２０２４年度

学 修 要 覧メディア情報学部

東京都市大学

大学が提供する学びの機会を活用してください

学長

野城 智也

思う存分学べる学校を作りたいという熱い思いに満ちた学生諸氏が、諸方奔走し、教師になってくださる方々、資金など学校の礎を創ってくださる方々を説き伏せて、実際に設立にこぎつけた学校があった、いわば、学生が創立者である学校があったというお話をきいても、皆さんは夢物語と思うかもしれません。
しかし、いま皆さんが学んでいる、この東京都市大学の前身の一つである武蔵高等工科学校は、まさに、そのような夢物語のような経緯をたどって 95 年前に設立されました。
本学の創設にかかわった学生諸氏をかりたてたモノは何であったのでしょうか？
それは、自らの人生を切り拓いていくための能力や技術や知識を身につけたい、という思いであったということが、遺された史料からは浮かび上がってきます。
本学が創立された 1920 年代には、国内外で経済恐慌が頻繁におこっただけでなく、1923 年には関東大震災がおきています。騒然としていて、明日何がおきるかわからないという気持ちを人々に抱かせるような時代でした。
不確実性に満ち満ちた時代を生き抜いていくためには、自らの知を磨いていくしかない、と考えた青年たちがいたとしても、まったく不思議がない状況でした。本学の創設にかかわった学生の面々も、そうした青年の一部であったと想像されます。
いま皆さんをとりまく状況は、1920 年代の先輩たちを取り巻いていた状況とは全く異なります。ただ、さまざ
まな不確実性が未来を覆っているという点においては、95 年前と似ています。だとすれば、先輩たちが、激動の時代を、自ら磨いた知の力で、乗り越え、自らの道を切り拓いていったように、是非、いまの本学の学生諸君も、それぞれの知を磨き、仮に将来、さまざまな困難・課題に直面したとしても、それらを乗り越え、それぞれの道を切り拓いていってもらいたいと、切望する次第です。
東京都市大学は、皆さんが学んでいくさまざまな機会を提供します。その機会をどれだけ活用できるかは、学生諸君それぞれの取り組み方に大いに依存します。与えられたことをこなしていく受動的な態度では、将来、道を拓いていくだけの知の力を十分に磨いていくことはできません。｢自分は如何なる知を磨くのか｣を主体的に考え、それをもとに履修計画を練っていくことで、大学が提供する学びの機会の活用度は異なってきます。
この学修要覧は、本学が提供する機会の内容についてとりまとめたデータベースです。このデータベースを参照しながら、どのような知を磨いていくのか、学生諸君が自身で考え、自らの履修計画を主体的に練っていっていただくことに期待します。

目 次

―――――

東京都市大学で学ぶこと――――――――――――――――――――――――――
学長

―――――

東京都市大学野城 智也―――――――――――――――――――――――――――――――■大学概要 ................................................................ 3■沿

革 .................................................................. 5■学年暦 .................................................................. 7■東京都市大学学則 ........................................................ 9■関係規程 ............................................................... 27
１．東京都市大学 学位規程 .............................................. 27
２．東京都市大学 認定留学に関する規程................................... 31
３．東京都市大学 学生の懲戒に関する規程................................. 33
４．東京都市大学 授業料等納入規程....................................... 39
５．東京都市大学 情報システム利用規則................................... 41
６．東京都市大学の情報システムに関する情報セキュリティポリシー 基本方針................................... 43―――――

メディア情報学部―――――――――――――――――――――――――――――■メディア情報学部：理念・目的 ........................................... 48■メディア情報学部：人材の養成及び教育研究上の目的 ........................ 49■メディア情報学部：カリキュラムポリシー・ディプロマポリシー .............. 51■メディア情報学部：履修要綱 ............................................. 53
１．単位 ............................................................... 53
２．授業科目 ........................................................... 54
３．履修 ............................................................... 55
４．授業時間 ........................................................... 59
５．休講 ............................................................... 59
６．不可抗力（災害）等による授業措置.................................... 59
７．科目試験 ........................................................... 60
８．成績 ............................................................... 61
９．単位修得状況や成績に関する指導...................................... 62
10．３年次進級条件 ..................................................... 63
11．事例研究の着手条件 ................................................. 63
12．卒業研究の着手条件 ................................................. 6313．所属学科以外で開講される科目の履修.................................. 63
14. 修業年限 ........................................................... 65
15．卒業延期 ........................................................... 65■東京都市大学オーストラリアプログラム.................................... 67



目

―――――

メディア情報学部■学部共通科目―――――

勉学の指針・教育課程表・科目概要

次――――――――――――

基礎科目（外国語科目、体育科目、教養科目） ................ 71■メディア情報学部

学部共通科目

基礎科目

メディア情報学部

社会メディア学科

教育課程表 .................... 75

専門基礎科目・専門科目―――――――――■社会メディア学科で学ぶにあたって........................................ 81■社会メディア学科における科目区分の考え方 ................................ 83■社会メディア学科 専門基礎科目・専門科目

教育課程表 .................... 86■社会メディア学科 履修モデル............................................ 89■社会メディア学科 履修系統図............................................ 91■社会メディア学科 学習・教育到達目標と授業科目の関係 .................... 93―――――

メディア情報学部

情報システム学科

専門基礎科目・専門科目―――――――――■情報システム学科で学ぶにあたって........................................ 97■情報システム学科における科目区分の考え方 ................................ 99■情報システム学科 専門基礎科目・専門科目

教育課程表 .................... 102■情報システム学科 履修モデル............................................ 104■情報システム学科 履修系統図............................................ 105■情報システム学科 学習・教育到達目標と授業科目の関係 .................... 107―――――

メディア情報学部

資格―――――――――――――――――――――――――――■教職課程 .............................................................. 111■社会調査士 ............................................................ 124

―――――

関係情報

―――――――――――――――――――――――――――――――――■図書館 ................................................................ 127■情報基盤センター ...................................................... 131■学生生活関連 .......................................................... 133■大学院環境情報学研究科 ................................................ 139■環境方針 .............................................................. 141■教職員名簿 ............................................................ 142■校舎配置図 ............................................................ 148

２０２４年度 大学概要

理 念

「持続可能な社会発展をもたらすための人材育成と学術研究」――――建学の精神“公正”“自由”“自治”を活かしながら新たな発展へ
本学は，“工業教育の理想”を求める学生たちが中心となって創設された，日本においてきわめて稀な，学生の熱意が創り上げた大学です。この建学の精神は，独立自主の思い溢れる学生たちが掲げた，夢と希望のシンボルです。東京都市大学は，この優れた精神を継承しながら，“持続可能な社会発展をもたらすための人材育成と学術研究”を理念とし，新しい時代と社会の要請に応える大学へとさらなる進化を遂げていきます。

東京都市大学■理工学部

TOKYO CITY UNIVERSITYUNDERGRADUATE DIVISION

入学定員

収容定員

FACULTY OF SCIENCE AND ENGINEERING

機械工学科

DEPARTMENT OF MECHANICAL ENGINEERING

120

480

機械システム工学科

DEPARTMENT OF MECHANICAL SYSTEMS ENGINEERING

110

440

電気電子通信工学科

DEPARTMENT OF ELECTRICAL, ELECTRONICS AND COMMUNICATION

150

600

ENGINEERING
医用工学科

DEPARTMENT OF MEDICAL ENGINEERING

60

240

応用化学科

DEPARTMENT OF APPLIED CHEMISTRY

75

300

原子力安全工学科

DEPARTMENT OF NUCLEAR SAFETY ENGINEERING

45

180

自然科学科

DEPARTMENT OF NATURAL SCIENCES■建築都市デザイン学部

60

240

620

2,480

FACULTY OF ARCHITECTURE AND URBAN DESIGN

建築学科

DEPARTMENT OF ARCHITECTURE

120

480

都市工学科

DEPARTMENT OF URBAN AND CIVIL ENGINEERING

100

400

220

880

■情報工学部

FACULTY OF INFORMATION TECHNOLOGY

情報科学科

DEPARTMENT OF COMPUTER SCIENCE

100

400

知能情報工学科

DEPARTMENT OF INTELLIGENT SYSTEMS

80

320

180

720

■環境学部

FACULTY OF ENVIRONMENTAL STUDIES

環境創生学科

DEPARTMENT OF RESTORATION ECOLOGY AND BUILT ENVIRONMENT

90

360

環境経営システム学科

DEPARTMENT OF ENVIRONMENTAL MANAGEMENT AND SUSTAINABILITY

90

360

180

720

■メディア情報学部

FACULTY OF INFORMATICS

社会メディア学科

DEPARTMENT OF SOCIOLOGY AND MEDIA STUDIES

90

360

情報システム学科

DEPARTMENT OF INFORMATION SYSTEMS

100

400

190

760

100

400

160

640

100

400

1,750

7,000

■デザイン・データ科学部
デザイン・データ科学科■都市生活学部
都市生活学科■人間科学部
人間科学科

FACULTY OF DESIGN AND DATA SCIENCE
DEPARTMENT OF DESIGN AND DATA SCIENCEFACULTY OF URBAN LIFE STUDIESDEPARTMENT OF URBAN LIFE STUDIESFACULTY OF HUMAN LIFE SCIENCESDEPARTMENT OF HUMAN LIFE SCIENCES■世田谷キャンパス【理工学部】【建築都市デザイン学部】【情報工学部】【都市生活学部】【人間科学部】〒158-8557

１

東京都世田谷区玉堤１－２８－１

大学概要■横 浜 キ ャ ン パ ス 【環境学部】【メディア情報学部】【デザイン・データ科学部】〒224-8551

神奈川県横浜市都筑区牛久保西３－３－１■総合研究所〒158-0082

東京都世田谷区等々力８－１５－１■原子力研究所［王禅寺キャンパス］〒215-0013

東京都市大学
大学院■総合理工学研究科

課程

TOKYO CITY UNIVERSITYGRADUATE SCHOOL

定員GRADUATE SCHOOL OF INTEGRATIVE SCIENCEAND ENGINEERING

神奈川県川崎市麻生区王禅寺９７１

博士前期課程入学定員

博士後期課程収容定員

MASTER'S COURSE

入学定員

収容定員

DOCTOR'S COURSE

機械専攻

MECHANICS

85

145

10

26

電気・化学専攻

ELECTRICAL ENGINEERING AND CHEMISTRY

110

176

12

28

共同原子力専攻

COOPERATIVE MAJOR IN NUCLEAR ENERGY

15

30

4

12

自然科学専攻NATURAL SCIENCES

20

35

2

6

建築都市デザイン専攻

ARCHITECTURE AND URBAN DESIGN

90

144

12

28

情報専攻

INFORMATICS

80

146

10

26

400

676

50

126

■環境情報学研究科

GRADUATE SCHOOL OF ENVIRONMENTAL AND
INFORMATION STUDIES

環境情報学専攻

ENVIRONMENTAL AND INFORMATION STUDIES

62

82

6

10

東京都市大学・エディスコーワン大学
国際連携環境融合科学専攻

INTERNATIONAL COLLABORATIVE PROGRAM OF TRANSDISCIPLINARY SCIENCES FORSUSTAINABILITY BETWEEN TOKYO CITY UNIVERSITY AND EDITH COWAN UNIVERSITY

5

5

-

-

都市生活学専攻

URBAN LIFE STUDIES

18

24

6

10

85

111

12

20

485

787

62

146

付属施設等 大学
大学
大学
大学
理工学部

共通教育部
FACULTY OF LIBERAL ARTS AND SCIENCES
図書館

MASTER'S COURSE

DOCTOR'S COURSE

世田谷・横浜キャンパス
世田谷・横浜キャンパス

LIBRARY
総合研究所
ADVANCED RESEARCH LABORATORIES
情報基盤センター
INFORMATION TECHNOLOGY CENTER
原子力研究所ATOMIC ENERGY RESEARCH LABORATORY

メディア情報学部

２０２４年度 大学概要

世田谷キャンパス
世田谷・横浜キャンパス
王禅寺キャンパス

沿 革
東京都市大学は，昭和４年に創設された武蔵高等工科学校をその母体として発展してきたもので，その沿革は次の通りである。昭和24年に学制改革により武蔵工業大学に昇格した本学は，公正・自由・自治を建学の精神とし，実学の充実に力点を置いた教育と，実践的かつ先駆的な研究活動で，わが国の工業教育に尽瘁してきた。平成21年には東京都市大学と改称し，「持続可能な社会発展をもたらすための人材育成と学術研究」を理念とした，科学技術から生活福祉までの幅広い領域を網羅する大学として現在に至っている。
昭和 4年 9月
昭和 5年 4月
昭和 9年 4月
昭和17年 4月
昭和19年 4月
昭和24年 4月
昭和25年 4月
昭和27年 4月
昭和29年11月
昭和30年 5月
同
6月
昭和32年 4月
昭和34年 4月
同
9月
昭和35年 4月
同
10月
昭和39年 9月
昭和40年 4月
昭和41年 4月
昭和42年 5月
昭和43年 3月
同
4月
昭和44年 4月
昭和47年 4月
昭和49年 3月
昭和53年 3月
昭和54年10月
昭和55年 6月
昭和56年 4月
同
6月
昭和60年 4月
平成元年 9月
平成 4年 4月
平成 6年 5月
平成 9年 4月
平成10年 9月
同
10月
平成11年 4月
平成12年 4月
同
5月
平成13年 4月
平成14年 4月

平成15年 3月
平成15年 4月

□武蔵高等工科学校として創設 □電気工学科，土木工学科，建築工学科の３学科を開設□建築工学科を建築学科と改称□機械工学科を増設，計４学科となる□実業学校令，専門学校令による武蔵高等工業学校を開設 □機械工学科，電気工学科，土木工学科，建築工学科の４学科を設置□武蔵工業専門学校と改称 □機械科，電気科，建築科，土木科とし，同時に電気通信科を増設，計５科となる□武蔵工業大学に昇格 □工学部機械工学科，電気工学科，建設工学科の３学科を設置 □学長に赤野正信が就任□短期大学部機械科，電気科，建設科の３科を併設□学長に荒川大太郎が就任□理事長に五島慶太が就任□学長に元東京工業大学長・大阪帝国大学総長工学博士八木秀次が就任□学校法人東横学園を合併して学校法人名を五島育英会と改称□工学部に電気通信工学科を増設，建設工学科を建築工学科，土木工学科に分離し，工学部は計５学科となる□工学部に生産機械工学科，経営工学科を増設，工学部は計７学科となる□理事長に五島昇が就任□原子力研究所発足 □学長に前静岡大学長工学博士山田良之助が就任□工学部建築工学科を建築学科と改称□五島育英会々長に五島昇が就任 □理事長に唐沢俊樹が就任□工学部機械工学科と生産機械工学科を合併，新たに機械工学科とし，工学部は計６学科となる□大学院工学研究科修士課程機械工学専攻，生産機械工学専攻，電気工学専攻，建築学専攻の４専攻を開設□理事長に星野直樹が就任□短期大学部を廃止□大学院工学研究科博士後期課程機械工学専攻，生産機械工学専攻，電気工学専攻，建築学専攻の４専攻を開設□工学部電気通信工学科を電子通信工学科と改称□大学院工学研究科修士課程に土木工学専攻を増設，大学院工学研究科修士課程は計５専攻となる□理事長に曾禰益が就任□学長に東京大学名誉教授工学博士石川馨が就任□創立５０周年 □情報処理センター発足□理事長に五島昇が就任□大学院工学研究科博士後期課程に土木工学専攻を増設，大学院工学研究科博士後期課程は計５専攻となる □大学院工学研究科修士課程に経営工学専攻，原子力工学専攻を増設，大学院工学研究科修士課程は計７専攻となる□会長に五島昇が就任 □理事長に山田秀介が就任□工学部電気工学科を電気電子工学科と改称□学長に本学教授工学博士古浜庄一が就任□水素エネルギー研究センター発足□理事長に堀江音太郎が就任□環境情報学部環境情報学科を開設，大学は計２学部となる □工学部に機械システム工学科，電子情報工学科，エネル
ギー基礎工学科を増設，工学部は計９学科となる □情報メディアセンター発足□学長に東京大学名誉教授・埼玉大学名誉教授工学博士堀川清司が就任□環境情報学部が国際規格「環境マネジメントシステムISO 14001」の認証を取得□エネルギー環境技術開発センター発足□産官学交流センター発足□理事長に秋山壽が就任□大学院環境情報学研究科修士課程環境情報学専攻を開設，大学院は計２研究科となる □大学院工学研究科修士課程及び博士後期課程生産機械工学専攻を機械システム工学専攻と改称□大学院工学研究科修士課程及び博士後期課程土木工学専攻を都市基盤工学専攻と改称，大学院工学研究科修士課程原子力工学専攻をエネルギー量子工学専攻と改称 □工学部土木工学科を都市基盤工学科，経営工学科をシステム情報工学科とそれぞれ改称 □環境情報学部に情報メディア学科を増設，環境情報学部は計２学科となる □生涯学習センター発足□１４号館（サクラセンター＃14（新体育館・食堂））完成□大学院工学研究科博士後期課程にエネルギー量子工学専攻を増設，大学院工学研究科博士後期課程は計６専攻となる□工学部電気電子工学科を電気電子情報工学科，電子情報工学科をコンピュータ・メディア工学科，エネルギー基礎工学科を環境エネルギー工学科とそれぞれ改称



同
5月
平成16年 4月
同
9月
同10月
平成17年 4月
平成18年 4月

同
12月
平成20年 3月
同
4月
平成21年 4月

同
6月
平成22年 4月
平成23年 4月
平成23年 5月
平成24年 4月
平成25年 4月

同
9月
平成26年 1月
平成27年 1月
平成30年 4月

同
5月
平成31年 4月

令和元年10月
令和 2年 4月

令和 3年 4月
同5月
令和 4年 1月
令和 5年 4月
令和 6年 1月
同
4月

□理事長に山口裕啓が就任□総合研究所発足□学長に本学教授工学博士中村英夫が就任□創立７５周年 □９号館（新図書館）完成□大学院環境情報学研究科博士後期課程環境情報学専攻を開設□大学院工学研究科修士課程経営工学専攻の学生募集を停止，修士課程及び博士後期課程にシステム情報工学専攻を開設□大学院全専攻に博士後期課程が設置されたため修士課程の呼称を博士前期課程に変更，大学院博士後期課程及び博士前期課程は計２研究科・８専攻となる□４号館（新建築学科棟）完成□知識工学部情報科学科，情報ネットワーク工学科，応用情報工学科の３学科を開設，大学は計３学部となる □工学部に生体医工学科を増設，工学部の電子通信工学科，コンピュータ・メディア工学科，システム情報工学科の学生募集を停止，電気電子情報工学科を電気電子工学科，都市基盤工学科を都市工学科とそれぞれ改称，工学部は計７学科となる□室蘭工業大学と包括連携協定を締結□昭和大学，多摩美術大学と包括連携協定を締結□工学部に原子力安全工学科を増設，工学部は計８学科となる □工学部環境エネルギー工学科をエネルギー化学科と改称□同一法人内の東横学園女子短期大学と統合し，大学名称を東京都市大学と改称 □都市生活学部都市生活学科，人間科
学部児童学科を開設，大学は計５学部となる □大学院工学研究科博士後期課程及び博士前期課程電気工学専攻の学生募集を停止，電気電子工学専攻，生体医工学専攻，情報工学専攻を開設，大学院工学研究科博士後期課程及び博士前期課程は計９専攻となる □知識工学部に自然科学科を増設，応用情報工学科を経営システム工学科と改称，知識工学部は計４学科となる□２号館（生体医工学科棟）完成□大学院工学研究科博士後期課程及び博士前期課程エネルギー量子工学専攻の学生募集を停止，エネルギー化学専攻を開
設，共同原子力専攻を早稲田大学と共同で開設，大学院工学研究科博士後期課程及び博士前期課程は計１０専攻となる□大学院工学研究科博士後期課程及び博士前期課程都市基盤工学専攻を都市工学専攻と改称 □工学部及び知識工学部の情報処理センター，環境情報学部の情報メディアセンターを改編し，情報基盤センター発足□理事長に安達功が就任□共通教育部を設置□大学院環境情報学研究科に修士課程都市生活学専攻を増設，大学院博士前期課程の呼称を修士課程に変更 □環境情報
学部環境情報学科及び情報メディア学科の学生募集停止，環境学部環境創生学科，環境マネジメント学科，メディア情報学部社会メディア学科，情報システム学科を新設，大学は計６学部１８学科となる □工学部生体医工学科を医用工学科と改称，知識工学部情報ネットワーク工学科を情報通信工学科と改称□学長に東京大学名誉教授・前独立行政法人科学技術振興機構理事長 理工学博士 北澤宏一が就任□１号館完成□学長に本学副学長工学博士三木千壽が就任□大学院工学研究科を総合理工学研究科と改称，博士後期課程及び修士課程機械工学専攻を機械専攻に改称，電気電子工学専攻を電気・化学専攻に改称，建築学専攻を建築・都市専攻に改称，情報工学専攻を情報専攻に改称，機械システム工学
専攻，生体医工学専攻，都市工学専攻，システム情報工学専攻，エネルギー化学専攻の学生募集を停止，総合理工学研究科
は計５専攻となる □６号館（研究実験棟）完成□理事長に高橋遠が就任□工学部電気電子工学科を電気電子通信工学科と改称，知識工学部経営システム工学科を知能情報工学科と改称，環境学部環境マネジメント学科を環境経営システム学科と改称，知識工学部情報通信工学科の学生募集停止，大学は計６学部１７学科となる □国際学生寮完成□創立９０周年□工学部を理工学部と改称，工学部建築学科及び都市工学科の学生募集停止，理工学部に自然科学科を増設，理工学部は計７学科となる □知識工学部を情報工学部と改称，知識工学部自然科学科の学生募集停止，情報工学部は計２学科となる □建築都市デザイン学部建築学科，都市工学科の２学科を開設，大学は計７学部１７学科となる □大学院総合理工学研究科博士後期課程及び修士課程自然科学専攻を増設，大学院総合理工学研究科博士後期課程及び修士課程は計６専攻となる□大学院環境情報学研究科に博士後期課程都市生活学専攻を開設，大学院修士課程の呼称を博士前期課程に変更，大学院
博士後期課程及び博士前期課程は計２研究科・８専攻となる □理工学部エネルギー化学科を応用化学科と改称□理事長に泉康幸が就任□７号館完成□人間科学部児童学科を人間科学科と改称，デザイン・データ科学部デザイン・データ科学科を開設，大学は８学部１８学科となる□学長に本学教授工学博士野城智也が就任□総合理工学研究科建築・都市専攻を建築都市デザイン専攻と改称 □大学院環境情報学研究科に東京都市大学・エディ
スコーワン大学国際連携環境融合科学専攻 博士前期課程を開設，環境情報学研究科は計３専攻となる



２
沿革

同
8月
平成19年 4月

革メディア情報学 部

沿

２０２４年度 学年暦◆下表の白抜き部分が授業開講日です。
◆入試は全て予定であり、２０２５年度「入試大綱」の決定に基づき変更になる場合があります。
◆本学年暦は、学則第２２条第２項の規定に基づくクォーター制の導入を示すものであるとともに、同条第３項の規定に伴う各クォーターの始期及び終期を定めるものです。

2024年度 前期
４月

５月

６月

７月

８月

９月

月

火

1

入学式

水

木

2024年度 後期
金

オリエンテーション

土
Wセミナー

日

月

7

フレッシャーズ
キャンプ

10

11

12

13

14

15

16

17

18

19

20

21

22

23

24

25

26

27

28

火

水

木

金

９月

10月

土

日

振替
休校

22
祝日

休日
授業日

24

25

26

27

28

29

30

1

2

3

4

5

6

7

8

9

10

11

12

13

18

19

20

26

27

3

4

5

祝日

祝日

祝日

祝日
授業日

15

16

創立
記念日
授業日

体育祭

10

11

12

21

22

23

24

25

15

16

17

18

19

28

29

30

31

準備日

21

22

23

24

25

26

片付日
振替休日

振替
休校

6

7

8

9

※休校
振替日

27

28

29

30

31

1

※休校
振替日

11

12

13

14

15

16

試験
予備日

3

4

5

6

試験
予備日

20

試験

8

19

試験

7

18

試験

試験

試験

試験

振替
休校

22

祝日
授業日

24

10

11

12

13

14

15

16

25

26

27

28

29

30

1

17

18

19

20

21

22

23

2

3

4

5

6

7

8

24

25

26

27

28

29

30

9

10

11

12

13

14

15

1

2

3

4

5

6

7

16

17

18

19

20

21

22

8

9

10

11

12

13

14

23

24

振替
休校

26

27

28

29

祝日
授業日

16

17

18

19

20

※休校
振替日

30

31

1

2

3

4

5

22

23

24

25

振替
休校

試験

試験
予備日

6

7

8

9

10

11

※休校
振替日

13
祝日

振替
休校

15

16

17

共通 テスト

20

21

22

23

24

25

試験
予備日

祝日
授業日

30

1

6

7

8

9

振替休日

PM体育祭

13

14

20

2

27

29

30

31

1

試験

試験

試験

試験

2

3

4

5

6

7

8

9

10

祝日

12
振替休日

13

14

15

16

17

18

19

20

21

22

23

24

26

27

28

29

30

2

3

4

5

9

10

11

横浜祭

祝日

17
片付日

18

11月

12月

2025

１月

11

祝日

世田 谷祭

27

28

29

30

31

試験

試験

試験

試験

試験

1

2

25

3

4

5

6

7

8

9

31

1

10

11
祝日

12

13

14

15

16

6

7

8

17

18

19

20

21

22

祝日

12

13

入学式
学位
授与式

横浜祭

24
振替休日

25

26

27

28

1

2

19

後期オリ
エンテー
ション

3

4

5

6

7

8

9

10

11

12

13

14

15

16

17

18

学位
授与式

20
祝日

21

22

23

24

25

26

27

28

29

30

祝日授業日一覧
祝日だが授業(試験・行事)を実施
4月29日(月)7月15日(月)9月23日(月)10月14日(月)10月17日(木)11月23日(土)振替休校日
7月26日(金)11月5日(火)11月21日(木)1月14日(火)
12月25日(水)9月21日(土)

２月

３月

23

31
祝日授業日
祝日だが授業を行う日があり，その振替で休校とする日があります。
※休校振替日
台風等で休校が発生し振替が必要な場合に，授業を行う予備日です。



２０２４年度 学年暦
大学院
全学

入学式

4月2日(火)前期オリエンテーション

4月3日(水)～4月5日(金)横浜キャンパス

学生定例健康診断

4月1日(月)～4月4日(木)世田谷キャンパス

学生定例健康診断

4月4日(木)～4月13日(土)全1年―

ウォーミングアップセミナー

4月6日(土)全1年―

フレッシャーズ・キャンプ：休講

4月8日(月)、4月9日(火)前期履修登録期間4月15日(月)～4月17日(水)学位論文主題等届出締切日 ※対象：博士前２年次･博士後５年次4月19日(金)履修登録確認期間

4月23日(火)、4月24日(水)体育祭

5月8日(水)、5月9日(木)

全学

ー

全学
全学

院全学※

全学
ー

入試

大学院入学試験(Ａ日程)／総合理工学研究科

5月15日(水)ー

入試

大学院入学試験(Ａ日程・後学期入試)／環境情報学研究科

5月15日(水)前期前半末試験(前期前半でクォーター開講する授業の試験)

全学

オープンキャンパス(オンライン入試説明会)

6月9日(日)全学

前期後半科目履修変更期間

6月12日(水)、6月13日(木)OPEN MISSION

6月16日(日)大学院入学試験(後学期入試)／総合理工学研究科

6月21日(金)、6月22日(土)

全学
ー

入試

全学

夏期休業

8月2日(金)～9月20日(金)オープンキャンパス

8月4日(日)、8月5日(月)OPEN MISSION

8月6日(火)※7月28日(日)は試験予備日とする

全学―

転学部・転学科試験

詳細は決まり次第ポータルサイトでお知らせしますー

入試

大学院入学試験(Ｂ日程)／総合理工学研究科

8月26日(月)～8月28日(水)ー入試

大学院入学試験(Ｂ日程)／環境情報学研究科

8月28日(水)後学期入学式／学位授与式

9月14日(土)東京都市大学横浜祭／オープンキャンパス

9月15日(日)、9月16日(月)東京都市大学横浜祭片付日

9月17日(火)後期オリエンテーション

9月20日(金)後期履修登録期間9月25日(水)～9月27日(金)履修登録確認期間

10月3日(木)、10月4日(金)総合型選抜(１段階選抜制)

10月5日(土)創立記念日

10月17日(木)

学位請求書･学位論文等の提出に関するガイダンス※対象：環学／博士前２年次

詳細は決まり次第ポータルサイトでお知らせします

総合型選抜(２段階選抜制)等

10月26日(土)東京都市大学世田谷祭／オープンキャンパス

11月2日(土)、11月3日(日)東京都市大学世田谷祭片付日(振替休校)

11月4日(月)学校推薦型選抜等

11月16日(土)全学
全学(横浜キャンパス)
全学
全学
全学
入試

全学

―

ー

院環※

入試

―
全学

（世田谷キャンパス）
入試

―
全学

ー

期

7月27日(土)、7月29日(月)～8月1日(木)

前期末試験

全学

後

※6月9日(日)は試験予備日とする

全学
全学

３

6月4日(火)～6月6日(木)

全学

全学

入試

後期前半末試験(後期前半でクォーター開講する授業の試験)
院全学※
―

全学
入試

―

ー

院全学※

11月18日(月)～11月20日(水)※11月17日(日)は試験予備日とする

学位論文提出締切日 ※対象：博士後５年次11月22日(金)後期後半科目履修変更期間

11月28日(木)、11月29日(金)特別選抜・編入学試験等

12月7日(土)

冬期休業

12月26日(木)～1月4日(土)

大学入学共通テスト：休講

1月18日(土)、1月19日(日)

学位請求書･学位論文等提出締切日 ※対象：博士前２年次･博士後５年次1月23日(木)1月27日(月)～1月31日(金)

全学

学年末試験

全学

春期休業

2月1日(土)～3月31日(月)※1月26日(日)は試験予備日とする

入試―

一般選抜(前期)

2月1日(土)～2月3日(月)入試―

一般選抜(前期理工系探究型)等

2月4日(火)ー

入試

大学院入学試験(Ｃ日程)／総合理工学研究科

2月14日(金)、2月17日(月)、2月18日(火)ー入試

大学院入学試験(Ｃ日程)／環境情報学研究科

2月17日(月)入試―

一般選抜(中期)

2月20日(木)入試―

一般選抜(後期)

3月4日(火)学位授与(博士･修士･学士)資格認定者発表日

3月12日(水)共通テスト利用入試(後期)

3月14日(金)学位授与式3月19日(水)年度終了

3月31日(月)

入試

全学
全学
全学

―



学年暦

期

日程
4月1日(月)

全学

前

主要行事
年度開始

メディア 情 報 学 部

学部

東京都市大学学則
令和６年４月
第１章

総則

（目的）
第１条

本大学は，学校教育法に基づき，豊かな教養を授け，深く専門の学術を教授研究し，もって文化の向上に寄与するとともに，人類福祉の増進に貢献することを目的とする。
（自己点検及び評価）
第１条の２

本大学は，前条の目的及び社会的使命を達成するため，教育研究活動等の状況について自ら点検及び評価を行い，その結果を公表するものとする。
２

前項の点検及び評価に関する事項は，別に定める。
（認証評価）

第１条の３

本大学は，前条の措置に加え，本大学の教育研究活動等の総合的な状況について，政令で定める期間ごとに，認証評価機関による評価を受けるものとする。
２

本大学は，前条の点検及び評価の結果並びに前項の評価の結果を踏まえ，教育研究活動等について不断の見直しを行うことにより，その水準の向上を図るものとする。

（名称）
第２条 本大学は，東京都市大学と称する。
（位置）
第３条 本大学は，東京都世田谷区玉堤１丁目２８番１号に置く。
第２章

組織（学部，学科及び収容定員）
第４条

本大学に，理工学部，建築都市デザイン学部，情報工学部，環境学部，メディア情報学部，デザイン・データ科

学部，都市生活学部及び人間科学部を置く。
２

各学部に設ける学科及び収容定員は，次のとおりとする。
学

部

理工学部

建築都市デザイン学部

情報工学部

環境学部

メディア情報学部
デザイン･データ科学部
都市生活学部
人間科学部
合

学

科

機械工学科
機械システム工学科
電気電子通信工学科
医用工学科
応用化学科
原子力安全工学科
自然科学科
計
建築学科
都市工学科
計
情報科学科
知能情報工学科
計
環境創生学科
環境経営システム学科
計
社会メディア学科
情報システム学科
計
デザイン･データ科学科
都市生活学科
人間科学科
計



入学定員

収容定員

１２０
１１０
１５０
６０
７５
４５
６０
６２０
１２０
１００
２２０
１００
８０
１８０
９０
９０
１８０
９０
１００
１９０
１００
１６０
１００
１,７５０

４８０
４４０
６００
２４０
３００
１８０
２４０
２,４８０
４８０
４００
８８０
４００
３２０
７２０
３６０
３６０
７２０
３６０
４００
７６０
４００
６４０
４００
７，０００

東京都市大学学則（人材の養成及び教育研究上の目的）
第４条の２

第１条を実現するため，各学部と学科における人材の養成及び教育研究上の目的を別表６に定める。

第４条の３

本大学は，以下の方針を一貫性あるものとして策定し，公表するものとする。

(1) 卒業の認定に関する方針(2) 教育課程の編成及び実施に関する方針(3) 入学者の受入れに関する方針
２

前項の方針は，別に定める。

メディア情報学部（３つのポリシー）（共通教育部）
第４条の４
２

本大学に，共通教育部を置く。

４

共通教育部に関する規程は，別に定める。

学則

（大学院）
第５条
２

本大学に，大学院を置く。

大学院の学則は，別に定める。
（図書館）

第６条
２

本大学に，図書館を置く。

図書館に関する規程は，別に定める。
（学生部）

第７条
２

本大学に，学生部を置く。

学生部に関する規程は，別に定める。
（付属施設）

第８条

本大学に，以下の付属施設を置く。

(1) 総合研究所(2) 情報基盤センター
２

理工学部に，原子力研究所を置く。

３

付属施設に関する規程は，別に定める。
（付属学校）

第９条

本大学に，次の付属学校を置く。

(1) 付属高等学校(2) 付属中学校(3) 等々力高等学校(4) 等々力中学校(5) 塩尻高等学校(6) 付属小学校(7) 二子幼稚園
２

付属学校の学則は，別に定める。
第３章

職員（教育研究実施組織）
第１０条

本大学に，学長，教授，准教授，講師，助教，助手，技術職員及び事務職員を置く。

２

前項のほか，副学長を置くことができる。

３

学長及び副学長に関する規程は，別に定める。

４

各学部に，学部長を置く。

５

学部長に関する規程は，別に定める。

10

東京都市大学学則（教員資格）
第１１条

各学科の教育課程上主要と認める授業科目は，各専門分野につき資格を有する専任の教授，准教授，講師又は助教が担当する。
２

各学科の授業科目を担当する教員の資格基準及び資格審査に関し必要な規程は，別に定める。
第４章

大学協議会及び教授会（大学協議会）
第１２条
２

本大学に，大学協議会を置き，学長の求めに応じ，本大学の運営に関する重要事項を審議する。

大学協議会に関する規程は，別に定める。
（教授会）

第１３条
２
３

各学部に，教授会を置く。

学部長は，教授会を招集し，その議長となる。
教授会は，学長が次に掲げる事項について決定を行うに当たり審議し，意見を述べる。
(1) 当該学部における学生の入学，卒業及び学位授与に関すること。
(2) 当該学部における教育研究に関する重要な事項で，学長が教授会の意見を聴くことが必要であると認めるもの。

４

教授会は，前項に規定するもののほか，当該学部の教育研究に関する事項について審議し，学長及び学部長の求めに応じ，意見を述べることができる。

５

教授会には，准教授その他の職員を加えることができる。

６

教授会の運営に関する規程は，別に定める。
第５章

教育課程及び履修方法（授業科目の区分）
第１４条

理工学部にあっては，授業科目を教養科目，体育科目，外国語科目，理工学基礎科目，専門科目並びに教科及び教職に関する科目に区分する。
２

建築都市デザイン学部にあっては，授業科目を教養科目，体育科目，外国語科目，学部基盤科目，専門科目に区分する。

３

情報工学部にあっては，授業科目を教養科目，体育科目，外国語科目，情報工学基盤科目，専門科目並びに教科及び教職に関する科目に区分する。

４

環境学部にあっては，授業科目を基礎科目(体育科目・外国語科目・教養科目)，専門基礎科目，専門科目(学科基盤科目・学科専門科目)に区分する。

５

メディア情報学部にあっては，授業科目を基礎科目(体育科目・外国語科目・教養科目)，専門基礎科目，専門科目(学科基盤科目・学科専門科目)，並びに教科及び教職に関する科目に区分する。

６

デザイン・データ科学部にあっては，授業科目を教養科目，外国語科目，専門基礎科目，専門応用科目に区分する。

７

都市生活学部にあっては，授業科目を教養科目，外国語科目，体育科目，専門基礎科目，専門科目に区分する。

８

人間科学部にあっては，授業科目を教養科目，外国語科目，体育科目，専門基礎科目，専門科目並びに教科及び教職に関する科目に区分する。

11

東京都市大学学則（修業年限及び履修単位等）
第１５条

本大学の修業年限は，４年とし，学生は，次の区分に従って所定の単位数以上を修得しなければならない。

区

分

卒

教養科目
体育科目
外国語科目
理工学基礎科目
専門科目

業

要

件

１０単位
１単位
８単位
３１単位
６０単位

小
自由選択

計

合

計

１１０単位
１４単位

※

１２４単位

建築都市デザイン学部

建築学科

区
教養科目
体育科目
外国語科目
学部基盤科目
専門科目

分

小
自由選択

計

合

計

卒

業 要 件
１０単位
１単位
８単位
３０単位
６６単位
１１５単位
９単位

※

１２４単位

※自由選択として，各区分の卒業要件を越える分を合算して９単位以上修得しなければならない。
建築都市デザイン学部

都市工学科

区
教養科目
体育科目
外国語科目
学部基盤科目
専門科目

分

小
自由選択

計

合

計

卒

業 要 件
１０単位
１単位
８単位
３０単位
６０単位
１０９単位
１５単位

※

１２４単位

※自由選択として，各区分の卒業要件を越える分を合算して１５単位以上修得しなければならない。
情報工学部 一般コース
区
分
教養科目
体育科目
外国語科目
情報工学基盤科目
専門科目
小
自由選択

計

合

計

※

卒

業 要 件
１０単位
１単位
８単位
３３単位
６０単位
１１２単位
１２単位
１２４単位

※自由選択として，各区分の卒業要件を越える分を合算して１２単位以上修得しなければならない。

12

４
学則

※自由選択として，各区分の卒業要件を越える分を合算して１４単位以上修得しなければならない。

メディア情報学部

理工学部

東京都市大学学則

情報工学部 国際コース
区
分
教養科目
体育科目
外国語科目
情報工学基盤科目
専門科目
小
自由選択

計

合

計

卒

業 要 件
１０単位
１単位
１２単位
３３単位
６０単位
１１６単位
８単位

※

１２４単位

※自由選択として，各区分の卒業要件を越える分を合算して８単位以上修得しなければならない。
環境学部
区
基礎科目

分

卒

業

外国語科目
体育科目
教養科目
小
計

専門基礎科目
小

件

３４単位
３４単位

計

学科基盤科目学科専門科目小計
自由選択科目
※
専門科目

合

要

８単位
１単位
１０単位
１９単位

６０単位
６０単位
１１単位

計

１２４単位

※自由選択として，各区分の卒業要件を越える分を合算して１１単位以上修得しなければならない。
メディア情報学部
区

分
外国語科目
基礎科目
体育科目
教養科目
小
計
専門基礎科目
小
計
専門科目

卒

業

要 件
８単位
１単位
１０単位
１９単位
３３単位
３３単位

学科基盤科目学科専門科目小計

自由選択科目
合

６０単位
６０単位

※
計

１２単位
１２４単位

※自由選択として，各区分の卒業要件を越える分を合算して１２単位以上修得しなければならない。
デザイン・データ科学部
区

分

教養科目
外国語科目
専門基礎科目
専門応用科目

卒

業

要

件

１２単位
１４単位
５０単位
４０単位

小
計
自由選択 ※

１１６単位
８単位

合

１２４単位

計

※自由選択として，各区分の卒業要件を越える分を合算して８単位以上修得しなければならない。

13

東京都市大学学則

都市生活学部
卒

業 要 件
１０単位
８単位
１単位
４０単位
５３単位

小
計
自由選択 ※

１１２単位
１２単位

合

１２４単位

計

メディア情報学部

区
分
教養科目
外国語科目
体育科目
専門基礎科目
専門科目※自由選択として，各区分の卒業要件を越える分を合算して１２単位以上修得しなければならない。
人間科学部
区

