近畿大学九州短期大学における学生相談体制の現状と課題
橋本 翼

辻 雅善

松岡綾子

The Current Situation and the Issues of the Student Counseling
System in Kindai University Kyushu Junior College

Tsubasa Hashimoto Masayoshi Tsuji Ayako Matsuoka
Abstract
This paper discussed the current situation and the issues of the student counseling system in
Kindai University Kyushu Junior College. The authors were the members of “the Student
Counseling Room” in the Junior College. “The Student Counseling Room” supported mental
health of students. In 2022, “The Student Counseling Room” tried to interview of all new
students for using the results scores of “University Personality Inventory GR Short Version(UPI-GRSV)” and “Junior College Life Maladjustment”. Finally, as junior college teachers or acounselor, the authors suggested all members in the junior college should be corporate with eachother for supporting mental health of the students.
Key words: “The Student Counseling Room”, “interview”, “mental health” , “juniorcollege students”,“ UPI ”

1．はじめに本研究の目的は、2022 年前期の「学生相談室」の取り組みについて各学科の立場およびカ
ウンセラーの立場から報告し、近畿大学九州短期大学（以下、本学）における学生相談体制の現状と課題について考察を加えることである。本学は、ビジネスパーソンを育成する生活福祉情報科と保育者を育成する保育科の 2 学科で構成されている。橋本・垂見(2014,2015)によると、短期大学生（特に保育者志望の学生）のメンタルヘルスが悪化していると報告されており、本学における支援体制の構築が急務である。それを受けて、本学では、2016 年度より学生のメンタルヘルスの状態を把握し、学生の中途退学の防止と短大生活における不適応の防止を目的とした全学的な学生支援体制の構築を模索してきた。2016 年度より生活福祉情報科、保育科両学科の教員と学生相談カウンセラーで構成されたワーキンググループを立ち

上げ、「心の健康サポート係」（のちに「学生支援係」と改称）と命名し学生のメンタルヘ
ルス支援について協議を重ねてきた。2021 年度より学生支援員会の下部組織として「学生支援係」が正式に位置付けられ、2022 年度からは「学生相談室」と名称を変更した。「学生相談室」の構成員は、生活福祉情報科教員 1 名、保育科教員 1 名、学生相談カウンセラーの 3 名である。「学生相談室」の役割は「メンタルヘルス支援」と「障がい学生支援」の二点に集約されており、本学における全学的な学生支援の取り組みはようやく軌道に乗り始めたと言える。
本学では 2015 年度まで学生のメンタルヘルスの状態を把握するため、平山(2011)の作成した University Personality Inventory (UPI)を本学の実情に応じて質問項目を 30 項目に絞った
UPI 短縮版を使用していた。しかし、坂井(2015)によって UPI を 5 件法で行うことの妥当性および信頼性が報告されたことを受けて、2016 年度より、坂井の質問紙を参考にして作成した「5 件法版 UPI 短縮版(UPI-GRSV)」を採用している。UPI‐GRSV は 30 点～150 点の得点範囲であり、合計得点が高くなるほどメンタルヘルス不調のリスクが上がる。本学独自の尺度なた
め、他大学との比較が困難であるが、臨床的には 71 点～90 点を「中リスク群」、91 点以上を「高リスク群」として呼び出し面接の対象としている。さらに橋本(2016)は、UPI では検出しにくい短大生活への不適応感を測定する尺度を作成し、「短大生活不適応感尺度(JCLM)」と名づけ実施している。JCLM は短大生活への不適応感をどの程度自覚しているかについて、5 件法で質問しており、得点範囲は 20 点～100 点である。合計得点が 50～59 点を「中リスク群」、
60 点以上を「高リスク群」としている。UPI-GRSV、JCLM ともに尺度の信頼性を確認している(橋本,2016)。さらに保育科学生においては、上記 2 つの質問紙のほか、三木・桜井(1998)の作成した「保育者効力感尺度」を実施するとともに、悩みの有無や教員への相談希望などを回答する項目を追加し、「心と体のアンケート」という名称で各学年、4 月時（前期開始時）と 9 月時(後期開始時)の 2 回実施している。
2022 年度からは、従来紙ベースで行っていた「心と体のアンケート」を、オンライン上で行えるように方式を変更した。スマートフォンで学生が回答できるというメリットから、回
答率は前年度(90％）から、上昇した(91．9％)。そのため次年度以降もオンライン上で「心と体のアンケート」に回答する方針である。また、2022 年度より試験的に導入した取り組みとして、「新入生全員面談」が挙げられる。「新入生全員面談」は両学科の 1 年生全員に対して、「学生相談室」のスタッフが「心と体のアンケート」結果をもとに短時間（一人 5 分～10 分程度）個人面談を行うものである。全員面談を担当したスタッフは橋本、松岡であり、両名とも臨床心理士の有資格者である。本論文では、2022 年の各学科における学生のメンタルヘル
スの状況およびカウンセラーからみた状況を報告し、本学における学生相談体制の現状と課題について考察していく。

