2020 年 3 月 5 日

令和 2（2020）年度事業計画
Ⅰ

事業方針
本協会（JMSCA）は、わが国における登山界、スポーツクライミング界及び山岳ス
ポーツ界の統轄に関する事業を行い、これを代表する団体として安全を第一に山の環境と文化に配慮した登山、スポーツクライミング及び山岳スポーツの普及振興を図る
ことを活動の原点としている
公益法人としてはもとより、広く国民の側に立った方針のもとに計画を立て、推進していかなくてはいけない。しかしながら、前年度の大幅赤字決算見込を踏まえ、支出削減及び累積債務解消のための収益機会に対しては十二分に検討する必要がある。
さて、令和 2 年度はオリンピックの年であると共に JMSCA 創立 60 周年の年でもある。東京 2020 オリンピックでは、JMSCA が一丸となって全員団結でメダル獲得を目指す。東京オリンピックのレガシーとしては、パリ 2024 オリンピックへのロードマ
ップを画き、ユース世代の育成強化を図る傍ら、ジャパンツアー等の国内大会を充実させ、底辺の拡大を図る。
また、選手強化とともに指導者、審判員、ルートセッター、競技スタッフ等の養成を積極的に図り、国内の競技大会を充実発展させていく。
創立 60 周年は、
“ダイヤモンドジュビリー”（註）である。60 年の歴史を振り返り、
さらなる未来に繋がるような記念事業を展開して、JMSCA の存在を広く世間にアピールする。
この節目の年に我が国の登山界を統轄する団体に求められる課題は余りにも多い。
中でも過去を振り返り、現実をみても変わらないのが遭難である。遭難防止対策こそが命題である。
記念事業と合わせて、昨年から呼びかけている“ストップ・ザ 1000！！”の減遭難キャンペーンを音声入りアニメ動画を用いて全国に展開し、減遭難運動を広く登山者に呼びかけ、安全登山の普及啓発に努める。記念事業を単なる祝賀事業とするのではなく、後世に残るような事業を展開する。
スポーツクライミングの選手の多くは JMSCA 加盟団体の会員ではない。登山において遭難を起こしている人の多くも加盟団体会員外である。組織外の人々をいかに取り込み、またコラボしていくか、多くの人がこれらの文化を豊かに享受するために、本協会加盟団体はじめ、関係諸機関・団体等と連携・協力し、その実現に向け努力する。
さらに資金的裏付けを明確にして身の丈に合った大会を運営する。
スポーツ庁により、スポーツ団体ガバナンスコード<中央競技団体向け>が規定され、適正なガバナンスそのの確保が求められている。そのアクションプランとしてスポー
ツ政策円卓会議も設置されている。本協会に対する適合性審査実施はは令和 4 年と決まった。準備はしなくてはならない。さらに本年 7 月までに中長期計画の提出が求められている。加盟団体には一般スポーツ団体ガバナンスコードが定められ、加盟団体
もこれらの規範に則った運営が求められる。昨年度から始めている加盟団体の法人化
支援と合わせて、より一層のサポートをしながら、加盟団体の組織強化を図りたい。

< 重点項目 >1.]東京 2020 オリンピックでスポーツクライミングのメダル獲得に向けた選手強化。
東京 2020 オリンピックのレガシーとして 4 年後のパリ 2024 オリンピック開催に向けて強化プランのロードマップを作製、ユース世代も含めた普及・強化にも力を入れる。
2.審判・ルートセッターの育成、特に国際的に活躍できる人材を育てる事業を行う。
3.「夏山リーダー制度」の普及を図り、全国展開する。もって以下「4」及び「5」の項
目につなげるとともに登山部活動の活発化を図る。
4.「ストップ・ザ 1000！！」恒常的な山岳遭難件数、死者行方不明者数の増加に対して、具体的な減遭難目標を掲げ、全国的規模で安全登山啓発事業を展開し、遭難件数、
死者・行方不明者の減少に努める。情報が入りにくい未組織登山者に対しても幅のある広報が出来るように努める。特に、事故防止の施策について本協会加盟団体をはじめとした関係機関・団体等と連携して、効果的に推進する。
5.加盟団体への委託事業「少年少女登山教室」事業を中心に登山活動を啓発し、老若男女を問わず、国民の多くが自然に親しみ、しっかりした知識の基に、登山活動に興味を抱き、関心を持って頂ける様、指導者層の充実に努める。
6.夏山リーダー制度、安全登山事業と並行して衰退傾向にあるアルパインクライミングにも目を向ける。登山部の国際委員会を「国際・アルパインクライミング委員会」と改称して委員の強化を目指し、海外登山の奨励やウインタークライマーズミートを牽引する。
7.スポーツ団体ガバナンスコードに則り、登山、スポーツクライミング及山岳スポーツのＮＦとしてのあるべき組織体制として、ガバナンス、インテグリティ、サスティナ
ビリティを確保し、国民の負託に応える。
8.JMSCA とはどのような存在か、外に向けて積極的にアピール、情報発信し続ける必要がある。さらに不可欠なのが情報伝達である。広報委員会を充実させ HP の充実や英文 HP の開設し、インバウンド対応を整備する。情報伝達のあり方、HP を利用した広報を如何にスピーディにそして充実させていくか課題として捉え、実践する。
<