分

卒

業

要

件

６単位
８単位
２単位
３２単位
５８単位
１０６単位

自由選択 ※
合
計

１８単位
１２４単位

※自由選択として，各区分の卒業要件を越える分を合算して１８単位以上修得しなければならない。
２

学部の定めるところにより，他学部，他学科で開設する指定授業科目を履修したときは，当該授業科目の単位を卒業に必要な単位として認めることができる。

３

理工学部，建築都市デザイン学部及び情報工学部の学生は，６０単位以上を修得しなければ３年次に進級することが

できない。
４

環境学部の学生は，２年以上在学し，６６単位以上を修得しなければ事例研究（１）に着手することができない。

５

メディア情報学部の学生は，２年以上在学し，６６単位以上を修得しなければ３年次に進級することができない。

６

デザイン・データ科学部の学生は，２年以上在学し，５０単位以上を修得しなければ３年次に進級することができない。

７

理工学部，建築都市デザイン学部及び情報工学部の学生は，３年以上在学し，１００単位以上を修得しなければ４年次に進級することができない。

８

都市生活学部及び人間科学部の学生は，３年以上在学し，１００単位以上を修得しなければ卒業研究に着手することができない。

９

環境学部の学生は，３年以上在学し，事例研究（１）及び事例研究（２）を含む１００単位以上を修得しなければ卒
業研究に着手することができない。

１０

メディア情報学部の学生は，３年以上在学し，事例研究を含む１００単位以上を修得しなければ卒業研究に着手することができない。
１１

デザイン・データ科学部の学生は，３年半以上在学し，１１０単位以上を修得しなければキャップストーンプロジ

ェクトに着手することができない。

14

学則

教養科目
外国語科目
体育科目
専門基礎科目専門科目
小計４

東京都市大学学則（在学年数及び在学年限）
第１６条
２

本大学及び前条における在学年数とは，本大学入学後の年数とする。

編入学又は転入学した者の在学年数は，前項の在学年数に以下の年数を加えたものとする。
(1) ２年次入学の場合は１年(2) ３年次入学の場合は２年３転学部又は転学科した者の在学年数は，転学部又は転学科の学年次にかかわりなく，第１項による。

４

再入学した者の在学年数は，第１項の在学年数に再入学する前の在学年数を加えたものとする。

５

休学期間は，在学年数に含めない。

６

在学年数は，８年を超えることができない。

７

理工学部，建築都市デザイン学部，情報工学部，メディア情報学部及びデザイン・データ科学部については，２年次までの在学年数は，４年を超えることができない。
（科目の履修届出）第１７条

学生は，履修しようとする科目について，所定の届出をしなければならない。

（教育課程，単位の計算方法及び授業の方法）
第１８条

第４条の３に定める卒業の認定に関する方針並びに教育課程の編成及び実施に関する方針に基づき，体系的に編成した各学部各学科の教育課程，授業科目の単位数及び授業時間数は，別表１のとおりとし，履修の順序，その他履
修方法は，別に定める。
２

本条に規定する各授業科目の単位数は，１単位の履修時間を教室内及び教室外を合わせ４５時間とし，次の標準により計算するものとする。
(1) 講義及び演習は，１５時間の授業をもって１単位とする。ただし，別に定める授業科目については，３０時間の授業をもって１単位とする。
(2) 実験，実習，製図及び実技は，３０時間の授業をもって１単位とする。ただし，別に定める授業科目については，
４５時間の授業をもって１単位とする。
(3) 卒業研究は，３０時間をもって１単位とするが，内容を考慮して定める。

３

本条に規定する各授業科目の授業を，文部科学大臣が別に定めるところにより, 多様なメディアを高度に利用して，当該授業を行う教室等以外の場所で履修させることができる。なお，この授業において修得する単位数は，６０単位を超えないものとする。
（各授業科目の授業期間）

第１８条の２

各授業科目の授業は，十分な教育効果を上げることができるよう，８週，１０週，１５週その他本大学が定める適切な期間を単位として行うものとする。
（編入学者等の既修得単位の認定）
第１９条

学生が本大学の学部に編入学又は転入学する前に，大学，短期大学，高等専門学校又は専修学校の専門課程において履修した授業科目について修得した単位を，本大学における授業科目の履修により修得したものとみなすことができる。
２

学生が転学部又は転学科する前に所属した学部・学科において履修した授業科目について修得した単位を，転学部又は転学科後の学部・学科における授業科目の履修により修得したものとみなすことができる。

３

前２項の単位認定は当該学部教授会の議を経て行うものとする。

15

東京都市大学学則（教育職員の免許状）
第２０条

教育職員免許状の資格を得ようとする者は，卒業に必要な単位を修得するほか，教育職員免許法及び同法施行２

前項に定める免許状の種類及び免許教科は次のとおりとする。
学

部

学

科

（教科）

社会メディア学科

高等学校教諭一種免許状（情報）

情報システム学科

高等学校教諭一種免許状

（情報）

人間科学科

幼稚園教諭一種免許状

機械システム工学科
電気電子通信工学科
医用工学科
応用化学科
原子力安全工学科
自然科学科
情報科学科
情報工学部
知能情報工学科
メディア情報学部
人間科学部
３

教科及び教職に関する科目の単位数及び授業時間数は，別表２のとおりとし，履修の順序，その他履修方法は，別に定める。
（学芸員の資格）第２０条の２

学芸員の資格を得ようとする者は，卒業に必要な単位を修得するほか，博物館法及び同施行規則に定められている博物館に関する科目の単位を修得しなければならない。
２

前項の博物館に関する科目の単位を修得するために開講する科目及びその単位数は，別表１の理工学部自然科学科の専門科目教育課程表に定める。

３

第２項の科目の履修に関する規定は別に定める。
（保育士の資格）第２０条の３

人間科学部人間科学科の学生で保育士の資格を得ようとする者は，卒業に必要な単位を修得するほか，児童福祉法及び同法施行規則に定められている所定の単位を修得しなければならない。
２

保育士養成課程の単位数，授業時間数，履修の順序，その他履修方法は，別に定める。

16

４
学則

（数学，工業）（数学，技術）（数学，工業）（数学，技術）（数学，理科，工業）（数学，理科，技術）（数学，理科）（数学，理科）（理科，工業）（理科，技術）（理科，工業）（理科，技術）（数学，理科）（数学，理科）（数学，情報）（数学）（数学，情報）
（数学）

機械工学科

理工学部

免許状の種類高等学校教諭一種免許状
中学校教諭一種免許状
高等学校教諭一種免許状
中学校教諭一種免許状
高等学校教諭一種免許状
中学校教諭一種免許状
高等学校教諭一種免許状
中学校教諭一種免許状
高等学校教諭一種免許状
中学校教諭一種免許状
高等学校教諭一種免許状
中学校教諭一種免許状
高等学校教諭一種免許状
中学校教諭一種免許状
高等学校教諭一種免許状
中学校教諭一種免許状
高等学校教諭一種免許状
中学校教諭一種免許状

メディア情報学部

規則に定められている所定の単位を修得しなければならない。

東京都市大学学則第６章

学年及び休業（学年）
第２１条

学年は，毎年４月１日に始まり，翌年３月３１日に終る。

（学期・クォーター）第２２条

学年を次の２学期に分ける。

前学期

４月１日から９月２０日まで

後学期

９月２１日から翌年３月３１日まで

２

前項に規定する各学期を２つの期間（以下「クォーター」という。
）に分けることができる。

３

各クォーターの始期及び終期については，別に定める。
（休業日）

第２３条

休業日は，次のとおりとする。

(1) 日曜日(2) 国民の祝日に関する法律に規定する休日

２(3) 創立記念日

１０月１７日(4) 夏期休業日

７月２６日から９月２０日まで(5) 冬期休業日

１２月１５日から翌年１月１０日まで

学長は，必要に応じ当該学部教授会の議を経て，臨時に前項に定める休業日を変更し，又は別に休業日を定めること
ができる。
第７章

入学，休学，退学及び賞罰（入学の時期）
第２４条

入学の時期は，学年の始めとする。

（入学資格）
第２５条

本大学１年次に入学できる者は，次の各号の一に該当する者とする。

(1) 高等学校又は中等教育学校を卒業した者(2) 通常の課程による１２年の学校教育を修了した者(3) 外国において学校教育における１２年の課程を修了した者又はこれに準ずる者で文部科学大臣の指定したもの(4) 文部科学大臣が高等学校の課程と同等の課程を有するものとして認定した在外教育施設の当該課程を修了した者(5) 専修学校の高等課程(修業年限が３年以上であることその他の文部科学大臣が定める基準を満たすものに限る。)で文部科学大臣が別に指定するものを文部科学大臣が定める日以後に修了した者(6) 文部科学大臣の指定した者(7) 高等学校卒業程度認定試験規則による高等学校卒業程度認定試験に合格した者（旧規程による大学入学資格検定に合格した者を含む。
）(8) その他本大学において，相当の年齢に達し，高等学校を卒業した者と同等以上の学力があると認めた者（入学志願の手続）
第２６条
２

入学志願者は，指定の期間内に，入学検定料を添えて，所定の書類を提出しなければならない。

入学志願の手続きに関し，必要な事項は別に定める。
（入学者選抜）第２７条

入学者の選抜は，第４条の３に定める入学者の受入れに関する方針に基づき，公正かつ妥当な方法により，適切な体制を整えて行う。
２

入学者選抜に関し，必要な事項は別に定める。
（入学手続）

第２８条

入学試験に合格した者は，所定の期日までに，本大学の定める入学手続きをしなければならない。

２

学長は，前項の入学手続きを完了した者に，入学を許可する。

３

入学手続きに関し，必要な事項は別に定める。
17

東京都市大学学則（編入学及び転入学）
第２９条

次の各号の一に該当する者が編入学又は転入学を願い出たときは，定員を考慮し，選考の上，入学を許可する(1) 大学（外国の大学を含む。
）を卒業した者(2) 大学改革支援・学位授与機構により学士の学位を授与された者(3) 短期大学（外国の短期大学を含む。
）を卒業した者(4) 我が国において，外国の短期大学相当として指定した外国の学校の課程を修了した者（第２５条に定める入学資格を有する者に限る。
）(5) 高等専門学校を卒業した者

メディア情報学部ことがある。

(6) 専修学校の専門課程（修業年限が２年以上であることその他の文部科学大臣の定める基準を満たすものに限る。
）を修了した者（第２５条に定める入学資格を有する者に限る。）(7) 我が国において，外国の大学相当として指定した外国の学校の課程に在学した者（第２５条に定める入学資格を有４する者に限る。
）
他の大学（外国の大学を含む。
）の在学生が，本大学への転入学を願い出たときは，定員を考慮し，選考の上，入学を許可することがある。
（再入学）
第３０条

やむをえない事情で本大学を退学した者が再入学を願い出たときは，定員を考慮し，選考の上，入学を許可することがある。ただし，懲戒による退学者の再入学は許可しない。
（転学部又は転学科）
第３１条

本大学の学生が，本大学の他学部への転学部又は同一学部内の他学科への転学科を願い出たときは，定員を考慮し，選考の上，これを許可することがある。
（休学）
第３２条

やむを得ない理由により長期にわたって修学することができない者は，その理由を休学願に詳記の上，各学期の始めまでに願い出て休学の許可を得なければならない。
２

休学の期間は，原則として１学期または１学年を区分とし，当該年度限りとする。ただし，既に許可を得ている休学期間の延長を希望するときは引き続き許可するが，通算して３年を超えることはできない。

３

前２項にかかわらず，不慮の傷病等特別な事情により，連続して２ヶ月以上修学できなくなった場合，学期途中であっても証明書類を添付して休学を願い出ることができる。
（退学）

第３３条

病気その他やむをえない事情のため，学業を続ける見込みがない者は，その理由を退学願に詳記の上，願い出て退学することができる。
２

授業料を納入せずに退学しようとするときは，前学期は４月３０日，後学期は１０月２０日までに願い出なければならない。

３

前項により退学した者の在籍期間は，第４６条に定める授業料等を納入した学期の末日までとする。
（除籍）

第３４条

２

次の各号の一に該当する学生があるときは，学長は当該学部教授会の議を経て，除籍する。

(1)

所定の期日までに授業料等を納入しない者(2)

第１６条第６項に定める在学年限に及んでなお卒業できない者(3)

第１６条第７項に定める在学年限に及んでなお 3 年次に進級できない者

前項第１号により除籍となった者の在籍期間は，第４６条に定める授業料等を納入した学期の末日までとする。
（授賞）

第３５条

学生で，人物及び学業が優秀な者には授賞することがある。

18

学則

２

東京都市大学学則

（懲戒）
第３６条

学生で，本大学の規則に違反し，又は学生の本分に反する行為があったときは，学長は当該学部教授会の議を経てこれを懲戒する。
２

懲戒は，譴責，停学及び退学とする。

３

懲戒に関し必要な規程は，別に定める。
第８章

第３７条

試験及び卒業

削除（科目試験の方法）
第３８条

科目試験は，所定の期間内に行う。ただし，試験の他，本大学が定める適切な方法により学修の成果を評価することもできる。
第３９条

削除（受験資格）
第４０条

学生は，本学則及びこれに基づいて定められる規程に従って履修した科目についてのみ，科目試験を受験することができる。
（成績の評価）第４１条

授業科目の成績は，原則として秀，優，良，可及び不可の５級に分け，秀，優，良及び可を合格とし，不可を不合格とする。
（単位の授与）第４２条

科目試験に合格した者には，第１８条に掲げる単位を与える。

（他の大学又は短期大学における授業科目の履修等）
第４３条

本大学は，教育上有益と認めるときは，協議により他の大学又は短期大学において履修した授業科目について修得した単位を，６０単位を超えない範囲で，当該学部教授会の議を経て，本大学における授業科目の履修により修得したものとみなすことができる。
２

前項の規定は，学生が外国の大学又は短期大学に留学する場合に準用する。

（大学以外の教育施設等における学修）第４４条

本大学は，教育上有益と認めるときは，学生が行う短期大学又は高等専門学校の専攻科における学修その他文部科学大臣が別に定める学修を，当該学部教授会の議を経て，本大学における授業科目の履修とみなし，単位を与える
ことができる。
２

前項により与えることのできる単位数は，前条により修得したものとみなす単位数と合わせて６０単位を超えないも
のとする。

19

東京都市大学学則（卒業及び学位）
第４５条

第１５条に定める修業年限を充たし，同条に定める単位を修得した者には，当該学部教授会の議を経て，卒業

２

本大学を卒業した者には，本大学学位規程の定めるところにより以下の学位を授与する。
学部（学科）

学位

理工学部（機械工学科，機械システム工学科，電気電子通信工学科， 学士（工学）
医用工学科，応用化学科，原子力安全工学科）
学士（理学）

建築都市デザイン学部

学士（工学）

情報工学部

学士（工学）

環境学部

学士（環境学）メディア情報学部（社会メディア学科）

学士（社会情報学）

メディア情報学部（情報システム学科）

学士（情報学）デザイン・データ科学部

学士（学術）

都市生活学部

学士（都市生活学）

人間科学部

学士（人間科学）第１項に係る在学年数については，第１６条を準用する。
第９章

入学検定料，入学金及び授業料（授業料等）
第４６条
２
３

入学検定料，入学金及び授業料の額は，別表３に定める。

授業料は，所定の期日までに納入しなければならない。
一旦納入した入学検定料，入学金及び授業料は返還しない。ただし，入学手続時の授業料については，所定の期日までに入学辞退の届け出があった場合は返還することがある。

４

休学中の授業料等は，別に定める東京都市大学授業料等納入規程によるものとする。
第１０章

研究生，科目等履修生，外国人留学生，特別研究生及び特別聴講学生等

（研究生）
第４７条

本大学において研究を志望する者は，許可を得て，研究生として入学することができる。研究生は，本大学の指定する教授等の指導を受けるものとする。
（研究生の資格）
第４８条

研究生は，本大学を卒業した者又はこれと同等以上の学力を有する者に限る。

（研究生の在学期間）
第４９条

研究生の在学期間は，半年又は１カ年とする。ただし，事情によっては期間の延長を認めることがある。

（研究生の授業料等）
第５０条

研究生は，別表４に定める入学金及び授業料を納入しなければならない。

（研究生の証明書）
第５１条

研究生で，研究について相当の成果を収めた者に対しては，研究証明書を授与することがある。

（科目等履修生）
第５２条

本大学の授業科目中，特定の科目の履修を希望する者があるときは，科目等履修生として入学を許可すること

がある。

20

４
学則

３

理工学部（自然科学科）

メディア情報学部証書を授与する。

東京都市大学学則（科目等履修生の資格）
第５３条

科目等履修生は，履修科目を学修し得る能力のある者に限る。

（科目等履修生の在学期間）
第５４条

科目等履修生の在学期間は，１年以内とする。ただし，事情によっては，期間の延長を認めることがある。

（履修料）
第５５条

科目等履修生は，別表５に定める入学検定料，入学金及び履修料を納入しなければならない。

（科目等履修生の証明書）
第５６条

科目等履修生で，履修科目の試験に合格した者に対しては，第４２条に定める規定を準用し，単位修得証明書を授与する。
（外国人留学生）
第５７条

第２５条に定める入学資格を有する外国人で，本大学に入学を志願する者があるときは，選考の上，外国人留学生として入学を許可することができる。
２

外国人留学生に関して必要な事項については，別に定める。
（特別研究生）第５７条の２

本大学において，他の大学又は短期大学（外国の大学又は短期大学を含む。
）との協議により，当該大学等の学生に特別研究生として本大学の指定する教授等の指導を受けさせることがある。
２

特別研究生に関して必要な事項については，別に定める。
（特別聴講学生）

第５８条

本大学において，他の大学又は短期大学（外国の大学又は短期大学を含む。
）との協議により，当該大学等の学生に特別聴講学生として本大学の授業科目を履修させることがある。
２

特別聴講学生に関して必要な事項については，別に定める。
（規定の準用）第５９条

研究生及び特別研究生については，本章に規定する場合のほか，第１５条，第１６条，第２０条，第４２条，

第４３条，第４４条及び第４５条を除き，一般学生の規定を準用する。
２

科目等履修生及び特別聴講学生については，本章に規定する場合のほか，第１５条，第１６条及び第４５条を除き，一般学生の規定を準用する。

３

外国人留学生については，第５７条に規定するもののほかは一般学生の規定を準用する。
（公開講座）

第５９条の２
２

社会人の教養を高め，文化の向上に資するため，本大学に公開講座を開設することができる。

公開講座に関して必要な事項については，別に定める。
第１１章

学生寮

（学生寮）
第６０条
２

本大学に，学生寮を置く。

学生寮に関する規程は，別に定める。

21

東京都市大学学則付
１

則（令和２年３月１３日）

この学則は，令和３年４月１日から施行する。ただし，令和２年度以前に入学した者については，従前どおりとする

２

環境学部及びメディア情報学部の収容定員は，第４条の規定にかかわらず，令和３年度から令和５年度までの間は，次のとおりとする。
学

部

環境学部

学

科

令和３年度

令和４年度

令和５年度

環境創生学科

３６０

３６０

３６０

環境経営システム学科

３００

３２０

３４０

計
メディア情報学部

６６０

６８０

７００

社会メディア学科

３６０

３６０

３６０

情報システム学科

３７０

３８０

３９０

７３０

７４０

７５０

計
則（令和２年５月２８日）

部変更（第４６条別表３））。
付則（令和３年２月１６日）

この学則は，令和３年４月１日から施行する。ただし，令和２年度以前に入学した者については，第３２条，第３３条及び第３４条の変更を除き従前どおりとする（一部変更（第１５条，第１６条，第３２条，第３３条，第３４条，第１８
条別表１，第２０条別表２））。
付

則（令和４年２月１５日）

この学則は，令和４年４月１日から施行する。ただし，令和３年度以前に入学した者については，従前どおりとする（一
部変更（第１５条，第１８条別表１，第２０条別表２，第４条の２別表６））。
付
１則（令和４年３月２３日）

この学則は，令和５年４月１日から施行する。ただし，令和４年度以前に入学した者については，従前どおりとする（一部変更（第４条，第１４条，第１５条，第１６条，第２０条，第２０条の３，第４５条，第１８条別表１，第２０条
別表２，第４６条別表３，第４条の２別表６））。

２

デザイン・データ科学部デザイン・データ科学科の収容定員は，第４条の規定にかかわらず，令和５年度は１００名，
令和６年度は２００名，令和７年度は３００名とする。
付則（令和５年２月１７日）

この学則は，令和５年４月１日から施行する。ただし，令和４年度以前に入学した者については，従前どおりとする（一
部変更（第１条の２，第４条の４，第１０条，第１１条，第１４条，第１５条，第１８条，第１８条の２，第２７条，第３８条，第４０条，第４１条，第４５条，第１８条別表１，第２０条別表２，第４条の２別表６），追加（第１条の３，第４条の３），削除（第３７条，第３９条））。
付則（令和５年５月２９日）

この学則は，令和６年４月１日から施行する。ただし，令和５年度以前に入学した者については，従前どおりとする（一
部変更（第４６条別表３））。
付

則（令和６年２月２２日）

この学則は，令和６年４月１日から施行する。ただし，令和５年度以前に入学した者については，従前どおりとする（一
部変更（第１４条，第１５条，第１８条別表１，第２０条別表２，第４条の２別表６），追加（第５９条の２）
）
。

22

４
学則

付

この学則は，令和３年４月１日から施行する。ただし，令和２年度以前に入学した者については，従前どおりとする（一メディア情報学部（一部変更（第４条，第２０条，第４５条，第１８条別表１，第４条の２別表６））。

東京都市大学学則

別表１

教育課程，授業科目の単位数及び授業時間数（学則第１８条）（省略：該当する学部学科の教育課程表頁を参照）

別表２

教育職員免許状を取得するための教科及び教職に関する科目（学則第２０条）（省略：該当する学部学科の教職課程教育課程表頁を参照）

別表３

入学検定料，入学金及び授業料（学則第４６条）
科

目

学

部

金

額

入学検定料

全

学

部

３５,０００円

入

全

学

部

２５０,０００円

学 金

理

工

学

部

建築都市デザイン学部

授

業 料

情

報

環

境

工

学

部

学

部

メディア情報学部

１,５１２,０００円

１,３２６,０００円

デザイン･データ科学部

別表４科

都 市 生 活 学 部

１,２３０,０００円

人

１,２１２,０００円

間

科

学

部

研究生の入学検定料，入学金及び授業料（学則第５０条）
目

金

額

入学検定料

６,０００円入

学 金

６,０００円

授

業 料

別表５
科

半期分

２７０,０００円

科目等履修生の入学検定料，入学金及び履修料（学則第５５条）
目

金

額

入学検定料

１２,０００円

入学 金

１０,０００円

履

修 料

１単位につき

１２,０００円

23

備考

大学入学共通テストの成績のみを利用する場合は，１８,０００円

東京都市大学学則

別表６

人材の養成及び教育研究上の目的（学則第４条の２）

学科

理工学部

機械工学科

機械システム工学科

医用工学科

応用化学科

原子力安全工学科

自然科学科

建築都市デザイン学部

建築学科

都市工学科

教育理念である「理論と実践」のもと，理工学に関する深い専門性，幅広い教養，豊かな
国際性，多様なコミュニケーション能力及び高い倫理観を涵養し，これらの学びを統合させることによって，社会に変革をもたらすための問いを生み出し，社会課題の解決に果敢に挑戦していく研鑽を積むことで，未来を切り拓く探究心，判断力及び実行力を持つ人材の養成を目的とする。
機械工学の専門知識の修得と実践的学習を通して，工業が自然や人間社会に及ぼす影響に興味と関心を持ち，問題の発見から解決に至る一連の流れを創造して，もの作りができる
能力と，社会の多様な問題を解決するためのコミュニケーション能力を向上させること
で，社会変革を担える人材の養成を目的とする。
ものづくり，機械工学，電気工学，制御工学の基礎を幅広く学修し，機械システムを設計する実践的な経験を積むことにより，理論的裏付けを持った実践と協働によって次代の多様な社会的要請に応じた機械システムを構築できると同時に，教養，語学力，国際的思考を有し，社会を担う気概と倫理観を持った技術者の養成を目的とする。
電気電子通信工学の基礎となる知識を十分に修得した上で，幅広く専門知識を身に付け，さらに学生実験や卒業研究を通して実践的な経験を積むことにより，進化する社会の中で技術者として生き抜く力を養い，現実に即した発想のもと身に付けた知識に基づく理論的裏付けを持った実践によって多彩かつ柔軟に応用できる人材の養成を目的とする。
工学分野と医学分野の知識及びその活用に必要な基本知識と技能をバランスよく修得し，それらの知識と技能を有機的に融合させて医療及び福祉に貢献する機器や技術の研究開発を実践できる人材，さらには多様な知識を適切に活用して問題の発見と解決ができ，社会の変化に柔軟に対応できる人材の養成を目的とする。
応用化学に関する系統的な学修，すなわち物質の構造や性質に関連する化学の様々な基礎知識を修得し，化学をベースに新しい物質を創成・利用するための基礎から応用までの専
門知識について理解を深め，先進的な研究活動の経験を積むことによって，機能性材料開発，クリーンエネルギー，環境浄化，省資源などの分野で広く活躍できる能力をそなえた人材の養成を目的とする。
カーボンフリー電源である原子力エネルギー利用のさらなる安全性向上と発電以外の応用技術創造のために，原子核や原子力安全に関する正しい理論の学修と，放射線の取扱いに関する実務を交えた学修によって，原子力・放射線分野の理論及び技術を修得し，高度で専門的な能力を有する技術者の養成を目的とする。
物理学，化学，生物学，地球科学，天文学及び数学といった自然科学に関する幅広い教育と研究を行うことで，総合的見識，健全な判断力及び理学の発展に寄与する調査分析能力を醸成させるとともに，複雑化し多様化する社会と科学の間の架け橋となり，人類の持続可能な進歩や福祉に貢献する人材の養成を目的とする。
建築，社会基盤施設から都市デザインまでをフィールドとして，建築都市の諸問題を解決して，持続的な建築・都市の創造・再生を実現するための学問追求という教育理念に基づ
き，現実に即したアイディアと理論的裏付けのあるデザインにより，建築や都市に対する社会の要請に対応できる高い能力をそなえた人材の養成を目的とする。
科学技術が高度に発展した現代において，歴史・文化を踏まえた上で都市・地域を再生し，人間生活や社会機能の高度化・複雑化に対応でき，自然環境と調和できる建築・都市を実現するために，人間としての幅広い教養，建築学に係わる総合的な基礎能力及び応用能力を培い，広く社会の発展に貢献できる建築設計者・建築技術者の養成を目的とする。
工学の基礎力及びシビルエンジニアリングに関する実務の理解・デザイン能力を含む総合
的問題解決能力をそなえた，社会の中核となる人材を育成すること，並びに人間―自然環
境―社会システムの健全かつ持続的な共生関係を理解し，安全で快適な都市環境の実現に向けて，都市の構築・維持管理，都市環境の改善・創造，及び災害に強い都市づくりに貢献できるエンジニアの養成を目的とする。

24

４
学則

電気電子通信工学科

人材の養成及び教育研究上の目的

メディア情報学部学部

東京都市大学学則

学部

学科

情報工学部

情報科学科

人材の養成及び教育研究上の目的
高度に発達した情報技術を基盤とした豊かで持続可能な社会の実現に向けて，情報工学に関する基礎から応用までの知識や技術を体系的に身に付けるとともに，それらを現実の問題に適用して解決できる能力を有し，社会が要請する情報システムやサービスを実現して国際社会で活躍できる人材の養成を目的とする。
情報科学に関する専門知識と応用能力を兼ね備え，技術を総合的に活用したシステムとしてのコンピュータの開発能力を持ち，社会の要請に応えるべく，問題の本質を積極的に解決する能力を身に付けているだけでなく，コンピュータが豊かな社会に貢献するための倫
理観をも身に付けている人材の養成を目的とする。

知能情報工学科

人工知能や人間の知能など様々な知能を統合・活用しながら，IoT 技術でビッグデータを収集でき，データサイエンスを駆使して分析し，その結果から解決案や新しい製品，仕組
みをデザインし，それを社会に送り出すマネジメント能力を通じて，超スマート社会にイ
ノベーションを起こすことのできる総合的技術者の養成を目的とする。
グローバルな視野のもと，地域から地球規模に及ぶ環境問題を科学的に捉え，自然環境と都市環境を調和させることで持続可能な未来社会を創造し，政策科学に立脚した経済シス
テムを環境調和型に転換することによって，カーボンニュートラルの実現，ひいては循環型で持続可能な社会の構築に貢献できる人材の養成を目的とする。

環境創生学科

持続可能な社会の基盤である生態環境，都市環境及びそれらの相互関係性を理解させるとともに，劣化した自然環境の保全・復元・創造や人間社会にとって安全で快適な都市空間の創造についての理念と方法論を修得させることによって，実社会において持続的な環境を創生できる専門家の養成を目的とする。
気候変動，廃棄物問題，大気と水の汚染，生物多様性の消失などの現在直面する地球環境
問題は，人間の日常生活と事業活動が原因で発生している。このような問題に対処するた
めに，環境経営と環境政策を基軸とする教育と研究を推進し，循環型で持続可能な社会の実現に向けた提案や実践を行うことができる人材の養成を目的とする。

環境学部

環境経営システム学科

メディア情報学部

社会メディア学科

情報システム学科

デザイン･
データ科学部

デザイン・
データ科学科

都市生活学部

都市生活学科

人間科学部

人間科学科

人間と情報通信技術の調和による，より良い社会の実現に向けて，人間社会や，情報通信技術が生み出す新しい情報環境を深く理解した上で，社会的仕組みや情報システムを調査・分析する能力を身に付けるとともに，新しい仕組みやシステムを実現・評価・改善することができる人材の養成を目的とする。
グローバルな諸問題から身近なコミュニケーション問題までを，社会科学的視点から調査分析し，情報メディアを駆使した解決法を編み出し，社会に向けて説得的に提言できる人
材，そのために必要な実践力―リサーチ力，デザイン力，コミュニケーション力―をそなえた人材の養成を目的とする。
人々が幸福に暮らせる自然環境・社会環境を維持発展していく基盤として，多様なニーズに応える安全で安心な情報システムの実現に向けた諸課題に取り組むことで，優れたシステムを作り上げるとともに，その必要性を戦略的に提言・説明し実現に向けマネジメント
できるアセスメント力を持った人材の養成を目的とする。
定量・定性の両方のデータ科学に関する知識と技術に裏付けられた批判的思考力と論理的思考力，そしてグローバルリテラシーの涵養により，世界のあらゆる「もの」と「こと」を読み解く能力を修得させる。その上で，実社会における多種多様な課題を解決するために，新たな「もの」と「こと」を具体的に，構想・設計・構築，すなわち、デザインできる実践的な専門力を持つ人材の養成を目的とする。
都市の経営とデザインに関する企画力を有し，事業の推進及び管理運営を担う構想力・実践力を兼ね備え，都市に関する豊富な知見と国際人として活躍できるコミュニケーション
スキルを活用して，魅力的で持続可能な都市生活の創造に資する人材の養成を目的とする。
人間・社会・文化・環境の持続可能な発展に様々な学問の総合をもって取り組む人間科学の理念に基づき，「教育・保育」「発達・心理」「保健・医療」「福祉」「環境」「文化」を含む多様な領域について総合的，複眼的に理解し，現代社会の抱える様々な課題の解決に貢献できる豊かな感性としなやかな知性をそなえた学際性と専門性を持つ，自立した人材の養成を目的とする。

25

メディア情報学部

４

学則

26

関係規程
１．東京都市大学 学位規程
制

定

最新改正

昭和４１年

４月

令和

４月 １日

６年

１日

東京都市大学 学位規程
（趣旨）
第１条

この規程は、東京都市大学（以下「本学」という。）において授与する学位の種類、論文・特定課題研究報告書審査の方法、最終試験及び学力の確認の方法、その他学位に関し必要な事項を定めるものである。
（学位及び専攻分野の名称）
第２条

本学において授与する学位は、学士、修士及び博士とし、次の区分により、専攻分野の名称を付記するものとする。
学位

専攻分野の名称

学士

工学
理学
環境学
社会情報学
情報学
学術
都市生活学
人間科学

修士

工学
理学
環境情報学
環境学
都市生活学

博士

工学
理学
環境情報学
都市生活学

２

前項に規定するもののほか，本学が適当と認めた場合には，博士の学位に付記する専攻分野の名称を学術とすることができる。

（学位授与の基準）
第３条
２

学士の学位は、本学所定の課程を修め、本学を卒業した者に授与する。

修士の学位は、広い視野に立って精深な学識を修め、専攻分野における研究能力又はこれに加えて高度の専門性が求められる職業を担うための卓越した能力を有する者に授与する。

３

博士の学位は、専攻分野について、研究者として自立して研究活動を行い、又はその他の高度に専門的な業務に従事するに必要な高度の研究能力及びその基礎となる豊かな学識を有する者に授与する。
（学位授与の要件）

第４条

学士の学位は、東京都市大学学則の定めるところにより、修業年限を充たして所定の単位を修得し、当該学部教授会の議を経て卒業した者に授与する。
２

修士の学位は、東京都市大学大学院学則（以下「大学院学則」という。
）の定めるところにより、大学院研究科の博士前期課程に所定の期間在学して、30 単位以上を修得し、かつ必要な教育・研究指導を受けた上、本学大学院の行う修士論文の審査及び最終試験に合格し、博士前期課程を修了した者に授与する。
27

関係規程

３

前項の規定において、各専攻で特定課題研究報告書の提出を認められた者にあっては、大学院研究科の博士前期課程に所定の期間在学して、30 単位以上を修得し、かつ必要な教育・研究指導を受けた上、本学大学院の行う特定課題についての研究成果等の審査及び最終試験に合格し、博士前期課程を修了した者に授与する。

４

博士の学位は、大学院学則の定めるところにより、大学院研究科の博士後期課程に所定の期間在学して、24 単位以上を修得し、かつ必要な研究指導を受けた上、本学大学院の行う博士論文の審査及び最終試験に合格し、博士後期課程を修了し５

博士の学位は、前項に規定するもののほか、本学に学位論文を提出して、その審査に合格し、学力試験により、大学院博士後期課程修了者と同等以上の学力を有することを確認された者にも授与することができる。

６

第４項の規定にかかわらず、大学院学則の定めるところにより、大学院総合理工学研究科共同原子力専攻博士後期課程にあっては、所定の期間在学して、必要な研究指導を受けた上、本学大学院の行う博士論文の審査及び最終試験に合格し、博士後期課程を修了した者に博士の学位を授与する。

メディア情報学部た者に授与する。

（学位請求の手続）
第５条

博士前期課程において、学位論文又は特定課題研究報告書を提出しようとする者は、在学期間中に学位請求書を指５

導教員を通じて学長に提出するものとする。
博士後期課程において、学位論文を提出しようとする者は、在学期間中に学位請求書を指導教員を通じて学長に提出す

るものとする。
３

前条第５項の規定により博士の学位を請求する者は、あらかじめ当該研究科委員会の承認を得た上で、学位請求書、論文の内容の要旨、履歴書及び別に定める論文審査料を添え、学位論文を学長に提出しなければならない。
（学位論文・特定課題研究報告書）

第６条

学士の論文は正編１部、修士の論文又は特定課題研究報告書は正編１部及び写２部、博士の論文は正編１部及び写４部とし、自著であることを要する。ただし、参考論文を添付することができる。
２

審査のため必要があるときは、審査委員会は、論文又は特定課題研究報告書の訳文、模型又は標本等を提出させることができる。
（学位論文・特定課題研究報告書の審査、最終試験及び学力の確認）

第７条

修士及び博士の論文・特定課題研究報告書の審査、最終試験及び学力の確認は、大学院学則第２３条に定める審査委

員会がこれを行う。
２

最終試験は、論文又は特定課題研究報告書を中心として、これに関連のある科目及び外国語１種類について行う。

３

試験は、口頭又は筆答あるいはこの両者の方法によって行うことができる。

４

第４条第５項に基づく学力の確認は、試問の方法により行うものとし、試問は、口頭及び筆答により、専攻学術に関し、本学大学院博士後期課程を修了した者と同等以上の学力を有することを確認するために行い、外国語については１種類を課するものとする。

５

審査委員会は、前項の規定にかかわらず、学位を請求する者の経歴及び提出論文以外の業績を審査して、試問の全部又は一部を行う必要がないと認めたときは、当該研究科委員会の承認を経て、その経歴及び業績の審査をもって、試問の全部又は一部に代えることができる。

６

環境情報学研究科東京都市大学・エディスコーワン大学国際連携環境融合科学専攻にあっては、本学及びエディスコー
ワン大学の教員をそれぞれ１名以上含むように審査委員会を構成するものとする。
（専攻内判定）第７条の２

博士後期課程において、当該研究科の専攻主任は、審査委員会の審査結果に基づき、当該専攻の博士論文指導教

員会議に諮って学位を授与するか否かを判定する。
２

当該指導教員会議の成立は、構成員の４分の３以上の出席を要し、判定は、無記名投票によって行い出席者の３分の２以上の賛成をもって可とする。ただし、会議に出席することのできない構成員は、委任状又は文書をもって出席者とみなし、判定に加わることができる。
（審査期間）

第８条

修士の論文又は特定課題研究報告書は在学期間中に提出させ、その審査及び最終試験は在学期間中に終了するもの

とする。

28

関係規程等

２

関係規程

２

博士の論文の審査、最終試験及び学力の確認は、論文を受理したのち、１年以内に終了しなければならない。ただし、特別の事由があるときは、当該研究科委員会の議を経て、その期間を１年以内に限り延長することができる。
（研究科委員会への報告）

第９条

審査委員会は、論文・特定課題研究報告書の審査、最終試験及び学力の確認を終了したときは、その結果の要旨に学位を授与できるか否かの意見を添え、当該研究科委員会に文書で報告しなければならない。
２

審査委員会は、論文・特定課題研究報告書の審査の結果、その内容が著しく不良であると認めたときは、最終試験及び学力の確認を行わないことができる。この場合には、審査委員会は前項の規定にかかわらず、最終試験及び学力の確認の結果の要旨を添付することを要しない。
（研究科委員会の議決）

第１０条
２

当該研究科委員会は、前条の報告に基づいて審議し、学位を授与すべきか否かを議決する。

前項の議決には、大学院研究科委員会運営規程の規定にかかわらず、委員総数の３分の２以上の出席を要する。ただし、出張又は休職中のため出席することができない委員は、委員の数に算入しない。

３

学位を授与し得るものとする議決には、出席委員の３分の２以上の賛成を要する。
（学位の授与）第１１条

学長は、前条の議決に基づき、学位を授与すべき者には、所定の学位記を授与し、学位を授与できない者には、その旨を通知する。
（学位の名称の使用）
第１２条

学位の授与を受けた者が、学位の名称を用いるときは、授与大学名を付記するものとする。

（学位論文要旨の公表）
第１３条

本学は、博士の学位を授与したときは、学位を授与した日から３月以内に、当該論文の内容の要旨及び論文審査の結果の要旨をインターネットの利用により公表しなければならない。
（学位論文の公表）
第１４条

本学において、博士の学位を授与された者は、学位を授与された日から１年以内に、当該論文の全文を、「東京都

市大学審査学位論文」と明記して公表しなければならない。ただし、既に公表したときは、この限りでない。
２

前項の規定にかかわらず、博士の学位を授与された者は、やむを得ない事由がある場合、本学の承認を受けて、当該論文の全文に代えてその内容を要約したものを公表することができる。この場合において、本学は、その論文の全文を求めに応じて閲覧に供する。

３

博士の学位を授与された者が行う前２項の規定による公表は、本学が協力し、インターネットの利用により行う。
（学位授与の取り消し）

第１５条

学位を授与された者が次の各号の一に該当する場合は、学長は、当該学部教授会又は当該研究科委員会の議を経て、学位の授与を取り消し、学位記を還付させ、かつ、その旨を公表する。
(1) 不正の方法によって学位を受けた事実が判明したとき。
(2) 名誉を汚す行為があったとき。
２

学位を授与された者から学位を返上する申し出があった場合は、学長は、当該学部教授会又は当該研究科委員会の議を経て、学位の授与を取り消すことができる。なお、学位の授与を取り消したときは、学長は、学位記を還付させ、かつ、その旨を公表する。

３

当該学部教授会又は当該研究科委員会において、前２項の議決を行うには、教授会運営規程及び研究科委員会運営規程の規定にかかわらず、委員総数の３分の２以上の出席を必要とし、かつ、出席委員の４分の３以上の賛成を要する。第 10条第２項のただし書きの規定は、この場合に準用する。
（学位記の再交付）

第１６条

学位記の再交付を受けようとするときは、その理由を記載した申請書に所定の手数料を添えて、学長に願い出なければならない。
（登録）第１７条

本学が博士の学位を授与したときは、学長は、授与した日から３月以内に文部科学大臣に報告し、学位簿に登録の手続をとらなければならない。
29

関係規程

（学位記の様式）
第１８条

学位記の様式は、別表のとおりとする。ただし、環境情報学研究科東京都市大学・エディスコーワン大学国際連携

環境融合科学専攻にあっては、学位記の様式をエディスコーワン大学と締結する協定書等において、定めるものとする。
（規程の改廃）この規程の改廃は、各学部教授会、各研究科委員会及び大学協議会の議を経て、学長が行う。
［別表：省略］

付 則（令和４年７月１８日）
この規程は、令和５年４月１日から施行する。ただし、令和４年度以前に入学した者については、従前どおりとする。

メディア情報学部

第１９条（一部変更（第２条））。
付 則（令和４年１２月１２日）
この規程は、令和５年４月１日から施行する。ただし、令和４年度以前に入学した者については、従前どおりとする。

付 則（令和５年６月１９日）
この規程は、令和５年５月１日から施行する。（一部変更（第 1５条，第１５条２項，第１５条３項））。
付 則（令和６年２月１９日）
この規程は、令和６年４月１日から施行する。ただし、令和５年度以前に入学した者については、従前どおりとする。
（一部変更（第 1８条）
）
。

30

関係規程等

（一部変更（第４条，第５条，第５条２項）
）
。

５

関係規程

２．東京都市大学 認定留学に関する規程
制

定

平成２４年９月１３日

東京都市大学 認定留学に関する規程
（趣旨）
第１条

この規程は、東京都市大学における認定留学制度に関して、必要な事項を定めるものとする。

（認定留学の定義）
第２条

この規程において「認定留学」とは、海外にある外国の大学において教育を受けることを教育上有益と認め、留学期

間を在学期間に算入することができる制度をいう。
２

前項の「外国の大学」とは、学位授与権を有する外国の大学及び大学院、又は、本学の教授会若しくは研究科委員会（以下、「教授会等」という。
）が認めた教育機関をいう。
（出願資格）

