様式第２号の１－②【⑴実務経験のある教員等による授業科目の配置】※専門学校は、この様式を用いること。大学・短期大学・高等専門学校は、様式第２号の１－①を用いること。
学校名
設置者名

ECC 国際外語専門学校
学校法人山口学園

１．
「実務経験のある教員等による授業科目」の数

課程名

夜
間･
通信
制の
場合

実務経験のある教員等による授業科目の単位数又は授業時数

省令で定める
基準単位数又
は授業時数

夜・
通信

2010 時間80×２＝160 時間

夜・通信

2310 時間80×２＝160 時間

夜・通信

1320 時間80×４＝320 時間

夜・通信

2910 時間80×４＝320 時間

ホテル・観光学科 夜 ・トラベルコース
通信

2160 時間80×２＝160 時間

ホテル・観光学科 夜 ・
ホテルコース
通信

2160 時間80×２＝160 時間

学科名

アジア言語学科
アジア言語コース
エアライン学科
エアラインコース
こども教育研究
学科こども英語コース
こども教育研究
学科こども教育コース
国際ビジネス専
門課程

国際キャリア学
科海外インターンシップコース※1
国際キャリア学
科国際エアラインコース
国際キャリア学科グローバル英
語コース

夜・
通信

7470 時間80×3＝240 時間

夜・通信

2130 時間80×3＝240 時間

夜・通信

900 時間80×3＝240 時間配置困難

国際ビジネス学
科国際ビジネスコース※2
国際ビジネス学
科大学編入コース※3
総合英語学科総合英語コース※4

夜・通信

3000 時間80×２＝160 時間

夜・
通信

7410 時間80×２＝160 時間

3270 時間80×２＝160 時間

夜・
通信

（備考）
※１国際キャリア学科海外インターンシップコースは希望業種による科目選択制となり、科目を合算した時間数を記載※2 国際ビジネス学科国際ビジネスコースは希望業種による科目選択制となり、科目を合算した時間数を記載※3 国際ビジネス学科大学編入コースは、科目選択制となり、科目を合算した時間数を記載※4 総合英語学科総合英語コースは、レベルにより受講科目が変動し、科目を合算した時間数を記載２．
「実務経験のある教員等による授業科目」の一覧表の公表方法
ホームページ：http://www.ecc.ac.jp/syllabus/kokusai/

３．要件を満たすことが困難である学科
学科名（困難である理由）

様式第２号の２－①【⑵-①学外者である理事の複数配置】※ 国立大学法人・独立行政法人国立高等専門学校機構・公立大学法人・学校法人・準学校
法人は、この様式を用いること。これら以外の設置者は、様式第２号の２－②を用いる
こと。
学校名
設置者名

ECC 国際外語専門学校
学校法人山口学園

１．理事（役員）名簿の公表方法
ホームページにて公表
http://www.ecc.ac.jp/outline/self-evaluation/pdf/gakuen-about.pdf

６ページ参照２．学外者である理事の一覧表
常勤・非常勤の別

前職又は現職

非常勤元大阪府議会議員（
1983.5.1
2011.4.31）

非常勤

税理士事務所経営（1984.6.1～）

（備考）

任期

～

1991 年 11 月
15 日 ～ 2023
年 3 月 31 日
2010 年 6 月 1
日～2023 年 3月 31 日担当する職務内容
や期待する役割
学校経営に関する
こと

財務に関すること

様式第２号の３【⑶厳格かつ適正な成績管理の実施及び公表】
学校名
設置者名

ECC 国際外語専門学校
学校法人山口学園○厳格かつ適正な成績管理の実施及び公表の概要
１．授業科目について、授業の方法及び内容、到達目標、成績評価の方法
や基準その他の事項を記載した授業計画書(シラバス)を作成し、公表していること。
（授業計画書の作成・公表に係る取組の概要）
本校では教科主任教員がカリキュラムポリシーに基づいて、授業内容、到達目標、成績評価方法を設定し、科目ごとの授業計画も 3 月中に教員間で共有され、学生には初回授業で配布説明されている。また、Ｗｅｂサイト上でも全ての必修科目の授業計画が公開されている。

https://www.ecc.ac.jp/syllabus/kokusai/
２．学修意欲の把握、試験やレポート、卒業論文などの適切な方法により、学修成果を厳格かつ適正に評価して単位を与え、又は、履修を認定していること。
授業計画書の公表方法（授業科目の学修成果の評価に係る取組の概要）

山口学園教務規約にて、以下の通り記載し、HANDBOOK 掲載によって学生および保護者に伝えている。
第４章 単位認定
第７条（単位認定方法）各科目の単位認定は、以下の基準を全て満たすことで行う。
（１）授業出席率が７５％（アーティスト美容専門学校美容科実習科目は８０％）以上であること。
（２）総合評価点が６０点以上であること。
第８条（総合評価点） 各授業または単元終了時の「テストの点数」及び授業の取り組み状況から決定される「平常点」
・「課題点」から決定される。点数配分は各科目の内容により異なる。
第９条（平常点･課題点）平常点と課題点は、授業の取り組み状況から決定される。点数配分は各科目の内容により異なる。
第１０条（学期末試験･評価）
各科目の評価は前期・後期それぞれの期末に実施する。評価結果は保護者または保証人に郵送通知する。
（アーティスト美容専門学校美容科通信課程を除く）
３．成績評価において、ＧＰＡ等の客観的な指標を設定し、公表するとともに、成績の分布状況の把握をはじめ、適切に実施していること。

（客観的な指標の設定・公表及び成績評価の適切な実施に係る取組の概要）

山口学園教務規約にて、以下の通り記載し、HANDBOOK 掲載によって学
生および保護者に伝えている。また、Ｗｅｂサイトでも公開している。
第４章 単位認定第１１条（成績評価ランク）算出された総合評価点に基づき、下記のように成績評価ランクを決定する。
また、２０２０年度より実施予定の文部科学省による、「高等教育無償化の制度」適用
条件の判定材料として、グレードポイントを設ける。
グレー
ド
総合評価点
ランク
合否
基準
ポイン
ト
９０点～１００点
A
４．０
合格
特に優れている。
８０点～８９点
B
３．０
合格
優れている。
７０点～７９点C
２．０
合格
一定の水準を満たしている。

６０点～６９点
０点～５９点

D
F

１．０
０．０

合格
不合格

最低限の理解をしている。
学習目標に達していない。

２ GPA の適用
GPA とは"Grade Point Average"の略で，学生の成績評価方法の一つであり、本学では学生自身が学習効果を数値化して把握するため、GPA を適用している。
履修した科目の評価「A」
，
「B」
，
「C」，
「D」
，
「F」に対して、それぞれ「４」
，「３」
，
「２」
，
「１」
，
「０」の GP（Grade Point）を与え、取得したポイント（GP×単位数）の合計を履修登録された総単位数で割った、１単位あたりの成績の平均値である。
３ GPA の算出方法（４×「A」の単位数＋３×「B」の単位数＋３×「C」の単位数＋１×「D」の単位
数+「F」の単位数×０） ÷ 総履修登録単位数※特別単位はＧＰＡの計算に算入されない。

HANDBOOK に掲載し、Web サイトでも公開
https://kokusai.ecc.ac.jp/about/self_evaluati
on/pdf/handbook2021.pdf
４．卒業の認定に関する方針を定め、公表するとともに、適切に実施していること。
客観的な指標の算出方法の公表方法

（卒業の認定方針の策定・公表・適切な実施に係る取組の概要）
教育目標に基づいたディプロマポリシー・カリキュラムポリシーを分野ごとに定めており、HANDBOOK 掲載によって学生および保護者に伝えていると同時に、Ｗｅｂ
サイトでも公開している。

