文化創造と社会的包摂に向けた都市の再構築」が採択され、戦略的教育研究組織として設置された都市研究プ
ラザと実践的な研究拠点である現場プラザ、海外サブセンターを中心にその所在地域・大学との連携活動・共同研究を推進している。（大阪市立）◎ 大学は、最近、福祉政策に関する研究及び福祉教育に関する研究を充実し、アジア諸 ◎ 文部科学省科学研究費補助金の年次別申請数は、平成17年度以降上昇しつつあり、採国をはじめとする各国との国際協力をさらに推進するため、社会事業研究所を発展的に改 択率も高いが、申請件数の更なる増加が期待される。（日本社会事業）
組するプランを策定し、その一部が、平成20年11月におけるアジア福祉創造センターの発足として結実することとなった。（日本社会事業）◎ 教員の国、地方自治体や各種団体における委員としての活動は活発であり、当該大学の研究成果等の活用状況が活発であることを示している。（日本社会事業）

2/4

科学研究費補助金の採択件数が少なく、また申請率及び採択率も低い。（兵庫教育）選択 A 研究活動の状況

平成２１

優れた点
更なる向上が期待される点◎ 地域連携センターを設置し、全学の地域連携事業の窓口として地域住民、ＮＰＯや企業等と積極的に連携を行い、さらに地域貢献型特別研究支援事業（ＡＣＴＲ）のための経費を投入して、成果を上げている。（京都府立）◎ 学長が「重点戦略研究経費」を配分することで、特徴的かつ先進的研究の更なる深化と研究水準の一層の高度化を図ることに取り組んでいる。（京都府立）◎ 地域社会の要請に対応して組織の枠組みを超えた先端的・学際的な研究を推進する取組として、平成20年度文部科学省「戦略的大学連携支援事業（総合的連携型（広域型））」に、当該大学を含む4大学（当該大学・京都府立医科大学・京都工芸繊維大学の3大学と京都薬科大学）のプロジェクトである「京都発国公私立大学ヘルスサイエンス系共同大学院の創設と総合的連携による大学力強化」が採択された。（京都府立）