第３条

本学学部生及び大学院生とする。ただし、学部生は、本学に１年以上在学していなければならない。

（出願手続）
第４条

認定留学を希望する学生は、原則として出国の３ヶ月前までに、次の書類を所属する学部長又は研究科長（以下、「学部長等」という。
）に提出しなければならない。
(1) 認定留学願(2) 留学計画書(3) 推薦書（クラス担任、指導教員又は教務委員）(4) 同意書（保護者又は保証人）(5) 留学先大学の受入承諾書又はそれに相当する書類(6) 留学先大学の履修要覧、シラバス(7) 語学能力を証明する書類(8) その他学部長等が必要と認める書類（認定留学の許可）
第５条

認定留学の許可は教授会等の議を経て、学長が行う。

（認定留学の期間等）
第６条

認定留学の期間は、半年間又は１年間とする。

２

認定留学の期間は、在学期間に算入することができる。

３

認定留学の始期は、原則として４月又は、９月とする。
（終了手続）

第７条

認定留学を終了し帰国した学生は、帰国の日から１ヶ月以内に、次の書類を所属する学部長等に提出しなければならない。
(1) 留学終了届（パスポートの写しを添付）(2) 単位認定願(3) 留学先大学が発行した履修科目の成績証明書又はこれに準ずるもの(4) 留学先大学が発行した履修科目の時間数又は単位数を証明する書類(5) その他学部長等が必要と認める書類

31

関係規程

（単位認定）
第８条

認定留学期間に修得した単位の認定は、学則第４３条又は、大学院学則第１６条第３項の規定に準ずるものとする。

（科目履修上の特別措置）
認定留学を許可された学生が通年授業科目を履修する場合、出国年度前期に履修していた科目を次年度後期に継続履修できるものとする。
２

前項に定める特別措置を希望する学生は、出国前に「継続履修願」を所属する学部長等に提出しておかなければならない。

３

所属する学科、専攻の研究指導を要する科目等については、科目担当教員の承諾を得て、学部長等の許可を受けた場合、認定留学中も当該科目の学修を行うことにより、履修したものとみなすことができる。

メディア情報学部

第９条（認定留学中の授業料等）
第１０条

認定留学期間における本学の授業料等は、全額納入しなければならない。

第１１条

次の各号の一に該当する場合、教授会等の議を経て、学長が認定留学を取り消すものとする。

(1) 提出書類に虚偽の記載があった場合(2) 学生査証が得られなかった場合(3) 学生としての本分に反した場合(4) 修学の成果があがらないと認められる場合（規程の改廃）第１２条

この規程の改廃は、国際委員会、教務委員会、各教授会、共通教育部会議及び各研究科委員会の議を経て、学長が行う。

付則（平成２４年９月１３日）

この規程は、平成２５年４月１日から施行する。

32

関係規程等

（認定留学許可の取消し）

５

関係規程

３．東京都市大学 学生の懲戒に関する規程
制

定

平成２７年１月１９日

最新改正

平成３０年９月１０日

東京都市大学 学生の懲戒に関する規程
（趣旨）
第１条

この規程は、東京都市大学学則及び東京都市大学大学院学則に規定する懲戒に関して、必要な事項を定めるものと

する。
（適用等）
第２条
２

この規程は、本大学及び本大学院に在籍する学生に適用する。

学生には、研究生及び科目等履修生等を含む。

（懲戒の種類）第３条

懲戒の種類は、次の各号に定めるとおりとする。

(1) 譴責 学生の行った非違行為を戒め、事後の反省を求めるため反省文を徴するとともに、将来にわたってそのようなことのないよう、口頭及び文書により説諭すること。
(2) 停学 無期又は一定の期間、出校を認めず、学生の教育課程の履修及び課外活動を禁止すること。
(3) 退学 本学における修学の権利を剥奪し、学籍関係を一方的に終了させること。
（教育的措置）第４条

学長は、前条に定める懲戒のほか、懲戒に至らないと判断した行為に対し、当該行為の反省を促すための教育的措置を行うことができる。
２

教育的措置は、学長の委任を受けた者が厳重注意を口頭により行うことをいう。

３

学長は、前項の措置に加えて、反省文の提出、奉仕活動等を命ずることができる。

（試験等において不正行為を行った者への懲戒）第５条
２

大学内で実施される試験等における不正行為は、懲戒の対象となる。

懲戒の対象となる具体的な行為や処分内容は別に定め、あらかじめ学生に周知するものとする。

（大学内外において非違行為等を行った者への懲戒）第６条
２

大学内外における非違行為等は、懲戒の対象となる。

懲戒の対象となる具体的な行為は別表1のとおりとし、当該事案の内容に応じ、次の各号を総合的に勘案して懲戒処分を量定する。
(1) 原因行為の悪質性(2) 結果の重大性(3) 本学における過去の非違行為の有無(4) その他、日頃の学修態度や非違行為後の対応等（学業不振等で成業の見込みのない者への懲戒）第７条
２

学業不振で成業の見込みのない者は、懲戒の対象となる。

懲戒の対象となる具体的な状況は別表2のとおりとし、処分内容は当該事案の内容に応じて決定する。

（報告の手続）第８条

本学教職員が第４条､第５条、第６条及び第７条に該当する行為を発見した場合は､当該事案に係る担当事務局（以下｢担当事務局｣という｡）に報告しなければならない｡

33

関係規程

２

担当事務局は､速やかに学長､当該学生の所属する学部、研究科の長及び学科等主任､関係部署又は関係者に報告するものとする｡（懲戒行為の確認）
第９条

学長は､学生の懲戒等の対象となりうる事案について、調査委員会を設置し、当該学生及び当該事案に係る関係者立

当該学生及び当該事案に係る関係者立ち会いの下で､状況又は事実関係の確認を行うことができる｡
２

調査委員会は、次の各号に掲げる委員をもって構成する。

(1) 当該学生の所属するキャンパスの副学生部長(2) 当該学生の所属する学部、研究科の教務委員長(3) 担当事務局職員(4) その他学長が必要と認める者
３

調査委員会は、必要があると認めた場合は、委員以外の者を出席させることができる。

４

調査委員会は、確認した内容の調書を作成し､学長に報告するものとする｡

２

学長は､懲戒処分を決定するに当たって､懲戒委員会を設置し、懲戒処分案を検討させるものとする｡

懲戒委員会は、次の各号に掲げる委員をもって構成する。

(1) 学長が指名する副学長(2) 学生部長(3) 教務委員長(4) その他学長が必要と認める者
３

懲戒委員会に委員長を置き、前項第1号の委員があたる。

４

委員長は、懲戒委員会を招集し、その議長となる。

５

委員長は、必要があると認めた場合は、委員以外の者を出席させることができる。

６

懲戒委員会は､第3条に定める懲戒に付随して､相応の処分案を作成し､学長、当該学生の所属する学部、研究科の長及び学科等主任に報告するものとする｡（懲戒処分の決定）
第１１条

懲戒処分の決定は､懲戒委員会がまとめた懲戒処分案について､当該学生の所属する学部教授会又は研究科委員会で審議した上で､大学協議会の議を経て､学長が行う｡
２

奨学金等の受給あるいは受給資格を有している学生が懲戒処分を受けた場合､その権利･資格を取り消される場合があるものとする｡（懲戒処分の言い渡し）
第１２条

学長は､懲戒処分の決定後､当該学生に対して速やかに懲戒処分の言い渡しを行うものとする｡

２

懲戒処分の言い渡しは､学長の委任により、学長名での処分内容を学部、研究科の長等が行う場合がある｡

３

担当事務局は､懲戒処分の内容を当該学生の保証人に対して通知しなければならない｡（懲戒処分の学内公示）
第１３条
２

担当事務局は、懲戒処分の言い渡し後、速やかに学内の所定の場所に懲戒処分内容を公示しなければならない。

前項の公示期間は、1週間以上とする。

（停学の解除）第１４条

懲戒処分を行うに当たって懲戒委員会は､停学処分期間中の学生において停学を解除する相当の理由が生じたと認められたときは､学長に意見を上申することができるものとする｡
２

学長は､前項の上申に基づき､第10条､第11条及び第12条を準用して､停学を解除することができる｡

34

５
関係規程等

（懲戒処分の検討）
第１０条

メディア情報学部

ち会いの下で､状況又は事実関係の確認を行うものとする｡なお、担当事務局は、調査委員会設置の要否に関わらず、先行して

関係規程（自宅待機）
第１５条

学長は､更なる非違行為を未然に防ぐため、学生の懲戒等の対象となりうる事案を行った学生に対し、懲戒処分が決定するまでの間、自宅待機を命ずることができる。
２

学長は､自宅待機を命じた学生に、出校を認めず､学生の教育課程の履修および課外活動を禁止することができる。

３

自宅待機の期間は、停学期間に含めるものとする。

（不服申立て）第１６条 懲戒処分を受けた学生は、懲戒処分を言い渡した日の翌日から10日以内に、文書により、学長に対し、不服申立てをすることができる。
２

学長は、不服申立てを受理したときは、不服申立てを却下する場合を除き、懲戒委員会の議を経て、速やかに再調査の要否を決定しなければならない。
３

学長が不服申立てを却下する場合、又は、再調査の必要がないと決定した場合は、速やかに当該学生に通知するものとする。
４

第２項において、学長が再調査の必要があると決定した場合は、第9条から第13条までを準用する。

５

不服申立ては、懲戒処分の効力を妨げないものとする。

（雑則）
第１７条 この規程に定めるもののほか必要な事項は､大学協議会の議を経て､学長が定める｡（規程の改廃）第１８条 この規程の改廃は､大学協議会の議を経て､学長がこれを行う｡

付則（平成３０年９月１０日）

この規程は、平成３０年９月２１日から施行する。

35

関係規程

東京都市大学 学生の懲戒に関する規程
別表１

大学内外における非違行為等とする具体的事例（第 6 条）
懲戒処分
停学
懲戒の対象となる具体的な行為の例

譴
責

6
ヶ
月
未
満

6
ヶ
月
以
上

退
学

○

殺人、強盗、強制性交等の凶悪な犯罪行為または犯罪未遂行為
傷害行為

○

○

薬物犯罪行為

○○

窃盗、万引き、詐欺、他人を傷害するに至らない暴力行為等の犯罪行為
わいせつ行為（公然わいせつ、痴漢、覗き見、盗撮行為、わいせつ物頒布、その他の迷惑行為を含む）ストーカー行為（ストーカー行為等の規制等に関する法律第２条、第３条規定の行為）

○

○

○

○

○

○

○

○

○

○

○

○

○

○

メディア情報学部

区分

教
育
的
措
置

５

コンピュータまたはネットワーク等の悪質な不正使用(成績表等の公文書及び私文書の改ざん等の不正アクセス、外部システムへの不正アク
セス、ネットワーク運用妨害、伝染性ソフトウェアの持ち込み等)
コンピュータまたはネットワークの不正または不適切な使用(著作権、特許権等の知的財産権の侵害、嫌がらせメール等)

○

○

○

○

○

○

○

○

○

○

本学の知的財産を故意に喪失させる行為（知的財産を無断で提供し、公表し、又は指定された場所から移動する行為、共同研究の遂行又は知的財産の確保を目的とする秘密保持契約に違反する行為、知的財産として保護対象に指定された情報を漏洩する行為等）○

その他刑法等刑罰法規に抵触する行為○

死亡又は高度な後遺症を残す人身事故を伴う悪質な原因行為による交通事故○

人身事故を伴う悪質な原因行為による交通事故（2）交通事故

死亡又は高度な後遺症を残す人身事故を起こした場合で、過失が原因行為による交通○事故（3）学則またはそれに準じて定

○

○

○

人身事故を起こした場合で、過失が原因行為による交通事故○○

学則･各種規程に反する行為

○

○

○

○

○

大学が掲示した通達等に反する行為

○

○

○

○

○

本学の教育研究または管理運営を著しく妨げる暴力行為

○

○

○

○

本学が管理する建造物への不法侵入またはその不正使用もしくは占拠

○

○

○

○

本学が管理する建造物または器物の破壊、汚損、不法改築等

○

○

○

○

○

正当な手続きを行わずに大学の教育･研究施設を不正に利用する行為

○

○

○

○

○

本学構成員に対する暴力行為、威嚇、拘禁、拘束等

○

○

○

○

キャンパス・ハラスメントに該当する行為

○

○

○

○

個人情報の漏えいおよび漏えいにつながる行為

○

○

○

○

○

第三者の誹謗中傷、プライバシーを侵害する行為

○

○

○

○

○

本学の社会的信用を失墜させる行為

○

○

○

○

○

○

○

○

○

○

○

○

○

○

○

○

○

○

○

○

められた規程･規則等に対する違反行為（4）大学の秩序を乱し､教育・研究活動に対する妨害行為（5）人権を著しく侵害する行為（6）学生の本分を逸脱し､本学の名誉を傷つける行為

飲酒を強要し、アルコール飲料の一気飲み等が原因となり死に至らしめた行為
飲酒を強要し、アルコール飲料の一気飲み等が原因となり急性アルコール中毒等の被害を与えた行為（7）その他の非違行為

未成年者と知りながら飲酒または喫煙を強要または助長した行為
反社会的団体の活動を行っており、その活動が他の学生等に影響を及ぼし本学の秩序を乱すものと認められた行為
その他､公序良俗に反する行為

36

○

関係規程等

（1）犯罪行為

関係規程

別表２

学業不振等で成業の見込みがないとする具体的事例（第 7 条）
懲戒処分
停学
懲戒の対象となる具体的な行為の例

譴
責

6
ヶ
月
未
満

6
ヶ
月
以
上

退
学

○

（1）性行不良で改善の見込みがないと認められる者（2）学業不振で成業の見込みがないと認められる者○○（3）正当の理由がなくて出席常でない者○○

代人に受験させた場合

〇

○

○

他人のために答案、メモ等を書いたり、他人に答案、メモ等を書いてもらったりしている場合

○

○

○

○

○

○

持ち込みを許可されていない教科書、参考書、ノート、メモ等を見たと認められる場合

○

○

○

他人の答案を見たと認められる場合

○

○

○

試験等において他人に自己の答案を見せたと認められる場合

○

○

○

不正行為を行っ

言語、動作をもって互いに連絡している場合

○

○

○

た者

教科書、参考書、ノート等を参照してよい場合に、これらを互いに貸借している場合

○

○

○

○

○

○

○

○

○

問題配布後で試験開始の合図がある前、および試験終了後に鉛筆などの筆記用具を手に持っている場合（4）本学が実施する

教
育
的
措
置

その他、試験監督者および出題者が不正と判断する行為(例えばメモ、ノートを机上に置いている場合や所持している場合等)を行った場合
携帯電話やスマートフォンなどの携帯端末を机の上に置いたり、身に着けていたりした場合
論文・レポートの作成等における剽窃、無断引用等の学問的倫理に反する悪質な行為

○

○

○

○

その他不正行為と認められる行為（不正行為を行おうとした者を含む。）

○

○

○

〇

37

○

メディア情報学部

５

関係規程等

38

関係規程

４．東京都市大学 授業料等納入規程
制

定

平成

５年１１月１８日

最新改正

令和

５年１０月２７日

東京都市大学 授業料等納入規程（趣旨）
第１条 東京都市大学学則第 46 条及び東京都市大学大学院学則第 43 条に基づく授業料等の納入に関しては、この規程の定めるところによる。
（授業料の納入額）
第２条 授業料の納入額は、学則の定めによるものとする。
２ 編入学、転入学、再入学、転学部又は転学科による入学者の授業料の納入額は、入学、転学部又は転学科を許可された年次の在学生に適用される学則の定めによるものとする。
（納入期限及び分納）第３条 授業料は、原則としてその年度分の全額を４月３０日までに納入するものとする。
２ 授業料は、前学期分及び後学期分の２回に分納することができる。
３ 分納する場合の納入期限は、前学期分を４月３０日までとし、後学期分を１０月２０日までとする。
４ 納入期限が日曜日、国民の祝日に関する法律に定める休日又は土曜日に当たるときは、その前日までとする。
（新たに入学等を許可された者の納入）
第４条 新たに入学等を許可された者の授業料の納入は、前条の規定にかかわらず、入学手続き等の定めによるものとする。
（納入期限の延長）
第５条 経済的な事由あるいは災害の発生、その他やむを得ない事情により、授業料を納入期限までに納入できない者は、願い出により、納入期限の延長を許可する場合がある。
２ 納入期限の延長が認められる期限は、前学期分を７月３１日までとし、後学期分を１月３１日までとする。
（督促）
第６条 この規程に定める納入期限までに授業料が納入されなかった場合は、督促を行う。
２ 督促は、前学期は５月及び７月、後学期は１１月及び１月に行う。
３ 督促は、保証人への督促通知状によって行う。
（休学者の授業料および休学期間中の在籍料）
第７条 東京都市大学学則第 32 条又は東京都市大学大学院学則第 36 条の定めにより休学の許可を得た者（休学者）については、休学期間中の授業料を免除し、その期間の在籍料として学期毎に 6 万円を納入するものとする。
２ 前項にかかわらず、入学した年度の初学期（４月入学は前学期、９月入学は後学期）に休学する場合、当該学期の授業料は減免しない。ただし、東京都市大学学則第 32 条第 3 項又は東京都市大学大学院学則第 36 条第 3 項により休学を許可された者を除く。
（停学者の授業料）
第８条 停学者の停学期間中の授業料は、減免しないものとする。
（再入学の場合の制限）
第９条 削除（未納者の処置）第１０条 授業料を納入期限までに納入しない者（以下、「未納者」という。
）に対しては、次の各号に定める処置を行うものとする。
(1) 成績の無効処理
授業料を納入しない学期の成績は無効とする。

39

関係規程
(2) 除籍東京都市大学学則第 34 条又は東京都市大学大学院学則第 38 条に基づき、未納者の除籍の判定は、前学期分の未納者は８月３１日、後学期分の未納者は２月２８日をもって行うものとする。

（所管部署）
第１２条 この規程の所管部署は、管財部財務管理課とする。
（規程の改廃）第１３条 この規程の改廃は、大学協議会の議を経て学長の具申により理事長が行う。

メディア情報学部（未納者の在籍期間）
第１１条 未納者が除籍となった場合は、授業料を納入した学期の末日までを、在籍していた期間とする。
２ 休学していた者が復学後の初学期の授業料を納入期限までに納入しない場合は、第 7 条に定める在籍料を納入した学期の末日までを、在籍していた期間とする。

５
関係規程等

付 則（令和５年１０月２７日）
この規程は、令和５年１０月１日から施行する。

40

関係規程

５．東京都市大学 情報システム利用規則制

定

平成２６年１月２０日

東京都市大学 情報システム利用規則
（趣旨）
第１条

この規則は、東京都市大学情報基盤センター規程第 11 条に基づき、東京都市大学情報システム（以下「情報システム」という。
）の利用に関する事項を定める。
（利用者の資格）
第２条

情報システムを利用できる者は、次の各号の一に該当する者とする。

(1) 東京都市大学（以下「本学」という。
）の学生及び教職員(2) 本学以外の学校法人五島育英会の教職員(3) その他情報基盤センター所長（以下「所長」という。
）が許可した者（申請）
第３条

利用者は、情報システムの各種サービスを受ける場合、情報基盤センターに申請し、承認を得ることとする。ただし、本学の学生及び教職員は、所定の手続きなしにサービスの一部を教育・研究及び大学運営の枠内で利用できるものとする。
２

利用可能なサービスは別に定める。
（利用の許可等）

第４条

前項の利用者の利用期間は、在学、在籍期間を原則とする。ただし、所長が大学の運用に必要と認めたときは、その期間を延長できる。
２

利用者は、アカウントなどの利用許可を得た情報を第三者に利用させてはならない。
（変更の届出）第５条

利用者は、申請事項に変更があったときは、速やかにその旨を届け出るものとする。

（利用規範）
第６条

利用者は、東京都市大学の情報システムに関する情報セキュリティポリシーの理念を理解し、遵守に努めることとする。
（禁止事項）
第７条

本学における教育・研究及び大学運営以外の利用を禁ずる。

２

文書・画像・ソフトウェア・その他の著作物に対する知的財産権や肖像権等の第三者の権利を犯すことを禁ずる。

３

公序良俗に反する文書・画像・ソフトウェア・その他の情報を公開あるいは仲介することを禁ずる。

４

個人情報保護法、不正アクセス禁止法、及びその他の法律に違反又はそのおそれのある行為に加担することを禁ずる。

５

情報システムに危害を加える行為を禁ずる。

６

情報システムが接続する外部ネットワークの利用規定に違反する行為を禁ずる。

７

その他、本学が不適切と判断した情報を発信又は仲介することを禁ずる。
（違反行為の処置）

第８条

前条の項目に違反する利用については、情報基盤センター運営会議（以下「会議」という。
）、リスク管理委員会、学生部委員会、又は当該設備等の管理者が調査し、差し止めることがある。
２

学生の本分を外れていると認められる行為に関しては、学則に照らして停学・退学等の処分を行うことがある。

３

不適切な利用に起因する損害等の責任は、当該利用者に帰するものとする。

41

関係規程

（対外的な対処）
第９条

会議、前条に規定する各委員会、又は当該設備等の管理者は、外部からの苦情等に対して調査をした上で、上長の指示に基づき適正な対処を取ることとする。

第１０条

この規則に定めるもののほか、情報システムに関して必要な事項は、別に定める。

（規則の改廃）第１１条

付

この規則の改廃は、会議の議を経て所長が行う。

メディア情報学部（その他）

則（平成２６年１月２０日）

１

この規則は、平成２６年４月１日から施行する。

２

この規則の制定により、東京都市大学情報基盤センター利用規則及び東京都市大学情報ネットワーク利用規則を廃止

５
関係規程等

する。

42

関係規程

６．東京都市大学の情報システムに関する情報セキュリティポリシー 基本方針
制

定

最新改正

平成２５年２月１８日
令和

５年１０月１日

東京都市大学の情報システムに関する情報セキュリティポリシー 基本方針

(基本理念及び目的)
第１条 情報資産は、東京都市大学（以下「本学」という。
）にとって重要な資産である。本学は教育・研究を理念としており、この理念を達成するため情報資産を保有し、収集、格納、活用という手段に依存している。情報資産が守られなければ、本学の教育・研究活動の停滞、本学に対する信頼の喪失などといった被害を受けたり、加害者となる可能性がある。したがって、教職員、学生、及びすべての関係者が不断の努力をもって、本学の情報資産の機密性、完全性、可用性に配慮し、保全しなければならない。そのために、情報を取り扱う教職員、学生、及びすべての関係者がそれぞれの役割の中で、遵守すべき情報セキュリティ対策の包括的な基準として、「東京都市大学の情報システムに関する情報
セキュリティポリシー」（以下「ポリシー」という。
）を策定し、それに準拠した実施手順等を定め運用することにより、必要な情報セキュリティを確保することとする。
(役割と位置づけ)
第２条 ポリシーにはこの基本方針及び情報セキュリティポリシー対策基準が含まれる。基本方針は情報セキュリティ対策文書の最高位に位置する。情報セキュリティポリシー対策基準は基本方針に基づいて別途定める。また、ポリシーは、本学が保有する情報資産を正しく取り扱うこと、学長を筆頭にすべての構成員に、情報を正しく取り扱うための指針となる役割を持っている。
(見直しと更新)第３条 本学の情報資産を守るためには、常に最新の情報を取得し、適切な物理的・人的・技術的セキュリティが実施されているか定期的に調査・監督を実施しなければならない。改善が必要と認められた場合は、速やかにポリシーの更新を行わなければならない。
(法令等遵守)第４条 情報及び情報システムの取り扱いに関しては、法令及び規則等（以下「関連法令等」という。
）においても規定されているため、情報セキュリティ対策を実施する際には、ポリシーのほかに関連法令等（個人情報保護法、不正アクセス禁止法等）を遵守しなければならない。
(適用対象範囲)
第５条 ポリシーは、「情報資産」を守ることを目的に作成されている。ポリシーにおいて対象とする「情報資産」は、次に掲げるものとする。
(1) 対象となる情報は、電子化された情報すべてとする。
(2) 対象となる情報システムには、情報を電子的に処理するためのハードウェア、 ソフトウェア、ネットワークのほか、運用管理及び保守に必要な電子化された文書も含む。
(適用対象者)
第６条 ポリシーは、第 5 条に掲げる情報及び情報システムを取り扱うすべての構成員に適用する。ここでいう構成員は、
教職員、非常勤講師、学部学生、大学院学生、研究生、科目等履修生、特別聴講学生等の大学構成員と委託業者、来学者等とする。
(評価)
第７条 この基本方針及び情報セキュリティ対策の評価、情報システムの変更、新たな脅威の発生等を踏まえ、ポリシー及びそれに基づく実施手順の点検・評価を定期的に実施して見直しを図ることとする。

43

関係規程

(用語の定義)第８条 ポリシーにおける用語の定義は、JISQ27000 に準ずる。
(所管部署)
第９条 この基本方針の所管部署は、施設部情報インフラ課とする。

付

則（平成 5 年 10 月 27 日）

この基本方針は、令和 5 年 10 月１日から施行する。

メディア情報学部(基本方針の改廃）第１０条 この基本方針の改廃は、情報基盤センター運営会議が発議し、大学協議会の議を経て、学長が行う。

５
関係規程等

44

45

メディア情報学部

メディア情報学部

６

人材の養成及び教育研究上の目的
カリキュラムポリシー・ディプロマポリシー
履 修 要 綱東京都市大学オーストラリアプログラム

46

理念・目的 他

理念・目的

47

メディア情報学部 理念・目的等
情報通信技術の急速な発展と普及に伴い、社会構造が大きく変容している。従来からの社会的諸問題の位相が変化し、あるいは新たな諸問題が生まれてきている。このような社会と技術の流れの中から発いる。これらの課題は、従来の工学的要素技術の教育・研究だけでは解決が困難であり、社会的事象を分析・評価する視点や技術を利用者の立場から総合的に捉える視点がより必要になってきている。
メディア情報学部は、「社会メディア学科」及び「情報システム学科」の２学科を設置することにより、上記の必要性に応えるものである。

メディア情報学部

現する課題に情報通信技術を駆使して取り組み、解決策を社会に発信していく人材の重要性が高まって「社会メディア学科」は、環境問題や国際問題などのグローバルな諸問題から、都市・コミュニティの再生、合意形成、身近なコミュニケーションに至る課題を対象に、社会科学的視点から、情報メディアを駆使して解決を図ることを目指す。そのために、調査分析力（リサーチ力）と課題解決方法を提言（コミュニケーション力）が身に付く実践的な教育を重視したカリキュラムを展開する。
「情報システム学科」は、人々が幸福に暮らせる自然環境・社会環境を維持発展していく基盤として、多様なニーズに応えた安全で安心な情報システムの実現に向けた諸課題に取り組む。優れたシステムを作り上げる力（デザイン力）と、その必要性を戦略的に提言・説明し実現に向けマネジメントできる力（アセスメント力）を持った人材の育成を目指す。そのために、ニーズにあった要素技術を統合できる
プログラミング力と、個人から企業・組織レベルまで多様なニーズを汲み上げ情報化社会のイノベーシ
ョンを促進する戦略的 ICT アセスメント力を涵養できる教育を展開する。
メディア情報学部は、2002 年に当時の環境情報学部に増設された情報メディア学科を前身としている。
持続可能な社会の実現を目指す環境情報学部の理念を継承し、「環境」と「情報」という 21 世紀の重要なキーワードを基に、その専門性をより高めることを企図して、メディア情報学部は 2013 年に環境学部とともに新設された。両学部が同じキャンパスにあって相互に密接に協力し、文理の学問的境界を越えた今日的な社会の諸課題に取り組むことが、高度化する「環境」と「情報」に関する教育と研究にとって必要であると考えている。

48

理念・目的 他するためのアイデア構築・表現力（デザイン力）、多様な集団の橋渡しを行い問題解決へ導く合意形成力６メディア情報学部：人材の養成及び教育研究上の目的
人間と情報通信技術の調和による、より良い社会の実現に向けて、人間社会人材の養成及び教育研究上の目的や、情報通信技術が生み出す新しい情報環境を深く理解した上で、社会的仕組みや情報システムを調査・分析する能力を身に付けるとともに、新しい仕組みやシステムを実現・評価・改善することができる人材の養成を目的とする。（学則 第４条の２より）

社会と技術の両面から、情報社会の未来を「拓く」
メディア情報学部長

岩野 公司

情報社会の未来を拓くためには、現在の情報環境を正しく理解し、新たな情報社会の仕組みや情報シ
ステムを創造・実現する力が必要となります。メディア情報学部は、このような力を持つ人材の輩出を目的として 2013 年 4 月に誕生しました。
現代の社会では、インターネットを中核とするコンピュータネットワークがグローバルに張り巡らされ、情報メディアも多様な進化を続けています。このようなネットワークは、単なる社会基盤というだ
けでなく、社会に大きな影響を与える、人類史上においても画期的なメディアとしての機能をもつようになりました。マルチディア情報を容易にやり取りできるようになり、コストをかけず、誰でも自らの表現や意見を大衆に広く発信できるようになりました。また、ネットワークに手軽に接続できるスマー
トフォンなどの情報機器や、SNS（Social Networking Service）といった人と人とをつなげる仕組みが急激に普及したことで、生活様式自体が劇的に変化しました。ネットワークが私たちの暮らしに大きく入り込み、産業やビジネス、日々の生活の中の様々な「モノ」や「コト」を結びつけています。
このようなサイバー社会を支えているのが、様々な ICT（Information and Communication Technology、
情報通信技術）です。ICT の発展により、大量のディジタル情報を高速・正確に処理し、伝え、共有することが可能になりました。ICT が総合的かつ有効に駆使されて構築される「巨大な仕掛け」がサイバー社
会と言えます。従来の産業型社会で繰り広げられていた多くの活動が、このサイバー社会に活躍の場を移し、展開するに至っています。
このような変革は今後もさらに続くことでしょう。いま、人類は大きな転換期にいます。人類はこれまでに、狩猟社会から農耕社会、農耕社会から工業社会といった変革を経験してきましたが、現在は「新しい情報社会への転換期」を迎えています。あらゆるモノがネットワークにつながる IoT（Internet ofThings）、人間の能力を凌駕する AI（Artificial Intelligence、人工知能）技術、多様で大量のデータ（ビッグデータ）を分析・解析し、社会的な視点で活用を進めるデータサイエンスなどが、加速度的に進化・融合してシンギュラリティ（技術的特異点）を迎えようとしています。サイバー空間（仮想空間）とフィジカル空間（現実空間）がより強固に結びつく、未知の情報社会が目の前に来ています。数年後に、どのような社会的な課題や技術的なニーズが顕在化するかを具体的に予測することも困難な状況です。このような時代を乗り越え、かつ新たな情報社会を切り拓くためには、新しい知識や技術を率先してどん欲に吸収し、それを活用していくことが重要になります。その能力は「普遍的な知識と幅広い視野」の上に形成されます。大学での学びを通じ、普遍的な知識、汎用的な技能を、文系・理系といった枠にとらわれずに身につけることが肝要です。

49

メディア情報学部は、現代の人間社会や ICT が生み出す新しい情報環境を深く理解し、社会やコミュ
ニケーション、情報システムを調査、分析、評価し、新しい提案や改善ができる人材養成を目的としています。そのために、メディア情報学部は時代の変化を先取りした文理横断型の学修の幅を広げる教育
プログラムを提供しています。情報メディアが抱える課題を調査分析し、解決案を発案・提言する能力を育てる「社会メディア学科」と、人を幸せにする情報システムを戦略的に提言・説明し、実現できる人材を育てる「情報システム学科」という専門性の異なる学科が協力して学部を構成しています。
代社会の多様なコミュニケーションを学術的視点で探求します。これにより、情報発見能力を身に付け、社会の諸問題の発見・分析・解決できる人材を育成します。
「情報システム学科」は、システムデザインと ICT アセスメントの２分野を学び、システム構築側と利用者・運用者側の双方の視点から、情報システムの知識・技術を総合的に修得します。これにより、
IT/ICT 業界でプロジェクトマネージャーとして活躍できる人材を育成します。

メディア情報学部「社会メディア学科」は、ソーシャルデザインとメディア・コミュニケーションの２分野を学び、現

メディア情報学部は、このような異なる専門性を互いに活かすことで、変化・発展する情報環境や社
会環境、コミュニケーション環境のもとで社会を読み解き、技術と社会の両面から、新たな情報社会を

東京都市大学では、「自ら学び、社会の発展に貢献する、責任感と実践力を持った人材」の輩出を目指しています。その目標に向けて、卒業までに身に付けるべき資質・能力を示すディプロマポリシーと、それを達成するための教育課程の編成・実施のあり方を示すカリキュラムポリシーが設定されています。
学生のみなさんには、まずこれらのポリシーを理解してもらい、意欲をもって学びに取り組んでもらいたいと考えています。
メディア情報学部の前身である環境情報学部情報メディア学科は、環境情報学科（現：環境学部）とともに、横浜キャンパスにおいて、「環境」と「情報」に関わる課題を克服するミッションを共有して、教育研究活動を進めてきました。キャンパスはその伝統を受け継いでおり、学問分野を超えて集う学生
たち、そして多様な専門性をもつ教員と交流することができるので、みなさんの考え方や感覚を豊かにしてくれることでしょう。
また、横浜キャンパスは、エコロジカルな最先端のサイバーキャンパスです。最新の情報ネットワー
ク設備を存分に活用して、情報に関する知識や技術を習得することはもちろん、身につけた知識や技術を、自分のためだけでなく、社会のために活かす精神も養ってください。
正課授業だけでなく、様々な企画や活動に積極的に参画して経験を重ねることも、多くのことを学ぶ
絶好の機会となります。大学では、国内外の各種の組織や機関、行政組織と連携して多くのプロジェク
トも推進しています。このような活動を通じて自分がやりたいことを見つけ、それに積極的に取り組む
ことも、学生生活を有意義なものにするでしょう。
大学での学びは高校までの学びと違い、学生が自ら主体的に学び、自らを育てる力を身に付けることを強く求めています。東京都市大学、横浜キャンパス、メディア情報学部には、その機会が数多く用意されています。是非、そのチャンスを自らで見つけ、掴みとってください。学問領域を学ぶことだけでなく、良い師や仲間を得て生涯にわたる友情やネットワークを育むことや、その後の人生に向けて、やりがいの感じられる進路を見出すことができるのも大学という場です。有意義で、充実した学生生活を送ることを教職員一同、願っています。

50

６
理念・目的 他

創り出すことを目指しています。

メディア情報学部：カリキュラムポリシー ・ディプロマポリシー

メディア情報学部
カリキュラムポリシー

教育課程の編成方針

1． 情報と社会に関する幅広い視野と教養を身につけるため、自然科学・社会科学両面の「教養科目」及び「体育科目」を設置し、また異なる文化や価値観の人々とのコミュニケーション能力を身につけるために「外国語科目」を設置する。
2． 情報と社会を理解し分析するにあたって必要な基礎知識や技能等を、社会科学と情報科学の視点から修得させることを目的として「専門基礎科目」を設置する。
3． 学科に係る専門的な方法論と知識を学び、また学科の専門分野に共通して修得すべき知識の学習を行って専門科目での学習の基盤を養うため「学科基盤科目」を配置する。
4.
社会・人間環境や情報環境に関する現状やニーズの調査・分析、評価、問題解決に向けて、実習や演習を重視し実践的に能力の積み上げを図るための「学科専門科目」「専門科目」を体系的に設置する。
5． 調査・分析能力及び問題解決・提言能力のさらなる涵養と、主体的に研究・開発を担う資質の育成、さらには建学の精神である「公正・自由・自治」を実践する気概を養うことを目的として、「事例研究」「卒業研究」を設定する。

カリキュラムポリシー

社
会
メ
デ
ィ
ア
学
科

１．幅広い視野と教養を身につけるために、外国語科目、体育科目、および、社会科学、人文学、情報処理、社会実習に関わる科目等からなる教養科目を設置する。
２．情報社会を理解し分析するにあたって必要な基礎知識や技能等について、社会科学と情報科学の視点から修得させることを目的として専門基礎科目を設置する。
３．学科に関わる専門的な方法論と知識を体系的に学ぶために、専門科目を設置する。学科基盤科目と専門分野ごとの学科専門科目を置き、社会環境、情報環境などを調査・分析し、解決に向けた提言、構築ができる基礎能力を身につけることができる構成とする。
４．学科基盤科目では、学科の専門分野に共通して修得すべき科目を教授し、専門科目の体系的学習の基盤を養う。
５．学科基盤科目では、社会メディアに関連する社会学・心理学・認知科学等関連領域の理論や基礎知識、思考・発想法、基礎的スキル、方法論、ウェブデザイン関連科目などから構成する。
６．学科専門科目では、専門分野を「ソーシャルデザイン分野」と「メディア・コミュニケーション分野」の２分野に区分し、それぞれ独自の専門性の高い科目群によって構成することで専門分野を深く掘り下げた内容を教授する。
７．専門科目では、実習や演習等を重視し、実践的に能力の積み上げを図る。３年次の事例研究および４年次の卒業研究を必修とし、調査・分析能力、問題の解決・提言能力の涵養に向け、丁寧な個別指導を行う。

カリキュラムポリシー

情
報
シ
ス
テ
ム
学
科

教育課程の編成方針

教育課程の編成方針

１．幅広い視野と教養を身につけるために、外国語科目、体育科目、および、社会科学、人文学、情報処理、社会実習に関わる科目等からなる教養科目を設置する。
２．情報社会を理解し分析するにあたって必要な基礎知識や技能等について、社会科学と情報科学の視点から修得させることを目的として専門基礎科目を設置する。
３．学科に関わる専門的な方法論と知識を体系的に学ぶために、情報システム構築に必要な科目と情報システムや情報サービスの分析、評価を行うために必要な科目を設置する。学科基盤科目と専門分野ごとの学科専門科目を置き、ユー
ザの立場から誰もが安心して安全に使える人に優しい情報システムを構築することができる基礎技術と個人から企業組織まで多様なニーズをくみ上げて調査、分析、評価、改善できる基礎的能力を身につつけることができる構成とする。
４．学科基盤科目では、学科の専門分野に共通して修得すべき科目を教授し、専門科目の体系的学習の基盤を養う。学科
基盤科目として、情報システムを実現する上で必要とされる数学に関する標準的な科目、プログラミングやソフトウ
ェア開発に関する科目、情報理論、人工知能など情報学の基礎を学ぶ科目、映像や音などメディア処理を学ぶ科目、
インターネットや情報セキュリティなどの情報ネットワークを学ぶ科目、情報システムと人間・社会との関わり方を学ぶ科目などから構成する。
５．学科専門科目では、専門分野を「システムデザイン」と「ICT アセスメント」の２分野に区分し、情報システムをデザインし、これを作り上げる情報システム要素技術を統合できる能力を養う専門性の高い科目群によって構成することで専門分野を深く掘り下げた内容を教授する。
６．専門科目では、実習や演習等を重視し、実践的に能力の積み上げを図る。３年次の事例研究および４年次の卒業研究を必修とし、調査・分析能力、問題の解決・提言能力の涵養に向け、丁寧な個別指導を行う。

51

メディア情報学部：カリキュラムポリシー・ディプロマポリシー

ディプロマポリシー

学位授与の方針

所定の年限在学して、以下の能力を身につけるとともに所定の単位数を修得した者に、社会メディア学科においては学士（社会情報学）、
情報システム学科においては学士（情報学）の学位を与える。

ディプロマポリシー

学位授与の方針

備考

所定の年限在学して、以下の能力を身につけるとともに所定の単位数を修得した者に、学士（社会情報学）の学位を与える。

ディプロマポリシー

学位授与の方針

備考

所定の年限在学して、以下の能力を身につけるとともに所定の単位数を修得した者に、学士（情報学）の学位を与える。
１．学科が設定した専門分野とそれに関連した領域について学習し、ユーザの立場
から誰もが安心して安全に使える人に優しい情報システムを構築することができる基礎技術と個人から企業組織まで多様なニーズをくみ上げて調査、分析、評価、改善する基礎的能力を修得している。
２．プログラミング、ソフトウェア開発、情報学の基礎、メディア処理技術、情報
ネットワーク技術を理解し、社会において情報技術を活用する能力を修得している。
３．情報システムやサービスに関して、ユーザのニーズを調査・分析し、評価する能力を持ち、課題解決に向けて、提言する能力を修得している。

52

１． 本学科では、利用者の情報システムに対する多様なニーズ・視点に立ったシステム構
築を実現でき、高度な情報システム実現に向け、調査・分析・実現・評価・改善をプ
ロデュースする人材を育成するための科目編成を行っている。
２． 高等学校教諭一種免許状（情報）の資格取得が出来る科目編成を行っている。
３． 卒業後の進路を見据えた系統的な学修を促すため、「履修モデル」「履修系統図」「学習・
教育到達目標と授業科目の関係」を作成し、学修要覧に掲載している。

６
理念・目的 他

１．学科が設定した専門分野とそれに関連した領域について学習し、広い範囲の社
会領域の事象に対し社会科学的方法論に基づく研究を行う力を修得している。
２．社会と情報に関連する幅広い教養を身につけ、異なる文化や価値観を持つ人々とコミュニケーションする力を修得している 。
３．社会・人間環境や情報環境に関して、現状やニーズを調査・分析、評価する能力、および課題解決に向けた提言やプロトタイプの提案を行うだけの基礎知識を持ち、さらにその実現のためのコミュニケーション力、マネジメント力を修得している。

１． 本学科では、新たなメディアやコミュニケーションの場をデザイン・提案できる人材
及び、社会科学的な視点で調査・分析を行い、コミュニケーション面からの社会問題解決を目指す人材を育成するための科目編成を行っている。
２． 高等学校教諭一種免許状（情報）や社会調査士などの資格取得が出来る科目編成を行っている。
３． 卒業後の進路を見据えた系統的な学修を促すため、「履修モデル」「履修系統図」「学習・
教育到達目標と授業科目の関係」を作成し、学修要覧に掲載している。

