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静岡水技研研報 (46)：113-121，2014
Bull. Shizuoka Pref. Res. Inst. Fish.(46)：113-121，2014

資 料

遊漁船のマダイ利用状況に関するアンケート結果
海野幸雄 *1・阿久津哲也 *2・澤田敏雄 *3・幡谷雅之 *3
平成 22 年に静岡県内で実稼動した遊漁船業者 674 名に対して，マダイ遊漁を中心に遊漁船の操業実態等のアンケート調査を実施し，279 名から回答を得た。遊漁船業者の 90% は漁協に所属していた。マダイは最も重要遊漁対象魚種であり , マダイを対象に出漁する遊漁船業者は，回答総数 268 名中 185 名 (69%) であった。マダイ対象の出漁回数は ,49 回以下が回答総数 171 名中 124 名 (73%) であったが，伊豆東岸 , 伊豆西岸及び遠州灘地区では 150 回以上出漁する者も 10% 程度みられた。また , マダイ採捕尾数は年間 10 尾以下と 10 ～ 30 尾の者がそれぞれ 20% 程度であった。マダイ資源は ｢変わらない｣ ,「減った」とする回答を合わせると 84% で，種苗放流の継続を望む回答も 89% と多かった。遊魚船利用者も種苗放流事業を認知しているが，さらに放流事業を周知させる必要があるという回答が多かった。
キーワード：マダイ，Pagrus major，アンケート調査，遊漁船業，遊漁標本船調査
静岡県では昭和 52 年からマダイ Pagrus major の種苗放流に対してのアンケート調査が行われた平成 2 年から 20 年が ,が始まり，現在では年間 100 万尾を目標に放流事業が行な

平成 13 年のアンケート調査からも 10 年が経過し，遊漁船われており，マダイ漁獲量は年間約 80 ～ 100 トンで安定業を取り巻く環境は大きく変化していると考えられる。
そのため，マダイに対する遊漁船業の操業実態を把握すするなど一定の効果が得られている。
マダイは，漁業のほかに遊漁によっても採捕されていることから，柳瀬らは平成 2 年度に遊漁船業者に対するアンるために，県内で実稼動している全遊漁船業者を対象にアンケート調査を行った結果を報告する。

ケート調査を行い , 操業実態を明らかにした 。また，平1)

材料および方法

成 2 年から平成 6 年にかけて遊漁船業者の一部に標本船を依頼し操業場所や採捕量等を調査 ( 以下，遊漁標本船調査 )した結果，遊漁船業によるマダイ採捕量は漁業による漁獲量を超えることを明らかにした 。
2)

アンケートの様式を図 1 に示した。調査の対象期間は平成 22 年の一年間とした。県内の遊漁船業者数を遊漁船が所

その後 , 遊漁標本船調査は継続して行なわれ，平成 13 年属している漁協等から聞き取って実稼動遊漁船業者数を推には一部の遊漁船業者に対してアンケート調査を行ない ,定し，漁協等を通じて実稼動遊漁船業者の全てにアンケー

遊漁標本船はマダイ採捕量が多い遊漁船に偏る傾向はあるトを配付した。また，アンケートの回収についても漁協等

ものの，マダイ採捕量は，前回の調査と同様に漁業によるの協力を得た。

漁獲量を上回ることを確認した 。
3)

近年，遊漁標本船数の減少に伴い，採捕量の推定精度は以前に比べて低下していることが危惧され，遊漁標本船調査の見直しが必要と考えられる。また，最初に遊漁船業者
2013 年 3 月 28 日受理
静岡県水産技術研究所伊豆分場業績第 157 号*1
静岡県水産技術研究所伊豆分場*2
静岡県水産技術研究所伊豆分場、現浜名湖分場*3
元公益財団法人静岡県漁業振興基金

アンケートの集計は，県内各地の栽培漁業推進協議会等を構成する漁協単位に合わせて，表１に示すような地区別に集計した。
回答者は必ずしも全項目に記入しているわけではないの―114―