改善を要する点◎ 科学研究費補助金の応募状況について、文学部及び福祉社会学部（現在の公共政策学部）の申請率が低い。（京都府立）○ 「高度研究型大学として、全学的な研究水準の向上、公立大学としての意義を踏まえ ◎ 法人化及び統合・再編が研究活動のより一層の活性化につながることが期待される。
た特色ある研究の推進、産学官連携等による研究成果の社会への還元」という主旨を前文 （大阪府立）に掲げ、研究に関わる具体的な目標及び計画を策定し、それを達成している。（大阪府立）○ バイオ研究の蓄積を活かした食・環境系バイオの研究交流拠点として先端バイオ棟、理学系の教育研究の効果的・効率的な推進のための研究室や実験室等を備えたサイエンス棟を整備するなど、施設の充実に努めている。（大阪府立）◎ 「教員活動情報データベースシステム」及び「大阪府立大学学術情報リポジトリＯＰＥＲＡ」を構築し、教員の研究成果を一元的に収集・蓄積し、学内外へ発信している。
（大阪府立）◎ 個々の教員や教員グループによる特色ある研究や質の高い研究を推進するため、学長裁量経費及び部局長裁量経費を戦略的・重点的配分経費として措置するとともに、大規模研究プロジェクトに参画している教員については、定年後も研究を継続できる特命教授制度を導入している。（大阪府立）○ 平成20年４月に21世紀科学研究機構を設置して、戦略的・学際的研究プロジェクトを推進している。（大阪府立）◎ 平成20年度の文部科学省科学技術振興調整費「イノベーション創出若手研究人材養成プログラム」及び「若手研究者の自立的研究環境整備促進プログラム」に採択された「地域・産業牽引型高度人材育成プログラム」及び「地域の大学からナノ科学・材料人材育成拠点」を中心として、若手研究者の育成を推進している。（大阪府立）○ 産学官連携機構を設置して、共同研究を推進し、研究成果の社会への還元に努めている。（大阪府立）○ 法令遵守や研究者倫理等に関しては、「学術研究に係る行動規範」を定め、研究費不正防止対策として、「研究費の取扱いに関する規程」を策定している。（大阪府立）○ 平成18年度から教員自らが自己の活動について点検・評価し、「教員活動自己点検・評価報告書」として部局長等に提出し、これを部局ごとにとりまとめており、平成20年８月に公表された報告書において、改善を要する点とされた事項について、改善方策・計画を策定し、外部資金の獲得等着実に成果を上げている。（大阪府立）◎ 平成18年度以降は学術論文数、学会発表件数とも大幅に増加しており、産学官連携機構の支援の下、共同研究及び受託研究の件数は年々増加し、法人化前の平成16年度と比較して、平成20年度はそれぞれ189％及び158％と大幅な増加となっている。また、科学研究費補助金の申請及び特許出願の件数も、ここ数年、漸増している。（大阪府立）◎ 文部科学省21世紀ＣＯＥプログラムのほか、文部科学省現代ＧＰ、文部科学省「「魅力ある大学院教育」イニシアティブ」等に採択され、教育に関する研究や地域研究を行い、国際シンポジウムも開催している。（大阪府立）
平成２２◎ 研究費配分を適切かつ効果的に行い、研究の評価を行う研究費評価・配分委員会を設置しており、研究費の重点的配分を行っている。（首都大学東京）◎ 理工学研究科（都市教養学部理工学系）の教員は我が国のトップレベルの研究者が多く、多数の優れた研究成果を国際的に高評価の学術雑誌に発表している。物理学、分子物質化学、生命科学などの分野の成果が著しい。また、科学研究費補助金の採択状況は良好であり、学会賞などの受賞も多い。 （首都大学東京）◎ 平成20年度文部科学省再生医療の実現化プロジェクト「幹細胞治療薬開発領域」（課 ○ 「薬工融合ナノメディシン創薬研究者の育成」プログラムにより、材料科学と創薬生
題名：「脳室周囲白質軟化症の幹細胞治療の実現化」）に採択されている。（名古屋市
命科学を融合した新しい研究分野の展開が期待できる。（名古屋市立）立）◎ 医学部・医学研究科の競争的外部研究資金の獲得実績が優れている。（名古屋市立）○ 医学部・医学研究科から発表されている学術論文が、国際的に評価の高い学術誌に多数掲載されている。（名古屋市立）◎ 文部科学省の科学技術振興調整費によるプロジェクト（課題名：「タンパク質の細胞内における品質管理・輸送に関わる糖鎖認識タンパク質の構造・機能分析」）をはじめ、経済産業省の地域新生コンソーシアム研究開発事業（課題名：「糖鎖ライブラリーを活用した新規マイクロアレーの開発」）、独立行政法人宇宙航空研究開発機構からの受託研究（課題名：「高屈折率・高比重微粒子を用いたフォトニック結晶の作成と高出力パルスレーザー加工装置への応用」）等の助成を得たいわゆる国家プロジェクトにかかわる研究が活発に展開されている。（名古屋市立）◎ 厚生労働科学研究費補助金の大型プロジェクトとして「エイズ対策研究事業」（課題名：「男性同性間のＨＩＶ感染対策とその評価に関する研究」）（平成17～19年度）に採択され、さらに、その成果が明らかになったことから更に３年間（平成20～22年度）の継続事業として採択されている。（名古屋市立）