卒業の認定に関する方針の公表方法

HANDBOOK に掲載し、Web サイトでも公開
https://kokusai.ecc.ac.jp/about/self_evaluati
on/pdf/handbook2021.pdf

様式第２号の４－②【⑷財務・経営情報の公表（専門学校）】※専門学校は、この様式を用いること。大学・短期大学・高等専門学校は、様式第２号の４－①を用いること。

ECC 国際外語専門学校
学校法人山口学園

学校名
設置者名

１．財務諸表等
財務諸表等

公表方法

http://www.ecc.ac.jp/outline/selfevaluation/pdf/gakuen-finance03.pdf
http://www.ecc.ac.jp/outline/selfevaluation/pdf/gakuen-finance06.pdf
http://www.ecc.ac.jp/outline/selfevaluation/pdf/gakuen-finance04.pdf
http://www.ecc.ac.jp/outline/selfevaluation/pdf/gakuen-project.pdf
http://www.ecc.ac.jp/outline/selfevaluation/pdf/gakuen-finance05.pdf

貸借対照表
収支計算書又は損益計算書
財産目録
事業報告書
監事による監査報告（書）２．教育活動に係る情報①学科等の情報
分野
文化・教養
修業
年限
２年

昼夜
昼間

課程名
語学・ビジネス専門

学科名エアライン学科
エアラインコース

全課程の修了に必要な総授業時数又は総単位数

１，７１０
単位時間／単位

講義

専門士

高度専門士

〇
開設している授業の種類
演習
実習
実験

1,770

30

単位時間
/単位

単位時間
/単位

単位時間
/単位

単位時間
/単位

実技
単位時間
/単位

１，８００単位時間／単位

生徒総定員数

生徒実員

うち留学生数

専任教員数

兼任教員数

総教員数

１８４人

１５２人

０人

５人

１１人

１６人

カリキュラム（授業方法及び内容、年間の授業計画）（概要）
カリキュラムポリシーに基づいて、授業内容、到達目標、成績評価方法を設定し、科目ごとの年間授業計画を立てている。
成績評価の基準・方法（概要）
各科目の単位認定は、以下の基準を全て満たすことで行う。
授業出席率が 75％以上であること。総合評価点が 60 点以上であること。
卒業・進級の認定基準（概要）【卒業の要件】 卒業該当学年の各コースに設定された単位のうち、５６単位を修得しているものに対して、学年末に卒業判定会議を開催し、学校長が卒業を認定する。

【進級の要件】 進級該当学年の各コースに設定された単位のうち、５８単位を修得しているものに対して、学年末に進級判定会議を開催し、学校長が進級を認定する。
学修支援等
（概要）
担任面談、保護者会、電話等による個別指導、HR を活用した全体指導、学生相談室常設
卒業者数、進学者数、就職者数（直近の年度の状況を記載）
卒業者数

進学者数

就職者数
（自営業を含む。）

その他

１１５人
０人
１０２人
１３人
（100％）（0％）（88.7％）（11.3％）（主な就職、業界等）
奄美空港、ＡＮＡ大阪空港、ＡＮＡ関西空港、Ｋスカイ、ＪＡＬスカイ、ＪＡＬスカイ
大阪、ＣＫＴＳ、スカイマーク、ドリームスカイ名古屋、フジドリームエアラインズ、
欽山、キンダーキッズ、ＪＲ西日本フードサービスネット、セイハネットワーク他（就職指導内容）
就職関連授業(ES・筆記・面接対策、エアラインリサーチ、プレゼンテーション、エアラ
インＴＯＥＩＣ他)、各種ガイダンス、卒業生との交流会、インターンシップ、学内企業
説明会/選考会他（主な学修成果（資格・検定等））
実用英語技能検定(準１級）1 名、実用英語技能検定(2 級）24 名、実用英語技能検定(準2 級）24 名、サービス接遇検定(準１級）85 名、サービス接遇検定(2 級）93 名、サービ
ス接遇検定(3 級）83 名、Word 文書処理技能認定試験(2 級）2 名、Word 文書処理技能認定試験(3 級）2 名、Excel 表計算処理技能認定試験(3 級）38 名、アマデウスシステム検定試験(specialist)77 名、アマデウスシステム検定試験(Expert)71 名、マナー・プロト
コール検定(2 級)48 名、マナー・プロトコール検定(3 級)60 名（備考）（任意記載事項）

中途退学の現状
年度当初在学者数

年度の途中における退学者の数

２１５人（中途退学の主な理由）
進路変更、体調不良、意欲低下

１８人

中退率
８．４％

（中退防止・中退者支援のための取組）
担任による個人面談、出席管理、保護者（来校、TEL）会実施、欠席補講制度、学生アンケートの実施、学生相談室との連携

分野
文化・教養
修業
年限

昼夜

２年

昼間

課程名
語学・ビジネス専門

学科名
ホテル・観光学科
ホテルコース

全課程の修了に必要な総授業時数又は総単位数

１，７１０
単位時間／単位

講義

専門士

高度専門士

〇
開設している授業の種類
演習
実習
実験

1,800

0

単位時間
/単位

単位時間
/単位

単位時間
/単位

単位時間
/単位

実技
単位時間
/単位

１，８００単位時間／単位

生徒総定員数

生徒実員

うち留学生数

専任教員数

兼任教員数

総教員数

６６人

３６人

０人

２人

６人

８人

カリキュラム（授業方法及び内容、年間の授業計画）（概要）
カリキュラムポリシーに基づいて、授業内容、到達目標、成績評価方法を設定し、科目ごとの年間授業計画を立てている。
成績評価の基準・方法（概要）
各科目の単位認定は、以下の基準を全て満たすことで行う。
授業出席率が 75％以上であること。総合評価点が 60 点以上であること。
卒業・進級の認定基準（概要）【卒業の要件】 卒業該当学年の各コースに設定された単位のうち、５６単位を修得しているものに対して、学年末に卒業判定会議を開催し、学校長が卒業を認定する。
【進級の要件】 進級該当学年の各コースに設定された単位のうち、５８単位を修得しているものに対して、学年末に進級判定会議を開催し、学校長が進級を認定する。
学修支援等
（概要）
担任面談、保護者会、電話等による個別指導、HR を活用した全体指導、学生相談室常設
卒業者数、進学者数、就職者数（直近の年度の状況を記載）
卒業者数

進学者数

就職者数
（自営業を含む。）

その他

２８人
０人
２７人
１人
（100％）（0％）（96.4％）（3.6％）（主な就職、業界等）
シェラトン都ホテル大阪、ハイアットリージェンシー大阪/京都、パークハイアット東京、
HOTEL THE MITSUI、ホテル日航姫路、ホテルニューオータニ大阪、森ビル(グランドハイ
アット東京､アンダーズ東京)、リッツカールトン京都、ロイヤルホテル他（就職指導内容）
就職関連授業（Hotel English、プレゼンテーション、ホテリエコーディネート、筆記試
験対策）、各種ガイダンス、ホテル見学会、インターンシップ、学内企業説明会他

（主な学修成果（資格・検定等））
実用英語技能検定(準 1 級）1 名、実用英語技能検定(2 級）5 名、実用英語技能検定(準 2級）9 名、レストランサービス技能検定(3 級）27 名、サービス接遇検定(準１級）21 名、サービス接遇検定(2 級）22 名、サービス接遇検定(3 級）25 名、サービス介助士 19 名、Word 文書処理技能認定試験(1 級）１名、Word 文書処理技能認定試験（3 級）25 名（備考）（任意記載事項）