メディア情報学部

１．各学科が設定した専門分野と関連領域について学習し、情報と社会に係る事象について自然科学・社会科学両面から研究する力を修得している。
２．情報と社会に関連する幅広い教養を身につけ、異なる文化や価値観を持つ人々とコミュニケーションする力を修得している。
３．社会・人間環境や情報環境に関して、現状やニーズを調査・分析、評価する能力、および課題解決に向けた提案やシステム構築のための基礎知識を持ち、その実現のためのコミュニケーション力、マネジメント力を修得している。

履 修 要 綱「履修要綱」は、本学学則第 5 章「教育課程及び履修方法」及び第 8 章「試験及び卒業」に基づいて定められたものである。従って、学生が授業を受けるにあたっては、自己の責任において、特にこれを熟読しなければならない。
１．単位
1-1. 単位制度「教育課程」は、大学設置基準によるところの単位制度に基づいて編成されており、学修の基本でもあるので、各自、単位制度の本質を十分に理解する必要がある。単位は、履修した科目の学力が一定レベルに達したときに与えられるもので、そのレベルに達するためには、教室内で授業を受けるだけでは不十分であり、予習・復習・宿題などの自学自習を必要とする。
授業は、
「講義」、
「演習」
、
「実験」
、
「実習」または「実技」等の方法で行われ、各授業科目の単位数は、1 単位の履修時間を教室内及び教室外を合わせて 45 時間として、学則第 18 条「教育課
程，単位の計算方法及び授業の方法」の基準に従って計算されるが、講義については、1 回（1 時限）の授業に対して 4 時間の自学自習を行わせる方針で行うことを基準にしている。
なお、卒業するためには、学則第 15 条「修業年限及び履修単位等」に基づき、4 年の在学及び総計 124 単位以上の修得を必要とする。

1-2. 単位数

授業の方法により授業時間に対する自学自習の必要時間が異なる。週 1 時限の授業に対して与えられる単位数は次の通りである（学則第 18 条参照）。
(1) 講義・演習
1-1.の考えに基づき、2 時間の授業、4 時間の自学自習、週 1 回半期 15 週では 2 単位※1、年30 週の場合は 4 単位※2 とする。
※1 (2＋4 時間)×15 週＝90 時間、90 時間÷45 時間＝2 単位※2 (2＋4 時間)×30 週＝180 時間、180 時間÷45 時間＝4 単位(2) 実験・実習・製図・実技
1-1.の考えに基づき、2 時間の授業、1 時間の自学自習、週 1 回半期 15 週では 1 単位※3 とする。
※3 (2＋1 時間)×15 週＝45 時間、45 時間÷45 時間＝1 単位

1-3. 単位の授与

各授業科目を履修した者に対して、科目試験（中間試験その他の評価を含む）等により、その成果を判定した上で単位を与える。この場合の履修とは、単位制度に基づくものであって、所定の単位を修得するためには、必要な時間数の授業を受けていなければならないことはもちろん、定められた時間数の自学自習が行われていなければならない。
なお、履修したが合格点に達しないため単位を与えられなかった科目のうち、単位を修得しておかなければならない科目（必修科目等）は、翌期以降に再履修しなければならない。

1-4. 標準履修法

学生は 4 年次において、その二分の一から三分の二の時間を「卒業研究(1)」及び「卒業研究(2)」に費やすので、3 年次末までに各学科の「卒業研究(1)」の着手条件を、余裕を持って満たしておくことが望ましい。そのための目安として、各学期に 18 単位以上を修得できるよう履修計画を立てる必要がある。

53

1-5. CAP(キャップ)制

CAP 制は、履修登録できる単位数に上限を設ける制度である。CAP 制により、学生が履修登録する科目を自ら精選することで、1 科目あたりの自学自習の時間を十分に（1 時限の講義演習科目につき 4 時間を目安に）確保することを目的としている。
本学においては、履修登録単位数の上限を半期 20 単位とし、この単位数には再履修科目、他学
部他学科開講科目及び他大学単位互換科目を含める。なお、通年で開講される科目の単位数は、
その単位数に二分の一を乗じた値を、半期分の単位数として扱う。
(1) CAP 制の対象外とする科目
以下の科目は、履修単位数の上限によらず、履修登録することができる。
目 種類

集中講義で行う科目

科

目 例□ 夏期・春期などに集中講義として行う科目（授業時間表に特定曜日･時限が割り当てられない科目）

ボランティア関係科目□「ボランティア(1)」、「ボランティア(2)」インターンシップ関係科目□「インターンシップ(1)」、「インターンシップ(2)」

海外体験関係科目□「海外フィールド演習」□ 本学が実施する海外体験プログラムで、卒業要件に認定する場合の科目□ 他学部他学科開講科目の履修のうち、各学科において「卒業要件に含めない」としている科目【注意】 特別講義 及び 教養ゼミナールについてはそれぞれ 4 単位を超えて履修した場合、教養特別講義については６単位を超えて履修した
場合、その科目は「卒業要件に算入されない特別履修」となるが、履修登録単位数の上限には含める□ 教職課程が開講する科目で、卒業要件には算入されるが、教員免許状

教職課程開講科目取得のために、履修登録単位数の上限対象外として認める科目（主に教職課程が開講する科目であるが、詳細は確認すること）(2) CAP 制の緩和措置
f-GPA 値が 4.0 以上の成績優秀な学生は、CAP 制による履修登録単位数の上限を 24 単位とする。
(3) TAP 参加学生の語学準備講座
TAP 参加学生は、別途定める語学準備講座に出席する。この準備講座は、正課外の講座であることから、CAP 制の対象とはならない。詳細は、参加募集説明会等で説明がある。

２．授業科目
2-1. 科目の区分

授業科目は、その内容により、学部共通科目（基礎科目［外国語科目・体育科目・教養科目］）、
専門基礎科目 及び 専門科目［学科基盤科目・学科専門科目］）に分ける。授業科目は、「教育課程表」に記載されているので、同表を確認すること。
なお、教育課程表に「SC 開講」とある科目は、世田谷キャンパスで開講される科目であり、世田谷キャンパスの授業時間表に開講曜日・時限が記載されている。科目により履修条件が付記されているものがあるので、授業時間表を併せて確認すること。

54

７
履修要綱

□ 教職課程が開講する科目で、卒業要件に算入されない科目
卒業要件に算入されない科目

メディア情報学部科

2-2. 科目の種類及び記号

授業科目は、「必修科目」、「選択必修科目」及び「選択科目」に分ける。各授業科目の性質及び教育課程表における識別記号は、次の通りである。
① 必修科目： ○印。必ず履修しなければならない科目② 選択必修科目： △印。指定された科目の中から選択して、必ず履修しなければならない科目③ 選択科目： 無印。自由に選択して履修できる科目

３．履修
3-1. 卒業の要件

卒業するためには、学則第 15 条「修業年限及び履修単位等」に定める修業年限を充たし、次の表に従って各区分の単位を修得しなければならない。なお、この表は履修の基準となるので、各学期の開始にあたって、都度参照し、自身の状況を確認すること。
区

基礎科目

分

卒業要件

外国語科目

8 単位

体育科目

1 単位

教養科目

10 単位
小計

専門基礎科目

33 単位
小計

専門科目

19 単位

学科基盤科目

33 単位
60 単位

学科専門科目小計

自由選択※4

60 単位
12 単位

合計※5

124 単位※4 自由選択として、各区分の卒業要件を超える分を合算して 12 単位以上修得しなければならない※5 「数理・データサイエンスプログラム」として、データサイエンス分野（※DS）の科目
より 1 単位以上を含み、数理科学分野（※MS）の科目と合わせて 4 単位以上を修得しなければならない。数理科学分野・データサイエンス
分野の科目については、学部共通科目及び所属学科の教育課程表を確認すること。

3-2. 履修科目
3-2-1. 基礎科目

(1) 外国語科目① 「外国語科目」区分は、「英語科目(スキル)」、「英語科目(教養)」、「共通」及び英語以外の「外国語科目」から構成され、1～2 年次までに配当されている。
② 「英語科目(スキル)」群より必修科目 4 単位の修得のほか、それ以外の「外国語科目」の中から 4 単位の修得が卒業要件となっている。
③ 卒業要件を超えて修得した単位は、自由選択として卒業要件に算入する。
④ 入学後オリエンテーション期間等に実施する基礎学力調査の結果により、習熟度別に編成したクラスを指定する場合がある。また、一部の科目では、履修上の制限を設けている場合があるため、シラバス等で確認すること。
(2) 体育科目「体育科目」区分は、1～2 年次に配当されており、選択必修科目のうち、1 単位の修得が卒業要件となっている。卒業要件を超えて修得した単位は、自由選択として卒業要件に算入する。
(3) 教養科目① 「基礎科目・教養科目」区分は、1～3 年次に配当されている。
② 「教養科目」として、10 単位の修得が卒業要件となっている。
55

③ 卒業要件を超えて修得した単位は、自由選択として卒業要件に算入する。なお、特別講義及び 教養ゼミナールについては、卒業要件に算入する単位数は、それぞれ 4 単位までとする。
教養特別講義については、卒業要件に算入する単位数は、6 単位までとする。
3-2-2. 専門基礎科目(1) 「専門基礎科目」区分は、1～3 年次に配当されている。
(2) 「専門基礎科目」区分における卒業要件は、33 単位である。このうち、各学科それぞれに配当される必修科目について、社会メディア学科は 15 単位、情報システム学科は 13 単位を必ず修得しなければならない。
(3) 卒業要件を超えて修得した単位は、自由選択として卒業要件に算入する。
なお、同学部他学科の専門基礎科目を履修した場合における認定単位数等については、後述の3-2-3. 専門科目

「専門科目」区分における卒業要件は、「学科基盤科目」群及び「学科専門科目」群に配当される科目に加えて、社会メディア学科は「事例研究(1)」、「事例研究(2)」、「卒業研究(1)」及び「卒業研究(2)」を、情報システム学科は「事例研究」、「卒業研究(1)」及び「卒業研究(2)」合わせて
60 単位である。この区分に、各学科それぞれに配当される必修科目について、社会メディア学科

メディア情報学部「13. 所属学科以外の科目の履修」を参照のこと。

は 10 単位、情報システム学科は 8 単位を必ず修得しなければならない。卒業要件を超えて修得した単位は、自由選択として卒業要件に算入する。
専門科目･学科基盤科目「専門科目」区分における「学科基盤科目」群は、1～3 年次に配当されている。このうち、各学科それぞれに配当される必修科目または選択必修科目について、社会メディア学科は選択必修科目△1 グループ及び同△2 グループからそれぞれ 4 単位、情報システム学科は必修科目から 16
単位、選択必修科目から 2 単位を必ず修得する必要がある。

3-2-5.
専門科目･学科専門科目「専門科目」区分における「学科専門科目」群は、1～3 年次に配当されている。このうち、情報システム学科では、配当される必修科目について、3 単位を必ず修得しなければならない。

3-2-6. 自由選択

「自由選択」区分として、前述した各区分の卒業要件単位を超える分を合算して 12 単位以上修得しなければならない。また、後述する他学部または他大学等との単位互換により修得した単位
は、この区分の単位として認定する。認定単位数等については、後述の「13. 所属学科以外の科目の履修」を参照のこと。

3-3. 副専攻プログラム

副専攻プログラムは、学際的なテーマ、あるいは特定学問分野に関する授業科目で編成されるプログラムであり、複眼的な思考力と統合的な理解力の育成を目的としている。該当する授業科
目を 10 単位以上修得することで、履修した副専攻プログラムの修了が認定される（修了要件はプ
ログラムにより異なる）。
副専攻プログラムの履修によって修得した科目の大半は「他学部他学科開講科目」であるが、「自由選択」として卒業要件単位数に含めることができる。
各プログラムを構成する科目群などの詳細は、ガイダンス等で紹介及び説明を行う。また、新たな副専攻プログラムが創設されたときは、学期当初のガイダンスなどで紹介する。プログラムの修了を認定するには、所定の申請書を提出する必要があるので、注意すること。

56

履修要綱

3-2-4.

７

プログラム名称

履 修 可 否修 了 要 件

社会変革のリーダー育成

可

14 単位

エンジニアリング教養

可

10 単位

社会メディア学科：可

データサイエンス

10 単位

情報システム学科：不可情報デザイン不可

10 単位

情報マネジメント

不可

10 単位

環境基礎

可

10 単位

社会メディア学科：可情報工学基礎

10 単位

情報システム学科：不可都市・マーケティング

可

10 単位

児童学基礎

可

10 単位

可（外国人留学生のみ）

10 単位

日本語・日本文化

3-4.
数理・データサイエンス
プログラム

社会からの数理的思考力及びデータ分析・活用能力の修得を求める声に応えるため、卒業要件
として「数理・データサイエンスプログラム」の充足を定めている。
「数理・データサイエンスプ
ログラム」は、数理科学分野（教育課程表の※MS）とデータサイエンス分野（同※DS）で構成され、データサイエンス分野の 1 単位以上を含む合計 4 単位以上の修得を要し、これを充たさないと、必修科目等の未充足同様に卒業延期となるため、注意すること。
学科

卒業

※MS

要件

社会メディア学科

4 単位

情報システム学科

4 単位

※DS

統計学基礎 ○

2 単位

データサイエンスリテラシー(1) ◇

1 単位

応用統計

2 単位

データサイエンスリテラシー(2) ◇1 単位「専門基礎科目」及び「専門科目」の卒業要件充足で充たす○印：当該学科の必修科目◇印：基礎科目･教養科目

3-5.
数理・デ
ータサイエンス・「数理・データサイエンスプログラム」に対して、より高度な応用基礎レベルの授業科目で編AI 応 用 基 礎 プ
ロ グラム

成されるプログラムであり、自らの専門分野への数理・データサイエンス・AI の応用基礎力の修（メディア情報学部）

得を目的としている。学科ごとに指定する以下の科目をすべて修得することで、本プログラムの修了が認定される。これらの科目は、いずれもその科目区分において卒業要件に算入することができる。ただし、教育課程表における必修科目、選択必修科目の別にかかわらず、本プログラムの修了の認定には、以下の科目すべてを修得する必要があるため、履修の際は十分注意すること。
なお、本教育プログラムは、2025 年に数理・データサイエンス・AI 教育プログラム（応用基礎レベル）として文部科学省へ認定申請を行う予定である。
(1) 社会メディア学科（*のついた科目は、情報システム学科の教育課程表を参照のこと。履修を検討する際には、シラバスで「履修する上で必要な条件」等を必ず確認すること。
）
データサイエンスリテラシー(1)、データサイエンスリテラシー(2)、統計学基礎、現代社会とメディア、情報と法、データ分析法、基礎プログラミング演習(1a)、基礎プログラミング演習(1b)、基礎プログラミング演習(2a)、基礎プログラミング演習(2b)、コンピュータシステム，
教養数学(a)*、教養数学(b)*、人工知能とデータマイニング*、マルチメディア情報処理*57

(2) 情報システム学科
データサイエンスリテラシー(1)、ICT アセスメント概論、教養数学(a)、教養数学(b)、情報と法、確率統計(a)、プログラミング基礎演習 A、アルゴリズムとプログラミング、プログラ
ミング基礎演習 B、機械学習とシミュレーション、コンピュータシステム、情報数学、人工
知能とデータマイニング、データ分析法、マルチメディア情報処理
3-6.
履修における注意事項(1) 各学期はじめの履修手続きにあたっては、シラバスを熟読するとともに、入学年度の「教育課
程表」、「授業時間表」及び「履修系統図」等を十分に理解した上で、年間を通した履修方針を定めること。
の順に科目を選択し、履修登録をしなければならない。なお、科目の中には履修条件が示されている場合があるので、シラバス、「授業時間表」及び「履修系統図」を熟読すること。
(3) 自学自習に多くの時間を要する単位制度のもとでは、授業時間表に組まれている「選択科目」の全部を履修することは難しい。科目選択にあたっては、科目担当教員やクラス担任等の助言を受けることも必要である。

メディア情報学部(2) 当該年度に組まれている授業時間表に基づいて、「必修科目」、「選択必修科目」、「選択科目」(4) 自身の学年に配当されている授業科目は、極力その学年で修得するように努力しなければならない。次の年度で再履修しようとしても、授業時間が重複して履修できないこともある。ま止となる場合や、新規開講する科目に振替える場合がある。キャンパス内掲示やポータルサイ
ト等で十分に確認、注意すること。
(5) 世田谷キャンパスでの開講科目を履修しようとする場合、キャンパス間の移動時間等を考慮した計画を立てる必要があるので、注意すること。
3-7.
履修登録

履修登録は、インターネットを利用して、指定された日に各自で行う。操作方法等については、「授業時間表」の履修登録作業手順を熟読すること。履修登録をしていない科目は、受講の上、試験に合格しても単位は与えられないので、注意すること。
履修登録に際しては慎重を期し、シラバス、「授業時間表」及び「教育課程表」等を参照するほか、特に、次の事項に留意しなければならない。
(1) 履修登録は、学期（前期・後期）ごとに、受講する全科目を登録すること。
(2) 授業科目は、原則としてクォーター開講（前学期・後学期をさらに分割した期間で開講）するが、「前学期」または「後学期」として開講する科目があるので注意すること。
(3) 授業時間表でクラス等が指定されている場合は、その指示に従うこと。
(4) 自身の学年よりも上の学年に配当されている科目の履修は認められない。
(5) 他学部で開講される科目を履修する場合は、「特別履修申告書」に必要事項を記入の上、履
修登録期間に横浜キャンパス教学課に提出すること。また、単位互換協定大学が開講する科
目を履修する場合は、指定の用紙に必要事項を記入の上、横浜キャンパス教学課に提出すること。手続方法や期限、単位認定等の詳細については、年度始め等のガイダンス時に周知するので、各自確認をすること。
(6) 履修確認期間 及び 履修削除(変更)期間を除き、履修登録期間後の履修科目の変更・追加・削除は認められない。
58

履修要綱

た、科目によっては、学年進行に伴うカリキュラム変更等により、当該年度の開講をもって廃７

(7) CAP 制により、半期の履修登録単位数に上限が設けられていることに留意して、履修計画
を立てること（CAP 制については、前述の 1-5. CAP 制を参照）。
(8) 以下の場合を「再履修」として扱う。
① 過去に不合格になった科目を再度履修する場合② 過去に履修したことがない科目でも、自己の学年よりも低学年に配当されている科目を履修する場合(9) すでに合格（単位取得）した科目を、再度履修することはできない。すなわち、一度履修して合格した科目の成績評価は変更できない。
(10) 履修登録後に休学となった場合には、その期間に登録している科目は全て削除される。
(11) 2 年次以降の履修登録においては、次のことに注意すること。
① 履修する科目は、初めての履修、再履修を問わず、全て登録すること② 低学年の必修科目と、所属学年に配当されている必修科目の授業時間が重複している場合
は、低学年の必修科目を優先して履修すること
3-8. 大学院先行履修制度(1) 本学では、学部在学中に、大学院博士前期課程の授業科目を先行履修することができる。ただし、在学年次や受講資格等には制限がある。
(2) 本学大学院に進学後、各研究科各専攻において、先行履修によって修得した単位について、10 単位を超えない範囲で認定することができる。申請手続き等の詳細は、横浜キャンパス教学課にて確認すること。
各時限の授業時間は、次の通りである。

４．授業時間

※

時

限

1 時限

2 時限

3 時限

4 時限

5 時限

時

間

9:20～11:00※

11:10～12:50

13:40～15:20

15:30～17:10

17:20～19:00

世田谷キャンパス開講の一部科目では、1 時限目が 9:00～10:40 で開講されるため、開始時刻
等は別途、授業時間表で確認すること。

５．休講(1) 学校行事や科目担当教員の都合等により、授業を休講とすることがある。その場合には、事前に、横浜キャンパス各所のプラズマディスプレイ及びポータルサイトにて周知する。なお、単位互換科目等は、通常の掲示板にて周知する場合がある。
(2) 休講の連絡や、その他特段の連絡がなく、授業開始時刻から 30 分以上遅れても授業が行われない場合には、休講の扱いとする。

６．不可抗力(災害)等による授業措置(1) 交通機関がストライキ等により運行を停止した場合① 横浜市営地下鉄または東急電鉄（田園都市線）がストライキ等により運行を停止する場合、次の段階によって異なる措置をとる。
条
1
2
3

件

午前 6 時までにストライキ等による運行停止が解除された場合

措置

平常通りの授業を行う

午前 9 時までにストライキ等による運行停止が午前は休講とし、解除された場合

午後は平常通りの授業を行う

午前 9 時までにストライキ等による運行停止が解除されない場合

全日休講とする② 横浜市営地下鉄または東急電鉄（田園都市線）がストライキ等により運行を停止しない場合、
JR 東日本の電車その他が、ストライキ等により運行を停止しても、授業は平常通り行う。
59

(2) 台風による暴風警報が発令された場合
東京地方（23 区西部・23 区東部）及び神奈川県東部に暴風警報が発令された場合、次の段階
によって異なる措置をとる。
条件

1

午前 6 時までに暴風警報が解除された場合

2

午前 9 時までに暴風警報が解除された場合

3

午前 9 時までに暴風警報が解除されない場合

措 置
平常通りの授業を行う
午前は休講とし、
午後は平常通りの授業を行う
全日休講とする(4) 上記の措置を行う場合、直ちに大学ホームページ及びポータルサイトへ掲載するので、各自で確認すること。
７．科目試験

(1) 試験の内容
科目試験は、定期試験として前期前半末、前期末、後期前半末及び学年末に全学一斉に行い、メディア情報学部(3) その他、緊急事態の状況によっては、前述にかかわらず別途の措置を講じる場合がある。

これとは別に、担当教員によっては、中間試験等を行うことがある。また、科目担当教員の意
思により、レポートや論文をもって試験に代える場合がある。
受験に際しては、次の事項に留意すること。
て掲示する。
② 次のいずれかに該当する者は、試験を受けることはできない。たとえ受験しても無効とする。
ⅰ) 科目の履修登録をしていない者ⅱ） 出席不良のため受験停止を命じられた者
ⅲ） 学生証を所持しない者
ⅳ） 試験開始後 20 分以上遅刻した者③ 受験の際は、学生証を必ず机上に置かなければならない。
④ 試験開始後 30 分以内の退場は許可しない。
⑤ 病気や負傷、大学に向かう途中の事故またはやむを得ない正当な事由により受験できなかった場合は、欠席届に診断書または証明するものを添えて、期限までに教学課に提出しなければならない。科目担当教員の判断により、追試験を行う場合がある。詳細は、教学課で確認すること。
(2) 試験の際に不正行為を行った者の取り扱い科目試験（単位互換による、本学部以外での受験を含む）において不正行為を行った場合、「学則」及び「学生の懲戒に関する規程」に従って処分の手続きを行い、当該クォーター期間内に実施する全ての科目試験の評価を<不可>（0 点）にするとともに、10 日以上の停学または退学とする。
① 科目試験には、大学が当該年度の学年暦で定めた定期試験期間中に行う試験のほか、科目担当教員が授業期間中に各学期末試験または学年末試験として行う試験や、クォーター開
講科目で学期途中に実施する試験も対象とし、これらの全てを「当該クォーター期間内に実施する全ての科目試験」として取り扱う。
60

履修要綱

① 試験科目、試験の日時及び場所は予め掲示する。その際に、受験についての注意事項を併せ

７

② 停学の期間は、在学年数に算入する。
③ 処分の内容は、決定後公示する。
④ 停学の場合の執行開始は、学内会議において処分を決定した翌日からとする。
⑤ 以下のような場合は、不正行為と断定する。
ⅰ）代人に受験させた場合。
ⅱ）他人のために答案、メモ等を書いたり、他人に答案、メモ等をかいてもらったりしている場合。
ⅲ）問題配布後で、試験開始の案内がある前、及び試験終了後に鉛筆などの筆記用具を手に持っている場合。
ⅳ）持ち込みを許可されていない教科書、参考書、ノート及びメモ等を見たと認められる場合。
ⅴ）他人の答案を見たと認められる場合。
ⅵ）他人に自己の答案を見せたと認められる場合。
ⅶ）言語、動作をもって互いに連絡している場合。
ⅷ）教科書、参考書及びノート等を参照してよい場合に、これらを互いに貸借している場合。
ⅸ）その他、試験監督者及び出題者が不正と判断する行為（例えば、持ち込みを許可されていないメモ及びノート等を机上においている場合等）を行った場合。
ⅹ）携帯電話やスマートフォンなどの携帯端末を机の上に置いたり、身につけていたりした場合。
⑥ 不正行為は、試験場で指摘された場合に限らず、採点の際に発見された場合も同様の扱いを受ける。
⑦ 処分を受けると当該クォーター期間内に実施される科目試験の全ての科目が不合格となるので、卒業延期となる可能性が高い。
(3) 試験時間
定期試験の試験時間は、以下の通りである。なお、各時限 60 分間を原則としており、平常の授業時間（前述「４．授業時間」）と異なるので、注意すること。
時 限
時 間

８．成績

1 時限

2 時限

3 時限

4 時限

5 時限

6 時限

9:00～

10:20～

11:40～

13:40～

15:00～

16:20～

10:00

11:20

12:40

14:40

16:00

17:20

(1) 成績の確定① 科目試験の結果は、クォーター開講を含む前期開講科目は 8 月下旬、クォーター開講を含む後期開講科目は 3 月下旬に確定する。
② 成績は、保証人宛に発送する「成績通知書」（書面）及び Web 上で発表する。発表の時期
は、8 月下旬及び 3 月下旬とする。なお、前期前半開講科目及び後期前半開講科目について
は、各クォーター期間終了後に、Web 上にて先行して成績発表する。ただし、成績の確定は
前述①の通りとする。
③ 卒業要件を充たして学位授与資格を認定された者は、3 月に掲示板等で発表する。
(2) 成績の評価
学業成績の評価を、秀（100～90 点）、優（89～80 点）、良（79～70 点）、可（69～60 点）及び不可（59 点以下）の 5 段階に分け、<秀>、<優>、<良>、<可>を合格とする。
なお、当初の評価で合格に達していない場合でも、授業への出席状況や授業内容の理解度等
61

を考慮し、追加の学習を行えば当初と同一の評価を行っても合格に達することが期待できる学
生には、追加学修の機会を設けて再評価を行うことがある。この措置は、任意の卒業要件加算科目が対象となり得る。
また、他大学で修得した科目を本学の科目として認めた際の評価は、段階別に分けず、<認定>評価となる（例：TAP で修得した単位等）。
採点不能な場合（授業に出席していない、科目試験を受験していない等、判断する材料がない場合等）は、<欠席>評価となる場合がある。
(3) 成績順位（席次）の算出方法
成績順位（席次）の算出方法は、f-GPA（functional-Grade Point Average）方式とし、以履修した各科目の GP†×単位数の合計
履修登録した単位数の合計＝ 評定値†GP＝(科目の得点－50)／10 ただし、科目の得点が 60 点未満の場合、GP は 0 とする。

① 算出の対象となる科目は、「卒業要件対象科目」とする（卒業要件に算入されない科目は、対象外とする）。

メディア情報学部

下の計算式で算出する。

② 評定値の算出にあたっては、<不可>評価となった科目も対象とする。
③ 評定値の算出にあたっては、<欠席>評価となった科目は対象としない。
⑤ 評定値の算出にあたっては、必修科目を必ず算入し、必修科目以外については、GP が高い
順に、以下の数値を超えない単位数となるまで算入する。
・ 1 年生：前期終了時 20 単位／後期終了時 40 単位
・ 2 年生：前期終了時 60 単位／後期終了時 80 単位
・ 3 年生：前期終了時 100 単位／後期終了時 118 単位
・ 4 年生：前期終了時 121 単位／卒業時 124 単位⑥ 不合格科目を再履修し、合格となった場合は、計算式の分母にあたる履修単位数は変更せずに、分子の GP のみ最新評価結果に変更して算出する。
⑦ 前期終了時に評定値を算出する場合、当該年度に履修中の通年科目は、計算式の分母（履修単位数）に含めない。
⑧ 算出された評定値が同じ場合には、計算式の分子が大きい者を上位の席次とする。分子も同じ場合には、同順とする。
９．単位修得状況や成績に関する指導(1) 単位修得状況による指導① 1 年次前期終了時に修得単位数が 10 単位未満の者に対しては、学修意欲の促進と成績向上を目的として、クラス担任が面談等の個別指導を行う。また、1 年次終了時に修得単位数が20 単位未満の者に対しては、クラス担任が面談等を行い、勉学意志の確認や、進路変更を含めた今後の進め方に関する相談及び指導を行う。なお、いずれの場合も、上記修得単位数には、卒業要件に算入されない科目の単位数を含めない。また、途中に休学がある場合は、その期間を考慮して対応する。
② 2 年次終了時に修得単位が 40 単位未満の者に対しては、自主退学勧告を含んだ強力な指導
を行う。

62

履修要綱

④ 評定値の算出にあたっては、<認定>評価となった科目は対象としない。

７

(2) f-GPA による指導
各学年終了時に f-GPA が 0.6 未満の者には、退学勧告を行う。併せて、f-GPA が 1.5 未満である成績不振の者には、個別面談などを実施する。
10. 3 年次進級条件

以下の条件を充たしていなければ、3 年次に進級することができない。なお、年度途中の進級はできない。
① 必選問わず 66 単位以上を修得していること（卒業要件に算入されない科目の単位は含めない）。
② 2 年（24 か月）以上在学していること（休学期間は在学期間に含まない）。

11. 事例研究の着手条件

3 年次になると、指導教員の研究室に分属して、事例研究に着手する。社会メディア学科においては、「事例研究(1)」及び「事例研究(2)」、情報システム学科においては「事例研究」がそれぞれ配当されている。
社会メディア学科の「事例研究(1)」及び情報システム学科の「事例研究」の着手条件は、それぞれ 3 年次進級時に充足している。
社会メディア学科の「事例研究(2)」の着手条件は、「事例研究(1)」を修得していることである。
なお、「事例研究(1)」及び「事例研究(2)」は、学期ごとに(1)から順に履修しなければならない（同
一学期に「事例研究(1)」及び「事例研究(2)」を同時に履修することはできない）。

12. 卒業研究の着手条件

4 年次になると、指導教員の研究室に分属して、論文・文献調査・演習等の「卒業研究(1)」及び「卒業研究(2)」に着手する。メディア情報学部における卒業研究の着手条件は、以下の通りである。この条件を充たさなければ、卒業延期となる。
(1) 「卒業研究(1)」の着手条件① 必選問わず 100 単位以上を修得していること（卒業要件に算入されない科目の単位は含めない）。
② 社会メディア学科：「事例研究(1)」及び「事例研究(2)」を修得していること。
② 情報システム学科：「事例研究」を修得していること。
③ 3 年（36 か月）以上在学していること（休学期間は在学期間に含まない）。
(2) 「卒業研究(2)」の着手条件① 「卒業研究(1)」を修得していること※6。
※6 「卒業研究(1)」及び「卒業研究(2)」は、学期ごとに(1)から順に履修しなければならない。同一学期に「卒業研究(1)」及び「卒業研究(2)」を同時に履修することはできない。

13. 所属学科以外で開講される科目の履修

一部の科目を除き、同学部他学科開講科目の履修 及び 他学部開講科目の履修を認めている。
また、現在、東京理工系 4 大学及び横浜市内大学間で、相互履修（単位互換）を実施している。
申請手続き等の詳細は、年度初めのガイダンス時に周知するが、履修可能な科目と認定単位数は、以下の通りである。
(1) 同学部他学科の科目① 自学科の「専門基礎科目」または「専門科目」として設定されていない他学科の「専門基礎科目」または「専門科目」を履修した場合は、その単位を「自由選択」に算入する。ただし、一部履修できない科目があるので注意すること。
63

② 他学科の演習科目は、原則として、履修することができない。
③ 他学科の事例研究及び卒業研究は、履修することができない。
④ 自己の入学年度の教育課程表に記載されていない科目を履修した場合、その科目は卒業要件に算入されない科目となる。
(2) 本学他学部／理工系 4 大学※7／横浜市内大学※8 単位互換 の科目① 他学部の事例研究、卒業研究及び教職課程が開講する科目等は、履修することができない。
② 他大学の科目（年度初めに指定された科目に限る）は、履修しようとする大学から許可が出た場合にのみ履修することができる。
③ 修得した単位は、「自由選択」として卒業要件に算入する。ただし、本学他学部の科目で、れない科目となる。
④ 本学が設置する科目と類似した他大学開講科目の履修可否は、個別に判断する。
⑤ 教職課程履修者に限り、メディア情報学部の学修要覧に記載されている「教職に関する科目」と同一名称の科目について、世田谷キャンパス開講の同科目を履修することができる。
※7 工学院大学、芝浦工業大学、東京電機大学 及び 本学の 4 大学。

メディア情報学部

自己の入学年度の教育課程表に記載されてない科目を履修した場合は、卒業要件に算入さ※8 神奈川大学、関東学院大学、國學院大學、鶴見大学、桐蔭横浜大学、東洋英和女学院大学、フェリス
女学院大学、明治学院大学、横浜商科大学、横浜市立大学、横浜国立大学 及び 本学。

① 下表の科目を履修する場合は、インターネットを利用した通常の履修登録ではなく、種別ごとにある申請書等に必要事項を記入し、期限までに横浜キャンパス教学課に提出すること。
② 履修にあたっては、横浜キャンパス教学課に備え付けの他学部等の「学修要覧」、「授業時間表」及びシラバス等を参考にすること。
単位互換の種別
本学他学部
横浜市内大学申 請 様 式申 請 時 期※9

特別履修申告書

前期及び後期の履修登録期間
前期開講科目 4 月

各大学が指定する申請書

東京理工系 4 大学

後期開講科目 7 月
前期及び後期初め※9 具体的な申請時期（期限）は、掲示板等で別途案内する。

(4) 履修の制限① 自身の学年より上の学年に配当されている科目は、履修できない。
② 履修順序の指定がある科目で、前提となる科目を履修していない場合は、その科目を履修することはできない。
③ クラス指定のある科目は、原則として、指定された曜日・時限に開講される科目しか履修することはできない。
④ 履修希望者が多く、履修人数を制限する場合は、開講もと学部等の学生が優先される。
⑤ 上記に限らず、科目担当教員が許可しない場合は、その科目を履修することはできない。

64

履修要綱

(3) 履修の手続き

７

(5) 試験日程及び成績評価
所属学科以外で開講される科目の試験日程及び成績評価は、他学部または他大学等の日程及び基準によるものとする。
14. 修業年限

本学の修業年限は、学則第 15 条「修業年限及び履修単位等」に基づき、4 年とする。4 年を超えて在学し、なお卒業できない場合でも、学則第 16 条「在学年数及び在学年限」に基づき、在学
年数は 8 年を超えることはできない。さらに、2 年次までの在学年数は、4 年を超えることができない。ただし、休学期間は在学期間に含まない。

15. 卒業延期

4 年を超えて在学する場合は、4 月 30 日までに定められた所定の学費を納入しなければならない。履修登録の方法は、前年度までと同様の方法である。
なお、卒業延期者に対しては、各学期末において卒業に必要な条件が充足されれば、その学期末に卒業資格が認定される。

65

メディア情報学部

７

履修要綱

66

東京都市大学オーストラリアプログラム
本学の留学プログラムには、「TAP（東京都市大学オーストラリアプログラム）」と「ATAP（Advanced TAP）」の２つがあります。
TAP は国内での準備教育と約 4 か月のオーストラリア留学を組み合わせた 2 年に亘る本学独自の国際人育成プログラムです。参加条件を問いませんので、英語に自信がない場合でも、安心して留学することが可能です。1 年次には準備教育として、前期後期合わせて１００日間の英会話レッスンもあります。
ATAP は、ブリスベンのクイーンズランド工科大学に１６週間留学します。2 年生以上が対象で、参加条件として IELTS５．５以上、GPA２．５以上が求められます。
◆ プログラムの概要
現在は以下の 2 プログラムが用意されています。英語レベルなどに合わせて参加するプログラムを選んでください。

TAP（東京都市大学オーストラリアプログラム）

プログラム

初体験でも安心してチャレンジできる留学システム。
概要

国内での準備教育とオーストラリア留学の 2 年間にわたる大規模プログラム。

ATAP（Advanced TAP）
現地学生とともにディプロマコースで学ぶ英語上級者向けプログラム。

募集定員
環境学部
メディア情報学部
サイクル A

環境創生学科
環境経営ｼｽﾃﾑ学科
社会メディア学科
情報システム学科

デザイン・データ科学部 デザイン・データ科学科

都市生活学部
都市生活学科
人間科学部
人間科学科
調整定員
理工学部
全 7 学科建築都市ﾃﾞｻﾞｲﾝ学部 全 2 学科
サイクル B 情報工学部
全 2 学科
デザイン・データ科学部 デザイン・データ科学科

調整定員
合

計

サイクル A：300 名 サイクル B：300 名
学部学科によりサイクル（留学の時期）を指定。
募集人員を超えた場合は選考あり。

英語要件

30 名
24 名
35 名
12 名
82 名
90 名
5名
22 名
140 名
40 名
70 名
18 名
32 名
600 名

特になし

語学準備講座参加必須(1 年次

サイクル A

プログラム
期間

サイクル B

50 名
２年生以上（大学院生も含む）が対象。
留学を希望する年次に、以下の出願条件を全て満たすことで参加できます。
❶ 東京都市大学に 1 年以上在籍していること❷ IELTS 5.5 または TOEFL iBT 56 を保持していること❸ 成績が GPA2.5 以上であること

IELTS 5.5 または TOEFL iBT 56

前後期 100 日間)なし

語学準備講座 2024 年 5～7 月、9～12 月
豪州留学

2025 年 2～5 月

語学準備講座 2024 年 5～7 月、9～12 月
豪州留学

豪州留学：2025 年 2～5 月

2025 年 8～11 月

.