２．本学における学生のメンタルヘルス支援の状況
A）生活福祉情報科における現状
生活福祉情報科において、「心と体のアンケート」の回答率は 1 年生で 97.7％（43/44 人）、
回答者のうち女性 44.2％（19/43 人）、2 年生で 97.0％（32/33 人）、回答者のうち女性 68.8％（22/32 人）であった。回答期限以後に提出した者の割合は回答した 1 年生で 16.3％（7/43 人）であった。UPI-GRSV の結果として、1 年生の平均は 57.5 点、2 年生の平均は 60.0 点であり、2年生の方が高かった。高リスク群（UPI-GRSV の回答の合計が 91 点以上）の割合は回答した 1
年生で 4.7％（2/43 人）、2 年生で 9.4％（3/32 人）であり、中リスク群（UPI-GRSV の回答の合計が 71～90 点）の割合は回答した 1 年生で 18.6％（8/43 人）、2 年生で 21.9％（7/32 人）であった。高リスク群、中リスク群ともに 2 年生の方が高かった。単一質問でメンタルヘルス
不調の高リスクを示す「不眠がちである」および「死にたくなることがある」の結果について図 1、図 2、図 3、図 4 に示す。

1 まったくない5

1

2 少しだけ1 まったくない50

2 少しだけ3 ときどき4

4

3

3 ときどき4 たいてい

4

5 いつも

5 いつも

3

9

2

18
（⼈）

0

5

10

0

2

11

1
15

4 たいてい

0

20

9

1

34
（⼈）

0

10

20

30

40

図 1. 「不眠がちである」の回答数（⽣情 1 年）

図 2. 「死にたくなることがある」の回答数

5：⾼リスク群 4：中リスク群（⽣情 1 年） 5：⾼リスク群 4：中リスク群

1 まったくない

1 まったくない53

5

2 少しだけ1

2 少しだけ3 ときどき3 ときどき4

4 たいてい1

4

4 たいてい

0

5 いつも

5 いつも

3

3

6

2

2

12

1

3
5

1

10

23

（⼈）

0

5

10

15

0

10

20

（⼈）

30

図 3. 「不眠がちである」の回答数（⽣情 2 年）

図 4. 「死にたくなることがある」の回答数

5：⾼リスク群 4：中リスク群（⽣情 2 年） 5：⾼リスク群 4：中リスク群

JCLM の結果として、1 年生の平均は 40.1 点、2 年生の平均は 36.6 点であり、1 年生の方が高かった。高リスク群（JCLM の回答の合計が 60 点以上）の割合は回答した 1 年生で 7.0％（3/43人）、2 年生は存在しなかった。中リスク群（JCLM の回答の合計が 50～59 点）の割合は回答
した 1 年生で 7.0％（3/43 人）、2 年生で 6.3％（2/32 人）であった。高リスク群、中リスク
群ともに 1 年生の割合が高かった。単一質問で短大生活の適応リスクを示す「学校に行きたくないことがある」「学校を卒業まで続けられる気がしない」および「学校をやめたい」の結果について以下に示す。1 年生において、「学校に行きたくないことがある」の質問に対して、「とてもよくあてはまる」と回答した者は 5 人、「かなりあてはまる」は 0 人、「あてはまる」は 9 人、「あまりあてはまらない」は 16 人、「まったくあてはまらない」は 13 人であった。高リスク群（「とてもよくあてはまる」と回答した者）の割合は回答した者で 11.6％（3/43 人）であった。「学校を卒業まで続けられる気がしない」の質問に対して、「とてもよくあてはまる」と回答した者は 2 人、「かなりあてはまる」は 0 人、「あてはまる」は 4 人、「あまりあてはまらない」は 12 人、「まったくあてはまらない」は 25 人であった。高リスク群（「とてもよくあてはまる」と回答した者）の割合は回答した者で 4.7％（2/43 人）であった。「学校をやめたい」の質問に対して、「とてもよくあてはまる」と回答した者は 1 人、