中途退学の現状
年度当初在学者数

年度の途中における退学者の数

５３ 人（中途退学の主な理由）
進路変更

中退率

１人

１．９％

（中退防止・中退者支援のための取組）
担任による個人面談、出席管理、保護者（来校、TEL）会実施、欠席補講制度、学生アンケートの実施、学生相談室との連携

分野
文化・教養
修業
年限
２年

昼夜
昼間

課程名
語学・ビジネス専門

学科名
ホテル・観光学科
トラベルコース

全課程の修了に必要な総授業時数又は総単位数

１，７１０
単位時間／単位

講義

専門士

高度専門士

〇
開設している授業の種類
演習
実習
実験

1,800

0

単位時間
/単位

単位時間
/単位

単位時間
/単位

単位時間
/単位

実技
単位時間
/単位

１，８００単位時間／単位

生徒総定員数

生徒実員

うち留学生数

専任教員数

兼任教員数

総教員数

２６人

２２人

１人

１人

４人

５人

カリキュラム（授業方法及び内容、年間の授業計画）（概要）
カリキュラムポリシーに基づいて、授業内容、到達目標、成績評価方法を設定し、科目ごとの年間授業計画を立てている。
成績評価の基準・方法（概要）
各科目の単位認定は、以下の基準を全て満たすことで行う。
授業出席率が 75％以上であること。総合評価点が 60 点以上であること。
卒業・進級の認定基準（概要）【卒業の要件】 卒業該当学年の各コースに設定された単位のうち、５６単位を修得しているものに対して、学年末に卒業判定会議を開催し、学校長が卒業を認定する。
【進級の要件】 進級該当学年の各コースに設定された単位のうち、５８単位を修得しているものに対して、学年末に進級判定会議を開催し、学校長が進級を認定する。

学修支援等（概要）
担任面談、保護者会、電話等による個別指導、HR を活用した全体指導、学生相談室常設
卒業者数、進学者数、就職者数（直近の年度の状況を記載）
卒業者数

進学者数

就職者数
（自営業を含む。）

その他

１３人
０人
１０人
３人
（100％）（0％）（76.9％）（23,1％）（主な就職、業界等）
近畿日本ツーリスト関西、ＪＴＢメディアリテーリング、兵庫トラベル、フォーラムジャパン、ユタカ交通他（就職指導内容）
トラベル就職対策、各種ガイダンス、ツアープランニング発表会、筆記/面接対策、業界セミナー、学内企業説明会/選考会他（主な学修成果（資格・検定等））
実用英語技能検定(2 級）2 名、実用英語技能検定(準 2 級）4 名、国内旅行業務取扱管理者試験 3 名、サービス接遇検定(準１級）9 名、サービス接遇検定(2 級）12 名、サービ
ス接遇検定(3 級）3 名、アマデウスシステム検定試験(specialist)11 名、旅行地理検定(世界上級）13 名、旅行地理検定(世界中級）11 名、旅行地理検定(世界初級）12 名、旅行地理検定(日本上級）12 名、旅行地理検定(日本中級）4 名、国内旅程管理主任者試験
9名（備考）（任意記載事項）

中途退学の現状
年度当初在学者数

年度の途中における退学者の数２６人（中途退学の主な理由）
一身上都合

１人

中退率
３．８％

（中退防止・中退者支援のための取組）
担任による個人面談、出席管理、保護者（来校、TEL）会実施、欠席補講制度、学生アンケートの実施、学生相談室との連携

分野
文化・教養
修業
年限

昼夜

課程名

学科名

専門士

高度専門士

こども教育研究学科
語学・ビジネ
こども教育コース・こ〇ス専門ども英語コース
全課程の修了に必要な総開設している授業の種類
授業時数又は総単位数
講義
演習
実習
実験
実技

４年

昼間

３，４２０
単位時間／単位

3,000

600

単位時間
/単位

単位時間
/単位

単位時間
/単位

単位時間
/単位

単位時間
/単位

３，６００単位時間／単位

生徒総定員数

生徒実員

うち留学生数

専任教員数

兼任教員数

総教員数

１００人

５６人

０人

２人

２４人

２６人

カリキュラム（授業方法及び内容、年間の授業計画）（概要）
カリキュラムポリシーに基づいて、授業内容、到達目標、成績評価方法を設定し、科目ごとの年間授業計画を立てている。
成績評価の基準・方法（概要）
各科目の単位認定は、以下の基準を全て満たすことで行う。
授業出席率が 75％以上であること。総合評価点が 60 点以上であること。
卒業・進級の認定基準（概要）【卒業の要件】 卒業該当学年の各コースに設定された単位のうち、５６単位を修得しているものに対して、学年末に卒業判定会議を開催し、学校長が卒業を認定する。
【進級の要件】 進級該当学年の各コースに設定された単位のうち、５８単位を修得しているものに対して、学年末に進級判定会議を開催し、学校長が進級を認定する。
学修支援等
（概要）
担任面談、保護者会、電話等による個別指導、HR を活用した全体指導、学生相談室常設
卒業者数、進学者数、就職者数（直近の年度の状況を記載）
卒業者数

進学者数

就職者数
（自営業を含む。）

その他

１３人
０人
１２人
１人
（100％）（0％）（92.3％）（7.7％）（主な就職、業界等）
保育士(インターナショナルスクール含む)､小学校教諭(大阪市)､講師登録他（就職指導内容）
こども保育就職対策（幼稚園/保育園/インターナショナルスクール受験用）、小学校教員採用試験対策（ＥＳ/一般教養/面接他）、公務員試験対策、ビジネスマナー（主な学修成果（資格・検定等））
実用英語技能検定(準１級）1 名、実用英語技能検定(2 級）1 名、実用英語技能検定(準 2級）3 名、小学校教諭１種免許 6 名、保育士資格 12 名、幼稚園教諭１種免許 12 名
（備考）（任意記載事項）

中途退学の現状
年度当初在学者数

年度の途中における退学者の数５１人（中途退学の主な理由）
進路変更、経済的事情、意欲低下

中退率

４人

７．８％

（中退防止・中退者支援のための取組）
担任による個人面談、出席管理、保護者（来校、TEL）会実施、欠席補講制度、学生アンケートの実施、学生相談室との連携

分野
文化・教養
修業
年限
２年

昼夜
昼間

課程名
語学・ビジネ
ス専門

学科名
専門士
高度専門士
国際ビジネス学科〇
国際ビジネスコース
全課程の修了に必要な総開設している授業の種類
授業時数又は総単位数
講義
演習
実習
実験
実技
１，７１０
単位時間／単位

1,740

60

単位時間
/単位

単位時間
/単位

単位時間
/単位

単位時間
/単位

単位時間
/単位

１，８００単位時間／単位

生徒総定員数

生徒実員

うち留学生数

専任教員数

兼任教員数

総教員数

２２４人

１７５人

１２５人

９人

１９人

２８人

カリキュラム（授業方法及び内容、年間の授業計画）（概要）
カリキュラムポリシーに基づいて、授業内容、到達目標、成績評価方法を設定し、科目ごとの年間授業計画を立てている。
成績評価の基準・方法（概要）
各科目の単位認定は、以下の基準を全て満たすことで行う。
授業出席率が 75％以上であること。総合評価点が 60 点以上であること。
卒業・進級の認定基準（概要）【卒業の要件】 卒業該当学年の各コースに設定された単位のうち、５６単位を修得しているものに対して、学年末に卒業判定会議を開催し、学校長が卒業を認定する。
【進級の要件】 進級該当学年の各コースに設定された単位のうち、５８単位を修得しているものに対して、学年末に進級判定会議を開催し、学校長が進級を認定する。
学修支援等
（概要）
担任面談、保護者会、電話等による個別指導、HR を活用した全体指導、学生相談室常設
卒業者数、進学者数、就職者数（直近の年度の状況を記載）
卒業者数