海野幸雄・阿久津哲也・澤田敏雄・幡谷雅之

図 1-1 アンケート用紙（表紙）遊漁船マダイ利用のアンケート結果

図 1-2 アンケート用紙（裏面）―115―

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海野幸雄・阿久津哲也・澤田敏雄・幡谷雅之

表 1 アンケートの回答状況

表 3 遊漁船業に使用する船舶のトン数別隻数

表 2 所属団体別回答者数

表 4 遊漁船業に使用する船舶の乗船定員別隻数で，設問ごとに回答件数を集計した。なお，設問 3 は使用する船の隻数を漁船兼用，遊漁専用別に，設問 4 は遊漁船日数・釣客人数を遊漁専業，漁業兼業別に回答件数を集計した。設問 6 は，アンケート実施者側で遊漁対象魚種を規定せずに自由に魚種を記載させた。また，設問 7 では，24種の遊漁対象魚を示し，利用度の高い魚種から 1 位から 3属していた者は 26 名 (10%) であった。地区別に見ると，遊位の順位をつけ，4 位以下の対象種には出漁有りとして○漁船団体等のみに所属する者の割合は，伊豆西岸で最も多を記載させた。集計にあたっては 1 位に 4 点を，2 位に 3く，61 名中 13 名 (21%) であった。また，榛南と遠州灘では，点を，3 位に 2 点を，出漁有りには 1 点を与えて点数を合

遊漁船団体等のみに所属する者はなかった。

計し，これを利用度指数として集計した。

3 遊漁船業に使用する船舶のトン数階層別隻数
表 3 に遊漁船業に使用する船舶数を遊漁専用，漁船兼用

結 果に分けてトン数階層別に示した。遊漁専用の合計隻数は 55隻，漁船兼用の合計隻数は 241 隻で遊漁専用の約 4.4 倍で1 アンケートの回答状況あった。トン数階層では 5 トン未満船が，遊漁専用 (21 隻，地区別の回答状況を表 1 に示した。聞き取りの結果推定38%)，漁船兼用 (135 隻，56%) 共に最も多かった。遊漁専された遊漁船の実稼動者は 674 名で，全てにアンケート用用では 10 ～ 20 トン (20 隻，36%) が 5 トン未満に次いで多かっ紙を配付して 279 名から回答を得た。地区により回答率にたが，漁船兼用では 5 ～ 10 トン (74 隻，31%) が 5 トン未若干の相違 ( 駿河湾で 55%，遠州灘で 35%) はあったが，県満に次いで多く，遊漁専用は，漁船兼用に比べ使用船舶が全体では 41% であった。平成 2 年度の調査では，漁協や遊大きかった。

漁船業団体等を通じて 1,082 名に対してアンケート調査を

4 遊漁船の乗船定員別隻数行い 590 名から回答を得ている ( 回答率 55%)。また，平成

表 4 に遊漁船業に使用する船舶数を遊漁専用，漁船兼13 年度の調査では，船舶安全講習会に参加した遊漁船業者用に分けて乗船定員別に示した。遊漁専用の合計は 47 隻，314 名に対してアンケート調査を行い 77 名から回答を得て漁船兼用の合計は 214 隻であった。乗船定員では 10 ～ 20いる ( 回答率 25%)。今回の調査では，漁協や遊漁船業団体人が遊漁専用 (34 隻，72%)，漁船兼用 (141 隻，66%) 共に最等を通じてアンケート用紙を配付したことで，平成 2 年度も多かった。の調査に近い回答率を得た。

5 遊漁出漁日数

2 団体等への所属

表 5 に遊漁出漁日数の回答件数を遊漁専業，漁業兼業に

表 2 に所属団体別の回答者数を示した。回答者数は 255

分けて示した。遊漁専業の回答総数は 51 件であり，遊漁名で，このうち 119 名 (47%) が漁協のみに所属，110 名 (43%)

出漁日数 90 ～ 149 日が 13 件 (25%) と最も多く，次が 200が漁協と遊漁船団体等の双方に所属していたので，遊漁船日以上の 12 件 (24%) であった。一方，漁業兼業の回答総数業者の 90% は漁協に所属していた。遊漁船団体等のみに所は 254 件で，遊漁出漁日数 29 日以下が 93 件 (37%) と最も

遊漁船マダイ利用のアンケート結果―117―

表 5 遊漁出漁日数別の回答件数

表 6 釣客人数別回答件数

表 7 釣客数の動向

213 件で，釣客数で 30 人以下が 66 件 (31%) と最も多く，次いで 31 ～ 100 人の 58 件 (27%)，次が 201 ～ 500 人の 34
件 (16%) と釣客数階層が大きいほど回答件数が少なくなる傾向にあった。
7 遊漁船利用客数の動向
表 7 に遊漁船利用客数の動向を示した。回答総数は 247名であり，客数が減ったとした回答者は 188 名 (76%)，次が変らないとした回答者の 51 名 (21%) で，遊漁船利用客数多く，次いで 30 ～ 89 日の 65 件 (26%)，次が 90 ～ 149 日は減少傾向であった。の 49 件 (19%) と遊漁出漁日数が多いほど回答件数が少なく