特別事業 >JMSCA 創立 60 周年記念事業
新規記念事業を計画するほか、令和 2 年度事業計画の主だったものを創立 60 周年記念事業として開催する。記念式典は、恒例の新春懇談会を記念式典・祝賀会として開催する。記念誌については、50 周年からの 10 年分を纏めたものとして出版。また、記念事業の一環として UIAA テキストの日本語版を出版する。記念事業の収入源として積極的に募金活動を展開する。

<

財政再建諮問委員会設立 >事業ではないが、重要項目なのでここに記す。
この委員会は、2019 年 12 月に、以下の業務について常務理事会に遅滞なく答申し、常務理事会は理事会に報告する事として発足した。
（１） 新規協賛企業と協賛金獲得活動（２） 収益事業の積極的導入（３） SC 競技大会施設、設備、物品、使役等の調達、支払等に関する業務の確認（４） 部門予算、総合予算執行状況の確認（５） その他財政再建に関連する業務の遂行
令和元年度のスポーツクライミング世界選手権での大幅な赤字が発端であるが、そればかりではない。何につけても経費の支出においては十二分の注意を払わなくてはならない。令和 2 年度支出も意識して行う事。支出監視は必須である。

Ⅱ

予算編成方針について
前年度の大幅赤字を反省し、令和 2 年度予算編成にあたっては、令和元年度に発足
した財政再建諮問委員会が中心になって行ったが、さらに以下の事項を遵守すること。大会支出に関しては必ず、支出基準ではなく、収入を基に支出の計画を立てる。
スポーツクライミング関連では、既に銀行融資の返済と協賛金や助成金の減額が確定していることを念頭に事業の予算準拠を目指すこと。
財政健全化委員会を立ち上げて財政の立て直しを図る。
① すべての予算は公益法人会計基準に基づき作成する。
② 本協会は公益目的事業のみであり、事業費は全予算の 50％以上になるよう配分する。
③ 公益目的事業を主管する加盟団体には予算範囲内で助成する。
④ 事業計画は、内容及び費用対効果を十分検討し決定する。
⑤ 事業別に収入、支出を明確にして、事業規模を可視化する。
⑥ 独立採算の更なる厳格化目指す。
⑦ 選手強化ならびに競技大会費用の予算は、参加費、助成金、協賛金等の財源内で決定する。
⑧ 共済会委託事業費の一部は、創立 60 周年記念事業に充当する。
⑨ 過年度の事業の反省を行い、事業の見直しや新規事業の導入を図る。
⑩ 新規事業導入に際しては財源確保、市場ニーズなどを十分検討し決定する。
⑪ 参加費、登録費、出版物等には、消費税 10%を外税で加算する。
⑫ 専門委員会の交通費予算を委員会管理費に計上する
1. 会計上の事項として以下の点を継続して処理する。
① 減価償却の実施、賞与引当金、退職給付引当金の計上。
② 消費税は年度決算で引当計上し 5 月末までに申告納付を行う。
③ 内閣府や上部団体には 6 月末までに事業報告、会計報告を行う。
Ⅲ