進学者数

就職者数
（自営業を含む。）

その他

８３人
３人
６１人
１９人
（100％）（3.6％）（73.5％）（22.9％）（主な就職、業界等）
アップルジャパン､ＡＮＡカーゴ､エイシントランス、鴻池運輸､ＪＡＬカーゴサービス､
タケモトピアノ、ＤＨＬサプライチェーン、日航関西エアカーゴシステム､日本通運､日新､阪急阪神エクスプレス、コメリ、ハードロック工業、阪神ロジテム、日産スチール工業、大黒天物産、白ハト食品工業、共立メンテナンス、太洋工作所、やちゃばくらじ、
ワン・ダイニング、のと楽グループ、ジェイエフエフシステムズ、ICHOY、大榮商事、島製作所、グラート、トーステ、垣本、京品興運、ケイエスケイ、京越、ザパークフロン
トホテルアット USJ、OWNDAYS、永輝商事、たがわ龍泉閣、翼、バンズシティ他、関西外国語大学、関西外語専門学校他（就職指導内容）
就職個別面談、就職関連授業(業界研究、ES・筆記・面接対策、他)、各種ガイダンス、
空港・施設見学、e ラーニング説明会、インターンシップ、学内企業説明会/選考会、個別面談、受験サポート、ビジネスマナー、就労ビザセミナー他（主な学修成果（資格・検定等））
実用英語技能検定(2 級）7 名、実用英語技能検定(準 2 級）3 名、通関士 2 名、日商簿記検定（3 級）6 名、国際航空貸物取扱士 2 名、サービス接遇検定(3 級）11 名、PowerPoint
プレゼンテーション技能認定試験(Ver.2016)上級 1 名、Word 文書処理技能認定試験(2級）1 名、Word 文書処理技能認定試験(3 級）17 名、Excel 表計算処理技能認定試験（2級）2 名、旅行地理検定(世界中級）1 名、旅行地理検定(世界初級）1 名、旅行地理検定(日本初級）15 名、貿易実務検定(B 級）17 名、貿易実務検定(Ｃ級）27 名、安全保障輸出管理実務能力認定試験（アソシエイト）4 名、日本語能力試験 N1 13 名、日本語能力試験 N2 27 名
（備考）（任意記載事項）

中途退学の現状
年度当初在学者数

年度の途中における退学者の数

１８２人（中途退学の主な理由）
進路変更、体調不良、経済的事情、単位不足

９人

中退率
４．９％

（中退防止・中退者支援のための取組）
担任による個人面談、出席管理、保護者（来校、TEL）会実施、欠席補講制度、学生アンケートの実施、学生相談室との連携
分野
文化・教養
修業
年限
２年

昼夜
昼間

課程名
語学・ビジネス専門

学科名国際ビジネス学科
大学編入コース

全課程の修了に必要な総授業時数又は総単位数

１，７１０
単位時間／単位

講義

専門士

高度専門士

〇
開設している授業の種類
演習
実習
実験

1,770

30

単位時間
/単位

単位時間
/単位

単位時間
/単位

単位時間
/単位

実技
単位時間
/単位

１，８００単位時間／単位生徒総定員数

生徒実員

うち留学生数

専任教員数

兼任教員数

総教員数

３２０人

２１９人

０人

８人

２８人

３６人

カリキュラム（授業方法及び内容、年間の授業計画）（概要）
カリキュラムポリシーに基づいて、授業内容、到達目標、成績評価方法を設定し、科目ごとの年間授業計画を立てている。
成績評価の基準・方法（概要）
各科目の単位認定は、以下の基準を全て満たすことで行う。
授業出席率が 75％以上であること。総合評価点が 60 点以上であること。
卒業・進級の認定基準（概要）【卒業の要件】 卒業該当学年の各コースに設定された単位のうち、５６単位を修得しているものに対して、学年末に卒業判定会議を開催し、学校長が卒業を認定する。
【進級の要件】 進級該当学年の各コースに設定された単位のうち、５８単位を修得しているものに対して、学年末に進級判定会議を開催し、学校長が進級を認定する。
学修支援等
（概要）
担任面談、保護者会、電話等による個別指導、HR を活用した全体指導、学生相談室常設
卒業者数、進学者数、就職者数（直近の年度の状況を記載）
卒業者数
１４７人
（100％）（主な就職、業界等）

進学者数
１３３人
（90.5％）

就職者数（自営業を含む。）
２人（1.4％）

その他
１２人（8.1％）

福知山公立大学(地域経営学部)1名/大阪市立大学(文学部)1名/大阪府立大学(地域保健学域)2名/鳥取環境大学(経営学部)1名/下関市立大学(経済学部)1名/北九州市立大学(経済学部)1名/北九州市立大学 (文学部)2名/北九州市立大学 (法学部)1名/名桜大学(国際学群)1名
駒澤大学(経営学部)1 名/駒澤大学(法学部)1 名/産業能率大学(情報マネジメント学部)1
名/青山学院大学(法学部)1 名/中央大学(経済学部)1 名/帝京大学(文学部)1 名/日本大学(国際関係学部)4 名/日本大学(法学部)1 名/法政大学(経営学部)1 名/法政大学(法学部)1
名/専修大学(文学部)1 名/京都ノートルダム女子大学(現代人間学部)1 名/京都ノートルダム女子大学(国際言語文化学部)1 名/京都外国語大学(外国語学部)6 名/京都外国語大学(国際貢献学部)1 名/京都橘大学(健康科学部)1 名/京都橘大学(現代ビジネス学部)1 名/京都産業大学(経済学部)1 名/京都産業大学(法学部)1 名/京都女子大学(現代社会学部)3 名/京都女子大学(発達教育学部)1 名/京都女子大学(文学部)1 名/同志社大学(経済学部)4 名/同志社大学(社会学部)1 名/同志社大学(商学部)1 名/同志社大学(文学部)1 名/同志社大学(法学部)1 名/龍谷大学(社会学部)1 名/龍谷大学(政策学部)3 名/龍谷大学(文学部)1 名/佛教大学(社会学部)3 名/佛教大学(歴史学部)1 名/関西外国語大学(英語国際学部)3 名/関西外国語大学(外国語学部)10 名/関西大学(社会学部)4 名/関西大学(総合情報学部)6 名/関西大学(文学部)6 名/近畿大学(経営学部)13 名/近畿大学(経済学部)4
名/近畿大学(総合社会学部)1 名/近畿大学(法学部)3 名/阪南大学(経営情報学部)1 名/阪南大学(経済学部)1 名/阪南大学(国際ｺﾐｭﾆｹｰｼｮﾝ学部)1 名/四天王寺大学(教育学部)1 名/大阪経済大学(経営学部第 1 部)1 名/大阪経済大学(人間科学部)5 名/大阪経済法科大学(経営学部)1 名/大阪経済法科大学(法学部)2 名/大阪工業大学(知的財産学部)1 名/大阪
産業大学(経営学部)2 名/大阪産業大学(国際学部)1 名/追手門学院大学(経済学部)2 名/
追手門学院大学(国際教養学部)4 名/追手門学院大学(社会学部)1 名/追手門学院大学(心理学部)2 名/桃山学院大学(国際教養学部)7 名/桃山学院大学(社会学部)4 名/関西学院大
学(経済学部)6 名/関西学院大学(総合政策学部)4 名/関西国際大学(現代社会学部)1 名/
甲南女子大学(人間科学部)1 名/甲南女子大学(文学部)1 名/神戸学院大学(人文学部)3 名/四国大学(文学部)1 名、大原簿記専門学校、ニチコミ、ファミリーマート（就職指導内容）
基本英書講読、人文科学各分野入門授業・基礎ゼミナール、論文演習、各専門別英書講読（法学・政治政策学・経済学・経営学・社会学・心理学・言語文化・国際関係）、各
専門別研究指導、専門演習、専門分野応用授業等及び、編入対策面接指導、志望理由書、研究計画書作成指導他（主な学修成果（資格・検定等））
実用英語技能検定(準１級）4 名、実用英語技能検定(2 級）37 名、実用英語技能検定(準2 級）12 名、Excel 表計算処理技能認定試験(2 級）1 名、Excel 表計算処理技能認定試験(3 級）3 名（備考）（任意記載事項）