「かなりあてはまる」は 1 人、「あてはまる」は 1 人、「あまりあてはまらない」は 8 人、「まったくあてはまらない」は 32 人であった。高リスク群（「とてもよくあてはまる」と回答した者）の割合は回答した者で 2.3％（1/43 人）で、中リスク群（「かなりあてはまる」と回答した者）の割合は 2.3％（1/43 人）であった。3 つすべての質問に対して「とてもよくあてはまる」と回答した者が 1 人いた。一方で、2 年生において、「学校に行きたくないことがある」の質問に対して、「とてもよくあてはまる」と回答した者は 1 人、「かなりあてはまる」
は 2 人、「あてはまる」は 6 人、「あまりあてはまらない」は 10 人、「まったくあてはまらない」は 13 人であった。高リスク群（「とてもよくあてはまる」と回答した者）の割合は回答した者で 3.1％（1/32 人）で、中リスク群（「かなりあてはまる」と回答した者）の割合は6.3％（2/32 人）であった。「学校を卒業まで続けられる気がしない」の質問に対して、「とてもよくあてはまる」と回答した者は 1 人、「かなりあてはまる」は 0 人、「あてはまる」は1 人、「あまりあてはまらない」は 4 人、「まったくあてはまらない」は 26 人であった。高リ
スク群（「とてもよくあてはまる」と回答した者）の割合は回答した者で 3.1％（1/32 人）であった。「学校をやめたい」の質問に対しては、「とてもよくあてはまる」「かなりあてはまる」「あてはまる」と回答した者は 1 人もおらず、「あまりあてはまらない」は 9 人、「まったくあてはまらない」は 23 人であった。
「あなたは短大生活のことや進路のこと、自分自身のことなどについて現在悩んでいることはありますか」について、「ある」と回答した割合は 1 年生で 11.6％（5/43 人）、2 年生で18.8％（6/32 人）であった。「ある」と回答した者の自由記述では、1 年生で「短大での人間関係に対する不安」「授業に対する不安」「インターンシップに対する不安」「将来に対する不安」「自身が何者かわからない」等、様々な回答があった。一方で、2 年生では「就職・進路に対する不安」が回答を占めていた。悩みに関して相談したいかの質問に対して「相談したい」が 1 年生で 40.0％（2/5 人）、2 年生で 33.3％（2/6 人）であった。
新入生全員面接の実施率は 48.8％（21/43 人）であった。次回の「心と体のアンケート」実施の際に、面接を希望した者は 3 人であった。
B）保育科における現状
保育科において、「心と体のアンケート」の回答率は 1 年生で 100％（48/48 人）、回答者のうち女性 89%(43/48 人)であり、2 年生で 87.7％（43/49 人）、回答者のうち女性 95％(41/43
人)であった。UPI-GRSV の結果として、1 年生の平均は 67.7 点、2 年生の平均は 63.7 であり、1 年生の方が高かった。高リスク群（UPI-GRSV の回答の合計が 91 点以上）の割合は回答した 1
年生で 16.6.％（8/48 人）、2 年生で 9.3％（4/43 人）であり、中リスク群（UPI-GRSV の回答の合計が 71～90 点）の割合は回答した 1 年生で 23.2％（10/43 人）、2 年生で 32.5.％（14/43
人）であった。高リスク群は 1 年生の方が高く、中リスク群は 2 年生の方が高かった。単一の質問でメンタルヘルス不調の高リスクを示す「不眠がちである」および「死にたくなることがある」の結果を学年別に図 5、図 6、図 7、図 8 に示す。