3/4

選択 A 研究活動の状況
優れた点
更なる向上が期待される点◎ 科学研究費補助金の獲得に努め、平成22年度の新規申請分の採択率は研究機関別では全国第21位、公立大学では第１位であった。（滋賀県立）◎ 「キャンパスは琵琶湖。テキストは人間。」をモットーに、「環境と人間」をキーワードとした教育研究を推進するため、｢環境共生システム研究センター｣を設置し、環境共生型地域の創出に向けた学際的研究を学部横断的に行っている。（滋賀県立）◎ 寄附講座「ガラス製造プロセス工学講座」では、ガラス製造に関する基盤技術の総合的な研究と人材育成に取り組んでいる。（滋賀県立）◎ 研究者1人当たりの科学研究費補助金獲得額が高い水準にある。（京都府立医科）◎ Mortyn Jones賞、英国内分泌学会によるインターナショナルメダル、David EastyLecture賞、Castoviejo Medal、Piet Van Duijn賞等、国際的に高く評価されている学術賞を受賞した研究者が多い。（京都府立医科）改善を要する点◎ 大学の中核的な研究分野において基礎臨床講座が連携して研究を推進する「がん」、「神経」、「統合的再生医科学」、「バイオインフォマティクス」、「生活支援医療器具開発」、「器官形成・制御に基づく発生医学」の６つの研究ユニットからなる「研究開発センター」により、研究室間連携や共同研究の推進等の組織的な取組の展開が期待される。（京都府立医科）◎ 文部科学省科学研究費補助金の新規採択分の採択率が、平成20年度全国19位（29.9％）、平成21年度全国22位（32.0％）と高い。（九州歯科）◎ 大学の理念に合致した研究分野において、各種学術賞等を多数受賞している。（九州歯科）◎ 固有の研究教育目的に沿った研究奨励交付金制度を設け、健康増進・高度福祉に資する「プロジェクト研究」（2年間）と、地域振興・行政課題をも包含する基礎的・萌芽的「個別研究」（1年間）を推進している。（福岡県立）◎ 科学研究費補助金応募について、大学としての説明会を開くほか、看護学部に「科学研究費補助金等、競争的資金申請指導制度」を設置し、「支援教員」による事前指導とチェックを行っている。（福岡県立）◎ 生涯福祉研究センターの研究叢書が平成18年度の法人化以後のみで23点に達し、主としてフィールドワークに基づき、立地する田川市・筑豊地区・福岡県等の地域社会で現実に生起している多様な社会問題・健康・福祉に関する研究を推進・公表している。（福岡県立）◎ 地域住民のメタボリックシンドロームについて、人間社会学部教員５人及び看護学部教員４人による研究が継続的に行われるなど、二つの学部の教員による学際的共同研究が積極的に推進されている。（福岡県立）◎ 学内に多様な競争的研究費の制度を設け、研究の推進と研究資金配分の適正化を図っ ◎ 科学研究費補助金の獲得額は上昇傾向にあるが、それ以外の外部資金の獲得にも一層ている。（大分県立看護）の努力が期待される。（大分県立看護）◎ 海外短期派遣制度の利用者が多く、教員の研究のスキルアップにつなげている。（大分県立看護）◎ 人間科学系教員の研究業績に評価の高いものが多い。（大分県立看護）◎ 「健康増進プロジェクト」に大学として組織的に取り組み、社会に還元できる成果を出している。（大分県立看護）平成２３◎ 年度当初に各教員が研究に関して目標設定を行うとともに、過去2年間の研究業績に ◎ 科学研究費補助金の申請件数や獲得件数は増加傾向にあるが、申請率の更なる向上がついて自己評価を行い、大学として評価結果を公開している。（愛知県立）期待される。（愛知県立）◎ 国語国文学科の多くの教員と歴史文化学科の一部の教員による科学研究費補助金基盤研究（Ｓ）「いくさ（戦）に関わる文字文化と文物の総合的研究」では、フランス、スペイン、中国、韓国、アメリカから講師を招いて国際シンポジウムを複数回開催したほか、様々な分野にわたって毎年数次の研究集会を行い、多くの成果を上げている。（愛知県立）◎ 「医療分野ポルトガル語・スペイン語講座」は、愛知県内で増加の一途をたどっている日系ブラジル人に対して、医療を言葉の面からサポートする試みとして、注目に値する。（愛知県立）

4/4