中途退学の現状
年度当初在学者数

年度の途中における退学者の数

２９６人（中途退学の主な理由）
体調不良、進路変更、意欲低下、経済的事情

９人

中退率
３．０％

（中退防止・中退者支援のための取組）
担任による個人面談、出席管理、保護者（来校、TEL）会実施、欠席補講制度、学生アンケートの実施、学生相談室との連携

分野
文化・教養
修業
年限
２年

昼夜
昼間

課程名
語学・ビジネス専門

学科名
総合英語学科
総合英語コース

全課程の修了に必要な総授業時数又は総単位数

１，７１０
単位時間／単位

講義

専門士

高度専門士

〇
開設している授業の種類
演習
実習
実験

1,740

60

単位時間
/単位

単位時間
/単位

単位時間
/単位

単位時間
/単位

実技
単位時間
/単位

１，８００単位時間／単位生徒総定員数

生徒実員

うち留学生数

専任教員数

兼任教員数

総教員数

２６２人

２１４人

０人

６人

８人

１４人

カリキュラム（授業方法及び内容、年間の授業計画）（概要）
カリキュラムポリシーに基づいて、授業内容、到達目標、成績評価方法を設定し、科目ごとの年間授業計画を立てている。
成績評価の基準・方法（概要）
各科目の単位認定は、以下の基準を全て満たすことで行う。
授業出席率が 75％以上であること。総合評価点が 60 点以上であること。
卒業・進級の認定基準（概要）【卒業の要件】 卒業該当学年の各コースに設定された単位のうち、５６単位を修得しているものに対して、学年末に卒業判定会議を開催し、学校長が卒業を認定する。
【進級の要件】 進級該当学年の各コースに設定された単位のうち、５８単位を修得しているものに対して、学年末に進級判定会議を開催し、学校長が進級を認定する。
学修支援等
（概要）
担任面談、保護者会、電話等による個別指導、HR を活用した全体指導、学生相談室常設
卒業者数、進学者数、就職者数（直近の年度の状況を記載）
卒業者数

進学者数

就職者数
（自営業を含む。）

その他

８７人
１人
６８人
１８人
（100％）（1.1％）（78.2％）（20.7％）（主な就職、業界等）
エイジェック、キンダーキッズ、クロスホテル京都、京阪ホテルズ＆リゾーツ、セイハ
ネットワーク、なだ万、日本通運、ハードロック工業、ファイブフォックス、ヤマダ電機、ヨドバシカメラ、ラコステジャパン、ロイヤルパークホテルズ＆リゾーツ他、関西
外国語大学（就職指導内容）
就職個別面談、就職関連授業(業界研究、ES・筆記・面接対策、他)、各種ガイダンス、
空港・施設見学、e ラーニング説明会、インターンシップ、学内企業説明会/選考会、個別面談、受験サポート、ビジネスマナー他（主な学修成果（資格・検定等））
実用英語技能検定(１級）1 名、実用英語技能検定(準１級）2 名、実用英語技能検定(2級）30 名、実用英語技能検定(準 2 級）43 名、サービス接遇検定(2 級）15 名、Word 文
書処理技能認定試験(2 級）6 名、Word 文書処理技能認定試験(3 級）4 名、Excel 表計算
処理技能認定試験（2 級）3 名、Excel 表計算処理技能認定試験（3 級）3 名（備考）（任意記載事項）

中途退学の現状
年度当初在学者数

年度の途中における退学者の数

中退率

２１２ 人
２１人
（中途退学の主な理由）
進路変更、体調不要、経済的事情、意欲低下、単位不足

９．９％（中退防止・中退者支援のための取組）
担任による個人面談、出席管理、保護者（来校、TEL）会実施、欠席補講制度、学生アンケートの実施、学生相談室との連携

分野
文化・教養
修業
年限
２年

昼夜
昼間

課程名
語学・ビジネス専門

学科名
アジア言語学科
アジア言語コース

全課程の修了に必要な総授業時数又は総単位数

１，７１０
単位時間／単位

講義

専門士

高度専門士

〇
開設している授業の種類
演習
実習
実験

1,800

0

単位時間
/単位

単位時間
/単位

単位時間
/単位

単位時間
/単位

実技
単位時間
/単位

１，８００単位時間／単位

生徒総定員数

生徒実員

うち留学生数

専任教員数

兼任教員数

総教員数

１２４人

１１３人

０人

４人

１２人

１６人

カリキュラム（授業方法及び内容、年間の授業計画）（概要）
カリキュラムポリシーに基づいて、授業内容、到達目標、成績評価方法を設定し、科目ごとの年間授業計画を立てている。
成績評価の基準・方法（概要）
各科目の単位認定は、以下の基準を全て満たすことで行う。
授業出席率が 75％以上であること。総合評価点が 60 点以上であること。
卒業・進級の認定基準（概要）【卒業の要件】 卒業該当学年の各コースに設定された単位のうち、５６単位を修得しているものに対して、学年末に卒業判定会議を開催し、学校長が卒業を認定する。
【進級の要件】 進級該当学年の各コースに設定された単位のうち、５８単位を修得しているものに対して、学年末に進級判定会議を開催し、学校長が進級を認定する。
学修支援等
（概要）
担任面談、保護者会、電話等による個別指導、HR を活用した全体指導、学生相談室常設

卒業者数、進学者数、就職者数（直近の年度の状況を記載）
卒業者数

就職者数
（自営業を含む。）

進学者数

その他

５０人
４人
２６人
２０人
（100％）（8.0％）（52.0％）（40.0％）（主な就職、業界等）
エイジェック、ギオン福住、木下大サーカス、欽山、グリーンオーナメント、サマンサ
タバサジャパン、全日警、にしけい、ビッグモーター、ヨドバシカメラ、リンツ＆シュ
プルングリージャパン、ロイヤルパークホテルズ＆リゾーツ他、西江大学、建国大学、
崇実大学、大阪学院大学（就職指導内容）
就職個別面談、就職関連授業(業界研究、ES・筆記・面接対策、他)、各種ガイダンス、
空港・施設見学、e ラーニング説明会、インターンシップ、学内企業説明会/選考会、個別面談、受験サポート、ビジネスマナー他（主な学修成果（資格・検定等））
実用英語技能検定(2 級）7 名、Excel 表計算処理技能認定試験(2 級）1 名、Excel 表計算
処理技能認定試験(3 級）20 名、韓国語能力試験（2 級）3 名、韓国語能力試験（3 級）1
名、韓国語能力試験（4 級）2 名、韓国語能力試験（5 級）1 名、「ハングル」能力検定試験（4 級）3 名、「ハングル」能力検定試験（3 級）4 名、「ハングル」能力検定試験（準 2 級）3 名、サービス接遇検定(2 級）6 名（備考）（任意記載事項）

中途退学の現状
年度当初在学者数

年度の途中における退学者の数

１１１人（中途退学の主な理由）
進路変更、意欲低下、単位不足

中退率

４人

３．６％

（中退防止・中退者支援のための取組）
担任による個人面談、出席管理、保護者（来校、TEL）会実施、欠席補講制度、学生アンケートの実施、学生相談室との連携
分野
文化・教養
修業
年限