1 まったくない

5

3

2 少しだけ1 まったくない5

2 少しだけ1

3 ときどき4

3 ときどき4 たいてい

5

4

5 いつも

3

13

2

5 いつも

3

12

1

4 たいてい

2
5

2

10

10

1

30

（⼈）

0

5

10

（⼈）

15

0

10

20

30

図 5. 「不眠がちである」の回答数（保育 1 年）

図 6. 「死にたくなることがある」の回答数

5：⾼リスク群 4：中リスク群（保育 1 年） 5：⾼リスク群 4：中リスク群

1 まったくない5

2 少しだけ5

1 まったくない5

2 少しだけ0

3 ときどき4

6

3

3 ときどき4 たいてい

4

5 いつも

5 いつも

9

2

3
11

1

4 たいてい

3
4

2

12

8

1

28

（⼈）

0

5

10

15

20

（⼈）

0

10

20

30

図 7. 「不眠がちである」の回答数（保育 2 年）

図 8. 「死にたくなることがある」の回答数

5：⾼リスク群 4：中リスク群（保育 2 年） 5：⾼リスク群 4：中リスク群

JCLM の結果として、1 年生の平均は 37.3、2 年生の平均は 41.2 であり、2 年生の方が高かった。高リスク群（JCLM の回答の合計が 60 点以上）の割合は回答した 1 年生で 2.0％（1/48 人）、
2 年生は 9.3％(4/43 人)であった。中リスク群（JCLM の回答の合計が 50～59 点）の割合は回答
した 1 年生で 6.2％（3/48 人）、2 年生で 13.9％（6/43 人）であった。高リスク群、中リスク
群ともに 2 年生の割合が高かった。単一質問で短大生活の適応リスクを示す「学校に行きたくないことがある」「学校を卒業まで続けられる気がしない」および「学校をやめたい」の結果について以下に示す。1 年生において、「学校に行きたくないことがある」の質問に対して、「とてもよくあてはまる」と回答した者は 3 人、「かなりあてはまる」は 5 人、「あてはまる」は 14 人、「あまりあてはまらない」は 16 人、「まったくあてはまらない」は 10 人であった。高リスク群（「とてもよくあてはまる」と回答した者）の割合は回答した者で 6.2％
（3/48 人）であった。「学校を卒業まで続けられる気がしない」の質問に対して、「とてもよくあてはまる」と回答した者は 2 人、「かなりあてはまる」は 3 人、「あてはまる」は 5 人、「あまりあてはまらない」は 10 人、「まったくあてはまらない」は 28 人であった。高リスク群（「とてもよくあてはまる」と回答した者）の割合は回答した者で 4.1％（2/48 人）であった。「学校をやめたい」の質問に対して、「とてもよくあてはまる」と回答した者は 1 人、
「かなりあてはまる」は 1 人、「あてはまる」は 3 人、「あまりあてはまらない」は 11 人、「まったくあてはまらない」は 32 人であった。高リスク群（「とてもよくあてはまる」と回答した者）の割合は回答した者で 2.0％（1/48 人）で、中リスク群（「かなりあてはまる」と回答した者）の割合は 2.0％（1/48 人）であった。3 つすべての質問に対して「とてもよくあてはまる」と回答した者が 1 人いた。一方で、2 年生において、「学校に行きたくないことがある」の質問に対して、「とてもよくあてはまる」と回答した者は 9 人、「かなりあてはまる」
は 4 人、「あてはまる」は 12 人、「あまりあてはまらない」は 10 人、「まったくあてはまらない」は 8 人であった。高リスク群（「とてもよくあてはまる」と回答した者）の割合は回答した者で 20.9％（9/43 人）で、中リスク群（「かなりあてはまる」と回答した者）の割合は9.3％（4/43 人）であった。「学校を卒業まで続けられる気がしない」の質問に対して、「とてもよくあてはまる」と回答した者は 2 人、「かなりあてはまる」は 2 人、「あてはまる」は2 人、「あまりあてはまらない」は 12 人、「まったくあてはまらない」は 25 人であった。高リスク群（「とてもよくあてはまる」と回答した者）の割合は回答した者で 4.6％（2/43 人）であった。「学校をやめたい」の質問に対しては、「とてもよくあてはまる」と回答した者
は 2 人、「かなりあてはまる」は 2 人「あてはまる」は 5 人、「あまりあてはまらない」は 10
人、「まったくあてはまらない」は 24 人であった。高リスク群（「とてもよくあてはまる」と回答した者）の割合は回答した者で 4.6％（2/43 人）であった。
「あなたは短大生活のことや進路のこと、自分自身のことなどについて現在悩んでいることはありますか」について、「ある」と回答した割合は 1 年生で 18.7％（9/48 人）、2 年生で37.2％（16/43 人）であった。「ある」と回答した者の自由記述では、1 年生で「ピアノに関する不安」「授業に対する不安」「人間関係に関する不安」等が見られた。一方で、2 年生では「就職・進路に対する不安」「学校に行きたくない気持ちになる」「将来に関する不安」
等が見られた。悩みに関して相談したいかの質問に対して「相談したい」が 1 年生で 11.1％（1/9 人）、2 年生で 6.2％（1/16 人）であった。