派遣先大学
学修内容と
修得単位

エディスコーワン大学／マードック大学［西オーストラリア州 パース］
英語科目/教養科目等

計 12 単位

詳細は別表１参照

クイーンズランド工科大学［クイーンズランド州

ブリスベン］

英語科目/専門基礎科目等
詳細は別表２参照

67

計 12 単位東京都市大学留学プログラム◆ 留学中の学修

TAP：東京都市大学オーストラリアプログラム

4 か月間の留学において、1st クォーターは，大学付設の語学学校（能力別クラス）で英語を学びます。2nd クォーター
は国際人として必要な教養を身につけるために、教養の科目を英語で学びます。現地における科目と、本学における認定科目については以下のとおりですが、詳細は学科の TAP 担当教員及び教務委員に確認してください。
（別表 1）単位認定表[TAP]
派遣先

エディ
スコー
ワン
大学
（ECU）

期

前半

※1
※2

前半

Communication Skills(1)Communication Skills(2)Reading and Writing(1a)

単
位
数
1
1
0.5

Reading and Writing(1b)Reading and Writing(2a)Reading and Writing(2b)

0.5
0.5
0.5

本学での認定科目名

ﾒﾃﾞｨｱ情報学部
認定科目区分「Improving English」（4 単位）を、
外国語科目区分の必修科目である「CS(1)」、「CS(2)」、「RW(1a)」、「RW(1b)」、「RW(2a)」及び「RW(2b)」に読み替えて単位を認定します。
（TAP 参加学生は上記科目の履修は不可）

Improving English

4

Improving English

2

※2

2

教養科目

教養科目

Collaborative Design
Social, Cultural, and Media Studies
Urban Movement and Analysis

2
2
2

※2
※2
※2

2
2
2

専門基礎科目・選択
教養科目
専門基礎科目・選択

専門基礎科目・選択
専門基礎科目・選択
教養科目

Communication Skills(1)Communication Skills(2)Reading and Writing(1a)

1
1
0.5

Reading and Writing(1b)Reading and Writing(2a)Reading and Writing(2b)
※2
※2
※2
※2

0.5
0.5
0.5
2
2
2
2

「Improving English」（4 単位）を、
外国語科目区分の必修科目である「CS(1)」、「CS(2)」、「RW(1a)」、「RW(1b)」、「RW(2a)」及び「RW(2b)」に読み替えて単位を認定します。
（TAP 参加学生は上記科目の履修は不可）

Improving English

4

Improving English
2
Australia and Asia
2
後半
Digital Storytelling2
Sustainable Urban Design2
海外大学での開講科目（名）は、変更となる場合がある。
学則第 43 条に則り、海外大学で単位を修得した科目名称のまま，本学で単位を認定する。

教養科目
教養科目
専門基礎科目・選択
専門基礎科目・選択

教養科目
教養科目
専門基礎科目・選択
専門基礎科目・選択

ATAP：Advanced TAP

英語科目を勉強しながら、他に 2 科目を選択します。現地における開講予定科目と、本学における認定科目については
以下のとおりですが、詳細は学科の TAP 担当教員及び教務委員に確認してください。
（別表 2）単位認定表[ATAP]
派遣先

派遣先大学での開講科目名（※1）

※1
※2
※3

メディア情報学部
認定科目区分Communication Skills(1)1Communication Skills(2)1Reading and Writing(1a)0.5

Reading and Writing(1b)0.5

Reading and Writing(2a)0.5

Reading and Writing(2b)0.5

ビジネス領域科目群から選択※3

4

専門基礎科目

専門基礎科目（一部専門科目）

工学領域科目群から選択※3

4

単位認定対象外

単位認定対象外
専門科目（一部専門基礎科目、単位認定対象外）

Academic
Communication 1（※2）

クイーンズ
ランド
工科大学
（QUT）

環境学部
認定科目区分本学での認定科目名／単位数「Academic Communication1」（4 単位）を、外国語科目区分の必修科目である「CS(1)」、「CS(2)」、「RW(1a)」、「RW(1b)」、「RW(2a)」及び「RW(2b)」に読み替えて単位を認定します。
た だ し 、 外 国 語 科 目 区 分 の 必 修 科 目 を １ つ で も 修 得 し て い る 場 合 は 、「 Academic
Communication 1」の科目名のまま外国語科目区分の選択科目（4 単位）として単位を認定します（外国語科目区分の卒業要件を超えて修得した単位は、自由選択として卒業要件に算入します）。

IT 領域科目群から選択※3

4

単位認定対象外（一部専門基礎科目）

メディア領域科目群から選択

※3

4

教養科目
（一部専門基礎科目、単位認定対象外）

専門基礎科目（一部専門科目、学科基盤科目）

健康科学領域科目群から選択※3

4

単位認定対象外

単位認定対象外QUT の開講科目名は、教育課程変更等により変更となる場合がある。
学生個々の単位修得状況により、本学での単位認定科目区分等は異なる。
学則第 43 条に則り、QUT で単位を修得した科目名称のままで本学の単位を認定する。

◆ 留学プログラムに関するお問合せ先国際部国際支援課
メールアドレス

世田谷キャンパス 7 号館 2 階
studyabroad@tcu.ac.jp

68８
東京都市大学留学プログラム◆ 留学中の学修

環境学部
認定科目区分メディア情報学部

後半

マード
ック
大学
（MU）

単
位
数

派遣先大学での開講科目名 ※1

69

メディア情報学部

外国語科目

教 養 科 目70

９
基礎科目（外国語科目・体育科目・教養科目）

体 育 科 目メディア情報学部

学部共通科目 基礎科目

メディア情報学部の授業は、『基礎科目』、『専門基礎科目』、『専門科目』に分類されている。以下に科目区分毎の特色と内容を示す。なお、カリキュラムは原則として入学時の年度のものが卒業まで適用されるため、詳細については、本学修要覧「教育課程表」並びに「履修要綱」等を必ず熟読し、卒業まで大切に保管すること。

基礎科目『基礎科目』はメディア情報学部の全学生にとっての共通科目である。この中の＜外国語＞科目では、十分な英語読解・作文・聴解・会話能力の習得が可能になるよう多様な英語科目が配置されているほか、英語以外の外国語も選択することができる。特に英語については、全キャンパス共通のカリキュラムによって、
東京都市大学を卒業するすべての学生に一定の英語力を担保する「都市大スタンダード 2.0」に基づいて展開されている。＜体育＞科目は集中講義を含む 6 科目の実習科目が配置されており、全キャンパスで同じカ
リキュラムを配置している。＜教養＞科目は、人文学系、社会科学系、人間科学系、自然・情報科学系などから成り、幅広い教養を身につけることを目指している。また基本的な情報リテラシーに関わる科目や、海外、企業等、学外との連携の中で学ぶ実習科目を含んでおり、これからの社会に求められる適応力や総合力など、人間的な成長を支援する科目を配置している。

■外国語科目■
外国語共通教育センターでは、以下のディプロマポリシーを掲げ、統一カリキュラム「都市大スタンダー
ド 2.0」に基づいた外国語教育を行っている。
（1）外国語を駆使して国際社会で積極的に活動できる人材を育成する。
（2）異文化を理解し尊重する姿勢を身につけ、多文化共生社会に順応するための「発想力」
「表現力」
「対話
力」
「共感力」
「問題解決力」を習得した人材を育成する。
（3）将来のキャリアを見据えて、自律的な語学学習を計画しそれを実行できる人材を育成する。
1 年次においては、外国語必修科目 Reading and Writing (1a)(1b)(2a)(2b)、および、Communication Skills(1)(2)（計 4 単位）を履修し、
「読む」
「書く」
「聞く」
「話す」の 4 技能の向上を目指す。外国語必修科目のク
ラスは、入学時の基礎学力テスト（TOEIC IP テスト）に基づき、4 レベルで編成される。
2 年次以降は、外国語選択科目から計 4 単位（以上）を履修する。外国語選択科目は、「英語科目（スキル）」「英語科目（教養）」「英語以外の外国語科目」「共通科目」の 4 カテゴリーで構成される。
「英語科目（スキル）」は、「Critical Reading」「Communication Strategies」「Test Taking Skills」など、英語運用能力の向上を主眼とした科目を含む。
「英語科目（教養）」には、「Literature in English」「Language Sciences」「GlobalCulture」などがあり、英語を学びながら文学、文化、現代社会等に関する幅広い教養を習得することができる。
「英語以外の外国語科目」としては、中国語、韓国語、ドイツ語、フランス語、スペイン語、イタリア語、
アラビア語が開講されている。また、「共通科目」の 1 つである「海外・特別選抜セミナー」では、海外研修を行いながら単位取得を目指すことも可能である。
英語学習の成果を測定するために、基礎学力テスト（TOEIC IP テスト）を実施している。テスト結果を参考に、日々の学習成果を把握したうえで、次学年に向けて新たな目標を設定し、関心、興味に応じて自分に適した履修計画を立てることが望まれる。
語学力の向上のためには、授業での演習に積極的に参加し、予習、復習に注力することに加えて、授業で培った語学力を実際の場面で使用することも重要である。学内の外国語学習支援やメディア教材などを活用するとともに、短期研修、留学などにも挑戦し、将来のキャリアに役立ててほしい。

履修上の注意事項（1）1 年次外国語必修科目を修得できなかった学生は、原則として翌年に開講される該当科目の再履修クラスを履修すること。
（2）外国語選択科目については、世田谷キャンパスで開講される科目も履修できる。世田谷キャンパスの授業時間割を参照し、特別履修申告書により履修登録を行うこと。
（3）外国語選択科目「英語科目（スキル）」「英語科目（教養）」は習熟度別で開講している。学年末の基礎71

学力テスト（TOEIC IP）を受験し、スコアを参考にし、自分の習熟度に合った科目を選択すること。
科目の設定レベルと履修希望者の習熟度に甚だしい乖離が見られる場合は、科目担当者が履修制限をすることがある。
（4）外国語選択科目の履修については、科目ごとに条件が設けられている。各科目のシラバスを参照し、それに従うこと。

■体育科目■
近代文明の急速な発展は、あらゆる面で人間の生活を便利にしている一方で、人間を動かない方向に押しやってもいる。例えば、労働形態の変化、モータリゼーション、家庭生活の電化等により、我々は日常生活で体を動かす機会、特に「歩行」という人間が生きていくうえで必要不可欠な基本運動を少しずつ失ってきている。このことは単なる身体機能の低下にとどまらず各々の心身にも多くの歪みをもたらし、精神・神経障害、運動機能障害、循環器障害、退行性変化、更には代謝異常へと結びつく要因となっている。これらの多くは運動不足症候群とも呼ばれ、憂うるべき現象をもたらしている。このような現状を踏まえ、本学での体育は、身体に関する基礎知識や身体運動の習慣を身につけることを目指している。
れるであろう。
「スポーツ・健康論（教養科目）」や「教養ゼミナール（教養科目）」を通して運動と健康や体力との関わりを認識し理解するとともに、実技（スポーツ）を通してダイナミックな喜びを実感（共感）し、人間がぶつかり合って関係を創り出す社会的能力を身につけてほしい。更には、ここでの経験が生涯にわたって健康的な生活を自律的に、しかも積極的に送っていく礎となればと願っている。
履修上の注意事項(1)

メディア情報学部

大学時代は自己のライフスタイルを確立する大切な時期であり、この確立の根本には健康な体が前提視さ「基礎体育(1a) (1b) (2a) (2b)」は、1 年次における選択必修科目である。必ず 2 つ以上履修し、単位を修得しなければならない。
※受講にあたり、ガイダンスでの注意事項や使用施設のルールに従うこと。
「応用体育(1) (2)」は、2 年次以降いずれの学年においても履修することができる全学科共通の選択科目である。授業形態としては半期ごとに行われる通常授業と、休業中に宿泊を伴って行われる集中授業（夏期：ゴルフ、春期：スキー・スノーボード）がある。通常授業、集中授業関係なく履修順に「応用体育(1)」「応用体育(2)」として認定される。同じ期に(1)(2)を同時に履修することはできないので注意をすること。

(3)「基礎体育」「応用体育」ともに履修制限や履修申請の都合上、1 回目のガイダンスに必ず出席すること。
※集中授業の履修に関しては、詳細を掲示及びポータルサイトで確認し、指示に従って申し込みをすること。ともに先着順となるため、履修希望者は早めに申し込みをすること。

■教養科目■＜教養＞科目は、人文学系、社会科学系、人間科学系、自然・情報科学系と、学外連携型の学習など、幅広い教養と多様な実践的な学習のために、横浜キャンパスでの開講科目と、他キャンパスでの開講科目を配置している。所属キャンパスにとらわれることなく、自分の興味関心に基づき、主体的に科目を選んでもらいたい。それにより、キャンパス間の交流が進むことにも期待する。
同時に、一見無関係の科目の履修が、卒業後の人生において、大きな意味を持つことも少なくない。専門
知に閉じこもらず、自身の視野を広げることこそが、教養科目を学ぶ意義である。自身の関心と少し距離のある科目履修にも、積極的に挑んでもらいたい。したがって履修にあたっては、特定の学系に科目履修が偏らないよう、バランスよく科目登録することを推奨する。卒業要件は 10 単位である。
情報科学に関わる科目では、1 年次配当の「情報編集入門」を配置し、基礎的なインターネット技術、情報編集技術および研究に必要な検索技術を習得する。そのためにキャンパス内に先端的な高速ネットワーク
を整備しており、学生がこれらの設備を自由に使用することができる。
インターンシップとは、「学生が在学中に自らの専攻、将来のキャリアに関連した就業体験を行う制度」である。文部科学省、経済産業省、厚生労働省や各経済団体は、このインターンシップを積極的に推進してお72

基礎科目（外国語科目・体育科目・教養科目）(2)

９

り、受け入れ企業も年々増加している。本学では所定の条件を満たした場合、インターンシップに対して、「インターンシップ(1)」「インターンシップ(2)」で単位を付与する。インターンシップを検討している学生
は、注意事項や単位認定についてまとめた「インターンシップ GUIDE」を熟読して、必要な手続きを行った上、参加する必要がある。これらに加え、将来のキャリア形成に資するよう、「キャリアデザイン基礎」も
1 年後期に開講されている。
また、学生が自発的な意思により、個人が持っている能力あるいは労力をもって、災害、人権、福祉、平和などの他人や社会に貢献する国内で行われる無償の活動で得られた体験や知見を活動報告書にまとめたものに対して、本学では所定の条件を満たした場合、「ボランティア(1)」「ボランティア(2)」の単位を認定する。ボランティア活動に参加を検討している学生は「ボランティア活動ガイド」を熟読し、必要な手続きを行った上で参加する必要がある。

履修上の注意事項(1) 教養科目はすべて選択科目である。大半の科目は 1 年次から履修できる。受講上の条件のある科目もあるので、授業内容と条件等を吟味の上、履修すること。特に履修者数の多い科目はあらかじめクラス分けを行う場合があるので、事前によく確認をする必要がある。
(2) 教養ゼミナールは、名称・内容ともに担当教員の積極的な提案によって開講されている。受講者は少人数を原則とし、学科・学年を問わず履修できるので、学生同士や教員との交流も深めることができ、学生にとって極めて有意義な経験となるであろう。
(3)「教養ゼミナール」「特別講義」はそれぞれ 4 単位まで、「教養特別講義」は 6 単位まで、「教養科目」区
分の卒業要件として算入できる。なお、いずれも規定の単位数を超える同科目の単位は、卒業要件に算入できない修得単位（卒業要件非加算の特別履修）とする。また「教養ゼミナール」「教養特別講義」ともに、毎年違った講義が開講される上、「教養ゼミナール」には定員が設けられている。履修にあたっては注意すること。
(4)「G」を記した「国際化（グローバル化）に対応した教養科目」とは、グローバル化が問われる現代社会の中で履修を推奨される科目のことである。つまり、オーストラリアなどへの留学の有無にかかわらず、教養人として海外の「事情・歴史・文化」を知っておくべきであり、その一方で、今後、我が国の「事情・歴史・文化」を外国人に発信することが求められる。国内または国外の共通項を取り上げる科目として、履修選択の際の参考にしてほしい。
(5) 海外におけるフィールドワークを含む「海外フィールド演習」は中国、オーストラリア、ネパールなどで実施されているが、その内容や時期などについては、適宜開催されるオリエンテーションへの参加や掲示に注意すること。
(6) 世田谷キャンパスでの開講科目を履修する際に、キャンパス間のシャトルバスによる移動が必要となる場合がある。移動が必要になるか、履修方法をあらかじめ確認し、履修計画を立てるよう注意すること。

73メディア情報学部

教育課程表の注意事項● 「学部共通科目」は、両学科共通として教育課程表を掲載している。
● 「専門科目」は、学科毎に教育課程表を掲載している。
● 週時間数の「2」時間は、100 分授業（1 授業時間）のことである。
● 週時間数の（）書きのものは、クラスにより前期または後期に配当される。

● 「数理･データサイエンスプログラム」として、数理科学分野の科目を“※MS”、
データサイエンス分野の科目を“※DS”と記している。
● 時間割編成等の運用上、開講時期や担当教員を変更する場合がある。

メディア情報学部● 「教職課程」を履修するには、別途、教職課程履修登録をしなければならない。

９
基礎科目（外国語科目・体育科目・教養科目）74

メディア情報学部

学部共通科目基礎科目

教育課程表○印必修科目

区分

授業科目

外
国
語
科
目

※DS
/
※MS

週

単
位
数

1年
前

時

間

2年
後

前

数
3年

後

2

前

4年
後

前

後

△印選択必修科目

科目
ナンバ
リング

Communication Skills(1)○1Communication Skills(2)○1Reading and Writing(1a)

○

0.5

1

Reading and Writing(1b)

○

0.5

1

Reading and Writing(2a)

○

0.5

1

FL-117

Reading and Writing(2b)

○

0.5

1

FL-118

備考

FL-111

2

FL-113FL-115
FL-116

Basic English Training(a)

1

1

(1)

FL-211

Basic English Training(b)

1

1

(1)

FL-212

Grammar(1a)

1

1

(1)

FL-213

Grammar(1b)

1

1

(1)

FL-214

Grammar(2a)

1

1

(1)

FL-215

ＳＣ開講

Grammar(2b)

1

1

(1)

FL-216

ＳＣ開講

Test Taking Skills(1a)

1

1

(1)

FL-217

ＳＣ開講

Test Taking Skills(1b)

1

1

(1)

FL-218

ＳＣ開講

Test Taking Skills(2a)

1

1

(1)

FL-219Test Taking Skills(2b)

1

1

(1)

FL-22A

Test Taking Skills(3a)

1

1

(1)

FL-311

Test Taking Skills(3b)

1

1

(1)

FL-312

Critical Reading(1a)

1

1

(1)

FL-22B

ＳＣ開講

Critical Reading(1b)

1

1

(1)

FL-22C

ＳＣ開講

Critical Reading(2a)

1

1

(1)

FL-22D

ＳＣ開講

Critical Reading(2b)

1

1

(1)

FL-22E

ＳＣ開講

Critical Reading(3a)

1

1

(1)

FL-313

Critical Reading(3b)

1

1

(1)

FL-314

Critical Listening(1a)

1

1

(1)

FL-21F

Critical Listening(1b)

1

1

(1)

FL-21G

Critical Listening(2a)

1

1

(1)

FL-21H

ＳＣ開講

Critical Listening(2b)

1

1

(1)

FL-21IＳＣ開講

Critical Listening(3a)

1

1

(1)

FL-315

ＳＣ開講

Critical Listening(3b)

1

1

(1)

FL-316

ＳＣ開講

Communication Strategies(1a)

1

1

(1)

FL-21J

ＳＣ開講

Communication Strategies(1b)

1

1

(1)

FL-21K

ＳＣ開講

Communication Strategies(2a)

1

1

(1)

FL-21L

Communication Strategies(2b)

1

1

(1)

FL-21M

Communication Strategies(3a)

1

1

(1)

FL-317

Communication Strategies(3b)

1

1

(1)

FL-318Academic English(1a)

1

1

(1)

FL-21N

ＳＣ開講

Academic English(1b)

1

1

(1)

FL-21O

ＳＣ開講

Academic English(2a)

1

1

(1)

FL-21P

Academic English(2b)

1

1

(1)

FL-21Q

Academic English(3a)

1

1

(1)

FL-319

Academic English(3b)

1

1

(1)

FL-31A

Literature in English(1a)

1

1

(1)

FL-221

Literature in English(1b)

1

1

(1)

FL-222

Literature in English(2a)

1

1

(1)

FL-223

ＳＣ開講

英 Literature in English(2b)語 Global Culture(1a)科
目 Global Culture(1b)（Global Culture(2a)教養 Global Culture(2b)）
Language Sciences(1a)

1

1

(1)

FL-224

ＳＣ開講

1

1

(1)

FL-225

ＳＣ開講

1

1

(1)

FL-226

ＳＣ開講

1

1

(1)

FL-227

ＳＣ開講

1

1

(1)

FL-228

ＳＣ開講

1

1

(1)

FL-229ＳＣ開講

Language Sciences(1b)

1

1

(1)

FL-22FＳＣ開講

Language Sciences(2a)

1

1

(1)

FL-22GＳＣ開講

Language Sciences(2b)

1

1

(1)

FL-22H

ＳＣ開講

英
語
科
目
（
ス
キ
ル
）

基
礎
科
目

必
選
の
別

75

○印必修科目
区分

授業科目

英
語
科
目
(
教
養
)

教
養
科
目

1年
前

間

2年
後

数
3年

前

後

前

4年
後

前

後

△印選択必修科目

科目
ナンバ
リング

備考

Global Society(1a)

1

1

(1)

FL-22JＳＣ開講

Global Society(1b)

1

1

(1)

FL-22K

ＳＣ開講

Global Society(2a)

1

1

(1)

FL-22LＳＣ開講

Global Society(2b)

1

1

(1)

FL-22M

ＳＣ開講

海外・特別選抜セミナー

2

FL-931

ＳＣ開講

2

(2)

1

1

(1)

FL-932

ＳＣ開講

1

1

(1)

FL-933

ＳＣ開講

1

1

(1)

FL-934

ＳＣ開講

外国語特別講義(2b)

1

1

(1)

FL-935

ＳＣ開講

ドイツ語(1a)

1

1

(1)

FL-241

ドイツ語(1b)

1

1

(1)

FL-242ドイツ語(2a)

1

1

(1)

FL-243ドイツ語(2b)

1

1

(1)

FL-244フランス語(1a)

1

1

(1)

FL-245

ＳＣ開講

フランス語(1b)

1

1

(1)

FL-246

ＳＣ開講

フランス語(2a)

1

1

(1)

FL-247

ＳＣ開講

フランス語(2b)

1

1

(1)

FL-248ＳＣ開講

スペイン語(1a)

1

1

(1)

FL-249スペイン語(1b)

1

1

(1)

FL-24A

スペイン語(2a)

1

1

(1)

FL-24B

スペイン語(2b)

1

1

(1)

FL-24C

イタリア語(1a)

1

1

(1)

FL-24D

ＳＣ開講

イタリア語(1b)

1

1

(1)

FL-24E

ＳＣ開講

イタリア語(2a)

1

1

(1)

FL-24F

ＳＣ開講

イタリア語(2b)

1

1

(1)

FL-24GＳＣ開講

中国語(1a)1

1(1)FL-24H中国語(1b)1

1(1)FL-24I中国語(2a)1

1(1)FL-24J

中国語(2b)1

1(1)FL-24K

アラビア語(1a)

1

1

(1)

FL-24L

ＳＣ開講

アラビア語(1b)

1

1

(1)

FL-24M

ＳＣ開講

アラビア語(2a)

1

1

(1)

FL-24N

ＳＣ開講

アラビア語(2b)

1

1

(1)

FL-24O

ＳＣ開講

韓国語(1a)1

1(1)FL-24P

韓国語(1b)1

1(1)FL-24Q

韓国語(2a)1

1(1)FL-24R

韓国語(2b)1

1(1)FL-24S

日本語基礎(1)

2

2

(2)

日本語基礎(2)

2

2

(2)

日本語表現(a)11日本語表現(b)11

基礎体育(1a)

△

0.5

1

基礎体育(1b)

△

0.5

1

基礎体育(2a)

△

0.5

1

基礎体育(2b)

△

0.5

1

９

FL-941

ＳＣ開講

FL-942ＳＣ開講(1)FL-24T

ＳＣ開講(1)

FL-24U

ＳＣ開講

左記科目は卒業要件非加算とする

PE-111
PE-112
PE-113
PE-114

応用体育(1)

1

2(2)

PE-211

集中講義あり応用体育(2)

1

2(2)

PE-212

集中講義ありLA-111ＳＣ開講

LA-112

ＳＣ開講

LA-113

ＳＣ開講
ＳＣ開講

哲学(1)

Ｇ

2

哲学(2)

Ｇ

2

2
2

倫理学(1)

2

人 倫理学(2)文
倫理学(a)
学
系 倫理学(b)22LA-114

1

1

LA-115

1

1

LA-116

文化人類学

2

2

LA-117

ＳＣ開講

LA-118

ＳＣ開講

LA-119

ＳＣ開講

視覚芸術史(1)Ｇ

2

視覚芸術史(2)

Ｇ

2

2

2
2

76

基礎科目（外国語科目・体育科目・教養科目）

体
育
科
目

単
位
数

時

外国語特別講義(1a)共外国語特別講義(1b)通外国語特別講義(2a)

英
語
以
外
の
外
国
語
科
目

基
礎
科
目

※DS
/
※MS

週

メディア情報学部

外
国
語
科
目

必
選
の
別

○印必修科目
区分

基
礎
科
目

教
養
科
目

必
選
の
別

授業科目

※DS
/
※MS

週

単
位
数

1年
前

時

間

2年
後

デザイン概論(1)Ｇ2

デザイン概論(2)

Ｇ

2

日本文学

Ｇ

2

日本史(1)
人
文 日本史(2)
学 西洋史(1)系
西洋史(2)

Ｇ

2

Ｇ

2

Ｇ

2

Ｇ

2

2

民俗学(a)Ｇ1

民俗学(b)

Ｇ

1

宗教学

Ｇ

2

社会学(1a)

前

数
3年

後

前

4年
後

2

前

後

△印選択必修科目

科目
ナンバ
リング

備考

LA-211ＳＣ開講

LA-212

ＳＣ開講

LA-213

ＳＣ開講

LA-11A

ＳＣ開講

LA-11B

ＳＣ開講

LA-11C

ＳＣ開講

LA-11DＳＣ開講

1

LA-11E

ＳＣ開講

1

LA-11F

ＳＣ開講

2

LA-11G

ＳＣ開講

1

1

LA-121

ＳＣ開講

社会学(1b)1

1LA-122

ＳＣ開講

社会学(2a)1

1LA-123

ＳＣ開講

社会学(2b)1

1LA-124

ＳＣ開講

社会学入門(a)11LA-125

社会学入門(b)1

1LA-126

経済学(1a)1

1LA-127

ＳＣ開講

経済学(1b)1

1LA-128

ＳＣ開講

経済学(2a)1

1LA-129

ＳＣ開講

経済学(2b)1

1LA-12A

ＳＣ開講

2
2
2
2
2

日本経済論(a)Ｇ1

日本経済論(b)

Ｇ

1

西洋経済史

Ｇ

2

(2)

LA-12M

ＳＣ開講

1

1

LA-12B

ＳＣ開講

1

1

LA-12CＳＣ開講

社
会 政治学(1a)科 政治学(1b)学
政治学(2a)系
政治学(2b)1

LA-3211

LA-3222

1

1

LA-12DＳＣ開講

1

1

LA-12E

ＳＣ開講

日本の政治(a)Ｇ1

日本の政治(b)Ｇ1

国際関係論(1a)Ｇ

11LA-12F

ＳＣ開講

国際関係論(1b)Ｇ

1

1LA-12G

ＳＣ開講

国際関係論(2a)Ｇ

1

1

LA-12H

ＳＣ開講

国際関係論(2b)Ｇ

1

1

LA-12IＳＣ開講

2

LA-12J

日本国憲法

2

(2)

法学

2

2

民法

2

人文地理学(a)1

人文地理学(b)

1

現代中国論

Ｇ

1

LA-221

1

LA-222LA-12K

ＳＣ開講

LA-12LＳＣ開講

1

LA-12N

ＳＣ開講

1

LA-12O

ＳＣ開講

LA-12P

ＳＣ開講

2

2

2

教育学(1a)1

1LA-131

ＳＣ開講

教育学(1b)1

1

LA-132

ＳＣ開講

教育学(2a)1

1LA-133

ＳＣ開講

教育学(2b)1

1

LA-134

ＳＣ開講

心理学(1a)1

1LA-136

ＳＣ開講

心理学(1b)1

1

LA-137

ＳＣ開講

心理学(2a)1

1LA-138ＳＣ開講

1

1

LA-139

ＳＣ開講

人
間 心理学(2b)科 心理学入門学
社会とジェンダー(a)系
社会とジェンダー(b)22LA-13C

1

1

LA-13D

1

1

LA-13E

国際化と異文化理解(a)

Ｇ

1

1

LA-331

ＳＣ開講

国際化と異文化理解(b)

Ｇ

1

1

LA-332

ＳＣ開講

日本文化の伝承(a)

Ｇ

1

1

LA-13F

ＳＣ開講

日本文化の伝承(b)

Ｇ

1

1

LA-13G

ＳＣ開講

日本文化論

Ｇ

2

2

(2)

LA-13H

ＳＣ開講

2

2

(2)

LA-135

スポーツ・健康論77

○印必修科目
※DS
/
※MS

単
位
数

データサイエンスリテラシー(1)※DS

データサイエンスリテラシー(2)

※DS

区分

授業科目

週
1年

時

間

2年

3年

2

(2)

LA-145(2)

2

LA-241

論理学(1a)1

1LA-141

ＳＣ開講

論理学(1b)1

1

LA-142

ＳＣ開講

論理学(2a)1

1LA-143

ＳＣ開講

論理学(2b)1

1

LA-144

ＳＣ開講

環境問題と社会2

2

LA-14C

現代の物理(a)11LA-146

現代の物理(b)1

1LA-147

現代の化学

2

2

LA-148

現代の地学

2

2

情報編集入門2

生活とメディア

2

ボランティア(1)1ボランティア(2)1

教養ゼミナール(1)2

教養ゼミナール(2)
教養特別講義(1)
そ 教養特別講義(2)の 教養特別講義(3)他
キャリアデザイン基礎

前後

LA-1492

LA-14B

2
2

LA-243LA-9522(2)

LA-9532

2(2)

LA-9542

2(2)

LA-9552

2(2)

LA-9562

2(2)

LA-9572

2

LA-13H

2

2

LA-933

2(2)

LA-936

特別講義(2)2

2(2)

LA-937

インターンシップ(1)1インターンシップ(2)12LA-931

2

右記を含むこと○必修科目4単位

基礎科目・体育科目

1単位

右記を含むこと△選択必修科目1単位

基礎科目・教養科目

10単位

LA-932† 数理・データサイエンスプログラムとして、数理科学分野の科目を“※MS”、データサイエンス分野の科目を“※DS”と表記します。
† G：国際化（グローバル化）に対応した教養科目† …「教養科目」において、「海外の歴史と文化」「我が国の歴史と文化」に関連し、国際化（グローバル化）に対応した教養となる科目に「G」を付しています。
† 開講キャンパスは年度により異なる場合がありますので、各年度の授業時間表等で確認してください。

78

科目ナンバリング： YY-LMD
YY：科目区分 LA：教養科目
L ：レベル
1 ：入門
2 ：基礎
3 ：応用
9 ：その他
M ：科目群
1 ：人文学系
2 ：社会科学系
3 ：人間科学系
4 ：自然・情報科学系
5 ：その他
D ：識別番号９
基礎科目（外国語科目・体育科目・教養科目）

8単位

科目ナンバリング： YY-LMD
YY：科目区分 PE：体育科目
L ：レベル
1 ：入門
2 ：基礎
M ：科目群
1 ：科目群なし
D ：識別番号メディア情報学部

2

2

科目ナンバリング： YY-LMD
YY：科目区分 FL：外国語科目
L ：レベル
1 ：入門
2 ：基礎
3 ：応用
9 ：その他
M ：科目群
1 ：英語科目（スキル）2 ：社会科学系（教養）
3 ：共通
4 ：英語以外の外国語
D ：識別番号

ＳＣ開講

LA-951

特別講義(1)

基礎科目・外国語科目
卒業要件

後

備考

1

Ｇ

前

科目
ナンバ
リング

1

海外フィールド演習

後

4年△印選択必修科目

後

教
養
科
目

前

数

前

自
然
・
情
報
科
学
系

基
礎
科
目

必
選
の
別

79

メディア情報学部 社会メディア学科

専

門

科

目

メディア情報学部

専門基礎 科目10
社会メディア学科
専門基礎科目・専門科目80

社会メディア学科
グローバルな諸問題から身近なコミュニケーション問題までを，社会科学的視点か

人材の養成及び

ら調査分析し，情報メディアを駆使した解決法を編み出し，社会に向けて説得的に

教育研究上の目的提言できる人材，そのために必要な実践力―リサーチ力，デザイン力，コミュニケーション力―をそなえた人材の養成を目的とする。

社会メディア学科で学ぶにあたって
社会メディア学科主任教授

奥村倫弘

１．社会メディア学科で何を学ぶか
私たちの住む世界は、情報技術革命により、目覚ましい速度で発展している。スマートフォンの普及やAI の進化などにより、私たちの生活は便利で豊かになった。その一方で、検索や AI の便利さが私たちの考える力を奪い、SNS の怪しげな情報が社会を混乱させるなど、看過できない問題が起きている。
このような社会にあって、情報コミュニケーション技術そのものや、それが生み出す諸問題について正
しく理解することは重要である。社会科学的な方法論に基づいて情報社会の諸問題を調査・評価・提案できる人材を育成することは、時代の要請とも言えるのである。本学科は、こうした時代の要請に沿った教育・研究をさらに前進させるために誕生した。
本学科が取り扱う情報社会の課題は幅広い。マスメディアが伝える情報の客観的な評価をはじめ、バーチャルリアリティ空間における対人関係の把握、コミュニティーを形成するテクノロジーやデザインの理解などといった観点も情報社会を理解するために不可欠であろう。こうした観点は、社会学、社会心理学、心理学、 認知科学、デザイン学、メディア学といった学問を通じて複合的に得られるものである。
情報技術の進化は恐ろしく速い。日ごろの知識やコミュニケーションのとり方は時間とともに必ず変化する。その変化に対応できるような体系化された知識や実践的なスキルをぜひとも身につけてほしい。そのために、学生には何にも増して「学び方を学ぶ」姿勢を身につけてほしいと願うものである。
２．教育目標本学科の教育目標は、次の三つの力を養うことである。
＊グローバルな諸問題から身近なコミュニケーション問題までを、社会科学的視点から調査分析する「リサーチ力」。
＊人と人との結びつきを変える新たな仕組みや情報ツールを自ら考え、提案する「デザイン力」。
＊個人と地域、地域と企業、市民と専門家、異文化――さまざまな集団を橋渡しし、合意形成、問題解決を導く「コミュニケーション力」。
これらの力を養うために、本学科では社会科学分野の様々な学習と併せて、情報技術やコンテンツ制作に関わるカリキュラムを用意している。
また、インターネットに代表される情報技術が人々の生活やコミュニケーションに大きく関わってきている現在、それが人々や社会にどんな影響をもたらすかに関し、深い理解と洞察力が求められている。本学科では社会科学やデザインの観点から情報技術にアプローチすることにより、その多面的な様相を深く考察することができる。
さらに、本学科では学生に全学で取り組んでいるオーストラリアへの留学プログラム（ＴＡＰ）への積81極的な参加を推奨しており、これらのプログラムへの参加を通じて、グローバルな場面にも通用するさらに高いコミュニケーション力を養うことを期待している。
３．教育の特徴
社会メディア学科では「情報リテラシー演習」等の大学での学びのガイドとなる科目、および「社会調査」「社会調査実習」等の調査技法を学ぶ科目を設置している。これらに加え「デザインシンキング」「現代社会とメディア」「社会文化フィールドワーク」「プロジェクト学習」等、現代社会の事象を深く掘り下げる意識を養う科目を設け、実践的な取り組みを授業で体験させることにより、教育目標に掲げる三つの力を確実なものにしていく。
社会メディア学科の専門分野は大きく「ソーシャルデザイン分野」と「メディア・コミュニケーション
分野」の二つに分かれる。１年次、２年次に様々な科目を履修しながら、自らが主に学びたい分野を絞り込んでいく。
「ソーシャルデザイン分野」：円滑なコミュニケーションの実現に向け、情報機器を使いこなして新しい仕組みをつくることを目指す。“情報化”や“コミュニティー”を社会や生活者の目で捉え、課題の発見・分析のみならず、問題解決を目指してメディアやシステムの試作・提案を行う「社会情報デザイン」
や、問題解決のためのコミュニケーションの場のデザインの研究を行う。また Web やポスター、広告、ゲ技術を学ぶ。
「メディア・コミュニケーション分野」：様々な文化背景を持つ人々が集まる現代社会で、円滑なコミュ
ニケーションを図るのに必要な知識・スキルを身に付ける。コミュニケーションの側面から社会問題の解決を目指し、現代社会の多様なコミュニケーションを調査・分析する方法を学び、新たなコミュニケーシ
ョンの方策を提案する力を身に付ける。既存メディアの再編や新メディアの発展で激変する現代の多様なメディア情報学部ーム、テレビなど身近な情報のデザインを調査し、新しいデザインを行うための情報表現に関する知識とメディア・コミュニケーションについて学び、効果的な情報発信の方法を考える。
３年次からは全員が研究室に配属される。３年次、４年次の２年間にわたり、それぞれが学びたい分野
ぶ。担当教員による、一人ひとりの直接指導の時間も多い。４年次には卒業研究を完成させ、全員が大学生活における専門研究の成果を発表する。
４．学修にあたってールドワーク、グループワーク、プロジェクト型学習を取り込んだ科目を多く設置している。提示された解決すべき課題に対して、どのようにアプローチをし、何を提案するのか、学生が自ら企画し進めていくのがプロジェクト型学習である。複数の教員が連携したり、学生がチームで取り組んだり、さらに学外の組織と連携したりすることもある。こうした学修に学年・研究分野を横断して参加する機会を設けること
により、主体的、実践的に学ぶ力を身に付けることが、社会メディア学科の学びの大きな特徴である。チームで取り組む学修を通じて、今まで知らなかった自らの能力に気付くこともある。講義を受講しているだけの授業では得ることのできない達成感や挫折感も、アクティブ・ラーニングならではの体験である。
大学生活を通じて、常に「チャンスがあったらまずは挑んでみる」、果敢に挑戦する姿勢を持ち続けてほしい。

82

専門基礎科目・専門科目

本学科の学修の特色の一つがアクティブ・ラーニングである。演習科目が多いというだけでなく、フィ社会メディア学科の研究室に所属し、テーマの見つけ方や研究手法、具体的な研究の進め方をゼミ形式（少人数教育）で学

10

社会メディア学科における科目区分の考え方
社会メディア学科の専門科目では、社会メディアを学んでいく上での助けになるよう、科
目内容に基づいていくつかの分類を行っている。履修する際にはこれらや履修モデルを参考に、１・２年のうちはバランスよく、また３・４年次には徐々に研究計画や関心領域に応じて履修することが重要である。
社会メディア学科では複雑かつ広範囲に及ぶメディア環境に対処するために、高度な専門能力とともに学際的なアプローチも必要になる。この相反する目標を達成するために、基礎科目、専門科目の中間に、より学問領域の広い専門基礎科目を置き、三段階の教育課程を設定することを特色とする。
第一に、基礎科目では、東京都市大学で全学的に取り組んでいる共通教育科目としての外
国語科目、体育科目、教養科目を設ける。この科目区分では、外国語によるコミュニケーシ
ョン能力、グローバル化した現代社会での生活や就業に必要な教養を身につけさせる。
第二に、専門基礎科目では、メディア環境を理解するにあたって必要な、最新の情報機器やソフトウェアを用いる上での基礎的な知識や技能を、人文社会科学、情報科学の広範な視点から習得させる。このようにして、文系と理系の境界を越えて、必要となる専門的な基礎科目を提供することが本科目区分の狙いである。加えて、さらに就労との関連性を意識した
キャリア科目もこの科目区分に含めている。
※PBL 科目「SD PBL(1)」では、東京都市大学の導入教育と位置付け、“心に学びの灯を点ける”教育
プログラムとする。ねらいと授業計画は、総合力をもって社会変革に挑むためのリテラシ
ー・コンピテンシーの修得をめざし、都市に集約されるような地球的かつ複合的な問題に対して未来志向の視点からボーダーを超えて取り組む心構えを育む。到達目標は、専門家としての視点のあり方と大学における自らの学びのスタイルを身につけることである。
「SD PBL(2)」では、卒業研究へつなぐ役割をもつ科目とする。ねらいと授業計画は、総合力をもって社会変革に挑むためのリテラシー・コンピテンシーの修得をめざし、都市に集約されるような地球的かつ複合的な問題に対して未来志向の視点からボーダーを超えて取り組む。到達目標は、どのようなチームや状況においても自らの能力を発揮できるスキルと姿勢を身につけることである。
「SD PBL(3)」では、卒業研究や卒業後の学びへつなぐ統合的・学際的な科目とする。ねらいと授業計画は、総合力をもって社会変革に挑むためのリテラシー・コンピテンシーの修得をめざし、都市に集約されるような地球的かつ複合的な問題に対して未来志向の視点か
ら解決策を提案する。到達目標は、自らの能力を発揮して問題解決に貢献するスキルと姿勢を身につけることである。

83

第三に、専門科目は、社会メディア学科独自の専門性の高い科目によって構成する。さらに、この科目区分を、それぞれ学科基盤科目と専門分野ごとの学科専門科目に区分している。
学科基盤科目は、社会メディア学科で学び、事例研究・卒業研究に進むうえでの基礎知識、方法論に関する科目で構成される。内容としては、社会メディアに関連する心理学・認知科
学等隣接領域の理論や基礎知識、思考・発想法、基礎的スキル、方法論、基礎プログラミン
グ関連科目に大よそ分類できる。
学科専門科目は、個別の領域の知識や問題についてさらに深く学んでいくための科目であり、大きく 2 群に分かれる。社会メディア学科の学科専門科目はソーシャルデザイン分野とメディア・コミュニケーション分野に区分される。ソーシャルデザイン分野は、ソーシャ
ルネットワーク、地域コミュニティ、参加型デザイン、メディア文化などの社会情報デザイ
ンと情報表現に関わる学習のための科目群で構成される。メディア・コミュニケーション分
野は、さまざまな個人や集団間での異文化間コミュニケーションや、科学・リスク等に関すマスメディアの個人への影響やジャーナリズム等に関する科目群で構成される。

メディア情報学部

るコミュニケーションの領域のメディア研究、メディアと政治・経済等現代社会との関係、

10
社会メディア学科
専門基礎科目・専門科目

84

メディア情報学部

教育課程表の注意事項● 「学部共通科目」は、両学科共通として教育課程表を掲載している。
● 「専門科目」は、学科毎に教育課程表を掲載している。
● 週時間数の「2」時間は、100 分授業（1 授業時間）のことである。
● 週時間数の（）書きのものは、クラスにより前期または後期に配当される。

● 「数理･データサイエンスプログラム」として、数理科学分野の科目を“※MS”、
データサイエンス分野の科目を“※DS”と記している。
● 時間割編成等の運用上、開講時期や担当教員を変更する場合がある。
● 「教職課程」を履修するには、別途、教職課程履修登録をしなければならない。

85

メディア情報学部

区分

専門基礎科目・専門科目

授業科目

専
門
基
礎
科
目

ヒューマンコンピュータインタラクション

(
)
(
メ
デ
ィ
ア
・学
コ
科
ミ
ュ専
ニ門
ケ
ー科
シ目
ョ
ン
分
野
)

情報環境論
メディア文化論
メディアと表現社会情報デザイン
参加型デザイン論
社会ネットワーク論
メディア・プロデュース論
ＮＰＯとソーシャルビジネス
街づくり論
自己理解とカウンセリング
ジャーナリズム論
マスコミュニケーション論
現代国際情勢メディアと政治
異文化間コミュニケーション
リスクコミュニケーション
産業組織心理学
行動的意思決定論
事例研究(1)
事例研究(2)
卒業研究(1)
卒業研究(2)

※MS

○
○

○

〇
〇
〇
△1
△1
△1
△1
△1
△1
△1
△2
△2
△2
△2
△2
△2
△2
△2
△2
△2
△2
△2
△2

○
○
○
○

※MS

単
位
数
2
2
2
2
2
2
2
2
2
2
2
2
2
2
2
2
1
1
2
2
1
1
1
2
2
2
1
2
2
2
2
2
1
1
1
1
2
2
2
2
2
2
2
2
2
2
2
2
2
2
2
2
2
2
2
2
2
2
2
2
2
2
2
2
3
3

1年

○印必修科目
間

2年

数
3年

4年

前期 後期 前期 後期 前期 後期 前期 後期
2
2
2
2
2
2
2
2
2
2
2
2
2
2
2
2
1
1
2
2
1
1
2
2
2
2
1
2
2
2
2

2

2
1
1
1
1
2
2
2
2
2
2
2
2
2
2
2
2
2
2
2
2
2
2
2
2
2
2
2
2
2
3

2
(3)
3

(3)
6
(6)

(6)
6

科目
ナンバ
リング
SM-111SM-112SM-121SM-132SM-131SM-122
SM-113SM-134SM-142SM-141SM-252SM-251SM-261SM-235SM-211SM-254SM-262SM-263SM-352SM-333SM-11A
SM-21C
SM-31C
SM-241SM-123SM-221SM-222SM-223SM-224SM-321SM-322SM-151SM-154SM-155SM-156
SM-157
SM-152SM-153SM-242SM-246
SM-255SM-351SM-253SM-353SM-143SM-243SM-244SM-245SM-248SM-247
SM-341SM-342SM-343SM-133SM-231SM-232SM-234SM-233SM-236SM-332SM-331SM-334SM-310SM-311SM-410SM-41186△印選択必修科目
備考（他学科履修不可）（他学科履修不可）（他学科履修不可）（他学科履修不可）（他学科履修不可）（他学科履修不可）（他学科履修不可）（他学科履修不可）（他学科履修不可）（他学科履修不可）（他学科履修不可）（他学科履修不可）（他学科履修不可）（他学科履修不可）（他学科履修不可）（他学科履修不可）（他学科履修不可）（他学科履修不可）（他学科履修不可）（他学科履修不可）（他学科履修不可）（他学科履修不可）（他学科履修不可）（他学科履修不可）