昼夜

３年

昼間

課程名

学科名
専門士
高度専門士
国際キャリア学科
語学・ビジネ
海外インターンシッ
〇
ス専門
プコース
全課程の修了に必要な総開設している授業の種類
授業時数又は総単位数
講義
演習
実習
実験
実技
２，５５０
単位時間／単位

2,550

450

単位時間
/単位

単位時間
/単位

単位時間
/単位

単位時間
/単位

単位時間
/単位

２，７００単位時間／単位

生徒総定員数

生徒実員

うち留学生数

専任教員数

兼任教員数

総教員数

１０５人

５５人

０人

２人

５人

７人

カリキュラム（授業方法及び内容、年間の授業計画）（概要）
カリキュラムポリシーに基づいて、授業内容、到達目標、成績評価方法を設定し、科目ごとの年間授業計画を立てている。
成績評価の基準・方法（概要）
各科目の単位認定は、以下の基準を全て満たすことで行う。
授業出席率が 75％以上であること。総合評価点が 60 点以上であること。
卒業・進級の認定基準（概要）【卒業の要件】 卒業該当学年の各コースに設定された単位のうち、５６単位を修得しているものに対して、学年末に卒業判定会議を開催し、学校長が卒業を認定する。
【進級の要件】 進級該当学年の各コースに設定された単位のうち、５８単位を修得しているものに対して、学年末に進級判定会議を開催し、学校長が進級を認定する。
学修支援等
（概要）
担任面談、保護者会、電話等による個別指導、HR を活用した全体指導、学生相談室常設
卒業者数、進学者数、就職者数（直近の年度の状況を記載）
卒業者数

進学者数

就職者数
（自営業を含む。）

その他

２４人
１人
１９人
４人
（100％）（4.1％）（79.2％）（16.7％）（主な就職、業界等）
ＡＮＡ沖縄空港、ＪＲ西日本フードサービスネット、ＣＫＴＳ、スイスポートジャパン、とさでん交通、ハイアットセントリック金沢、ハイアットリージェンシー京都、パーク
フロントホテル、ホテルニューアワジ、ミリアルリゾート他（就職指導内容）
就職個別面談、就職関連授業(業界研究、ES・筆記・面接対策、他)、各種ガイダンス、
空港・施設見学、e ラーニング説明会、インターンシップ、学内企業説明会/選考会、個別面談、受験サポート、ビジネスマナー他、関西外国語大学（主な学修成果（資格・検定等））
実用英語技能検定(準１級）１名、実用英語技能検定(2 級）4 名、実用英語技能検定(準2 級）5 名、サービス接遇検定(準１級）20 名、サービス接遇検定(2 級）23 名、サービ
ス接遇検定(3 級）22 名、Word 文書処理技能認定試験(3 級）8 名、Excel 表計算処理技能認定試験（3 級）8 名、アマデウスシステム検定試験(specialist)12 名、アマデウスシ
ステム検定試験(Expert)9 名、マナー・プロトコール検定(2 級)13 名、マナー・プロト
コール検定(3 級)5 名、国内旅行業務取扱管理者試験 １名等（備考）（任意記載事項）

中途退学の現状
年度当初在学者数

年度の途中における退学者の数

７８人（中途退学の主な理由）
進路変更、経済的事情、意欲低下

中退率

１１人

１４．１％

（中退防止・中退者支援のための取組）
担任による個人面談、出席管理、保護者（来校、TEL）会実施、欠席補講制度、学生アンケートの実施、学生相談室との連携

分野
文化・教養
修業
年限

昼夜

３年

昼間

課程名

学科名
専門士
高度専門士
国際キャリア学科
語学・ビジネ国際エアラインコー〇
ス専門ス
全課程の修了に必要な総開設している授業の種類
授業時数又は総単位数
講義
演習
実習
実験
実技
２，５５０
単位時間／単位

2,670

30

単位時間
/単位

単位時間
/単位

単位時間
/単位

単位時間
/単位

単位時間
/単位

２，７００単位時間／単位

生徒総定員数

生徒実員

うち留学生数

専任教員数

兼任教員数

総教員数

１３２人

５３人

０人

４人

３人

７人

カリキュラム（授業方法及び内容、年間の授業計画）（概要）
カリキュラムポリシーに基づいて、授業内容、到達目標、成績評価方法を設定し、科目ごとの年間授業計画を立てている。
成績評価の基準・方法（概要）
各科目の単位認定は、以下の基準を全て満たすことで行う。
授業出席率が 75％以上であること。総合評価点が 60 点以上であること。
卒業・進級の認定基準（概要）【卒業の要件】 卒業該当学年の各コースに設定された単位のうち、５６単位を修得しているものに対して、学年末に卒業判定会議を開催し、学校長が卒業を認定する。
【進級の要件】 進級該当学年の各コースに設定された単位のうち、５８単位を修得しているものに対して、学年末に進級判定会議を開催し、学校長が進級を認定する。
学修支援等
（概要）
担任面談、保護者会、電話等による個別指導、HR を活用した全体指導、学生相談室常設
卒業者数、進学者数、就職者数（直近の年度の状況を記載）
卒業者数

進学者数

就職者数

その他

（自営業を含む。）
０人（100％）（主な就職、業界等）
２０２０年４月開講のため実績なし

０人
（0％）

０人
（0％）

０人
（0％）

（就職指導内容）
２０２０年４月開講のため実績なし（主な学修成果（資格・検定等））
実用英語技能検定(2 級）9 名、実用英語技能検定(準 2 級）6 名（備考）（任意記載事項）
完成年度前（１・２年次のみ在籍）

中途退学の現状
年度当初在学者数

年度の途中における退学者の数２４人（中途退学の主な理由）
なし

中退率

０人

０％

（中退防止・中退者支援のための取組）
担任による個人面談、出席管理、保護者（来校、TEL）会実施、欠席補講制度、学生アンケートの実施、学生相談室との連携

分野
文化・教養
修業
年限
３年

昼夜

課程名

学科名
専門士
高度専門士
国際キャリア学科
語学・ビジネグローバル英語コー〇ス専門ス
全課程の修了に必要な総開設している授業の種類
授業時数又は総単位数
講義
演習
実習
実験
実技

昼間

２，５５０
単位時間／単位

2,700

0

単位時間
/単位

単位時間
/単位

単位時間
/単位

単位時間
/単位

単位時間
/単位

２，７００単位時間／単位

生徒総定員数

生徒実員

うち留学生数

専任教員数

兼任教員数

総教員数

６６人

１０人

０人

３人

３人

６人

カリキュラム（授業方法及び内容、年間の授業計画）（概要）
カリキュラムポリシーに基づいて、授業内容、到達目標、成績評価方法を設定し、科目ごとの年間授業計画を立てている。
成績評価の基準・方法

（概要）
各科目の単位認定は、以下の基準を全て満たすことで行う。
授業出席率が 75％以上であること。総合評価点が 60 点以上であること。
卒業・進級の認定基準（概要）【卒業の要件】 卒業該当学年の各コースに設定された単位のうち、５６単位を修得しているものに対して、学年末に卒業判定会議を開催し、学校長が卒業を認定する。
【進級の要件】 進級該当学年の各コースに設定された単位のうち、５８単位を修得しているものに対して、学年末に進級判定会議を開催し、学校長が進級を認定する。
学修支援等
（概要）
担任面談、保護者会、電話等による個別指導、HR を活用した全体指導、学生相談室常設
卒業者数、進学者数、就職者数（直近の年度の状況を記載）
卒業者数