新入生全員面接の実施率は 100％（48 /48 人）であった。次回の「心と体のアンケート」実施の際に、面接を希望した者は 4 人であった。
C) 学生相談室カウンセラーから見た現状
１) 本年度の取り組みについて
新入生全員を対象にし、「心と体のアンケート」の結果を参考に、心理的健康の増進等を目的とした面接を行った。学生の参加は任意であり、カウンセラーが担当した新入生全員面接の実施結果は、以下の通りであった（表 1）。
表 1. 2022 年度前期 新入生全員面談実施状況(カウンセラー担当分)

新入生全員面接で話された内容をカテゴリ別にまとめると以下の通りであった。
1)卒業後の進路に関する不安 2)日常生活において困難を感じていること、それに伴う不安
3)学生生活とアルバイトの両立の難しさ 4)アイデンティティの確立に伴う不安
5)学習についての不安 6)発達障害などの特性による不安
8)他者からの優劣の評価に対する不安

7)家庭環境・家族関係の悩み

9)対人関係における不安

2) 昨年度からの継続的なカウンセリングの実施状況について
2021 年度後期と 2022 年度前期にカウンセリングを実施した学生の人数は、以下の通りであった（表 2）。
表 2. カウンセリングを実施した学生の内訳(2021 年度後期/2022 年度前期)

来談経緯は、2021 年度後期は学生支援係の教員による勧めのみであった。2022 年度前期は、
学生相談室の教員による勧め（4 人）、アドバイザーによる勧め（1 人）、保護者・本人の希望（1 人）、全員面接において来談が必要と判断されたもの（6 人）であった。
３．考察A)教員の立場から
生活福祉情報科において 2 年生の方が UPI－GRSV の結果が高かった理由としては、就職活動
や編入試験等、将来の方向性を決断する時期のため、高い数値となったのではないかと考える。中井ら (2007)において、就職を考える時期（先行研究では大学 3 年生）が最も数値が高い時期と報告されている。「あなたは短大生活のことや進路のこと、自分自身のことなどについて現在悩んでいることはありますか」の回答からも将来に対する不安が伺うことができる。一方で、生活福祉情報科において 1 年生の方が JCLM の結果が高かった理由として、短大における授業および生活が高校と大きく乖離していたためと考える。Tinto (1998) は、大学の初年次を社会人（大人）への移行期と捉え、それまでの生活様式から脱却し、新しい環境の中で適応し、自立し、独自の価値観を得るために必要な移行期間であるとしている。高校の生活は、時間の変化がほとんどない生活である。普段の授業は時間割によって決められ、その時間割通りにカリキュラムを消化することが求められる。このような授業または生活に慣れ親しんだ新入生にとって、自身で履修する科目を組み立てたり、卒業単位の修得や検定試験の対策等を行ったりと、自立が求められることは不安に繋がる可能性がある。また、
Mcinnis C ら (2000)は、高校から進学してきた学生の 61％は、大学での学習準備のないままに入学してくるが、そのほとんどが大学生活を経て学習に適応してくると報告している。生活福祉情報科 2 年生の JCLM の結果が 1 年生よりも低かった理由としては、短大生活への順応による結果と考えられる。
一方で保育科に関しては、生活福祉情報科の結果とは逆に UPI－GRSV に関しては 1 年生の方が 2 年生よりも高いという結果となった。保育者を志望する本学学生の特徴として、2 年生となり実習を何度か経験することで、将来の目標が明確になりメンタルヘルスの状態が安定する可能性がある。しかし橋本(2021)によると、2 年生の UPI-GRSV の値は入学年度により大幅なばらつきが見られており、入学年度の学生集団の特質や環境要因(例えばコロナ禍のように学生生活が大きく制限される場合)を考慮する必要がある。また、保育科の JCLM の得点は、生活福祉情報科の結果とは逆に 2 年生の方が 1 年生よりも高いという結果となった。保育科は他の保育者養成校短期大学同様、過密なカリキュラムの中で学生は日々過ごしており、保育者としての適性や将来の職業選択について迷う学生が 2 年生になると増えるためと考えられる。