右記を含むこと ○必修科目 15単位
専門基礎科目33単位
右記を含むこと ○必修科目 10単位、△1選択必修科目 4単位、△2選択必修科目
専門科目
60単位
右記を含むこと※DS 1単位
数理・データサイエンスプログラム†1（※DSは、基礎科目教育課程表（p.78）より1単位修得すること）（※DS及び※MS）
4単位
数理・データサイエンスプログラムとして、数理科学分野の科目を“※MS”、データサイエンス分野の科目を“※DS”と表記します。

卒業要件
†1

時

4単位

10

専門基礎科目・専門科目

ソ
ー
シ学
ャ
科
ル
専
デ
ザ門
イ科
ン目
分
野

○
○
○

※DS
/
※MS

週

社会メディア学科

情報と社会
情報リテラシー演習
統計学基礎
現代国内情勢
現代社会とメディア
社会調査
社会学概論
社会心理学概論
デザインシンキング
認知科学
情報と法
情報セキュリティ
情報と職業
世界のメディア
サイエンス・スタディーズ
データベース
キャリアデザイン(a)キャリアデザイン(b)
情報の倫理
情報政策論
SD PBL(1)SD PBL(2)SD PBL(3)プロジェクト学習
応用統計
社会メディア実験・測定演習
社会文化フィールドワーク
社会調査設計質的調査演習データ分析法社会調査実習
情報通信技術入門
基礎プログラミング演習(1a)基礎プログラミング演習(1b)基礎プログラミング演習(2a)基礎プログラミング演習(2b)コンピュータシステム
コンピュータグラフィックス
インフォグラフィックスデザイン演習
インタフェースデザイン演習
電子商取引論
ＬＡＮ環境演習
サーバシステム構築

必
選
の
別

教育課程表

メディア情報学部

学
科
基
盤
科
目

専
門
科
目

社会メディア学科

履修上の注意事項（社会メディア学科）
1．授業科目履修上の注意事項⬜︎ １・２年次の学修（履修）の考え方

主に必修科目の修得と、基礎科目及び専門基礎科目、学科基盤科目など３年次以降の専門的学習の基礎となる科目の修得をめざす。各学年36単位以上（各学期に最低18単位以上）は取得すること。２年次修了までに72単位以上修得することを目標とする。

⬜︎ ３・４年次の学修（履修）の考え方

専門科目を主に履修し、３年次終了時点で卒業研究(1)着手条件①～②を満たすよう履修する。

４年次では卒業研究に着手し、卒業研究論文を作成する。卒業要件 124 単位以上の修得を目指す。

2．３年次進級条件について２年以上在学して66単位以上修得しなければ、３年次に進級することができないので、２年次終了時までに66単位以上修得すること。２年次までの在学年数は、４年を超えることができない。ただし、休学中の期間は在学期間に加えない。

3．「卒業研究(1)」の着手について３年以上在学して、以下の条件を満たさなければ「卒業研究(1)」の着手は認められないので、この条件を満たすよう履修すること。

①100 単位以上を修得していること。
なお、単位の加算を認められたもの以外の特別履修科目と、教職課程の教職に関する科目の内、卒業要件非加算科目の単位は含めない。

②「事例研究(1)」及び「事例研究(2)」を修得していること。
③３年以上（36 ヶ月）在学（休学期間は在学年数に含めない）していること。
（但し編入学生・再入学生については上記①及び②の条件を満たしていることとする。
）※なお、「卒業研究(2)」に着手するには、「卒業研究(1)」の修得が条件となる。

4．数理・データサイエンスプログラムについて「数理･データサイエンスプログラム」として、数理科学分野（※MS）及びデータサイエン
ス分野（※DS）の科目より４単位以上を修得し、かつデータサイエンス分野（※DS）の科目
より１単位以上を修得しなければならない。

5．その他特に留意すべき点
他学科、他学部の科目を履修する場合は当該学修要覧を参照すること。

87メディア情報学部

10

社会メディア学科

専門基礎科目・専門科目

88

)

専
門
科
目

89
81

(60

単
位

情報編集入門，デ ー タ サ
イエンスリテラシー(2)※DS
社会調査○，
デザインシンキング○，
認知科学

20

情報環境論

19

基礎プログラミング演習(2a)，
基礎プログラミング演習(2b)，コンピュータシステム

情報と社会○，
情報リテラシー演習○，
統計学基礎○※MS，現代国内情勢，現代社会とメディア○，SD PBL(1)○情報通信技術入門△2，
応用統計△1※MS
基礎プログラミング演習(1a)△2，
基礎プログラミング演習(1b)△2

社会学入門(a)(b)，データサ
イエンスリテラシー(1)※DS

Communication Skills(2)○,Reading and Writing(2a)○，Reading and Writing(2b)○Communication Skills(1) ○,Reading and Writing(1a)○，Reading and Writing(1b)○20

メディア文化論，
メディアと表現，
ジャーナリズム論

後期*3 年度によっては同じ時限に授業が入ることがある。その場合は次年度に履修するなど適宜調整すること。

20

教養科目/専門基礎科目/専門科目から 4
単位分選択

インタフェースデザ
イン演習，
サーバシステム構築,
コンピュータグラフィックス
参加型デザイン論，
社会情報デザイン，
異文化間コミュニケーション

データベース，SD PBL(2)○外国語科目から 1 単
位分選択

2年

プロジェクト学習，インフォグラフィッ
クスデザイン演習

情報と法，
情報セキュリティ，
情報と職業基礎体育(1a) △，基礎体育(1b) △日本の政治(a)(b)

外国語科目から 1 単
位分選択

前期

○印必修科目 △印選択必修科目*1 選択科目のいずれか8単位分を選択必修として履修する（△1より4単位、△2より4単位）。
*2 必修以外は学科基盤科目の選択科目と選択必修として履修した科目を除いた科目から選ぶ。

自由選択科目(12 単位)

)

事例研究
卒業研究

学科専門
科目

学科基盤
科目(選択
必修*1)
(8 単位)
学科基盤
科目(選択
科目＋自
由科目*2)

専門基礎科目(33 単位)単
位

教養科目(10 単位)

外国語科目(8 単位)

体育科目(1 単位)

基
礎
科
目

後期

前期

1年

20

教養科目/専門
基礎科目/専門科目から 4 単位分選択

教養科目/専門
基礎科目/専門科目から 4 単位分選択
19

事例研究(2)○

ヒューマンコンピュータインタ
ラクション,
電子商取引論
街づくり論，
行動的意思決定論

情報政策論，
社会心理学概論，
SD PBL(3)○

事例研究(1)○

メディア・プロ
デュース論，
リスクコミュ
ニケーション

LAN 環境演習

後期
外国語科目から 1 単位分選
択3年

データ分析法△1

情報の倫理特別講義(1)

外国語科目から 1 単位分選択

前期履修モデル 1 (社会メディア学科)：情報サービス系企業，ウェブサービス系企業などを目指す学生の例

科目区分（卒業要件）

表－1

(19
3

卒業
研究
(1)○

前期

3

卒業
研究
(2)○

後期

4年

29

0

10

15

0

0

4

必
修

9

0

8

0

0

1

0

選
択
必
修

86

12

42

18

10

0

4

選
択

専
門
科
目

単
位

20

20

20

19

19

20

教養科目/専門
基礎科目/専門科目から 4 単位分選択

教養科目/専門
基礎科目/専門科目から 4 単位分選択
教養科目/専門基礎科目/専門科目から 2
単位分選択

教養科目/専門基礎科目/専門科目から 2
単位分選択

事例研究(2)○

ヒューマンコンピュータインタ
ラクション，
コンピュータグラフィックス
街づくり論，
行動的意思決定論

情報政策論，
認知科学，
SD PBL(3)○外国語科目から 1 単位分選択

後期

事例研究(1)○

メディア・プロ
デュース論，
リスクコミュ
ニケーション

マスコミュニケーション論,
現代国際情勢,メディアと政治,
異文化間コミュニケーショ
ン

メディア文化論，
メディアと表現，
ジャーナリズム論

情報環境論,
自己理解とカウンセリング

データ分析法社会調査設計，質的調査演習，電子商取引論

情報の倫理，
情報セキュリティ

インフォグラフィッ
クスデザイン演習

世界のメディア，SD PBL(2)○コンピュータシステム

情報と法，
情報と職業

特別講義(1)

外国語科目から 1 単位分選
択

前期

3年

社会メディア実験・
測定演習△1

情報編集入門，データサイエ
ンスリテラシー(2)※DS
社会調査○，
社会心理学概論，
デザインシンキング○，

社会学入門(a)(b)，データサ
イエンスリテラシー(1)※DS
情報と社会○，
情報リテラシー演習○，
統計学基礎○※MS，現代国内情勢，現代社会とメディア○，SD PBL(1)○情報通信技術入門△2，
基礎プログラミング演習(1a)△2，
基礎プログラミング演習(1b)△2

外国語科目から 1 単
位分選択

外国語科目から 1 単
位分選択
基礎体育(1a) △，基礎体育(1b) △日本の政治(a)(b)

後期

前期

2年

応用統計△1※MS

Communication Skills(2)○,Reading and Writing(2a)○，Reading and Writing(2b)○Communication Skills(1)○,Reading and Writing(1a)○，Reading and Writing(1b)○社会メディア学科

専門基礎科目・専門科目○印必修科目 △印選択必修科目*1 選択科目のいずれか8単位分を選択必修として履修する（△1より4単位、△2より4単位）。
*2 必修以外は学科基盤科目の選択科目と選択必修として履修した科目を除いた科目から選ぶ。
*3 年度によっては同じ時限に授業が入ることがある。その場合は次年度に履修するなど適宜調整すること。

自由選択科目(12 単位)

事例研究
卒業研究

学科専門
科目

学科基盤
科目(選択
科目＋自
由科目*2)

学科基盤
科目(選択
必修*1)
(8 単位)

専門基礎科目(33 単位)

外国語科目(8 単位)
体育科目(1 単位)
教養科目(10 単位)

後期

前期

1年

3

卒業
研究
(1)○

3

卒業
研究
(2)○

後期

4年
前期

履修モデル 2 (社会メディア学科)：マスコミ，企業の企画・調査・マーケティング部門，広告系企業などを目指す学生の例

科目区分（卒業要件）

表－2)

メディア情報学部

90
82

(60

10

29

0

10

15

0

0

4

必
修

9

0

8

0

0

1

0

選
択
必
修

86

12

42

18

10

0

4

選
択

社会メディア学科 履修系統図
1年
1Q

社会メディア学科 専門科目
学科コア・卒業研究関連
日本語による意思伝達能力および 社会メディア学科特有の能力を修得する

社会メディア学科 専門科目
調査法
統計学的手法および質的研究法に関する能力を修得する

社会メディア学科 専門科目
メディア・コミュニケーション分野
コミュニケーション論全般にわたる
基礎
および応用能力を修得する

M=1

2年

2Q

3Q

4Q

1Q

2Q

3Q

4Q

情報と社会

社会学概論

サイエンス・
スタディーズ

SM-111SM-113SM-211

情報リテラ
シー演習

SM-112SD PBL(1)SD PBL(2)SM-11A

SM-21C

統計学基
礎

応用統計

社会メディア
実験・測定演習

社会調査設
計SM-121SM-123SM-221SM-223

M=2
社会調査

質的調査演
習

社会文化
フィールド
ワーク

SM-122SM-224SM-222

現代社会と
メディア

ジャーナリ
ズム論

マスコミュニケーション
論

メディアと政治

SM-131SM-231SM-232SM-233

現代国内
情勢

現代国際情
勢

SM-132SM-234

M=3
世界のメ
ディア

SM-235

社会メディア学科 専門科目
ソーシャル・デザイン分野
ソーシャル・デザインに関する基礎
および応用能力を修得する

社会メディア学科 専門科目
コンピュータ・リテラシー
コンピュータの基礎およびその応用としてのシステムの成り立ちを学ぶ

自己理解とカ
ウンセリング

社会心理学
概論

異文化間コミュニケーション

SM-133SM-134SM-236

デザインシンキング

インフォグラフィックスデザイン演習

プロジェクト
学習

社会情報デ
ザイン

インタフェース
デザイン演習SM-142SM-242SM-241SM-245SM-246

認知科学

情報環境論

メディア文
化論

メディアと表
現

社会ネット
ワーク論

参加型デザ
イン論

SM-141SM-143SM-243SM-244SM-247SM-248

情報通信技術入門

コンピュータシステム

コンピュータグラフィックス

情報セキュ
リティ

サーバシス
テム構築

データベー
ス

SM-151SM-152SM-153SM-251SM-253SM-254

基礎プログラ
ミング演習
(1a)

基礎プログ
ラミング演習(1b)

基礎プログラ
ミング演習(2a)

基礎プログラ
ミング演習
(2b)

電子商取引
論

SM-154SM-155SM-156

SM-157SM-255

M=4

M=5

情報と法

SM-252
社会メディア学科 専門科目
情報と職業
情報と職業およびキャリアデザイ
ンを学ぶ

M=6

91

情報と職業

キャリアデ
ザイン(a)

キャリアデザイン(b)

SM-261SM-262SM-263

3年
1Q

4年

2Q

3Q

4Q

1Q

2Q

修士課程
3Q

4Q

事例研究(1)

事例研究(2)

卒業研究(1)

卒業研究(2)SM-310SM-311SM-410SM-411

1Q

2Q

3Q

文献研究・演習Ⅰ

4Q

文献研究・演習ⅡSD PBL(3)SM-31C

データ分析
法

社会調査
と
データ分析

SM-321
社会調査実習メディア情報学部

SM-322

現代社会
のマスメ
ディア

情報政策論

SM-333

産業組織心
理学

10

SM-331
行動的意思決定論

SM-332SM-334

メディア・プロ
デュース論

ＮＰＯとソーシャルビジネス

SM-341SM-342

社会メディア学科

リスクコミュ
ニケーショ
ン

文化とコ
ミュニケー
ション

情報
デザイン論

認知科学
特論

情報社会
論

SM-343

ＬＡＮ環境演習ヒューマンコンピュータインタラク
ション

SM-351SM-353

メディア
技術と社
会

科目ナンバリング： YY - L M D
YY： 科目区分（左記）
SM： 社会メディア学科
専門科目
L： レベル
1： 入門
2： 基礎
3： 応用
4： 卒業研究5： 修士基礎
6： 修士応用

情報の倫理

SM-352

M： 科目群（左記）
D： 識別番号92

専門基礎科目・専門科目

街づくり論

社会メディア学科

学習・教育到達目標と授業科目の関係
前項までに示した各授業の内容が，本学科の学習・教育到達目標とどのように関連するかを明確に理解できるよう，学習・教育到達目標一つ一つに対する各授業の関与の程度を下表に示す。
学習・教育到達目標(A)

豊かな教養と建学の精神である「公正・自由・自治」を実践できる気概を持ち，世界的な視野で物事を根本から考える能力を養う【幅広い素養の養成】(B)

技術が自然や社会に及ぼす影響を理解し，使命感と倫理観を持って社会と環境に対する責任を果たすことのできる能力を養う【倫理観の養成】(C)

ソフトウェア開発や情報理論，メディア処理を学ぶのに必要となる基礎的な能力を養う【情報社会に必要な基礎学習能力の養成】(D)

専門分野に関する基盤となる知識と応用力を養う【社会メディアの基盤学習能力の養成】(E)

専門分野に関する知識と応用力を身に付け，情報システムに関連する諸問題を扱い，また情報システムをデザイン・総合プロ
デュースする能力を養う【社会メディアの専門学習能力とデザイン・総合プロデュース力の養成】(F)

日本語による口頭発表，討論，論理的記述能力，および国際感覚と英語によるコミュニケーション能力を養う【論理的記述能
力・コミュニケーション能力の養成】(G)

自発的，継続的に問題を分析・解決する能力，および専門的課題についての自律能力を養う【自律的学習能力の養成】(H)

他者とも連携したプロジェクト型研究の遂行能力を養う【プロジェクト遂行能力の養成】
◎
○

区分

外
国
語
科
目

体
育
科
目

教
養
科
目

専
門
基
礎
科
目

学習・教育到達目標に関係が深い科目
学習・教育到達目標に関係がある科目

学習・教育到達目標

授業科目

必選

単位数

学年学期

Communication Skills(1)

○

1

1前

〇

◎

Communication Skills(2)

○

1

1後

〇

◎

Reading and Writing(1a)

○

0.5

1前

〇

◎

Reading and Writing(1b)

○

0.5

1前

〇

◎

Reading and Writing(2a)

○

0.5

1後

〇

◎

Reading and Writing(2b)

○

0.5

1後

〇

◎

基礎体育(1a)
基礎体育(1b)
基礎体育(2a)
基礎体育(2b)

△
△
△
△

0.5
0.5
0.5
0.5

1前
1前
1後
1後

◎
◎
◎
◎

(A)

(B)

教養科目(1)◎○

教養科目(2)◎○

教養科目(3)◎○

教養科目(4)◎○

教養科目(5)

◎

○

○
◎

◎
◎

情報と社会
情報リテラシー演習
統計学基礎
現代国内情勢
現代社会とメディア
社会調査
社会学概論
社会心理学概論
デザインシンキング
認知科学
情報と法
情報セキュリティ
情報と職業
世界のメディア
サイエンス・スタディーズ
データベース
キャリアデザイン(a)キャリアデザイン(b)
情報の倫理
情報政策論
SD PBL(1)SD PBL(2)SD PBL(3)

○
○
○
○
○

○

○
○
○

2
2
2
2
2
2
2
2
2
2
2
2
2
2
2
2
1
1
2
2
1
1
1

93

1前
1前
1前
1前
1前
1後
1後
1後
1後
1後
2前
2前
2前
2後
2後
2後
2後
2後
3前
3後
1前
2後
3後

(C)

◎
◎
◎

○
○
◎
○

◎
○

◎
◎
◎

◎

◎

(D)

(E)

(F)

(G)

◎
○
◎
◎
◎
◎
◎
◎
◎

◎

○

◎
○
◎
○
○
◎
◎
◎
◎

(H)

◎
◎
◎

○
○
◎
◎
◎
◎

○
○
○

社会メディア学科
学習・教育到達目標と授業科目の関係
◎
○
区分

授業科目

必選

プロジェクト学習

学
科
基
盤
科
目

ソ
ー
シ学
ャ科
ル専
デ
ザ門
イ科
ン目
分
野
)
(

2

学習・教育到達目標
(A)

(B)

(C)

(D)

2前

○

◎

(E)

(F)

(G)

(H)
◎

応用統計

△1

2

1後

○

◎

社会メディア実験・測定演習

△1

2

2前

○

◎

社会文化フィールドワーク

△1

1

2後

○

◎

◎

社会調査設計

△1

2

2後

○

◎

◎

質的調査演習

△1

2

2後

○

◎

◎

データ分析法△1

2

3前

社会調査実習△1

2

3

情報通信技術入門

△2

2

1前

基礎プログラミング演習(1a)

△2

1

1前

○

◎

◎

基礎プログラミング演習(1b)

△2

1

1前

○

◎

◎

基礎プログラミング演習(2a)

△2

1

1後

○

◎

◎

基礎プログラミング演習(2b)

△2

1

1後

○

◎

◎

コンピュータシステム

△2

2

1後

○

◎

コンピュータグラフィックス

△2

2

1後

○

◎

インフォグラフィックスデザイン演習

△2

2

2前

インタフェースデザイン演習

△2

2

2後

電子商取引論

△2

2

2後

○

◎

ＬＡＮ環境演習

△2

2

3前

◎

○

◎

サーバシステム構築

△2

2

2後

○

◎

◎

ヒューマンコンピュータインタラクション

△2

2

3後

○

◎

○

情報環境論

2

1後

○

◎

メディア文化論

2

2前◎

メディアと表現2

2前◎

社会情報デザイン

2

2後

◎

○

参加型デザイン論

2

2後

◎

○

社会ネットワーク論

2

2後

◎

メディア・プロデュース論

2

3前

◎

◎

ＮＰＯとソーシャルビジネス

2

3前

◎

◎

街づくり論

2

3後

◎

○

自己理解とカウンセリング

2

1後

◎

○

ジャーナリズム論

2

2前

◎

○

マスコミュニケーション論

2

2後

◎

○

現代国際情勢

2

2後

◎

○

メディアと政治

2

2後

◎

○

異文化間コミュニケーション

2

2後

○

◎

リスクコミュニケーション

2

3前

○

◎

産業組織心理学2

3前◎

行動的意思決定論

2

3後

◎

○

◎

◎
◎

◎

◎

○

◎
◎
〇

○

○

○

◎

○

○

2

3前

○

◎

◎

◎

○

事例研究(2)

○

2

3後

○

◎

◎

◎

○

卒業研究(1)

○

3

4前

○

◎

◎

◎

○

卒業研究(2)

○

3

4後

○

◎

◎

◎

○

94

専門基礎科目・専門科目

事例研究(1)

10
社会メディア学科

)

メ
デ
ィ
ア
・学
コ科
ミ
ュ専
ニ門
ケ科
ー
シ目
ョ
ン
分
野

学年学期

メディア情報学部

(

専
門
科
目

単位数

学習・教育到達目標に関係が深い科目
学習・教育到達目標に関係がある科目

95

メディア情報学部 情報システム学科

専

門

科

目

メディア情報学部

専門基礎 科目11
情報システム学科
専門基礎科目・専門科目

96

情報システム学科
人々が幸福に暮らせる自然環境・社会環境を維持発展していく基盤として，多様なニーズに人材の養成及び教育研究上の目的

応える安全で安心な情報システムの実現に向けた諸課題に取り組むことで，優れたシステムを作り上げるとともに，その必要性を戦略的に提言・説明し実現に向けマネジメントできる
アセスメント力を持った人材の養成を目的とする。

情報システム学科で学ぶにあたって
情報システム学科主任教授 増田 聡
１．情報システム学科で何を学ぶか
情報システム学科は、「誰もが情報システムを快適、かつ安全に利用できるよう、利用者の多様なニーズ・
視点に立ったシステム構築を実現できるプロフェッショナル」の育成を掲げる学科である。この育成のために「プログラミングやメディア処理技術、Web 制作技術とともに、ICT アセスメントや情報セキュリティ、
情報管理など、高度な情報システム実現に向け、調査・分析・実現・評価・改善をプロデュースする総合的な方法」を学ぶカリキュラムを用意している。
本学修要覧に記載の通り、所定の年限の在学と所定の単位を修得すれば卒業となり、情報学の学士が授与されることになるが、それは、以下の能力を獲得していることを意味する。
・学科が設定した専門分野とそれに関連した領域を学習し、ユーザの立場から誰もが安心して安全に使える
人に優しい情報システムを構築することができる基礎技術と個人から企業組織まで多様なニーズをくみ上げて調査、分析、評価、改善できる基礎的能力。
・プログラミング言語の基礎から画像・音などのメディア処理、データマイニングを含む情報学の基礎及びLAN などのネットワークの基礎を理解し、社会において情報技術を活用できる能力。
・情報システムやサービスに関して、ユーザのニーズを調査・分析し、評価する能力を持ち、課題解決に向けて、提言できる能力。
これらの能力の獲得が、本学科で学んだ証であるので、卒業までにしっかりと身につけ、社会に羽ばたいてほしい。
２．教育目標本学科では、以下の方針で、カリキュラムを編成している。
 幅広い視野と教養を身に付けるために、外国語科目、体育科目、および、社会科学、人文学、情報処理、社会実習に関わる科目などからなる教養科目を設置する。
 情報社会を理解し分析するにあたって必要な基礎知識や技能などについて、社会科学と情報科学の視点から修得させることを目的として専門基礎科目を設置する。人間・社会との関わりについて多様な視点も尊重しながら学ぶ科目、インターネットや情報ネットワークと情報セキュリティを学ぶ科目、微分積分学、
線形代数学、確率統計などの数学系科目などから構成する。
 学科に関わる専門的な方法論と知識を体系的に学ぶために、情報システム構築に必要な科目と情報システ
ムや情報サービスの分析、評価を行うために必要な科目を設置する。学科基盤科目と専門分野ごとの学科
専門科目を置き、ユーザの立場から誰もが安心して安全に使える人に優しい情報システムを構築することができる基礎技術と個人から企業組織まで多様なニーズをくみ上げて調査、分析、評価、改善できる基礎的能力を身に付けることができる構成とする。
 学科基盤科目では、学科の専門分野に共通して修得すべき科目を教授し、専門科目の体系的学習の基盤を養う。学科基盤科目として、情報システムを実現する上で必要とされる数学に関する標準的な科目、プロ
グラミングやソフトウェア開発に関する科目、情報理論、人工知能など情報学の基礎を学ぶ科目、映像や音などメディア処理を学ぶ科目などから構成する。
 学科専門科目では、専門分野を「システムデザイン」と「ICT アセスメント」の 2 分野に区分し、情報システムをデザインし、これを作り上げる情報システム要素技術を統合できる能力を養う専門性の高い科目
97

群によって構成することで専門分野を深く掘り下げた内容を教授する。
 専門科目では、実習や演習などを重視し、実践的に能力の積み上げを図る。3 年次の事例研究および 4 年
次の卒業研究を必修とし、調査・分析能力、問題の解決・提言能力の涵養に向け、丁寧な個別指導を行う。
３．教育の特徴
本学修要覧に、卒業後の進路として、「ICT 系・メディア系・一般企業の情報システム開発部門」を目指す場合と、「ICT 企業の IT マネジメント部門、システムコンサルタント系」を目指す場合に分け、履修モデルを掲載しているので、これを見据えた履修計画を立ててほしい。しかしながら、両分野に必要な基盤は共通している。
両分野の専門科目群を学ぶ上での基盤となる知識や技術を身につけるのが、学科基盤科目である。このため、必修となっている科目が多い。プログラミング演習などのプログラミング系科目、情報理論、ディジタ
ル信号処理、コンピュータシステム、ヒューマンコンピュータインタラクション、コンピュータネットワー
ク、人工知能とデータマイニングなどの情報学系科目がある。また LAN 環境演習でネットワーク構築技術を学ぶ。
システムデザイン分野の学科専門科目群は、両分野共通の必修科目であるサーバ構築などのシステム基盤に係る科目、音声や映像といったマルチメディア情報の処理など、現代社会を支える様々なディジタル技術の知識・技術を習得し、誰もが使え、安全で安心な情報システムをデザイン・構築する力を獲得するためのものである。サーバシステム構築やサーバ管理演習、マルチメディア情報処理、マルチメディア記述法、ビジュアライゼーション、コンピュータシミュレーション、Web プログラミングの科目がある。
び、ユーザのニーズを調査・分析し、ビジネスとして成立させるための諸条件を勘案したシステム設計、要員などのリソース確保、実行管理、評価などができる総合プロデュース力を獲得するためのものである。組織とマネジメント、システムソリューション、電子商取引論、企業統治と情報管理、ネットワークセキュリ
ティの科目がある。
また、3 年次後期から全員が各研究室に配属され、ゼミ形式の指導が始まる。3 年次の事例研究に続き、4メディア情報学部

ICT アセスメント分野の学科専門科目群は、情報システムを構築する上で必要となる要素技術の理解およ

年次に卒業研究を行う。この過程で、指導教員から研究の助言を得て、自らの専門性を深めていく。自主性が強く求められる専門科目である。

11

所定の年限を在学し所定の単位を修得すれば卒業できるが、それだけであってほしくない。大学の勉強が、社会に出て活用できなければ、勉強した意味がない。試験前にあわてて勉強するようでは、使える学問とはならない。学んだ知識を日々復唱し、実生活に使われている技術に照らし合わせて考えることにより、堅牢な知識となる。大学では、高校までと違い、授業は学びのきっかけとして、授業で気になった内容は自ら深堀りする自主性が求められる。
きるのは、数年である。世の中の技術の進展は速い。しかも進展のスピードは、加速している。大学で学んだことだけで、生涯働き続けられるほど、世の中は甘くはない。この時代を生き抜くためには、常に学ぶ姿
勢が重要である。大学時代に生涯学び続けられるための基礎学力を高めておくことが重要である。そうしておけば、新しいことも苦労なく受容することができるようになる。それとともに、学びの姿勢・やり方を獲得してほしい。すなわち、計画を立て（計画力）、集中して（集中力）、しかも持続して（持続力）、最後までやりぬく力（完遂力）である。これが身についていれば、どんな変化にも柔軟に対応できるはずである。これを念頭に、大学での勉強を進めてほしいと思う。
合わせ、大学生活でしかできない体験をたくさんしてほしい。今が、一番の挑戦、成長の時である。後悔のない大学生活を送ってもらいたい。

98

専門基礎科目・専門科目

また、この過程で、新しいことを自ら学ぶ姿勢、やり方を学んでほしい。大学で学んだことだけで対応で情報システム学科

４．学修にあたって情報システム学科における科目区分の考え方＜情報システム学科専門科目＞
情報システム学科の専門科目では、情報システムを学んでいく上での助けになるよう、科目内容に基づいていくつかの分類を行っている。履修する際にはこれらや履修モデルを参考に、1 年のうちは基礎固めを中心にバランスよく、2 年からは徐々に関心領域を重視しながら履修を進め、3、4 年次には研究を意識しながら専門性を高める履修を進めることが重要である。
■専門基礎科目・学科基盤科目
情報システム学科で学び、事例研・卒研での研究に進むうえでの基礎知識、方法論に関する科目を配置している。内容としては、情報通信システムの基礎から現在の状況の理解に関する科目群、情報システム実現上で必要な数学基礎知識とその発展科目群、プログラ
ミングを体系的に基礎から応用までを学修する科目群そして PBL 科目群に大よそ分類できる。特に重要な科目は、必修あるいは選択必修の指定がされている。
［情報通信システムの基礎から現状理解に関する科目群］「情報リテラシー演習」、「ICT アセスメント概論」、「情報数学」、「コンピュータ
システム」、「LAN 環境演習」、「情報理論」などから成る。
［数学基礎知識とその発展科目群］「教養数学(a),(b)」、「微分積分学(1a),(1b) 」、「線形代数学(1a),(1b)」、「線形代数学(2a),(2b)」、などから成る。
［プログラミング系科目群］「プログラミング基礎演習 A」、「プログラミング基礎演習 B」、「アルゴリズムとプログラミング」、「ソフトウエア開発技法」、「プログラミング演習 A」、「プログラ
ミング演習 B」などから成る。
［PBL 科目群］_「SD PBL(1)」では、東京都市大学の導入教育と位置付け、“心に学びの灯を点ける”教育プログラムとする。ねらいと授業計画は、総合力をもって社会変革に挑む
ためのリテラシー・コンピテンシーの修得をめざし、都市に集約されるような地球的かつ複合的な問題に対して未来志向の視点からボーダーを超えて取り組む心99

構えを育む。到達目標は、専門家としての視点のあり方と大学における自らの学
びのスタイルを身につけることである。
_「SD PBL(2)」では、卒業研究へつなぐ役割をもつ科目とする。ねらいと授業計
画は、総合力をもって社会変革に挑むためのリテラシー・コンピテンシーの修得をめざし、都市に集約されるような地球的かつ複合的な問題に対して未来志向の視点からボーダーを超えて取り組む。到達目標は、どのようなチームや状況においても自らの能力を発揮できるスキルと姿勢を身につけることである。
_「SD PBL(3)」では、卒業研究や卒業後の学びへつなぐ統合的・学際的な科目とする。ねらいと授業計画は、総合力をもって社会変革に挑むためのリテラシー・
コンピテンシーの修得をめざし、都市に集約されるような地球的かつ複合的な問題に対して未来志向の視点から解決策を提案する。到達目標は、自らの能力を発揮して問題解決に貢献するスキルと姿勢を身につけることである。
■学科専門科目を配置しており、大きく 2 つの分野に分かれる。それぞれに分類される科目名の詳細は、カリキュラム表に記載されている。
［システムデザイン分野］
情報システムの構築・運用管理などに関する科目群や、マルチメディア情報の取メディア情報学部

専門性を高めながらさらに深く学んでいくための知識や、考え方について講義する科目

り扱いに関する科目群等から成る。特にサーバ系科目は重要であるため、必修科目に指定している。

11

産業社会に関する基礎知識、人間・組織マネジメント、情報政策・情報管理等を学び、システム開発のプロジェクト計画を立案・実現・運用などの総合的能力を養う科目等から成る。

情報システム学科［ICT アセスメント分野］

専門基礎科目・専門科目100

メディア情報学部

教育課程表の注意事項● 「学部共通科目」は、両学科共通として教育課程表を掲載している。
● 「専門科目」は、学科毎に教育課程表を掲載している。
● 週時間数の「2」時間は、100 分授業（1 授業時間）のことである。
● 週時間数の（）書きのものは、クラスにより前期または後期に配当される。

● 「数理･データサイエンスプログラム」として、数理科学分野の科目を“※MS”、
データサイエンス分野の科目を“※DS”と記している。
● 時間割編成等の運用上、開講時期や担当教員を変更する場合がある。
● 「教職課程」を履修するには、別途、教職課程履修登録をしなければならない。

101

メディア情報学部

情報システム学科

区分

専門基礎科目・専門科目

授業科目

必
選
の
別

※DS
/
※MS

情報リテラシー演習○

ＩＣＴアセスメント概論
情報と社会

2年

数

3年

4年

前期 後期 前期 後期 前期 後期 前期 後期

科目
ナンバ
リング

2

2

IF-131

2

2

IF-133

2

2

IF-135

1

1

IF-171

教養数学(b)○1

1

IF-17422※MS△印選択必修科目
備考（他学科履修不可）

IF-1362

2

IF-137

線形代数学(1a)

○

※MS

1

1

IF-172

線形代数学(1b)

○

※MS

1

1

IF-175

微分積分学(1a)

○

※MS

1

1

IF-173

微分積分学(1b)

○

※MS

1

1

IF-176

情報と法2

2

IF-231

情報と職業

2

2

IF-232

メディアと表現2

2

IF-233

線形代数学(2a)

○

※MS

1

1

IF-271

線形代数学(2b)

○

※MS

1

1

IF-274

微分積分学(2a)

※MS

1

1

IF-272

微分積分学(2b)

※MS

1

1

IF-275確率統計(a)※MS

1

1

IF-273

確率統計(b)※MS

1

1

IF-276

情報セキュリティ

22

データベース2

2

IF-234

サイエンス・スタディーズ

2

2

IF-235

キャリアデザイン

2

2

情報の倫理

2

アカウンティングシステム

2

IF-236

IF-1342

IF-331
2

IF-333

SD PBL(1)○1SD PBL(2)○1SD PBL(3)○1

プログラミング基礎演習Ａ○

2

アルゴリズムとプログラミング○

2

プログラミング基礎演習Ｂ

○

2

2

IF-123

ソフトウエア開発技法

○

2

2

IF-124

プログラミング演習Ａ

△

2

2

IF-221（他学科履修不可）

プログラミング演習Ｂ

△

2

2

IF-222

1

IF-101（他学科履修不可）

IF-201（他学科履修不可）

IF-304（他学科履修不可）

2

IF-121（他学科履修不可）

2

IF-122（他学科履修不可）

1
2（他学科履修不可）

システム開発演習Ａ2

2

IF-223（他学科履修不可）

システム開発演習Ｂ2

2

IF-224（他学科履修不可）

オブジェクト指向方法論

2

2

IF-225○2

コンピュータシステム

○

2

2

IF-142コンピュータネットワーク

2

2

IF-143

オペレーティングシステム

2

2

IF-144コンピュータグラフィックス

2

2

情報理論

2

2

ディジタル信号処理

2

2

ヒューマンコンピュータインタラクション

2

2

2

2

人工知能とデータマイニング○

ＬＡＮ環境演習○※DS

2

IF-14111

IF-145
IF-241
IF-243IF-244IF-245

2

2

IF-251

2

2

IF-332（他学科履修不可）

(

○

2

2

IF-351（他学科履修不可）

サーバ運用技術○1

1

IF-352（他学科履修不可）

2

2

IF-341

マルチメディア記述法

2

2

IF-342

ビジュアライゼーション

2

2

IF-321（他学科履修不可）

機械学習とシミュレーション

2

2

IF-322（他学科履修不可）

Ｗｅｂプログラミング

2

IF-323（他学科履修不可）

電子商取引論2

企業統治と情報管理2

2

組織とマネジメント

2

2

システムソリューション

2

2

ネットワークセキュリティ

2

2
3

)

マルチメディア情報処理(

2

IF-262
IF-361
IF-362

)

I
C 学
T 科
分
ア専
野
セ門
ス科
メ
目
ン
ト

2

卒業要件

IF-324IF-364

事例研究○

2

IF-313（他学科履修不可）

卒業研究(1)

○

3

6

(6)

IF-412（他学科履修不可）

卒業研究(2)

○

3

(6)

6

IF-413（他学科履修不可）

専門基礎科目33単位

右記を含むこと

○必修科目

13単位

専門科目

60単位

右記を含むこと○必修科目

27単位、△選択必修科目

(3)

2単位

数理・データサイエンスプログラム†1（※DS及び※MS）
4単位†1

数理・データサイエンスプログラムとして、数理科学分野の科目を“※MS”、データサイエンス分野の科目を“※DS”と表記します。

102

専門基礎科目・専門科目

サーバシステム構築

情報システム学科

情報数学

データ分析法
シ
ス
テ学
ム科
デ専
ザ門
イ科
ン
目
分
野

間

メディア情報学部

専
門
科
目

1年

○印必修科目
時

○

情報環境論

学
科
基
盤
科
目

週

教養数学(a)
統計学基礎

専
門
基
礎
科
目

単
位
数

教育課程表

履修上の注意事項 （情報システム学科）
1．授業科目履修上の注意事項⬜︎ １・２年次の学修（履修）の考え方

主に必修科目の修得と、基礎科目及び専門基礎科目、学科基盤科目など３年次以降の専門的学習の基礎となる科目の修得をめざす。各学年36単位以上（各学期に最低18単位以上）は取得すること。２年次修了までに72単位以上修得することを目標とする。

⬜︎ ︎３・４年次の学修（履修）の考え方

専門科目を主に履修し、３年次終了時点で卒業研究(1)着手条件①～②を満たすよう履修する。４年次では、卒業研究に着手し、卒業研究論文を作成する。卒業要件 124
単位以上の修得を目指す。

2．３年次進級条件について２年以上在学して66単位以上修得しなければ、３年次に進級することができないので、２年次終了時までに66単位以上修得すること。２年次までの在学年数は、４年を超えることができない。ただし、休学中の期間は在学期間に加えない。

3．「卒業研究(1)」の着手について３年以上在学して、以下の条件を満たさなければ「卒業研究(1)」の着手は認められないので、この条件を満たすよう履修すること。

①100 単位以上を修得していること。
なお、単位の加算を認められたもの以外の特別履修科目と、教職課程の教職に関する科目の内、卒業要件非加算科目の単位は含めない。

②「事例研究」を修得していること。
③３年以上（36 ヶ月）在学していること（休学期間は在学年数に含めない）。
（但し編入学生･再入学生については上記①及び②の条件を満たしていることとする。）※なお、「卒業研究(2)」に着手するには、「卒業研究(1)」の修得が条件となる。
4．数理・データサイエンスプログラムについて「数理･データサイエンスプログラム」として、数理科学分野（※MS）及びデータサイ
エンス分野（※DS）の科目より４単位以上を修得し、かつデータサイエンス分野（※DS）の科目より１単位以上を修得しなければならない。

5．その他特に留意すべき点
他学科、他学部の科目を履修する場合は当該学修要覧を参照すること。

103

情報通
信シス
テム

学科専門
科目

学
科
基
盤
科
目

プログ
ラミン
グ

専門基礎科目（33 単位）

教養科目（10 単位）

体育科目（1 単位）

外国語科目（8 単位）

英語選択科目(a),(b)
英語以外の外国語科
目(2a),(2b)英語選択科目(a),(b)
英語以外の外国語科目(1a),(1b)

20

20

20

マルチメディア情報処理
マルチメディア記述法
ビジュアライゼーション
機械学習とシミュレーション
企業統治と情報管理
組織とマネジメント

20

20

LAN 環境演習○
データ分析法

3年

サーバシステム構築○
サーバ運用技術○
電子商取引論マイニング○

人工知能とデータ*ヒューマンコンピュー
タインタラクション*オブジェクト指向方法論(システム開発演習 A､システム開発演習 B)

情報と法
情報と職業
線形代数学(2a)○線形代数学(2b)○微分積分学(2a)微分積分学(2b)確率統計(a)
確率統計(b)
情報セキュリティ
プログラミング 基礎演習
(プログラミング演B○
習 A△,
ソフトウエア開発技法○
プログラミング演
習 B△)
コンピュータシステム○*情報理論
オペレーティングシステム *ディジタル信号処理*コンピュータネットワーク*コンピュータグラフィックス

プログラミング基礎演
習 A○
アルゴリズムとプログ
ラミング○
情報数学○

情報の倫理

線形代数学(1a)○線形代数学(1b)○微分積分学(1a)○微分積分学(1b)○

情報リテラシー演習
ICT アセスメント概論○
情報と社会
教養数学(a) ○教養数学(b) ○SD PBL(1)○前期

日本経済論(a),(b)データベース
キャリアデザイン
SD PBL(2)○後期

前期

キャリアデザイン基礎
情報編集入門Communication
Skills(2) ○Reading andWriting(2a),(2b)○後期

2年*心理学入門*現代の物理(a),(b)Communication Skills(1)○Reading andwriting(1a),(1b)○基礎体育(1a),(1b)△前期