進学者数

０人
（100％）（主な就職、業界等）
２０２１年４月開講のため実績なし

０人
（0％）

就職者数
（自営業を含む。）
０人
（0％）

その他
０人
（0％）

（就職指導内容）
２０２１年４月開講のため実績なし（主な学修成果（資格・検定等））
２０２１年４月開講のため実績なし（備考）（任意記載事項）
完成年度前（１年次のみ在籍）

中途退学の現状
年度当初在学者数

年度の途中における退学者の数０人（中途退学の主な理由）
２０２１年４月開講のため実績なし

０人

中退率
０％

（中退防止・中退者支援のための取組）
担任による個人面談、出席管理、保護者（来校、TEL）会実施、欠席補講制度、学生アンケートの実施、学生相談室との連携

②学校単位の情報ａ）「生徒納付金」等
学科名
エアライン
国際ビジネス
ホテル・観光
こども教育
研究

入学金
80,000 円
80,000 円
80,000 円

80,000 円
80,000 円
アジア言語80,000 円
総合英語80,000 円
修学支援（任意記載事項）
国際キャリア

授業料（年間）960,000 円
960,000 円
960,000 円
860,000 円
960,000 円
960,000 円
960,000 円

その他

備考（任意記載事項）

190,000 円
190,000 円
190,000 円
190,000 円
190,000 円
190,000 円
190,000 円ｂ）学校評価
自己評価結果の公表方法（ホームページアドレス又は刊行物等の名称及び入手方法）
https://kokusai.ecc.ac.jp/about/self_evaluation/pdf/kokusai-self20200802.pdf
学校関係者評価の基本方針（実施方法・体制）
本校の「学校評価実施規定」に学校関係者評価について以下のように定めている。
（学校関係者評価）
第 11 条 校長は自己評価の結果を本校の関係者により組織した学校関係者評価委員会（以下「関係者委員会」という。）に報告し、意見を聴き、その意見を尊重し、教育活動及び学校運営に活用しなければならない。
（関係者委員会の構成）
第 12 条 関係者委員会は、次に掲げる区分から校長が委託する委員により構成する。
（1）関連業界等関係者 2 名以上 （2）卒業生 1 名 （3）保護者または地域関係者 1 名 （4）その他校長が必要と認める者 1 名
2 委員の任期は、2 年とする。だたし再任を妨げない。
（関係者委員会の運営）
第 13 条 関係者委員会に委員長を置く。
2 関係者委員会は、校長が招集し、委員長がその運営にあたる。
3 校長が必要と認める場合は、関係者委員会に委員以外の者の出席を求めることができる。
4 関係者委員会は、委員の過半数が出席しなければ開会することができない。
5 関係者委員会は、自己評価の進捗状況に応じ次年度の計画策定までの間に開催しなければならない。
（報酬及び費用弁償）
第 14 条 関係者委員会の報酬及び費用弁償については、本校が定める基準により支払う。
（学校関係者評価の評価結果）
第 15 条 委員長は、関係者委員会による評価結果をまとめ、報告書を作成しなければならない。

（学校関係者評価の活用）
第 16 条 教職員は、学校関係者評価の結果を活用し、教育活動及び学校運営等の質の保証と向上に継続的に努めなければならない。
（学校関係者評価結果の報告）
第 17 条 校長は、学校関係者評価結果を理事会に報告しなければならない。
（学校関係者評価結果の公表）
第 18 条 校長は学校関係者評価結果について公表しなければならない。
（その他）
第 19 条 本規定に定めるもののほか本校の学校評価に関し必要な事項は、校長が別に定める。
本校ではこの「学校評価実施規定」に則り、年間１～2 回、学校関係者評価委員会を開
催、学園ホームページ上に公開している。
【主な評価項目】（１）教育理念・目標･学校の理念･目的･育成人材像は定められているか･学校における職業教育の特色は何か･社会経済のニーズ等を踏まえた学校の将来構想を抱いているか･学校の理念･目的･育成人材像･特色･将来構想などが学生･保護者等に周知されている
か・各学科の教育目標､育成人材像は､学科等に対応する業界のニーズに向けて方向づけられているか（２）学校運営・目的等に沿った運営方針が策定されているか･運営方針に沿った事業計画が策定されているか
・運営組織や意思決定機能は､規則等において明確化されているか、有効に機能しているか・人事､給与に関する規定等は整備されているか
・教務・財務等の組織整備など意思決定システムは整備されているか・業界や地域社会等に対するコンプライアンス体制が整備されているか
・教育活動等に関する情報公開が適切になされているか
・情報システム化等による業務の効率化が図られているか（３）教育活動･教育理念等に沿った教育課程の編成・実施方針等が策定されているか・教育理念､育成人材像や業界のニーズを踏まえた学科としての修業年限に対応した教育到達レベルや学習時間の確保は明確にされているか・学科等のカリキュラムは体系的に編成されているか・キャリア教育・実践的な職業教育の視点に立ったカリュキュラムや教育方法の工夫・開発などが実施されているか。
･関連分野の企業・関係施設等や業界団体等との連携により､カリキュラムの作成・見直し等が行われているか・関連分野における実践的な職業教育(産学連携によるインターンシップ、実技・実習等)が体系的に位置づけられているか
・授業評価の実施･評価体制はあるか
・職業教育に対する外部関係者からの評価を取り入れているか
・成績評価･単位認定、進級・卒業判定の基準は明確になっているか
・資格取得等に関する指導体制、カリキュラムの中での体系的な位置づけはあるか・人材育成目標の達成に向け授業を行うことができる要件を備えた教員を確保しているか・関連分野における業界等との連携において優れた教員(本務･兼務含む)を確保するなどマネジメントが行われているか･関連分野における先端的な知識・技能等を修得するための研修や教員の指導力育成など資質向上のための取組が行われているか
・職員の能力開発のための研修等が行われているか（４）学修成果
・就職率の向上が図られているか
・資格取得率の向上が図られているか
・退学率の低減が図られているか
・卒業生・在校生の社会的な活躍及び評価を把握しているか
・卒業後のキャリア形成への効果を把握し学校の教育活動の改善に活用されているか（５）学生支援・進路・就職に関する支援体制は整備されているか
・学生相談に関する体制は整備されているか
・学生に対する経済的な支援体制は整備されているか
・学生の健康管理を担う組織体制はあるか
・課外活動に対する支援体制は整備されているか
・学生の生活環境への支援は行われているか・保護者と適切に連携しているか・卒業生への支援体制はあるか
・社会人のニーズを踏まえた教育環境が整備されているか・高校･高等専修学校等との連携によるキャリア教育・職業教育の取組が行われているか（６）教育環境・施設・設備は､教育上の必要性に十分対応できるよう整備されているか
・学内外の実習施設､インターンシップ､海外研修等について十分な教育体制を整備しているか
・防災に対する体制は整備されているか（７）学生の受入れ募集
・学生募集活動は､適正に行われているか
・学生募集活動において､教育成果は正確に伝えられているか・学納金は妥当なものとなっているか（８）財務・中長期的に学校の財務基盤は安定しているといえるか
・予算・収支計画は有効かつ妥当なものとなっているか
・財務について会計監査が適正に行われているか・財務情報公開の体制整備はできているか（９）法令等の遵守
・法令､専修学校設置基準等の遵守と適正な運営がなされているか
・個人情報に関し､その保護のための対策がとられているか
・自己評価の実施と問題点の改善を行っているか
・自己評価結果を公開しているか（１０）社会貢献・地域貢献
・学校の教育資源や施設を活用した社会貢献･地域貢献を行っているか
・学生のボランティア活動を奨励､支援しているか・地域に対する公開講座･教育訓練(公共職業訓練等を含む)の受託等を積極的に実施しているか（１１）国際交流
・留学生の受入れ・派遣について戦略を持って行っているか・留学生の受入れ・派遣､在籍管理等において適切な手続き等がとられているか・留学生の学修・生活指導について学内に適切な体制が整備されているか
・学習成果が国内外で評価される取組を行っているか【評価結果の活用方法】
・卒業生アプリや校友会の開催を通じ、卒業生からの意見や提案を学校運営に反映できる体制を構築していく。
・人材育成目標を明確化し、教職員、学生間において共有をはかる。
・英語力、人間力の向上を目指し、特色のあるカリキュラムを提供し、３年制コースの充実をはかる。
・ICT を活用する環境をさらに整備し、学生の主体的な学びを支援するとともに教職員の IT スキル向上を目指す。
学校関係者評価の委員
所属
一般社団法人日本添乗サービス協会