以上のように、学科間、学年間で各得点に差が見られた点は注目すべきであり、今後いかな
る要因が背景に存在しているのかを探索していくことは今後の課題とする。
B) カウンセラーの立場から
1) 本年度の取り組みについて
新入生全員面接について、学生の参加は任意であったため、実施率は 58％であったが、各学生は困りごとや悩みについて率直に語ってくれた。相談内容は、他者評価に敏感であった
り、アイデンティティの確立に思い悩んだり、不安になったりする、といった青年期に特徴的に見られる心性に関するものが多かった。中には、発達障害の特性によると考えられるもの、また背景に発達障害が疑われるもの、があった。また、虐待の疑われる家庭環境における悩みの相談もあった。
青年期は親との分離固体化（Blos,1962）を成し遂げ、自我同一性（アイデンティティ）の確立を模索する心理的モラトリアムの時期である（Erikson,1950）。また、伊藤（2006）によると、思春期における自己意識の特徴は、「他者の目」を通して自らを評価することにあり、「人は人、自分は自分」と割り切れるようになるには、それを裏づける自信や自尊心が必要であり、「他者の目」への引きずられは、青年期の終盤まで続く。その様な発達過程にある短大生が、自己を確立していくことや、人間関係に思い悩むことは、その後の成長に繋がる
重要な時間であり、学生相談室の機能がその一助でありたい。発達障害の特性によるものや、同様に疑われるケースについては、継続的なフォローの中で、必要性があれば、学生生活において具体的な支援を検討することになる。また、虐待の疑われるケースは、虐待の程度について継続的に把握しておく必要がある。相談内容の性質により、18 人中 6 人には継続的なフォローが必要であると判断し、その後の支援に繋げることとした。新入生全員を対象にし、「心と体のアンケート」の結果を参考に、心理的健康の増進等を目的とした面接を行うこと
により、支援を必要とする学生を早期に発見しフォローすることができた。また学生にとっては、学生相談室の存在を利用可能な資源として知る機会自体に意味があり、学生相談室とカウンセラーの存在がセーフティネットの一部として認知されることは、学生生活を送るう
えでの安心感につながるものであると考える。
2) 昨年度からの継続的なカウンセリングの実施状況について
継続的なカウンセリングに繋がった学生の人数は、2021 年度後期は 2 人で、2022 年度前期
は 12 人であった。カウンセリング利用者の増加は、2021 年度は学生支援係の教員からの勧めによるもののみであったのに比べ、2022 年度は本人・保護者の希望、アドバイザーの勧めによるもの、全員面接における判断によるもの、と来談経緯の種類が増えたことに起因すると考えられる。
著者(松岡)が勤務している 4 年制の他大学では、自身の内面を見つめたいという主旨の自発的な来談が一定数あるが、本学においては学生による自発的な来談がほとんどない。4 年制の大学に比べると、短期大学の教育期間は 2 年間であり、その間に忙しく必要単位を取得して卒業し社会人になっていくことを考えると、時間的にも心理的にも様々に思い悩むような余裕を持てないこと、がその理由のひとつとしては考えられる。また、他の理由としては、学生数、教職員数ともに 4 年制大学と比較すると少ないゆえに、学生が目立たない存在でいることが困難であり、匿名性が保てない、ことがある。本学のような小規模集団では、お互いの行動を観察しやすく、1 人で行動する学生は目立ってしまうため、単独で自ら学生相談室を利用することには心理的に随分高いハードルがあるようである。とはいえ、短大に属する学生は、
思春期・青年期に特有の多くの心理的課題を抱え、精神的な問題を発現する可能性があるた