8 主な遊漁対象魚種なり，遊漁出漁日数 200 日以上は 9 件 (4%) であった。

表 8-1 に地区別にみた主な遊漁対象魚種 (1 位～ 10 位 ) を

6 遊漁専業，漁業兼業別にみた釣客人数別の回答件数示した。複数回答のため，記載された魚種数は 61 種，記表 6 に釣客人数別の回答件数を遊漁専業，漁業兼業に載総数は 2,140 件であった。マダイは，遠州灘を除いた全分けて示した。遊漁専業の回答総数は 47 件であり，釣客ての地区で最も記載件数が多く，全県では，2,140 件のうち数で 201 ～ 500 人が 13 件 (25%) と最も多く，次が 501 ～381 件 (18%) がマダイであった。また，伊豆東岸や伊豆西1000 人の 9 件 (19%) であった。一方，漁業兼業の合計は岸ではキンメダイが上位に入ることや，駿河湾ではタチウ

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海野幸雄・阿久津哲也・澤田敏雄・幡谷雅之

表 8 ‐ 1 地区別にみた主な遊漁対象魚（1 位～ 10 位）

表 8 ‐ 2 4 半期別にみた主な遊漁対象魚（1 位～ 10 位）

表 9 地区別魚種別の利用度指数

表 10 マダイを対象とした遊漁出漁の有無

表 11 マダイを対象とした遊漁出漁回数ゴが上位に入ることや 4 ～ 6 月および 7 ～ 9 月にはイサキが上位に入ること，10 ～ 12 月にはワラサやタチウオが上位に入ることなど，遊漁対象魚種は季節による変化が見られた。
9 地区別魚種別利用度指数
オ，アマダイが上位に入ることなど，遊漁対象種は地区による相違が見られた。

表 9 に魚種ごとの利用度指数を地区別に示した。全県でみると，マダイの利用度指数は 438 で 1 位であった。地区

表 8-2 に 4 半期別にみた主な遊漁対象魚種 ( １位～ 10 位 )別でみると，伊豆西岸ではマダイは 1 位であったが，伊豆を示した。7 ～ 9 月を除いて，マダイの記載件数が最も多かっ

東岸及び榛南ではイサキが，駿河湾ではタチウオが 1 位でた。特に 4 ～ 6 月では，記載総数 551 件のうちマダイがあり，マダイはいずれも 2 位であった。また，遠州灘では135 件 (25%) を占めた。また，1 ～ 3 月にはアマダイ，カサアジ，イサキ，サバに次いで 4 位であった。

遊漁船マダイ利用のアンケート結果―119―

表 12 年間を通じてのマダイ採捕尾数

表 13 マダイ資源の増減に関する意識最も多かった。次いで 11 ～ 30 尾の 48 名 (21%)，次が 151尾以上の 36 名 (15%) であった。地区別に見ると，伊豆東岸
では年間採捕尾数を 0 尾とした回答者が最も多く 15 名 (23%)
であったが，榛南では 151 尾以上が 11 名 (26%) で，11 ～30 尾の 12 名 (28%) に次いで多かった。
13 マダイ資源の増減に関する意識
表 13 にマダイ資源の増減に関する意識について示した。
回答総数は 252 名であった。資源は「変らない」とした回

表 14 マダイ放流事業の継続に関する意識

答者が最も多く 112 名 (44%) であった。次いで資源が「減った」とした回答者が 100 名 (40%) であった。地区別に見ると，
榛南では資源が「減った」とした回答者が 27 名 (60%) と最も多かった。
14 マダイ放流事業の継続に関する意識
表 14 にマダイ放流事業の継続に関する意識を示した。
回答総数は 258 名であった。
「放流すべきである」とした
回答者が最も多く 118 名 (46%) で，「放流したほうがよい」

10 マダイを対象にした遊漁出漁の有無の 112 名 (43%) と合わせて，230 名 (89%) が放流を望んでい表 10 にマダイを対象とした遊漁出漁の有無についてのた。地区別に見ると，遠州灘では「放流すべきである」と回答数を示した。回答総数は 268 名で，このうち出漁有り

した回答者は 2 名 (18%) と少なく，「放流しなくてよい」のとした回答者は 185 名 (69%) であった。地区別に見ると，

3 名 (27%) を下回った。

伊豆西岸ではマダイ対象の出漁が有る者が 53 名 (85%) と多15 放流マダイの識別方法の認知度かったが，伊豆東岸では 46 名 (59%) と少なかった。
11 マダイを対象とした遊漁出漁回数