1年

情報システム学科

専門基礎科目・専門科目○印必修科目、 △印選択必修科目、 （ 、 ）はカッコ内のいずれかを選択する。両方を選択することも可能である。
*は、2科目のうち、いずれかを履修することを意味する。
**は、2科目のうち、履修していない2科目を履修することを意味する。
右端「選択」単位欄の ( ) 内は各区分の卒業要件を超え、自由選択単位として含める単位数である。
（注１）教職課程履修者は教科に関する科目を優先的に履修すること。
（注２）TAP生は1年前期に専門科目や専門基礎科目を優先的に履修すること。

自由選択科目（12 単位）
合計（124 単位）

専
門
科
目
（
６
０
単
位
）

基
礎
科
目
（
１
９
単
位
）

科目区分
（卒業要件）

履修モデル（情報システム学科）

メディア情報学部

104

11

15

事例研究○

Web プログラミング
システムソリューション
ネットワークセキュリティ**コンピュータネットワーク**コンピュータグラフィックス**オブジェクト指向方法論**ヒューマンコンピュータイン
タラクション

アカウンティングシステム
SD PBL(3)○後期

7

卒業研究(1)○**情報理論**ディジタル信号処理**心理学入門**現代の物理(a),(b)

前期

後期

3

卒業研究(2)
○

4年

44

0

27

13

3

0

2

0

0

1

0
0

0

選
択
必
修

4

必
修

78

(13)

38
(7)

22
(2)

10

0

8
(4)

選
択

情報システム学科 履修系統図
1年
1Q

2Q

2年
3Q

4Q

1Q

2Q

情報リテラ
シー演習

IF-231
ＩＣＴアセス
メント概論

IF-234

情報と職業

IF-232

IF-133
M=3
情報と社
会

4Q
データベー
ス

情報と法

IF-131
専門基礎科目
情報関連
情報システムを学ぶための知識基盤および技術者としての倫理観を身に付ける

3Q

キャリアデ
ザイン

IF-134

情報環境論

情報セキュ
リティ

メディアと表現サイエンス・
スタディーズ

IF-137

IF-236

IF-233

IF-235確率統計(a)

確率統計(b)

IF-273

IF-276

IF-135

統計学基礎

IF-136
教養数学(a)IF-171
専門基礎科目
数学系
数学の原理と考え方を理解し応用する能力を養う

教養数学
(b)

IF-174

M=7

専門基礎科目
PBL系
学科の特色と専門性や、大学の学びと社会のかかわりを理解し、幅広い教養を修得する

線形代数学
(1a)

線形代数学
(1b)

線形代数学
(2a)

線形代数学
(2b)

IF-172

IF-175

IF-271

IF-274

微分積分学
(1a)

微分積分学
(1b)

微分積分学
(2a)

微分積分学
(2b)

IF-173

IF-176

IF-272

IF-275SD PBL(1)SD PBL(2)IF-101

IF-201

M=0

オブジェクト
指向方法論

IF-225
学科基盤科目・学科専門科目
ソフトウェアおよびプログラミング
ソフトウェアおよびプログラミングに関する能力を修得する

M=2

プログラミン
グ演習Ｂ

システム開発演習Ｂ

IF-222

IF-22472
プログラミン
グ基礎演習
Ａ

アルゴリズ
ムとプログ
ラミング

プログラミン
グ基礎演習
Ｂ

ソフトウエア
開発技法

プログラミン
グ演習Ａ

システム開
発演習Ａ

IF-121

IF-122

IF-123

IF-124IF-221

IF-223コンピュータグラフィックス

IF-145
学科基盤科目・学科専門科目
情報通信システムに関する科目及びシステムデザイン分野
コンピュータ全般にわたる基礎および応用能力
やマルチメディア情報の取り扱いを修得する

学科基盤科目・学科専門科目
情報通信システムの構築に関する科目
情報システムの構築・運用を修得する

M=4

情報数学

情報理論

ディジタル
信号処理

IF-141

IF-241

IF-243コンピュータシステム

オペレーティ
ングシステムIF-142

IF-144コンピュータネットワーク

人工知能とデータマイニング

ヒューマンコンピュータインタラク
ション

IF-143IF-245

IF-244

サーバシス
テム構築

サーバ運用
技術

IF-351IF-352

M=5

電子商取引
論

学科基盤科目・学科専門科目
ICTアセスメント分野
産業社会に関する基礎知識、人間・組織マネジ
メント、情報政策・情報管理等を学び、システム開発のプロジェクト計画を立案・実現・運用などの総合的能力を習得する。

M=6

専門科目
事例研究・卒業研究
日本語による意思伝達能力および情報技術者能力を修得する

M=1

IF-262

105

3年
1Q

2Q

4年
3Q

4Q

1Q

2Q

修士1年（参考）
3Q

4Q

専門科目(情報システム分野)

専門基礎科目(分野横断)

アカウンティ
ングシステムIF-333

科目ナンバリング： YY - L M D

情報の倫理

YY： 科目区分
IF： 情報システム学科 専門科目

IF-331

L： レベル
1： 入門
2： 基礎
3： 応用
4： 卒業研究5： 修士基礎
6： 修士応用
M： 科目群（左記）
D： 識別番号SD PBL(3)IF-304システムソリューション

IF-324

メディア情報学部

機械学習とシミュレーション

IF-322
Ｗｅｂプログラミング

IF-323
ビジュアライ
ゼーション

連続系と離散系のモデリング

IF-32111
マルチメディア
記述法

IF-341

IF-342

メディア情報処理

データ分析
法

情報システム学科

マルチメディア
情報処理

知能科学

IF-332

ＬＡＮ環境演習IF-251IF-251
メディア技術と社会

企業統治と
情報管理

組織とマネジメント

IF-361

IF-362

情報システムとビジネス

社会調査とデータ分析

Environmental and Social
Systems

ネットワーク
セキュリティ

IF-364

情報ネットワークとセキュリ
ティ

事例研究

卒業研究(1)

卒業研究(2)

IF-313

IF-412

IF-413

都市生活学概論

都市環境モデリング

106

専門基礎科目・専門科目

ＬＡＮ環境演習情報システム学科

学習・教育到達目標と授業科目の関係
前項までに示した各授業の内容が，本学科の学習・教育到達目標とどのように関連するかを明確に理解できるよう，学習・教育到達目標一つ一つに対する各授業の関与の程度を下表に示す。
学習・教育到達目標(A)

豊かな教養と建学の精神である「公正・自由・自治」を実践できる気概を持ち，世界的な視野で物事を根本から考える能力を養う【幅広い素養の養成】(B)

技術が自然や社会に及ぼす影響を理解し，使命感と倫理観を持って社会と環境に対する責任を果たすことのできる能力を養う【倫理観の養成】(C)

ソフトウェア開発や情報理論，人工知能，映像や音などメディア処理などを学ぶのに必要となる数学や論理的な能力を養う【情報システムに必要な基礎学習能力の養成】(D)

専門分野に関する基盤となる知識と応用力を養う【情報システムの基盤学習能力の養成】(E)

専門分野に関する知識と応用力を身に付け，情報システムに関連する諸問題を扱い，また情報システムをデザイン・総合プロ
デュースする能力を養う【情報システムの専門学習能力とデザイン・総合プロデュース力の養成】(F)

日本語による口頭発表，討論，論理的記述能力，および国際感覚と英語によるコミュニケーション能力を養う【論理的記述能
力・コミュニケーション能力の養成】(G)

自発的，継続的に問題を分析・解決する能力，および専門的課題についての自律能力を養う【自律的学習能力の養成】(H)

他者とも連携したプロジェクト型研究の遂行能力を養う【プロジェクト遂行能力の養成】
◎
○

体
育
科
目

教
養
科
目

必選

単位数

学年学期

Communication Skills(1)

○

1

1前

○

◎

Communication Skills(2)

○

1

1後

○

◎

Reading and Writing(1a)

○

0.5

1前

○

◎

Reading and Writing(1b)

○

0.5

1前

○

◎

Reading and Writing(2a)

○

0.5

1後

○

◎

Reading and Writing(2b)

○

0.5

1後

○

◎

基礎体育(1a)

△

0.5

1前

基礎体育(1b)

△

0.5

1前

基礎体育(2a)

△

0.5

1後

基礎体育(2b)

△

0.5

1後

(A)

(B)

教養科目(1)◎○

教養科目(2)◎○

教養科目(3)◎○

教養科目(4)◎○

教養科目(5)◎○

情報リテラシー演習
ＩＣＴアセスメント概論

○

情報と社会

専
門
基
礎
科
目

学習・教育到達目標

授業科目

区分

外
国
語
科
目

学習・教育到達目標に関係が深い科目
学習・教育到達目標に関係がある科目

(C)

(D)

2

1前

◎

◎

◎

2

1前

○

◎

◎

2

1前

○

◎

教養数学(a)

○

1

1前

◎

教養数学(b)

○

1

1前

◎

統計学基礎

2

1前

情報環境論

2

1後

◎
◎

◎

線形代数学(1a)

○

1

1後

◎

線形代数学(1b)

○

1

1後

◎

微分積分学(1a)

○

1

1後

◎

微分積分学(1b)

○

1

1後

情報と法

2

2前

◎

◎

情報と職業

2

2前

○

◎

107

◎

○

(E)

(F)

(G)

(H)

情報システム学科
学習・教育到達目標と授業科目の関係
◎
○
区分

授業科目

必選

メディアと表現

専
門
基
礎
科
目

2

2前

学習・教育到達目標
(A)

(B)

○

◎

(C)

(D)

線形代数学(2a)

○

1

2前

◎

線形代数学(2b)

○

1

2前

◎

微分積分学(2a)

1

2前

◎

微分積分学(2b)

1

2前

◎

確率統計(a)

1

2前

◎

○

確率統計(b)

1

2前

◎

○

情報セキュリティ

2

2前

データベース

2

2後サイエンス・スタディーズ

2

2後

◎

◎

キャリアデザイン

2

2後

○

◎

情報の倫理

2

3前

◎

◎

アカウンティングシステム

2

3後

◎

◎

(E)

(F)

(G)

(H)

○

◎
○
○

○

◎

◎

◎

◎

〇

◎

SD PBL(1)

○

1

1前

SD PBL(2)

○

1

2後

SD PBL(3)

○

1

3後

プログラミング基礎演習Ａ

○

2

1前

○

◎

アルゴリズムとプログラミング

○

2

1前

◎

◎

プログラミング基礎演習Ｂ

○

2

1後

○

◎

ソフトウエア開発技法

○

2

1後

○

◎

プログラミング演習Ａ

△

2

2前

○

◎

プログラミング演習Ｂ

△

○

◎

〇

○

◎

2

2前

2

2後

○

◎

◎

システム開発演習Ｂ

2

2後

○

◎

◎

オブジェクト指向方法論

2

2後

○

◎

◎

情報数学

○

2

1前

◎

○

コンピュータシステム

○

○

◎

2

1後

コンピュータネットワーク

2

1後

◎

◎

オペレーティングシステム

2

1後

◎

○

コンピュータグラフィックス

2

1後

○

◎

○

情報理論

2

2前

◎

◎

○

ディジタル信号処理

2

2前

○

◎

○

〇

◎

◎

11

2後

◎

○

〇

2

2後

◎

○

ＬＡＮ環境演習

○

2

3前

◎

○

◎

2

3前

○

◎

◎

○

◎

◎

○

◎

○

2

2後

サーバ運用技術○○(

サーバシステム構築

◎

1

2後

マルチメディア情報処理

2

3前

マルチメディア記述法

2

3前

○

◎

ビジュアライゼーション

2

3前

○

○

◎

機械学習とシミュレーション

2

3前

◎

○

◎

Ｗｅｂプログラミング

2

3後

○

◎

電子商取引論

2

2後

〇

○

◎

企業統治と情報管理

2

3前

〇

○

◎

組織とマネジメント

2

3前

〇

○

◎

システムソリューション

2

3後

〇

○

◎

ネットワークセキュリティ

2

3後

〇

○

◎

○

)

専門基礎科目・専門科目

シ
ス
テ学
ム科
デ専
ザ門
イ科
ン目
分
野

(ICT

学

)

ア科
セ専
ス
メ門
ン科
ト目
分
野

事例研究

○

2

3後

○

◎

◎

◎

○

卒業研究(1)

○

3

4前

○

◎

◎

◎

○

卒業研究(2)

○

3

4後

○

◎

◎

◎

○

108

情報システム学科

2

人工知能とデータマイニング
データ分析法○◎○システム開発演習Ａヒューマンコンピュータインタラクション
専
門
科
目

学年学期

メディア情報学部

学
科
基
盤
科
目

単位数

学習・教育到達目標に関係が深い科目
学習・教育到達目標に関係がある科目

109

資 格

教職課程
社会調査士
メディア情報学部

12
資格

110

教職課程
１．教職課程を履修するにあたって
世田谷キャンパスの理工学部と情報工学部及び横浜キャンパスのメディア情報学部では，主に理数系を中心とした専
門教育・研究によって，科学技術者の養成を行うとともに，高度に発展した技術のもとでの持続可能な社会の実現に向け様々な観点から教育・研究を進めている。その中にあって，教職課程の果たす役割は，どういうところにあるのだろうか。
これまで日本は，科学技術に関しては技術立国といわれるほどに世界の先端を進んできた。学校教育は，その時々の時代の要請に応えながら，理数教育・科学技術教育を通して必要な人材を育成し，この社会を支えてきた。近年，「知識基盤社会」への転換が叫ばれ，社会構造の急激な変化を余儀なくさせられている。少子高齢化，グローバル化，情報社
会化が進む中，知識集約型の生産性の高い産業構造への転換が進められている。これに対し市民は，これら科学技術の成果を批判的に取り入れながら，十分に使いこなすことが求められてきている。そのためには，科学技術を正しく理解
するとともに科学技術と人間社会の関わりに深い関心を持ち，これを生活のレベルに積極的に活用し，あるいはまた社
会問題・環境問題や持続可能な世界を視野に入れながら豊かな生活を築くことが必要になる。他方で，子どもたちの理
数離れが進行し，理数教科の選択回避や理数系大学の進学者の減少がもたらされ，今後さらに求められる科学技術とこれを基盤とした社会の維持・発展が危ぶまれている。
こうした現状を救うには，真の理数教育が必要なのである。それができるのは，理数教科の教員たちであり，特に学問としての数学，自然科学，技術学，情報学の楽しさを実感として味わってきている教員たちである。
現在皆さんは，自分で選択した学科に所属し，これから専門的知識・技能を身につけ，関連する分野で活躍しようとしている。それら専門の内容・知識・技能は，将来の自分を支え，あるいは社会を支える大きな柱になる。機械系，電気系，医用系，応用化学系，自然科学系，情報系で学ぶ専門的知識は，学校教育で扱う理数教科の基礎的知識の上に積み上げられ，またこれらの知識を発展・活用したものである。こういった背景をもった皆さんが，本学教職課程で学び，将来教職に就けば，他大学の教員養成学部を卒業した教員とは異なり，教科に関する知識・技能に比べものにならないくらいの広さ，深さを持つことになる。
子どもたちを理数教科に引き戻すには，彼らに興味を抱かせることが第一歩となる。そしてその一歩を足がかりに，豊かな学力を保障し，科学技術の本質的な理解をもたらし，同時に環境問題，持続可能な社会を築くためにはどうすればよいかを，子どもたちとともに探究できるのは，十分な専門的知識と豊かな教養を身につけた本学で育つ教員こそであると確信する。
なお，教員免許取得を志す者には，教育職員免許法に基づいて，必要な科目の単位を修得することが求められる。以下，その詳細について説明する。
２．免許状について
学校教育法（昭和２２年法律第２６号）でいう「学校」（小学校・中学校・高等学校・幼稚園等）の教員となるためには，「教育職員免許法」（以下「免許法」という）に定める，各相当学校の教員の相当免許状を有していなければならない。
教員免許状は免許法所定の科目の単位を修得した後，所定の手続により所轄庁に申請し，授与される。
本学では，教職課程を開設し，中学・高等学校の普通免許状の取得に必要な科目を開講している。免許状の取得は，本学卒業要件とは別の基準による。つまり，当該学科を卒業するために必要な科目の単位を修得し，あわせて教職課程で定められた科目の単位を修得することが必要である。
３．本学メディア情報学部で取得できる免許状の種類
本学メディア情報学部の教職課程では，次の普通免許状を取得することができる。
学

部

学

科

免許状の種類（教科）

社会メディア学科

高等学校教諭一種免許状（情報）

情報システム学科

高等学校教諭一種免許状（情報）

メディア情報学部

４．履修資格等(1) 履修学生
教職課程を履修することができる者は，東京都市大学学則第４条に定める学生で，教職課程の承認を受けた者とす
る。
111

教職課程

(2) 授業・単位
授業は，講義・実技・実験などの方法で行われ，単位は，定められた授業への出席および必要な自学・自習をした者で，試験等に合格した者に与える。
(3) 履修上の注意
教職課程を履修する者が，教師となる資質・能力に欠けるところがあると認められた場合，又は履修に際して，望ましくない行為があった場合，その履修を中止させ，再履修は認めない。
(4) 教職課程に関する事務手続き
教職課程に関する事務は，教学課において行う。
５．履修手続(1) ガイダンス
教職課程関係ガイダンスは，毎年４月に行う。
（※後期からの希望者は，教学課まで相談に来ること。
）(2) 教職課程履修登録①教職課程登録
教職課程登録は教職課程登録料が必要となる。本学横浜キャンパス１号館１階証明書発行機にて申請書（教職登録料）を購入し，申請書を教学課へ提出することで登録が完了となる。登録期間は前後期に時間割表で指示する。
②申請書の提出により，人数の面で差し支えない限り，当該年次より教職課程の履修を許可する。
教職課程履修希望者が学力不足，及び教職適性を欠くときは，原則として履修を許可しない。
③履修申告
履修許可を得た者は，学期初めに，その学年で履修する科目を履修登録する。
(3) 教職課程登録料及び教育実習費
教職課程登録料

メディア情報学部

教職課程登録料及び教育実習費は，必要に応じて下記の額を納入する。
（参考）
１０，０００円（１～４学年のうち登録時のみ納入）

教育実習費（教育実習(2)）

約１０，０００円（４学年の教育実習時のみ納入）

一旦納入した教職課程登録料及び教育実習費は，理由の如何にかかわらず返還しない。
なお，教職課程登録料及び教育実習費は，経済情勢の変動等により，今後改訂することがある。
６．免許状修得必要単位数
高等学校の教諭の一種免許状を授与されるために必要な単位は，免許状・免許教科の種類により，次の表の通りである（法定要件）。なお，この詳細は後述を参照すること。

12

一種免許状
高等学校教諭情報基礎資

学士の学位を有すること

格

２単位

日本国憲法
教育職員免許法施 体育
行規則第６６条の６に定める科目
最
低
修
得
単
位
数

２単位

外国語コミュニケーション

２単位

数理、データ活用及び人工知能に関する科目
又は２単位

情報機器の操作

教科に関する専門的事項

２０単位
小計

４単位

教科及び教職に関

各教科の指導法

する科目

教育の基礎的理解に関する科目等

２３単位

大学が独自に設定する科目

１２単位

５９

最低修得単位数の合計

単位

６７単位
112

資格

免許状の種類
科目区分

教職課程

７．教員免許状取得までのスケジュール（一例）
スケジュールは変更になることがあるので，ポータルサイト及び掲示板を確認すること。

４月

入学式
教職課程ガイダンス
教職課程登録履修登録《各学年のチェックポイント》

卒業までに必要な教員免許状取得に向けた手続きの流れを把握し
ましょう。

▽

１年生

時期・手続き等

スタートダッシュが肝心です。

▽

スタート

▽

免許状取得に必要な科目をなるべく多く履修しておきましょう。

４月

履修登録

１０月
１１月頃

履修登録
教育実習(2)ガイダンス
および申込（事前登録）

1 年生に引き続き，免許状取得に必要な科目を履修しましょう。

▽

履修登録

１１月頃に教育実習(2)ガイダンスに参加し，教育実習に向けた準
備・関連手続きがスタートします。

▽

２年生

１０月

▽

ガイダンスに欠席すると次(々)年度の教育実習を実施出来ませんので注意が必要です。

３～６月

１０月
１１月頃

４年生

４月

▽

３～６月に教育実習(2)に向けた事前準備・関連手続きがスタートします。

教育実習(2)内諾活動

履修登録
教育実習(2)
第２回ガイダンス

履修登録
教育実習(2)事前準備
教育実習(2)

ガイダンスに欠席すると次年度の教育実習を実施出来ませんので注意が必要です。

随時教育実習(2)がスタートします。自己都合の遅刻・欠席は厳禁です。自覚を持って実習に参加してください。
今までの集大成となる年です。免許状取得に必要な単位を再度確認し，全て修得してください。

▽

５～７月

履修登録

▽

４月

▽

３年生

１０月
１１月下

３月

ゴール

履修登録
【希望者向け】
第２回教員免許状
一括申請ガイダンス

教員免許状取得希望する方は，必ず６月下旬に行われる第１回教員免許状一括申請ガイダンスに出席してください。

▽【希望者向け】
第１回教員免許状
一括申請ガイダンス

１１月下旬の第２回教員免許状一括申請ガイダンスでは諸手続を行います。欠席すると申請が出来なくなることもありますので注意が必要です。

▽

６～７月

特に注意が必要な手続き

学位授与式

教員免許状取得113

メディア情報学部

12

資格

114

教職課程 履修総括表
高

教育の基礎的理解に関する
科目等及び各教科の指導法

授業科目の詳細は

表１ 参照

科①教育の基礎的理解に関する科目

等

目

学

校

情

報

区

教

諭

分

最低修得単位数①－１ 教育の理念並びに教育に関する歴史及び思想①－２ 教職の意義及び教員の役割・職務内容（チーム学校運営への対応を含む。
）①－３ 教育に関する社会的、制度的又は経営的事項（学校と地域との連携及び学校安全への対応を含む。）①－４ 幼児、児童及び生徒の心身の発達及び学習の過程①－５ 特別の支援を必要とする幼児、児童及び生徒に対する理解①－６ 教育課程の意義及び編成の方法（カリキュラム・マネジメントを含む。）

１２②道徳、総合的な学習の時間等の指導法及び生徒指導、教育相談等に関する科目②－２ 総合的な学習の時間の指導法②－３ 特別活動の指導法②－４ 教育の方法及び技術（情報通信技術を活用した教育の理論及び方法）②－５ 生徒指導の理論及び方法
進路指導及びキャリア教育の理論及び方法②－６ 教育相談（カウンセリングに関する基礎的な知識を含む。
）の理論及び方法

合計
１０

３１

③教育実践に関する科目③－１ 教育実習③－２ 教職実践演習

５

各教科の指導法（情報通信技術の活用を含む。
）

４

教科に関する
専門的事項

科

目

区

分

最低修得単位数

情 1 情報社会（職業に関する内容を含む）・情報倫理１

情 2 コンピュータ・情報処理

１

授業科目の詳細は情 3 情報システム

１

表２ 参照

情 4 情報通信ネットワーク

１

情 5 マルチメディア表現・マルチメディア技術１

大学が独自に設定する科目

授業科目の詳細は

表３ 参照

科

教育の基礎的理解に関する科目等及び各教科の指導法
教科に関する専門的事項の 6 に定める科目分

野

最低修得単位数

上記の｢教科及び教科の指導法に関する科目｣及び「教育の基礎的理解に関する科目等」の各区分の必要最少
単位数を超えて修得する科目

合計

８

科

目

群

最低修得単位数

日本国憲法

２

体育

２

合計

外国語コミュニケーション

２

８

授業科目の詳細は

表４ 参照

２０

大学が独自に設定する科目

教育職員免許法施行規則第 66 条

目

合計

数理、データ活用及び人工知能に関する科目

又は情報機器の操作

６７単位

総 合 計

115

２

［表１］教育の基礎的理解に関する科目等及び各教科の指導法
学則第２０条別表 2-1① 理工学部・情報工学部・メディア情報学部

教育の基礎的理解に関する科目等及び各教科の指導法（各学科共通） 教育課程表よりメディア情報学部に該当する部分を抜粋

表１

教育の基礎的理解に関する科目等及び各教科の指導法

各教科免許について定められた，科目区分ごとの必要単位数を修得すること。
○印必修科目

科目区分

授業科目

週時間数

単

必選
の別

△印選択必修科目

位

１年

２年

３年

４年

数

前

前

前

前

後

後

後

ナンバリング

後

①－１

教育原論

○

2

☆

①－２

教職論

○

2

☆

教育社会学

△

2

☆

教育制度論

△

2

☆

教育心理学

△

2

☆

2

TT-215

発達心理学

△

2

☆

2

TT-216①－５

特別支援教育

○

2

①－６

教育課程論

○

2

②－２

総合的な学習の時間の理論と方法

○

2

②－３

特別活動の理論と方法

○

2

②－４

教育方法学（ICT 活用を含む）

○

2

②－５

生徒指導・進路指導の理論と方法○

2

教育相談とカウンセリング(1)

△

2

☆

教育相談とカウンセリング(2)

△

2

☆

教育実習(2)○2

2

TT-333

教育実習事前事後指導(2)

○

1

1

TT-334

教職実践演習（中・高）○2

各教科の指導法

情報教育法(1)○2（情報通信技術の活用を含む。
）

情報教育法(2)

○

2

①－３

①
①－４

②－６

TT-211
2

TT-2122

TT-2132

TT-2142

TT-2172

TT-2182

TT-2222☆

TT-2232

TT-2242

TT-2262

TT-2272

TT-228③－１③③－２

TT-335
TT-2D1

2
2

TT-2D2計３１単位※この表は、本学理工学部・情報工学部・メディア情報学部で教職課程を履修する場合に修得すべき単位数を示している。

△

選択必修科目は、①－３、①－４、②－６より、それぞれ 1 科目以上を履修し、修得すること。

☆

卒業要件の自由選択科目の単位数に算入される（単位数が無印のものは、卒業要件非加算の科目である）
。

116

12
資格

最低修得単位2

メディア情報学部②

2

［表２］教科に関する専門的事項
学則第２０条別表 2-2① メディア情報学部

表２

社会メディア学科 教科に関する専門的事項 教育課程表

教科に関する専門的事項

高等学校教諭（情報）各教科免許について定められた，科目区分ごとの必要単位数を修得すること。
○印必修科目学科

社会メディア学科
授業科目

科目区分

情報社会（職業に関する内容を含む）・情報倫理コンピュータ・
情報処理

必選
の別

週時間数

単
位

１年

２年

３年

４年

数

前

前

前

前

2

後

後

後

ナンバリング

後

情報と社会

○

2

情報と法

○

2

2

SM-133

情報と職業

○

2

2

SM-261

参加型デザイン論

2

情報の倫理

2

情報政策論

2

SM-111

2

SM-2482

SM-331
2

SM-334

基礎プログラミング演習(1a)

○

1

1

SM-541

基礎プログラミング演習(1b)

○

1

1

SM-542コンピュータシステム

○

2

2

SM-152

基礎プログラミング演習(2a)11SM-543

基礎プログラミング演習(2b)11SM-544

サーバシステム構築○

2

2SM-351

2

2

SM-253

情報システム
データベース
情報通信技術入門
情報通信ネットワーク ＬＡＮ環境演習

○

2

○

2

情報セキュリティ
情報編集入門マルチメディア表 コンピュータグラフィックス

SM-151
2

2

SM-2542

SM-251○

2

2

LA-14B○2

2

SM-153

現・マルチメディ インフォグラフィックスデザイン演習

2

ア技術

インタフェースデザイン演習

2

ヒューマンコンピュータインタラクション

2

最低修得単位

2

計２０単位

117

2

SM-2422

SM-2462

SM-353

［表２］教科に関する専門的事項

学則第２０条別表 2-2② メディア情報学部

情報システム学科 教科に関する専門的事項

教育課程表○印必修科目学科

情報システム学科
授業科目

科目区分
情報社会（職業に関する内容を含
む）
・情報倫理

必選
の別

情報処理

マルチメディア
表現及び技術

３年

４年

数

前

前

前

前

2

後

後

後

ナンバリング

後

2

情報と法

○

2

2

IF-231

情報と職業

○

2

2

IF-232

IF-135

2

2

情報数学

○

2

コンピュータシステム

○

2

2

IF-331
IF-141

2

IF-142

プログラミング基礎演習Ａ2

2

IF-121

アルゴリズムとプログラミング

2

2

IF-122

プログラミング基礎演習Ｂ

2○

オペレーティングシステム

2

IF-123
2

2

IF-351

2

2

IF-1442

IF-124

ソフトウエア開発技法○

2

ＬＡＮ環境演習○2

2
2

IF-251

コンピュータネットワーク

2

IF-143

ディジタル信号処理

2

2

IF-243

情報セキュリティ

2

2

IF-261

情報編集入門○2

2

LA-14B

コンピュータグラフィックス

○

2

2

IF-145

ヒューマンコンピュータインタラクション

2

最低修得単位

計２０単位

2IF-244

メディア情報学部

情報通信ネットワーク

２年○

サーバシステム構築
情報システム

位

１年

情報と社会

情報の倫理

コンピュータ及び

週時間数

単

12
資格

118

［表３］大学が独自に認定する科目／［表４］教育職員免許法施行規則第６６条の６に定める科目
学則第２０条別表 2-2③ 大学が独自に認定する科目（各学科共通）教育課程表

表３

大学が独自に認定する科目

各教科免許について定められた，科目分野ごとの必要単位数を修得すること。

科目分野

教科に関する科目

教職に関する科目
教職に関する科目に準ずる科目

必選

授業科目

の別

週時間数

位

１年

２年

３年

４年

数

前

前

前

前

後

後

後

ナンバリング

後

表２の「教科に関する科目」の最低修得単位数を超えて履修する科目
表１の「教職に関する科目」の最低修得単位数を超えて履修する科目

道徳教育の理論と方法＊

最低修得単位＊単22

TT-221

計８単位

世田谷キャンパスで開講

学則第２０条別表 2-2④ メディア情報学部

表４

教育職員免許法施行規則第６６条の６に定める科目 （各学科共通）教育課程表

教育職員免許法施行規則第６６条の６に定める科目

各教科免許について定められた，科目群ごとの必要単位数を修得すること。
○印必修科目

科目群

日本国憲法

授業科目

必選
の別

△印選択必修科目

週時間数

単
位

１年

２年

３年

４年

数

前

前

前

前

後

後

後

日本国憲法

○

2

基礎体育(1a)

△1

0.5

1

PE-111

基礎体育(1b)

△1

0.5

1

PE-112

基礎体育(2a)

△1

0.5

1

PE-113

基礎体育(2a)

△1

0.5

1

PE-114

応用体育(1)

△1

１

2

(2)

PE-211

応用体育(2)

△1

１

2

(2)

PE-212

スポーツ・健康論

○

2

2

外国語

Communication Skills(1)

○

1

2

コミュニケーション

Communication Skills(2)

○

1

体育

2

後

ナンバリング

LA-12J(2)

LA-133FL-111

2

FL-113
社会メディア

情報機器の操作

情報リテラシー演習△22

SM-1132

情報システムIF-131
データサイエンスリテラシー(1)

△3

1

2

(2)

LA-145

人工知能に関する科目 データサイエンスリテラシー(2)

△3

1

(2)

2

LA-241

数理、データ活用及び最低修得単位

計８単位

「体育」は、必修科目と、選択必修科目△1 より 1 単位修得すること。

「情報機器の操作」「数理、データ活用及び人工知能に関する科目」は、△2 より 2 単位修得 または △3 より 2 単位修得すること（△2 と△3 の単位数を合算することはできないので、注意すること）。
119

教育実習・教職実践演習
教育実習(1) 教育実習とは教育実習とは大学の学科科目や教職課程で学んできた知識や技能を検証する機会であり，理論と実践の統合の場である。また，実習生として学校教育の全体を総合的に認識し体験できる機会である。最低限度の実践的指導能力を培う場であると同時に，その能力について自らの適性を見極める自己評価の場でもある。
教育実習は，各教育委員会や実習校などのご理解とご協力の下で実施できるものである。学校現場は日常の学校運営（授業や学校行事など）で多忙であるが、後進を育てるために，負担を承知の上で実習生を受入れている。したがって，実習校との打合せを事前に行い，当該校の方針や見解を求め，迷惑をかけたりすることなく，単に学生として学
ぶのではなく，教員に準ずる立場で教員としての視点に立って真摯な態度で日々の実習に臨まねばならない。
なお、事前・事後の手続きについては，情報を収集・確認し，スケジュールの管理を各自で確実に行うこと。また，実習校を訪問する際には，スーツを着用し，身だしなみ（髪型・髪色），言動等への細かな気遣いが必要である。勤務
態度・服装・礼儀・マナーなど実習生として相応しい姿勢で臨むこと。
(2) 実習実施前提条件① 教育実習該当前年度ガイダンス（「教育実習(2)」は前々年度にも実施）に出席すること。
② 教育実習事前登録を期限内に完了していること。
(3) 実習期間・時期
取得希望免許状

最低実習期間

実習時期

高等学校免許状

２週間

実習校が指定した時期

教育実習を行うにあたり傷害保険と賠償責任保険への加入が義務付けられている。傷害保険は，入学時「学生教育研
究災害保険」に加入済みだが，教職課程活動での保険「学研災付帯賠償責任保険」に加入しなければならない。加入に際しては，教学課にて手続きを行うこと。

メディア情報学部(4) 保険加入

12
資格

120

教育実習・教職実践演習

教育実習

教育実習(2) 及び「教育実習事前事後指導(2)」「教育実習(2)」は，４年次の５月から７月にかけて主として母校（高等学校）で２週間～３週間実習を行う。現場における実習に加え，事前事後指導から成り，いずれも受講しなければならない。
_教育実習関連手続き
教育実習に関する連絡事項は学内掲示板またはポータルサイトで伝える。
手続きを怠ると教育実習が行えなくなることがあるので注意すること。

【「教育実習(2)」実施前年度及び前々年度】①ガイダンス
実施前々年度

教育実習
事前登録

実習校
依頼交渉

実習校受入
内諾手続き

②ガイダンス
実施前年度【「教育実習(2)」実施年度】
受講
科目履修

事前手続き

実習校
事前訪問

教育実習

教育実習日誌
提出

事後指導

単位認定

(1) 実習実施前提条件① 教育実習該当前々年度ガイダンスに出席し，事前登録を期間内に完了していること。
(2) 教育実習ガイダンス（２回開催）① 教育実習を履修する者は,履修前々年度に行われる「教育実習(2)」第１回ガイダンスに必ず出席し，履修許可を受けること。なお，欠席した場合は，「教育実習(2)」実施年度に教育実習を受講できないことがあるので注意すること。
② 教育実習は原則として母校実習となるが，必要な諸手続等の説明を行う。
③ 教育実習の前年度に第２回ガイダンスを行い，実施に向けての最終意志確認を行う。
(3) 母校実習
注意事項：① 実習前年度６月末日までに，当該学校長の受入れ内諾をとる。
② 内諾を得た後，その結果を直ちに教職課程担当教員および教学課へ連絡し，「教育実習内諾依頼連絡票」を提出すること。
③ 教育実習（５～７月）の時期設定は実習校の決定に従い，全期間を通じて毎日連続して実習を行う。
④ 教育実習の実習校への正式依頼は本学が行う。
⑤ 教育実習校の決定後は本人の都合によって，実習校の変更はできない。
(4) 教育実習セミナー（教育実習事前指導）
教育実習セミナーは，「教育実習事前事後指導(2)」の一環として，１泊２日の合宿方式で行う。ここでは，教育実習を行う者としての心構え，生徒に対する指導の方法等，教育実習の事前準備の最終確認を行う。なお，この日時・内容の詳細については別途連絡する。別途費用（約１０，０００円）がかかる。
（※教育実習セミナー（教育実習事前指導）は，コロナ禍が始まった２０２０年度以降実施していない。安全性と必要性を総合的に検討し実施可否を判断する。
）

121

教育実習・教職実践演習(5) 教育実習実施① 実習校への挨拶・手続き
母校実習に行く前に「実習校宛の受入れ依頼」など，実習に関する必要書類を配布するので，実習校との事前打合
せまたは当日に必ず持参し，ご挨拶すること。
本学系列校へ実習に行く者は，別途指示する。
② 実習中のトラブル・事故・病気等
実習中の重大な作業トラブルや病気・怪我等実習先で問題が生じた場合は，必ず実習担当教員に相談するとともに，教職課程担当教員及び教学課に連絡すること。
③ 教育実習終了
教育実習終了後，お世話になった先生方へ礼状を出し，感謝の気持ちを示すこと。
教員採用が決定した場合もご報告すること。
【教育実習一般に関する注意事項】① 教育実習を履修する者は，教職課程専任教員の指導を受けること。
② 教育実習期間中は皆勤すること。ただし，やむを得ない事由による欠席は，あらかじめ本学教職課程専任教員に連絡し,その指示を受けること。
③ 教育実習を履修する者は実習校の校則を守り，教育方針を理解し，かつ校長・教職員の指示に従うこと。
④ 教育実習を履修する者は教育実習生としての本分を忘れず，態度・服装・言動等に適切な配慮を払うこと。
⑤ 教育実習の履修に際して，本冊子に違反し，又は教育実習生として望ましくない行為があったときは，ただちに履修を停止することがある。
⑥ 教育実習日誌・礼状・資料等は実習終了後に，ただちに実習校の校長に提出すること。
⑦ 教育実習に関する事務は教学課において行う。なお，教育実習手続等の詳細については，
掲示およびポータルサイト等によって指示する。

(1) 教職実践演習とは免許法施行規則の改正により，２０１０年度以降入学生より「教職実践演習」を履修しなければならない。
「教職実践演習」とは４年生の後期に開講される科目で，教員として必要な知識・技能を修得したことを確認するための総まとめとして位置づけられた科目である。この科目では，特に教員としての資質が問われる内容となっている。

メディア情報学部

教職実践演習また「教職履修カルテ」の作成が必要となる。

12(2)「教職履修カルテ」の作成についてまでの間，各自「教職履修カルテ」を作成しなければならない。
「教職履修カルテ」とは，自分が教職課程の授業の中で何を学んだかを振り返るとともに，今後どのような学習が必要なのかを自分で考えるための手がかりを得るためのものである。
「教職実践演習」の履修には，「教職履修カルテ」の作成が必須である。それまでに準備が整わない場合，授業を履修することができない。具体的な書類の作成方法については，ガイダンス等での指示に従うこと。

122

資格

教員免許を取得しようとする学生は，教職課程の科目履修を始めてから「教職実践演習」（４年後期）の授業を受ける

履修上の注意事項●教職課程の履修手続については，まず履修登録（申請書の提出，有料）を，次いで履修申請を行う。
●教職課程を履修するに際しては，教育課程表に従って，１年次より周到な履修計画を立てる必要がある。教職課程への履修登録は，１年次から４年次まで，どの学年でも可能である。しかし原則としては教職課程カリキュラム及び各学科
カリキュラムとの整合性を確保するため，遅くとも２年次からの履修スタートが望ましい。
●教職課程の履修者で，卒業直後に教員を目指す者は，就職機会の多様性・効果性を考えると，２種類以上の一種免許状を取得することが望ましい。また，履修者の事情により履修途中でリタイアしても，それまでに修得できた個々の科目，
とくに「教職に関する科目」の単位数は，卒業後にも有効である。例えば，卒業後，全国の大学の教職課程において，科目等履修生等として学修（在籍）する場合，既得の単位数は履修単位に積算されることになる。
●教育実習は現場の課題に適切に対応できる，力量ある教師の養成をめざすための体験学習科目である。
「教育実習(2)」（２単位）は高等学校の一種免許状の場合の必修科目であり，実習校（高校）における授業担当（教壇実習）を主体とする。実習期間は，例年４年次の５月から７月にかけての２週間である。この実習は，教職課程カリキ
ュラム全体の集大成として位置づけられる。

123

社会調査士
社会調査士資格取得課程履修要綱（社会メディア学科のみ）●社会調査士資格取得課程とは、（社）社会調査協会が授与する「社会調査士」の資格取得のための課程をいう。本学部が目指す、現実の社会的課題を発見し、取り組み、提案を行える人材を育成する、という目標のもとで不可欠な調査研究能力の育成という観点から 2009 年度から本学に設置された。メディア情報学部では社会メディア学科でのみ資格取得が可能である。なお、指定科目はすべて学科の卒業要件に含まれる。
●社会調査士とは
社会調査士とは、量的・質的な社会調査を適正に行う基礎知識を大学の課程の中で一通り履修した上で、実際に調査を、企画立案－実施－分析－報告書執筆まで、実践的に学習したことをもって認定する資格である。
現代の社会で、さまざまな社会問題の解決を図っていく上で、社会調査は不可欠の方法である。その意味で社会調査の重要性が高まっているのに対して、専門的人材の育成システムは従来未整備で、安易で信頼できない調査が蔓延する原因になってきた。このような現状を打開し、社会調査の質的な改善や水準向上を進める上での担い手を養成する、というのがこの資格の趣旨である。
国家資格のような公的な資格ではないが、日本社会学会、行動計量学会、教育社会学会という伝統ある３学会が、2003 年にこの「社会調査士資格認定機構」を設立し、2004 年から資格認定をおこなっている（2008 年 12 月に法人化して現名称になった）。
全国の多くの大学・大学院が参加しており、とくに社会科学系の学部・学科では社会調査の実践的能力を持っていることを社会に示す目的で取得を目指す学生が多く、必須の資格になりつつある。
大学だけでなく、新聞社、テレビ局などの世論調査関係者やリサーチ会社、シンクタンクの関係者も参加しており、社会（八条規定）2,835 名）。
●概要
１．社会調査士資格取得課程とは、社会調査協会が授与する「社会調査士」の資格取得のための課程である。
２．本学メディア情報学部社会メディア学科において社会調査士の資格を取得するには、次の要件を満たさなければならない。