め、必要な場合にはできるだけ早く心理援助的介入を行いたい。本年度は、従来通りの「心と体のアンケート」の実施のみでなく、その結果を参考にした全員面接を入学後早期に導入することにより、継続的なケアが必要な学生をカウンセリング等の支援に繋ぐことができた。
このことは、本年度の大きな成果であると考える。また、任意ではあるが、受身的行動傾向の強い短大生の特徴に合わせ、全員を対象にした面接を実施することは、前景化していない
様々な問題や支援のニーズを捉えることができるため、大きな意義があると言える。
C）今後の課題
今後の課題として、メンタルヘルスの不調な学生に対する継続的な支援の重要性および学
生相談室を学内に広く認知してもらう重要性が挙げられる。まずは、メンタルヘルス不調を示す学生の支援のため、「心と体のアンケート」をどのように活用していくかを検討しておく必要がある。一つの活用方法として、休学・退学のケアが挙げられる。小塩ら (2007)および木ノ瀬ら(2007)において、早期に退学した学生は UPI 総得点が高いという報告があるため、入学後新入生に UPI－GRSV を実施し、得点の高い学生に対しては速やかにカウンセリングに繋げることが重要と考える。また、本来の UPI では、「不眠がちである」「死にたくなる」に加えて、「食欲がない」「自分の過去や家庭は不幸である」の 4 項目を key 項目としており、これらひとつでも最高得点であればカウンセリングの対象としている大学がある（都丸他,2010）。これら大学に準じて、「不眠がちである」「死にたくなる」のどちらか一方でも最高得点があれば継続的なカウンセリングの対象とする等の措置を決めることが重要と考える。さらに新入生全員面接に関しては、生活福祉情報科と保育科で実施率に大幅な差が見られたことは、今後検討すべき課題である。両学科の実施率を維持、向上させていくべく、今後も学生相談室の活動に関して学生に情報発信を行っていき、学科ごとに特異的な支援を実施することに繋げることが必要である。
続いて、学生相談室を学内に認知してもらう重要性について触れる。学生相談体制の組織的整備は、学生の精神的健康の増進と、修学意欲の向上、中途退学防止を目的としたものである。この様な体制の組織化や各支援の実務における基本的な流れの定式化は、支援を円滑に行うため、またより良い支援を行うために大変重要であると考える。本学「学生相談室」
は、昨年度整備されたばかりであるため、学内でまだ広く認知されていない。カウンセラー
は今年度に入り、以下 2 点の問題を経験し、学生相談室体制についての理解の周知の必要性をますます感じている。1 点目は、カウンセリングを実施している学生の保護者からの問い合わ
せについて、勤務時間外に非常勤のカウンセラーに保護者対応を依頼する連絡があったこと、
2 点目は、学生からカウンセラーへ、対人関係のトラブルについての相談があり、学生の同意を得たうえで対応を学生相談室で協議する中で、すでに保護者から同様の相談が大学にあり、対応されているにもかかわらず、学生相談室に報告がなされていなかったことである。上記の様な問題は、日常場面にありふれているが、学生相談室というチームによる支援の一貫性を保つためには、様々に支障となる問題を孕んでいる。個人の主観的な判断により、対応がバラバラにならないように、また必要な事実確認等情報の収集が疎かにならないように、組織的に統一した対応を行うことが、今後より求められる。そのためには、本学内外で、学生相談室体制についての理解が広く周知されることが必要であり、案内等の広報活動の活性化も重要であろう。ひいては、保護者・学生の利用増や、学内のみならず学外関係者との連携の円滑化に繋がっていくこととなる。今後も小規模校の利点を生かした学生のニーズの把握と迅速な支援を目標とし、青年期を生きる学生のより適応的な生活を全学的に支援するための体制の整備を学生相談室主導で進めていく方針である。

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