種苗生産されたマダイの一部には，通常片側に 2 つある鼻腔が繋がって 1 つになっている個体があり，これにより，

表 11 にマダイを対象とした遊漁出漁回数を示した。回放流マダイと天然マダイを見分けることができる。この識答総数は 171 名であった。このうち出漁回数を 49 回以下別方法の認知度を表 15 に示した。回答総数は 262 名であっとした回答者が，124 名 (73%) と最も多かった。地区別にた。
「知っている」とした回答者は 125 名 (48%) で，「知らない」

見ると，伊豆東岸，伊豆西岸及び遠州灘では出漁回数 49の 137 名 (52%) を下回った。地区別に見ると，遠州灘では「知回以下がそれぞれ 32 名 (78%)，38 名 (78%)，3 名 (75%) と多らない」とした回答者は 9 名 (75%) と多かった。

い一方で，150 回以上出漁する者もそれぞれ 4 名 (10%)，616 遊漁船利用客のマダイ放流事業認知度

名 (12%)，1 名 (1%) と 49 回以下に次いで多かった。しかし，

表 16 に遊漁船利用客のマダイ放流事業認知度について

駿河湾と榛南では 50 ～ 99 回がそれぞれ 8 名 (19%)，
8 名 (23%)示した。回答総数は 260 名であった。マダイ放流事業を客と 49 回以下についで多かった。の「多くが知っている」とした回答が最も多く 113 名 (43%)

12 年間を通じてのマダイ採捕尾数であった。地区別に見ると，伊豆西岸では「多くが知って表 12 に年間を通じてのマダイ採捕尾数を示した。表にいる」とした回答者数は 35 名 (58%) と多かったが、伊豆東は設問 8( 表 10) でマダイを遊漁対象としない遊漁船業者の岸では 25 名 (34%) と少なかった。

採捕尾数も含めた。回答総数は 234 名であった。このうち、

17 遊漁船利用客に対するマダイ放流事業周知の必要性

年間マダイ採捕尾数が 10 尾以下の回答者は 53 名 (23%) で

表 17 に遊漁船利用客に対するマダイ放流事業周知の必―120―

海野幸雄・阿久津哲也・澤田敏雄・幡谷雅之

表 15 放流マダイの識別方法の認知度

表 16 放流マダイの識別方法の認知度

要性について示した。回答総数は 260 名であった。
「必要がある」とした回答者が最も多く 167 件 (64%) であった。
地区別に見ると，榛南では「必要がある」とした回答者が36 名 (80%) と多かったが，遠州灘では「必要がない」とした回答者が 3 名 (25%) と県内他地区に比べて多かった。

文献1) 柳瀬良介・阿井敬雄・岩ヶ谷寿保 (1996): 静岡県における遊漁船の操業実態，静岡水試研報，31，7 ～ 14．
2) 柳瀬良介・阿井敬雄 (1998): 静岡県における遊漁船によるマダイ釣獲量の推定，栽培技研，26(2)，67 ～ 73．
3) 飯田益生 (2002): マダイ遊漁実態アンケート調査結果，伊豆分場だより第 290 号 ( 静岡県水産技術研究所伊豆分場 )，2 ～ 5．

表 17 遊漁船利用客に対するマダイ放流事業認知の必要性

遊漁船マダイ利用のアンケート結果―121―

Results of a questionnaire survey of recreational boat-fishing traders about
the availability of the red sea bream, Pagrus major
Yukio Unno, Tetsuya Akutsu, Toshio Sawada, and Masayuki Hataya
Abstract In order to study recreational boat-fishing that targeted red sea bream and other specie in 2010, we conducted
a questionnaire survey of 674 recreational boat-fishing traders in Shizuoka Prefecture. We received 279 responses, and 90%of the respondents belonged to Fishermaen’s Cooperative Associations. Red sea bream was found to be the most important
target species for recreational boat-fishing; 185 respondents（69％）sailed out to target red sea bream,. and 124 respondents(73%) answered that the number of times they sailed out to target red sea bream was less than 49 times in a year. About
10% of the respondents at Izutougan, Izuseigan, and Enshunada areas answered that the number of times they sailed out
to target red sea bream was more than 150 times in a year. The most numerous answers for the annual catch of red sea
bream per one operator were“less than 10”(20%) and“from 20 to 30”(20%). Two hundred and twelve respondents (69%)
answered that the stock of red sea bream was“constant”or“decreased”, and 230 respondents (89%) hoped that stocking
the sea with red sea bream would be continued. Many respondents answered that the project of stocking the sea with redsea bream was known to customers, but not enough .
Key words: red sea bream, Pagrus major, questionnaire, recreational boat fishing traders, sample survey of recreational boatfishing.