セントレジスホテル大阪

社会福祉法人日本ヘレンケラー財団

済美地域社会福祉協議会

株式会社ＴＥＩ

立命館高等学校

株式会社Ｋスカイ佛教大学

任期2019 年 4 月 1 日～2021
年 3 月 31 日（２年）【任期終了】
2019 年 4 月 1 日～2021
年 3 月 31 日（２年）【任期終了】
2019 年 4 月 1 日～2021
年 3 月 31 日（２年）【任期終了】
2021 年 4 月 1 日～2023
年 3 月 31 日（２年）【任期継続】
2021 年 4 月 1 日～2023
年 3 月 31 日（２年）【任期継続】
2021 年 4 月 1 日～2023
年 3 月 31 日（２年）【任期継続】
2021 年 4 月 1 日～2023
年 3 月 31 日（２年）【任期継続】
2021 年 4 月 1 日～2023
年 3 月 31 日（２年）【任期継続】

種別
業界団体等委員

企業等委員

業界団体等委員

地域関係者

企業等委員

高校教員

企業等委員

大学教員

学校関係者評価結果の公表方法（ホームページアドレス又は刊行物等の名称及び入手方法）
https://kokusai.ecc.ac.jp/about/self_evaluation/pdf/kokusai-school2020_1.pdf
https://kokusai.ecc.ac.jp/about/self_evaluation/pdf/kokusai-school2020_2.pdf
第三者による学校評価（任意記載事項）

ｃ）当該学校に係る情報（ホームページアドレス又は刊行物等の名称及び入手方法）
https://kokusai.ecc.ac.jp/

備考 この用紙の大きさは，日本産業規格Ａ４とする。

（別紙）※この別紙は、更新確認申請書を提出する場合に提出すること。
※以下に掲げる人数を記載すべき全ての欄について、該当する人数が 1 人以上 10 人以下の場合には、当該欄に「－」を記載すること。該当する人数が 0 人の場合には、「0 人」と記載すること。

ECC 国際外語専門学校
学校法人山口学園

学校名
設置者名

１．前年度の授業料等減免対象者及び給付奨学生の数前半期
支援対象者（家計急変による者を除く）

内
訳

後半期

年間

184 人

170 人

第Ⅰ区分

120 人

120 人

第Ⅱ区分

37 人

34 人

第Ⅲ区分

27 人

16 人

193 人

家計急変による
支援対象者（年間）-人

合計（年間）

194 人（備考）それぞれの数字は各期中における休退学を含む。ただし、年度通しての休学は含まない。（後半期・支援対象者）遡及取消は含まない。（後半期・支援対象者）支援区分・対象外は含まない。（後半期・第Ⅱ区分）家計急変により期中より第Ⅰ区分となった対象者を含む。（年間・支援対象者）年間の前・後半期いずれかでも支援対象となっている場合に計上。また。年度途中か
ら家計急変による支援区分変更対象は家計急変にて計上。
※本表において、第Ⅰ区分、第Ⅱ区分、第Ⅲ区分とは、それぞれ大学等における修学の支援に関する法律施行令（令和元年政令第４９号）第２条第１項第１号、第２号、第３号に掲げる区分をいう。
※備考欄は、特記事項がある場合に記載すること。

２．前年度に授業料等減免対象者としての認定の取消しを受けた者及び給付奨学生認定の取消しを受けた者の数（１）偽りその他不正の手段により授業料等減免又は学資支給金の支給を受けたことにより認定の取消しを受けた者の数
年間

0人

（２）適格認定における学業成績の判定の結果、学業成績が廃止の区分に該当したことにより認定の取消しを受けた者の数

右以外の大学等

短期大学（修業年限が２年のものに限り、認定専攻科を含む。）、高等専門学校（認定専攻科を含む。）及び専門学校（修業年限が２年以下のものに限る。）

年間修業年限で卒業又は修了できないことが確定
修得単位数が標準単位数の５割以下（単位制によらない専門学校にあっては、履修科目の単位時間
数が標準時間数の５割以下）

出席率が５割以下その他
学修意欲が著しく低い状況「警告」の区分に連続して該当
計

前半期

後半期

0人

0人

-人

-人

0人

-人

0人

-人

-人

0人

0人

-人

-人

-人

-人

（備考）3 年制以上コースは右以外の大学等に記載、2 年制以下は右に記載。
それぞれの数字は各期中における休退学を含む。廃止事由に重複して該当する
場合には、それぞれに人数を計上、そのため合計数は一致しない。
※備考欄は、特記事項がある場合に記載すること。

上記の（２）のうち、学業成績が著しく不良であると認められる者であって、当該学業成績が著しく不良であることについて災害、傷病その他やむを得ない事由があると認められず、遡って認定の効力を失った者の数
右以外の大学等
年間

短期大学（修業年限が２年のものに限り、認定専攻科を含む。）、高等専門学校（認定専攻科を含む。）及び専門学校（修業年限が２年以下のものに限る。）

0 人 前半期

0 人 後半期-人（３）退学又は停学（期間の定めのないもの又は３月以上の期間のものに限る。）の処分を受けたことにより認定の取消しを受けた者の数
退学

0人

３月以上の停学

0人

年間計

0人

（備考）特記事項なし。

※備考欄は、特記事項がある場合に記載すること。

３．前年度に授業料等減免対象者としての認定の効力の停止を受けた者及び給付奨学生認定の効力の停止を受けた者の数
停学（３月未満の期間のものに限る。）又は訓告の処分を受けたことにより認定の効力の停止を受けた者の数
３月未満の停学

0人

訓告

0人

年間計

0人

（備考）特記事項なし。

※備考欄は、特記事項がある場合に記載すること。

４．適格認定における学業成績の判定の結果、警告を受けた者の数

右以外の大学等

年間
修得単位数が標準単位数の６割以下

短期大学（修業年限が２年のものに限り、認定専攻科を含む。）、高等専門学校（認定専攻科を含む。）及び専門学校（修業年限が２年以下のものに限る。）

前半期

後半期

（単位制によらない専門学校にあっては、履修科目の単位時間
数が標準時間数の６割以下）

0人

0人

0人

ＧＰＡ等が下位４分の１

-人

0人

27 人

出席率が８割以下その他
学修意欲が低い状況

-人

-人

22 人

計

-人

-人

32 人

（備考）3 年制以上コースは右以外の大学等に記載、2 年制以下は右に記載。
それぞれの数字は各期中における休退学を含む。警告事由に重複して該当する
場合には、それぞれに人数を算入、そのため合計数は一致しない。また、2 回連続警告に伴って廃止となる学生についても、該当する警告に計上。
※備考欄は、特記事項がある場合に記載すること。

備考 この用紙の大きさは，日本産業規格Ａ４とする。