メディア情報学部

的認知度も高まっている（資格取得者は 2022 年度までに、社会調査士 40,292 名・専門社会調査士 861 名、専門社会調査士①学士の資格を有すること②別表１の A～D 科目（各 2 単位）をすべて取得し、さらにＥ、Ｆの 2 科目のうち、いずれか 1 科目（2 単位）以上を取得する。また、Ｇ科目については、「事例研究(1)」「事例研究(2)」（各 2 単位、認定研究室のみ：2023 年度は中村研究「事例研究(2)」の２科目（計 4 単位）の修得、または「社会調査実習」（2 単位）の修得が必要である。
●社会調査士資格取得
・資格取得を社会調査協会に申請する際に手数料 16,500 円を必要とする。なお、在学中に社会調査士（キャンディデイト）
資格を取得済の場合は、5,500 円となる。
・在学中でも下記の条件を満たした場合、社会調査士（キャンディデイト）資格を取得できる（手数料 16,500 円）。
1)在籍期間が 1 年以上
2)社会調査士科目を 3 科目以上取得している3)取得済み・今年度履修中の合計が 5 科目以上である（ただし、E/F 科目は選択制のため、1 科目と数える）（なお、取得手数料は社会調査協会に支払うものであり、2023 年 12 月現在の額である。
）

124

資格

室、広田研究室、矢吹研究室、山﨑研究室：五十音順）、または「社会調査実習」（2 単位）のうち、「事例研究(1)」と

12

125

社会調査実習事例研究(2)△222

事例研究(1)

G

2

2

2

質的調査演習

△

○

2

F

応用統計

D

○

2

データ分析法

統計学基礎

C

○

2

E

社会調査設計

B

○

2
2

2

2

2

2

3

2

2

3

(3)
(3)

考

ただし「事例研究(1)」「事例研究(2)」については、実習担当教員の担当する場合のみ（注2）。

「事例研究(1)」と「事例研究(2)」の修得、または「社会調査実習」の修得が必要。

EとFの科目のうちいずれか１科目必修。

備

社会メディア学科用（注1）科目認定は年度毎に行われるため、年度によって変更される可能性がある。随時、大学からのアナウンスに注意のこと。
（注2）2024年度は中村研究室、広田研究室、矢吹研究室、山﨑研究室（五十音順）。

社会調査士（社会調査協会）

社会調査

授業科目

A

認定科目記号○印必修科目 △印選択必修科目
週時間数
資格
1年
2年
3年
4年
取得
単位数
上の必
前期 後期 前期 後期 前期 後期 前期 後期
選の別

社会調査協会に認定された社会調査士資格を取得するための科目（注1）

社会調査士資格に関する科目

図表 －関 係 情 報
横浜キャンパス

書館

学生生活 関 連

メディア情報学部

図大学院環境情報学研究科

13

情報基盤センター境方針教 職 員 名 簿
校 舎 配 置 図

126

施設・学生生活・大学院・その他

環

図 書 館
皆さんの学生生活に欠かせない施設である図書館は，世田谷・横浜の各キャンパスにあります。どちらのキャンパスの図書館も利用の際は学生証をご持参ください。学修・研究を進める上で必要となる各学部の専門図書や雑誌を始め，新書・文庫，視聴覚資料など多様な資料があります。また，ネットワーク上で利用できる電子ブック・電子ジャーナル・データ
ベースなどで情報収集することもできます。さらに，グループ学習・個人学習に対応した様々なタイプの座席があります
ので，大いに利用してください。
その他，キャンパス毎の企画・展示も開催しています。
１．図書館の利用
入退館，図書の貸出・延長，施設の利用などには学生証が必要です。忘れずに携帯してください。※学生証を忘れた
場合や再発行中の場合は，カウンターに申し出てください。
２．開館時間と休館日
○開館時間
【通常】

世田谷キャンパス

横浜キャンパス

月～金

８：５０～２２：００

８：５０～２２：００

土

８：５０～１７：００

８：５０～１７：００

世田谷キャンパス

横浜キャンパス

月～金

８：５０～２２：００

８：５０～２２：００

土

８：５０～２０：００

８：５０～２０：００

日・祝

１０：００～１８：００

１０：００～１８：００【試験期】※開館スケジュールは変更される場合があります。図書館ホームページをご確認のうえ，ご来館ください。
※休講時は開館時間を短縮します。
○休館日
日曜日・国民の祝日・入学試験日
開館時間の変更・臨時休館は，図書館ホームページをご覧ください。
３．図書館資料の利用
図書・雑誌・新聞・視聴覚資料（ＤＶＤ・音楽ＣＤなど）・電子資料（電子ブック・電子ジャーナル・データベース）などがあります。
○資料の探し方図書館ホームページの『蔵書検索（ＯＰＡＣ）』にて検索すると，所蔵しているキャンパスや配置場所，貸出状態などがわかります。
○館内閲覧資料
次の資料は図書館内の利用となります。
・禁帯出ラベル，館内ラベル貼付図書
・参考図書
・雑誌，紀要，新聞・ＤＶＤ，ＢＤ（一部貸出可能）○図書の貸出
借りたい図書と学生証を持って，自動貸出機またはカウンターで手続きをしてください。館内閲覧資料の貸出は行っていません。他キャンパスの図書を取り寄せて借りることもできます。
利用者
学生・教職員

冊数
１５冊

期間
１５日

※冊数にはＣＤおよび他キャンパスの図書を含みます。
※図書に付属しているＣＤ－ＲＯＭなどは貸出冊数には含みません。
※長期休暇期間中は貸出期間を延長します。

127

延長回数
３回

図書館
○貸出延長（返却期限日の更新）
貸出中の図書は，貸出期間を最大３回まで延長（更新）することができます。
・図書館ホームページの「利用状況照会」から手続きをするか，図書を持参して自動貸出機またはカウンターで手続きをしてください。
・次の場合は延長できません。
①返却期限日を過ぎた図書がある場合②貸出停止期間中の場合③貸出中の図書に他利用者の予約が入っている場合④更新回数の上限（３回）に達した場合※図書に付属しているＣＤ－ＲＯＭなども延長手続きが必要です。
○返却
借りた図書は，返却期限日までに返却してください。
・世田谷・横浜どちらのキャンパスでも返却できます。
・返却期限日を過ぎると，遅れた日数分貸出停止となります。
・閉館・休館時は返却ポストを利用してください。
（キャンパスが立入禁止のときは利用できません）
・図書を紛失・汚損・破損した場合は弁償となります。
○予約
貸出中の図書は，予約することができます。
・図書館ホームページの『蔵書検索(ОＰＡＣ)』で図書を検索し，画面上の予約アイコンから手続きできます。
・予約した図書が貸出できる状態になるとＴＣＵメールに連絡します。
・次の場合は予約できません。
①返却期限日を過ぎた図書がある場合②貸出停止期間中の場合○授業参考書検索サ－ビス
Ｗｅｂシラバスの参考書の ISBN をクリックすると，『蔵書検索（ＯＰＡＣ）』にリンクして授業科目の参考書として指定された図書の配置場所や貸出状態などが確認できます。
○図書購入リクエスト
図書館で所蔵していない資料は，図書館ホームページから購入リクエストをすることができます。
購入の可否については図書館ホームページの「利用状況照会」から確認できます。
○レファレンスサ－ビス
学習・研究に必要な資料の提供や情報検索のサポートを行います。カウンターで気軽に相談してください。
○学外資料の利用（文献複写依頼，図書館相互貸借など）
他大学等で所蔵している図書，雑誌の記事・論文などは，図書館を通して取り寄せることができます。

128

13
施設・学生生活・大学院・その他

４．図書館サービスの利用○情報検索サ－ビス
資料の所蔵情報，利用できる電子ジャーナル・データベースが図書館ホームページから検索できます

メディア情報学部○取り寄せ
他キャンパスの図書は，予約して取り寄せることができます。
・図書館ホームページの『蔵書検索(ОＰＡＣ)』で図書を検索し，画面上の予約アイコンから手続きできます。
・予約した図書が貸出できる状態になると，ＴＣＵメールに連絡します。
・次の場合は取り寄せできません。
①返却期限日を過ぎた図書がある場合②貸出停止期間中の場合※所属キャンパス資料の取り置き（配架中の図書への予約）はできません。

図書館
また直接訪問して利用することもできます。利用を希望する場合は，図書館ホームページの「◎学外の資料を利用する」をご覧ください。
※他大学からの文献複写および図書貸借に係る料金は無料です（１カ月１０件まで）。
〇国立国会図書館 図書館向けデジタル化資料送信サービスの利用
国立国会図書館がデジタル化した資料のうち，絶版等の理由で入手が困難な資料について，送信サービス参加図書館の館内でデジタル画像の閲覧と複写ができます。利用希望の方はカウンターにお申し出ください。

○メールによるお知らせ
予約した図書や購入リクエストした図書の案内，未返却図書の督促などを，ＴＣＵメールにお知らせします。
５．施設の利用
世田谷キャンパス図書館○ラーニング・コモンズ ／ Ｂ１階
少人数やグループのディスカッション，成果発表などに利用できる学習空間です。
○メディア学習室（４０席／要予約）／ Ｂ１階○プレゼンテーション室１（１６席／要予約） ／ Ｂ１階○プレゼンテーション室２（１２席／要予約） ／ Ｂ１階
グループ用の学習室です。ネットワークやプロジェクターの利用ができます。
※メディア学習室，プレゼンテーション室１・２は１カ月前から予約が可能です。
○ＴＯＳＨＯＫＡＮ Ｇａｌｌｅｒｙ ／ １階
展示スペースとして，展覧会，課外活動・研究活動の紹介・発表などに利用できます。
○個人閲覧室（各５室／要予約） ／３階○個人閲覧室（５室） ／ ２階
個人用の学習スペースからもネットワークに接続できます。ドア付き（３階／要予約）
・ドアなし（２階）の２タイ
プあります。
※個人閲覧室／３階は２週間前から予約が可能です。

横浜キャンパス図書館○グループスタディルーム（２４席／予約可） ／ １階
ガラス扉で仕切られているグループ用の学習スペースです。机と椅子は可動式で，両側の全壁面ホワイトボード・
プロジェクターを利用して，ミーティングやプレゼンテーションの練習ができます。
※グループスタディルームは，１週間前から予約が可能です。
○ＢＯＸ席（６席×４） ／ １階
グループ学習用のスペースです。ディスプレイを見ながらミーティングやペアプログラミングができます。
○個人学習室（１０室／要申請） ／ ２階
完全個室の学習スペースです。利用当日にカウンターで予約できます。
○個人用ＢＯＸ席（１４席） ／ ２階
個人で利用できる半個室のブースです。学習や読書に集中して取り組める空間です。
６．設備機器の利用
世田谷キャンパス図書館○検索用パソコン ／ １階検索コーナー
所蔵資料の検索（ＯＰＡＣ）や電子ジャーナル・データベースの閲覧，インターネット検索等，資料･情報検索用に利用できます。
○プリントシステム兼コピー機（複写（出力）コーナー・有料） ／ Ｂ１階～３階
持ち込みパソコン・スマートフォン／タブレットからプリント出力できます。
利用方法はカウンターにお尋ねください。
コピー機は図書館資料の複写に限り，著作権法の範囲内で利用できます。
［白黒：１０円／枚，カラー：５０円／枚］※館内での両替は行っていません。
○ポイント式プリンター／Ｂ１階
プリントサービス（印刷課金システム）に対応したプリンターです。

129

図書館
横浜キャンパス図書館○検索用パソコン ／ １階・２階 検索コーナー
所蔵資料の検索（ＯＰＡＣ）や電子ジャーナル・データベースの閲覧，インターネット検索等，資料･情報検索用に利用できます。
○ポイント式プリンター／１階
プリントサービス（印刷課金システム）に対応したプリンターです。
○コピー機（白黒・カラー） ／ １・２階
コピー機は図書館資料の複写に限り，著作権法の範囲内で利用できます。
［白黒：１０円／枚，カラー：５０円／枚］※館内での両替は行っていません。
７．図書館を快適に利用するために・利用者の迷惑にならないよう静粛を保ちましょう。
・資料や機器類を大切に扱いましょう。
・貸出資料や学生証・身分証を他人に貸与しないでください。
・携帯電話はマナーモードにし，指定の場所以外で通話はしないでください。
・貴重品は常時携帯し，各自の責任で管理しましょう。
・指定された場所以外での飲食はしないでください（閲覧席に限り密封容器の飲料のみ可）。
図書館ホームページでも利用上の注意事項を掲載していますのでご覧下さい。
（https://library.tcu.ac.jp/）

メディア情報学部

13
施設・学生生活・大学院・その他

130

情報基盤センター
情報基盤センターは，教育・研究・学生生活などに関わる情報基盤の整備を行い，各種サービスを提供しています。
また，利用者に対する相談，講習会の開催，利用拡大のための広報などを行う他，情報関連授業の支援を行っています。
１．情報システムの利用
東京都市大学には様々な情報システムがあり，TCU アカウント* でそれらのサービスを利用できます。利用者は各自のパソコンでキャンパスネットワークやポイント式プリンターを利用することができ，レポート作成や文献検索などに役立てられます。
* メールやポータルサイトなど，様々な大学のシステムを利用するためのユーザー名とパスワード
２．施設利用時間と問い合わせ/事務取扱時間●施設利用時間【世田谷キャンパス】
情報基盤センター（8 号館（図書館内），1 号館 2 階印刷コーナー）
8 号館は世田谷キャンパス図書館の開館時間に準じます。プリンターは閉館 15 分前まで利用できます。
1 号館 2 階の北側ラウンジのプリンターは，以下の時間帯に利用できます。
[授業日]

月～土

9：00～20：00(19:45)()内は，プリンター出力最終時間【横浜キャンパス】
情報基盤センター（2 号館）
[授業日]

月～土

9：00～20：00(19:45)()内は，プリンター出力最終時間●問い合わせ/事務取扱時間【世田谷キャンパス】
パソコンやプリンターに関する連絡・問い合わせは，以下の時間帯に行って下さい。
技術対応
[授業日]
事務取扱
技術対応
[授業日以外]事務取扱

月～金

9：00～19：00

土

9：00～15：00

月～金

9：00～17：30

土

9：00～13：00

月～金

9：00～17：00

土

9：00～12：00

月～金

9：00～17：00

土

9：00～12：00【横浜キャンパス】
パソコンやプリンターに関する連絡・問い合わせは，事務取扱時間内（前表参照）に行って下さい。
※利用時間は行事や休業期間などにより変更する場合があります。詳細は各施設の Web ページや掲示をご覧下さい。
※日曜日・国民の祝日・創立記念日・入学試験日は事務閉室日となります。なお，閉室日は振替授業などにより変更する場合があります。詳細は各施設の Web ページや掲示をご覧下さい。

131

情報基盤センター

３．サービスの利用○情報ネットワーク，情報システム
2 キャンパスは 10Gbps の高速回線で相互に接続されており，各キャンパスにある情報システムを利用できます。
また，持込みパソコンで情報ネットワークを利用するための情報コンセントや無線 LAN も整備しています。
○TCU アカウント
情報基盤センターから全ユーザーに発行するアカウント（ユーザー名とパスワード）です。このアカウントで以下のシステムを利用できます。
メールサービス，ポータルサイト，Microsoft365，授業支援システム，Wi-Fi，Web 履修システム他○メールサービス
本学ではメールサービスとして Microsoft 365 サービスの 1 つである Exchange Online を導入しており，Web ブラ
ウザーやスマホアプリなどからメールの送受信などが行えます。
○授業支援システム
本学では授業支援システム(WebClass)を導入しており、授業情報の伝達や学習の進捗管理、学生・教員間の双方向授業を行っています。授業支援システムは、教材の配布，課題の提出，クリッカーやアンケート機能による授業中の理解度チェック、授業収録動画の視聴などが Web 上で行えます。
○VPN
学外から暗号化された通信で仮想的に情報ネットワークに接続し，安全に学内専用の情報システムを利用できます。
○遠隔デスクトップシステム
情報基盤センターが提供する Windows デスクトップ環境にリモートアクセスするサービスです。学内の研究室や自宅のパソコンから，情報基盤センターが導入しているソフトウェアを利用できます。
○ポイント式プリンター
モノクロレーザー，カラーレーザー，大判プリンターを利用できます。これらへの印刷はポイントで管理され，
このポイントでどのキャンパスでも印刷ができます。また，無駄な印刷を行わないように上限ポイントが設定されています。

サービスの利用に際しては，以下の事項に留意して下さい。
【パスワードの管理】
TCU アカウントのパスワードを受け取ったら，情報基盤センターの Web ページ内にある「パスワード変更ページ」にアクセスしてパスワードを変更し，各自責任を持って管理して下さい。

メディア情報学部

４．システム利用上の注意

また，毎年所定の期間にパスワード変更と情報セキュリティポリシー自己点検を行わないと TCU アカウントのパスワードが無効になり，システムを利用できなくなります。パスワードが無効になったり，パスワードを忘れた
場合は，事務窓口でパスワードの再設定手続きを行って下さい。

本学では，情報資産を守るため，学外から一部の情報システムを利用する際に多要素認証（TCU アカウントのパスワードの他にスマホアプリや SMS，電話応答などによる認証）が必要となっています。情報基盤センターのWeb ページを参照し，各自で認証情報を登録して下さい。
【印刷制限】
無駄な印刷を防ぐため，情報基盤センターのプリンター利用には制限があります。一定の範囲内（毎年，年度の初めに年間の利用量が設定されます）で印刷できますが，それを超えると印刷できなくなります。さらに印刷した
い場合には，有料（自己負担）の手続きが必要です。

―――――情報基盤センターの Web ページに利用案内を掲載していますので，ご覧下さい

132

施設・学生生活・大学院・その他【多要素認証】

13

学生生活関連
１．学生生活の関連情報
学生生活に関連した情報は，「東京都市大学モバイルアプリ（公式）」や「ＣＡＭＰＵＳ ＬＩＦＥ」にも掲載されていますので，是非有効に活用してください。
また，学生生活・教務・就職・進学・施設設備などに関する質問等があれば，電話や電子メールではなく各キャンパスの事務局窓口にて直接問い合わせてください。
事務取扱時間■授業期間
月曜日～金曜日
土曜日

９：００～１７：３０
９：００～１３：００（11:30～12:30 を除く）

■授業期間外月曜日～金曜日
土曜日

９：００～１７：００（11:30～12:30 を除く）
（夏期休業中は 16:00 まで）
９：００～１２：００

日曜日，祝日および大学で定めた休日は休業とします。
併せて，学生の夏(冬)期休業中で，事務取扱いを行わない期間がありますので，ウェブサイト，ポータルサイト等を参照してください。
２．クラス担任
日常的な生活指導や連絡等を行うホームルーム活動はありませんが，学生の健全な学修及び学生生活を補助，促進し，その向上を図るためにクラス担任教員を置いています。クラス担任は，各学科の教員が務め，あらゆる面における助言・指導に当たる教員です。困ったことや悩みごとに遭遇した場合はもとより，普段から気軽にアドバイスを受けることができます。クラスは学部・学科ごとに編成され，授業グループと連動する場合もあります。なお，学部・学科によっては，３年次に進級した時のクラス担任は「事例研究」等の指導教員が担当し，４年次は「卒業研究」の指導教員が担当します。
３．学生相談室
学生のみなさんには充実した大学生活を送ってほしいと願っています。大学生活を送る上で学業や将来のこと，友人関係，自分の性格のことなどで立ち止まって考えたい時があることでしょう。より良い決断をしたい，より良い人生にしたい，より良い人間関係を作りたい・維持したい，楽しく過ごしたいと思うのは当然のことです。だから，人は悩むのです。悩むとは頭を使って考えることです。それは人の成長を促進します。
困ったことがあれば，友達や親，教職員に相談することもできますが，学生相談室もその選択肢に加えてください。
相談の内容は外部に漏れることはありません。臨床心理士や公認心理師の資格を持った専門家がお話を伺います。

■相談室開室日・開室時間
学生相談室は平日の１０時～１７時までご利用可能です（横浜キャンパスは１６時まで）。詳しくは学生相談室の WEB
サイトで開室日と開室時間を確認してください。なお，夏季・春季休業中は閉室期間があります。予めご了承願います。
■相談方法
相談は予約制です。下記，学生相談室 WEB サイトからお申し込みください。また各キャンパスの健康管理センター・医務室への直接来室，お電話でも受け付けています。
学生相談室 WEB サイト https://www.tcu.ac.jp/counselingroom/
世田谷キャンパス 03-5707-0104（内線 2188：健康管理センター）
横 浜キャンパス 045-910-0104（内線 2518：医務室）

133

学生生活関連

４．ハラスメントについて
ハラスメントとは相手の意に反して行われる不快な発言や行動で，人格が傷つけられたり人権が侵害されたりするよ
うな行為を指します。ハラスメントは身体的苦痛を与えたり，心に深い傷を負わせてしまったりすることがあります。
ハラスメントは学生と教職員との間だけでなく，学生同士でも起こりえます。人を傷つけようとする意図がなくてもハラスメントになる危険性があります。加害者にも被害者にもならないように注意が必要です。自分の発言や行動に責任を持ち，大学の構成員であるすべての学生と教職員が安心して気持ちよく過ごすことのできる修学環境を築いていきた
いものです。
■ハラスメントの種類
ハラスメントには不適切な性的言動により不快感を与えるセクシュアル・ハラスメントや，不適切な言動により教育，研究，修学に不利益を与えるアカデミック・ハラスメント，飲酒を強要するようなアルコール・ハラスメント，社会的な地位や権限を濫用し不適切な言動を行うパワー・ハラスメント等があります。特にセクシュアル・ハラスメントは痴
漢行為やストーカー行為など明確に犯罪行為に該当する深刻な場合もありますので注意が必要です。
■ハラスメントかなと思ったら？
本学には『ハラスメント対策室』が設置され，ハラスメントについて対応しています。各キャンパスには相談窓口になる『ハラスメント相談員』が配置されています。学生同士の関係や教職員との関係で不快な思いをし，ハラスメント
相談を利用するかどうか迷っているときでも，被害についてのメモを取り，証拠を残しておくようにしましょう。メー
ルでの嫌がらせであれば，消去せずに残しておきます。そのようなメモやメールを持参し相談してください。ハラスメ
ント相談員はあなたのお話を伺い，あなたの希望する解決方法を整理します。相談員はそれを報告書にまとめ，『ハラス
メント対策室』に届けます。ハラスメント相談員の役割はあなたの被害状況と思いを聞かせてもらうことです。嫌な思いを一人で抱え込まないでください。相談したことで不利益を被ることはありません。安心して相談してください。
■ハラスメント対策室の役割
ハラスメント対策室ではハラスメント相談員からの報告書を基に対応を検討します。また，ハラスメント行為の事実
記のいずれかの対応を行います：ハラスメント行為をやめるように注意や勧告をする，修学環境や就労環境の改善を図るため関係者間の調整を行う，問題となっている事態の調停を行う，処分案を作成する。

■ハラスメント相談の申し込み
ポータルサイトのリンク集にある「ハラスメント相談窓口」でアクセス先を確認し，ハラスメント相談員までご連絡

メディア情報学部確認を行うために調査委員会を立ち上げることがあります。ハラスメント事案については相談者の希望を確認の上，下をお願いします。

13
学内サービスの利用できない休日や夜間帯に相談したい場合，あるいは学内よりも学外の相談窓口の利用を希望する方のために，本学では学外の相談窓口を設置しています。下記サービスもご利用可能ですが，ハラスメント相談で具体的な対応を望む場合は，後日，学内のハラスメント相談を利用することになります。
■24 時間電話健康相談サービス ＊年中無休
TEL:0120-876-506（通話料無料）■メンタルヘルスのカウンセリングサービス ＊年中無休
TEL: 0120-876-506（通話料無料）

受付時間

月～金 9:00～21:00

URL：https://consult.t-pec.co.jp/service/24b201

土 9:00～16:00（東京都市大学専用ページ：24 時間受付）■ハラスメント相談窓口
TEL：0120-307-127（通話料無料）
受付：月・水・金・土・日

10:00～21:00

火・木 10:00～22:00
URL：https://consult.t-pec.co.jp/service/24b201（東京都市大学専用ページ：24 時間受付）

134

施設・学生生活・大学院・その他

５．学外の相談窓口

学生生活関連

６．保険制度■学生教育研究災害傷害保険（学研災）※全学生加入済
この保険制度は，全国的規模の総合共済制度として発足した大学生を対象とした保険です。正課の授業中や課外活動中，
通学途中の不慮の事故から生ずる経済的負担をできるだけ少なくし，明るい学生生活が送れるように本学では新入生をはじめ在学生全員が一括加入しています。特に実験，実習中の負傷の可能性は皆無とは言えません。この保険が適用される事故などに遭遇した場合は発生後ただちに，学生支援課に申し出てください。
■学研災付帯賠償責任保険（付帯賠責）※任意加入
この保険制度は，国内外において保険期間中に正課･学校行事（教育実習，インターンシップなど）およびその往復において，他人にケガを負わせたり，他人の財物を損壊したことなどによる賠償責任を補償する保険です。
■学研災付帯学生生活総合保険（付帯学総）※任意加入
学研災および付帯賠責では補償が不足する場合に，追加して加入できる保険です。ケガや疾病に限らず，日常生活での賠償責任に対する補償など学生生活を幅広く補償します。
また，留学生を対象としたインバウンド付帯学総もあります。
■学生総合保障制度 ※任意加入
大学内における限られた時間のみならず，日常生活の暮らしの中で直面する病気やケガ，他人にケガを負わせた際の個人賠償責任補償や，扶養者の万が一にも対応する育英費用などを総合的に補償する制度です。
■スポーツ安全保険 ※任意加入
大学の課外活動において，学内外ともに適用される保険としてスポーツ安全保険があります。これはスポーツ活動（文化活動，奉仕活動，軽スポーツ等を含む）を行う団体がその活動中に被った不慮の事故等を保障する制度です。特にスポーツ団体に加入している学生にはこの保険への加入が強く望まれます。但し，活動内容により種々の加入条件があります。
■その他の保険など
前述の保険以外にも，目的，人数，期間等の条件により利用できる保険もあります。
また，本学では海外留学を手厚くサポートする海外留学保険（留学生トータルサポートプログラム）も紹介しています。
なお，短期の海外渡航に際しては，旅先安全情報や現地最新情報を得ることができる「たびレジ（外務省のサービス）」への登録を推奨しております。
７．学籍の異動等と届出手続き
異動等に関する手続は，所定の手続きを行ってください。
■退学
やむを得ない事情により本学を退学する場合は，事前にクラス担任／指導教員に相談し，了承を得た上で，各キャンパスの学生支援課の窓口で「退学願」を受け取ってください。了承がない場合には「退学願」はお渡しできません。
なお，受け取った「退学願」に本人・連帯保証人が記入・捺印し，クラス担任／指導教員及び主任教授の捺印をもらってから学生支援課へ提出してください。
■休学
病気などのやむを得ない事由により２ヶ月以上修学することができない場合は，願い出て休学することができます。
休学期間は全期(１年間）または半期（６ヶ月間）となります。全期（１年間）及び前学期に休学する場合は前学期の履修登録最終日まで，後学期に休学する場合は後学期の履修登録最終日までに「休学願」を提出しなければなりません。
なお，休学理由が傷病，経済的困窮，介護等特別な事情がある場合は学期途中からの休学を認める場合があります。
学期途中から休学が認められた場合，休学期間は「休学願」が提出された月の翌月１日からとなります。休学理由が解消しない場合，引き続き休学を申請することができますが，期間が年度をまたがる場合は改めて休学を願い出て許可を得る必要があります。休学期間は通算して３年を超えることはできません。
また，休学期間は卒業に必要な在学年数４年間，並びに最長在学年数の８年間には算入されません。
但し，休学中の当該学期の「履修登録科目」については，休学申請が受理された時点で，自動的に全て削除されます。
通年科目も削除されますので注意してください。

135

学生生活関連休学する場合は，事前にクラス担任／指導教員に相談し，了承を得た上で，各キャンパスの学生支援課の窓口
で「休学願」を受け取ってください。了承がない場合には「休学願」はお渡しできません。なお，受け取った「休学願」に本人・連帯保証人が記入・捺印し，クラス担任／指導教員及び主任教授の捺印をもらってから学生支援課へ提出してください。
休学期間が満了すると自動的に復学となります。引き続き，休学の継続を希望する場合は「休学願」を，退学を希望する場合は「退学願」を提出して許可を受けてください。
休学期間中，学費の代わりに在籍料を納めていただきます。在籍料は学期毎 6 万円となります。詳しくは「東京都市大学授業料等納入規程」を確認してください。
■その他
病気やケガなどにより１週間以上欠席する場合はクラス担任／指導教員に相談の上で，「長期欠席届」の提出が必要です。また，身上（改姓など）変更，連帯保証人が変更になる場合なども，各キャンパスの学生支援課にて所定の手続きを行ってください。本人・連帯保証人の住所・連絡先変更はポータルサイトから変更できます。
８．２キャンパス間のシャトルバス
本学には，世田谷・横浜キャンパスを結ぶ交通手段として無料シャトルバスがあります。キャンパス間の移動所要時
間は約３０分です。試験期間を除く授業期間（祝日授業日含む）は運行していますのでクラブ活動や情報基盤センター、
図書館の利用等，キャンパス間移動に利用してください。但し、土・日・祝日は運休となります。利用前にスマートフ
ォンでシャトルバス乗車登録をし、登録完了画面を乗務員に提示してください。乗車登録に関する詳細はポータルサイ
ト、都市大アプリでご確認ください。また、スマートフォンを所有していない場合等は、各キャンパス学生支援課にご相談ください。運行表・運行ダイヤはホームページで確認してください。また，渋滞等による遅延，休校等による運休
は，ポータルサイトでお知らせします。

９．キャンパス内でのマナーについて
本学では，自動車による通学は全面禁止としています。自動車での通学及び，このことによる迷惑駐車が発見された場
合には，学生部より厳重注意の上，反省文及び連帯保証人連署の誓約書の提出を課します。なお，外部への謝罪等については本人及び保証人から直接謝罪をしてもらいます。さらに違反を繰り返した場合には，懲戒規程に則り停学・退学等を含めた処罰を行います（オートバイによる迷惑駐車についても，状況に応じてこれに準じます）。
また，オートバイによる通学は自粛としています。
やむを得ずオートバイに乗ってきた場合は，すみやかにエンジンを切る，エンジンを吹かさないなど配慮してください。
■学内駐輪場
各キャンパスにオートバイ専用駐輪場・自転車専用駐輪場が設置されています。指定駐輪場以外への駐輪は通行の妨■オートバイ・自転車撤去・処分
本学専用駐輪場に駐輪された車両であっても、長期間放置されている場合は，所有権を完全に放棄したとみなし，大学で廃棄処分します。対象となった車両は学外に搬出され処分しますので，返却等には一切応じません。また，廃棄処分
後，大学は一切の責任を負いません。
■喫煙マナー
建物内での喫煙は禁止されており、所定の喫煙所のみ喫煙を許可しております。
ルール・マナーが順守されない場合には，社会的な動向も考慮し，喫煙所の更なる縮小・廃止も視野にいれて検討しま
す。また，世田谷区・横浜市では歩きたばこ禁止条例が施行されています。

136

13
施設・学生生活・大学院・その他げとなり危険です。こうした違反駐輪車両については，理由に関わらず監視員により強制的に移動する場合があります。

メディア情報学部■自動車通学の禁止・オートバイ通学の自粛

学生生活関連１０．各種証明書の学内交付申請●申請後の期間は事務局休業日を除きます。システムの障害等により即時発行できない場合もあります。
●一部証明書は専用ＷＥＢページから申請のうえ，コンビニエンスストアでの発行やオンラインでの送付が可能です。
（学内交付と文書料が異なります）対象となる証明書や料金等詳細は大学ホームページをご確認くだ
さい。
区

分

和文証明書

和文証明書

英文証明書

証

学

書

文書料
無 料
無 料

在学証明書

200 円

成績証明書

200 円

卒業見込証明書［学部］／

修了見込証明書［大学院］

200 円

健康診断証明書200 円

指定保育士養成施設卒業見込証明書（SC）

200 円

教育職員免許状（幼稚園教諭）取得見込証明書（SC）

200 円

在学証明書

500 円

成績証明書

500 円
／

修了見込証明書［大学院］

学生証再発行手続き

手続き

受験（受講）のための証明書

手続き書類

類

学生教育研究災害傷害保険及び学研災付帯賠償責任保険加入証明書

学生証再発行等

生

種

学生旅客運賃割引証（学割）

卒業見込証明書［学部］
在

明

和文証明書
英文証明書 申請

3,000 円
200 円

情報基盤センターパスワード再設定手続き

無 料

情報基盤センタープリンター利用上限変更手続き

100 円単位

情報基盤センター講習会 受講手続き

1,000 円

教職課程登録手続き

10,000 円

その他の

別途手続き
案内

別途手続き
案内

単位修得証明書（特定科目の抜粋）

200 円

１週間

就職用 学校推薦書（紹介状）

申請

200 円

３日

教育職員免許状（中学校・高等学校教諭）取得見込証明書

申請

200 円

１週間

社会調査士指定科目証明書申請（YC）

申請

200 円

１週間

学費等証明申請書（和文）

申請

200 円

１週間

学費等証明申請書（英文）

申請

500 円

１週間

その他の和文証明書

申請

200 円

別途案内

その他の英文証明書

申請

500 円

別途案内

申請

500 円

当日 ※

成績証明書

申請

500 円

当日 ※

単位修得証明書（特定科目の抜粋）

申請

500 円

１週間

学力に関する証明書

申請

500 円

１週間

申請

500 円

当日 ※

成績証明書

申請

500 円

その他の和文証明書

申請

500 円

別途案内

その他の英文証明書

申請

500 円

別途案内

卒業・学位取得証明書［学部卒業］
英文証明書 申請

当日

2,000 円

修了・学位取得証明書［大学院修了］

卒
業
生
・
修
了
生

当日

申請

卒業・学位取得証明書［学部卒業］
和文証明書 申請

当日

500 円

TOEIC IP 試験受験手続き

その他の

交付期日

修了・学位取得証明書［大学院修了］

SC:１週間YC:当日

和文証明書
英文証明書 申請

※出身キャンパス（卒業生）以外で申請した場合は，発行に３日程度かかります。

137

メディア情報学部

13

施設・学生生活・大学院・その他

138

大学院環境情報学研究科（２０２４年４月現在）

本大学には学部卒業後、更に進学を志す者のために大学院環境情報学研究科を設置している。各専攻には、学部を卒業した学生がより高度な課程を修得するための博士前期課程（2021 年度より修士課程から名称変更）と、さらに将来研究能力を身に付けようと志す学生のための博士後期課程がある。学力・人物ともに優秀な学生の大学院進学を奨めるため、３年終了時の成績を基準に、おおよそ半数の学生に推薦入学試験受験資格をみとめており、学内進学者には入学金を免状している。なお、推薦入学は出身（卒業予定）学科以外の専攻への進学も可能。また、推薦入学者のうち、特に優秀な学生については、授業料を免除する奨学制度を設けている。
大学院環境情報学研究科の概要
１．大学院の区分
博士課程を前期課程と後期課程とに区別し、在学期間は、［ 博士前期課程

２年 ］［ 博士後期課程

３年 ］となっている。

２．大学院環境情報学研究科設置の目的
環境情報学に関する学術の理論及び応用を教授研究し、その深奥をきわめて文化の進展に寄与する。
３．各課程の目的［ 博士前期課程 ］
環境、情報、都市生活に関わる高度な教育と社会的要請に応える研究の実践を通して、複雑化する世界や地域に生起する様々な事象の中から課題を的確に発見し、秀でた専門性を活かして課題の解決に挑戦するとともに、国際社会で活躍できる実践的な能力を養い、新たな価値と豊かな社会の創造に貢献できる人材の養成を目的とする。
［ 博士後期課程 ］
環境、情報、都市生活に関わる高度な教育と社会的要請に応える研究の実践を通して、グローバル化と技術革新に対応した幅広い知見、価値創造の方法論を先導する研究開発力を有するとともに、科学的思考を通して現代社会を洞察する力を養い、学問の新時代を切り拓く構想力と卓越した専門能力を併せ持つ人材の養成を目的とす
る。
４．定員等
研究科名

専攻名

課程
定員

博士前期課程博士後期課程

入学定員

収容定員

入学定員

収容定員

６２名

１２４名

６名

２４名

５名

１０名

―

―

都市生活学専攻

１８名

３６名

６名

１８名

計

８５名

１７０名

１２名

４２名

環境情報学専攻
東京都市大学・エディス
コーワン大学国際連携
環境情報学研究科

環境融合科学専攻

本学大学院には環境情報学研究科のほか、総合理工学研究科（博士前期課程・博士後期課程）も設置している。
５．指導教員（研究指導教員及び研究指導補助教員）
専攻の各領域を担当する指導教員は、研究指導教員と研究指導補助教員からなる。その研究指導教員および研究指導補助教員は学生の本学における研究指導および学位論文の作成の指導にあたる。

139

大学院環境情報学研究科
６．修業年限［ 博士前期課程 ］
２年（ただし、優れた業績を上げた者は、１年以上の在学で足りるものとする。
）［ 博士後期課程 ］
博士前期課程を修了したのち３年（ただし、優れた研究業績を上げたものは、博士前期課程と博士後期課程合
わせて３年以上の在学で足りるものとする。）なお、本研究科には博士前期課程にあっては４年を超えて、博士後期課程にあっては６年を超えて在学することはできない。（ただし、休学期間は在学期間に含まない。
）
７．学位［ 博士前期課程 ］
大学院学則の定めるところにより、所定の期間在学して３０単位以上を修得し、かつ必要な教育・研究指導を受けた上、本学大学院の行う修士論文の審査及び最終試験に合格した者には本大学院学則第２５条の定められた学位を授与する。また、東京都市大学・エディスコーワン大学国際連携環境融合科学専攻においては、主大学ごとに定める修了要件を満たすように３０単位以上を修得し、かつ必要な研究指導等を受けた上で（エディスコー
ワン大学が実施するアカデミックトレーニングの合格を含む）、学位論文又は特定課題研究報告書を提出し、その審査及び最終試験に合格し、博士前期課程を修了した者に授与する。
［ 博士後期課程 ］
修士の学位を有し、大学院学則の定めるところにより、所定の期間在学して、２４単位以上を修得し、かつ必要な研究指導を受けた上、本学大学院の行う博士論文の審査及び最終試験に合格した者には本大学院学則第２５条の定められた学位を授与する。
８．入学試験(概要のみ抜粋)
大学院では、全専攻を対象とし、５月 A 日程（推薦）、９月と２月（B・C 日程一般）の年３回に前学期入学
出願書類に関する審査・領域毎の専門試験（推薦入試を除く）
・面接試験により、総合して判定している。なお、すべての入学試験において、出願にあたり、希望する指導教員（研究指導教員及び研究指導補助教員）の承諾を必要とする。
９．入学金の免除
本学では、東京都市大学大学院研究科奨学規程により、学内進学者全員に対して入学金（240,000 円）を免除

メディア情報学部試験を実施している。また、２月 C 日程、５月 A 日程と同日に後学期入学試験を実施している。選考方法は、

している。

13

10．専攻領域○博士後期課程○博士前期課程
攻

名

領

域

名

環境マネジメント
環境情報学専攻

コミュニケーション環境
情報システム

大学国際連携環境融合科学専攻
都市生活学専攻

攻名

環境情報学専攻
都市生活学専攻

地域・都市環境東京都市大学・エディスコーワン

専

―

都市生活

140

領
環境
情報
都市生活

域

名

施設・学生生活・大学院・その他

専

環

境 方

針
1998年 8月14日（制定）2001年 8月 9日（改訂）2005年 8月 9日（改訂）2009年 7月23日（改訂）2013年 4月 1日（改訂）2017年 4月 1日（改訂）2021年 4月 1日（改訂）2023年 4月 1日（改訂）2024年 4月 1日（改訂）

基本理念
東京都市大学横浜キャンパスは、地球環境保全が人類全体の最重要課題の一つであることを認識するとともに、教育機関として初めて ISO14001 の認証を取得し、以来現在まで継続して登録してきたことに誇りを持ち、キャンパス内のすべての活動が環境と調和するよう配慮し、広く地球的視野に立って、横浜キャンパス内のすべての教職員・学生及び常駐する関連会社の職員（以下「教職員・学生等」という）が一致協力して、環境の保全と改善に努め、21 世紀の社会の持続可能な発展に貢献する。

基本方針
１

持続可能な社会の実現に貢献する学生を育成するため、環境マネジメントシステムを主要な教育テーマとして活用し、地球環境・地域環境保全のための教育と活動を能動的に展開して、社会への貢献を図る。このため、自ら研究と教育を進めることはもとより、地域・行政のプログラムに積極的に参画し、教職員・学生が自主的に参加することを支援するとともに、研究・教育の成果を公表して、持続可能な社会への貢献を図る。

２

環境方針を達成するため、環境目標を設定し、横浜キャンパス内のすべての教職員・学生等が一致して、環境目標の達成を図る。

３

横浜キャンパス内のあらゆる活動にかかわる環境側面を常に認識し、環境に対する影響を評価し、環境汚染を予防するとともに、省資源・省エネルギー・廃棄物削減・グリーン購入に積極的に取り組むことにより、カーボンニュートラルの実現に向けた取り組みを推進する。その際、SDGs が掲げる目標達成に寄与すべく、資源循環、気候変動の緩和と適応、並びに生物多様性の保全について常に考慮する。

４

横浜キャンパス内のすべての活動にかかわる環境関連法規、規制、協定等を遵守し、地球温暖化防止及びオゾン層の保全などの環境改善事項を考慮した自主基準を設ける。

５

環境監査を実施して、環境マネジメントシステムをレビューし、継続的な改善を図る。

この環境方針は、文書化し、横浜キャンパス内の教職員・学生等に周知するとともに、一般の人にも文書並びにインターネットを用いて開示する。

東京都市大学 環境学部長

141

飯島 健太郎