組織の運営について
総務部、登山部、スポーツクライミング部の三部体制を軸に各部所属委員会は横の連絡を密にし、事業を企画・立案し推進していく。
理事は、登山界、スポーツクライミング界の情報を収集し、協会の事業推進、運営に必要と思われる事項に関し積極的に提案を行う。業務執行理事はさらに協会事業の改善と推進に責任を持ち、今後の方向性を見据えて行動する。本協会加盟団体とも意思の疎通を図り、協力して事業をスムーズに展開する。
(1）関係団体との連携
国内の上部団体であるところの日本スポーツ協会（JSPO）、日本オリンピック委員会（JOC）、日本ワールドゲームズ協会（JWG）ならびにスポーツ庁、日本スポーツ振興センター（JSC）などの関連各省庁・機関、団体と連携を取り協力する。
特に登山においては、国内山岳三団体、国立登山研修所（安全登山指導者研修会等で協力）その他民間企業と必要に応じて連携し、登山事業の推進に努める。
国外においての関係団体として国際山岳連盟（UIAA）,アジア山岳連盟(UAAA),国際ス
ポーツクライミング連盟(IFSC),国際山岳スキー連盟(ISMF)がある。いずれのＩＦとも緊密な連携を図り、役員を送り込む。

(2) 総務部
組織の管理部門として、協会の広報、財務、ならびに共済事業の管理運営を行う。広
報委員会が前面に出て協会としての発信、アピールについて検討し行動する。財務は、事業が増えることもあり、特に日ごろの出納の推移に目を配る。
スポーツ団体ガバナンスコードに則り、次期役員改選までに役員選任に関わる事項を整備する。
(3）登山関連事業
700～800 万人といわれる一般の未組織登山者に対し、10 万人前後と推定される組織
登山者への安全登山啓発運動の限界が注目されている中で、山岳遭難事故と遭難者・行方不明者数の減少に寄与できる事業の充実を図る。また、山岳指導者育成と安全登山教
育・啓発体制の見直しは喫緊の課題であることを念頭に安全登山対策事業を構築していく。さらに並行してアルパインクライミングの振興にも尽力する。
(4）スポーツクライミング関連事業
競技大会の拡充、選手の育成と強化、公認大会の推進等を積極的に展開する。NF として、選手登録事業、若手発掘、共同事業提携先等として、積極的にクライミングジムとの連携を図る。IF とは常に緊密な連携をとり、世界におけるスポーツクライミン
グ競技に関する迅速、的確な情報収集を心がける。
Ⅳ 財政基盤の確立について
前年度大幅赤字を受けて、財政再建諮問委員会が発足した。(前述)
令和 2 年度から JSC スポーツ振興基金の助成金申請の上限が国内大会 2 大会のみとなった。従って令和 2 年度はボルダリングジャパンカップ、コンバインドジャパンカッ
プの申請となった。本協会の入出金構造を理解し、より厳密に取り組まなくてはいけない。
事業を実施するには，安定した財源の確保と、不要不急の出費削減が必要であることは論を待たない。役員、委員一人ひとりが常に当事者意識を持ち、事業の構築にあたっては歳入の確保を最優先に置き、収支相償に務めることが肝要である。
さらに、スポンサーとの信頼関係に基づく協賛金の獲得、新規スポンサーの確保等を通じて安定財源基盤の確立に努める。また、JOC,JSC、その他民間の助成団体に対し積極的にアプローチし、事業に対する理解と支援を得る。
財政基盤の確立の取り組みとして：①受取会費及び山岳共済会等の自主財源の大幅な伸びが期待できない状況下で、国庫・県補助金等を積極的に活用し，併せてマーケティング活動による協賛金・各種大会参加者増、および登録料・参加料の見直しや広告料収入の拡大により財源の確保を図る。CLUB JMSCA ITADAKI 制度を推進して会員増加に努める。
② 公認大会申請の増加を促し、資金の一部とする。
③ 協会運営賛同者にも継続的に募金活動を行う。応募は HP に掲載する。
④ 新規協賛社の獲得のため、特別協賛プログラム（個別事業）を企画立案し実施する。
⑤ 本協会創立 60 周年記念事業に募金活動の推進を図る。
⑥ 各種登録、認定に伴う物品や書籍販売等を積極的に行う。
⑦ その他各種公認事業を行う。

註)

ダイヤモンドジュビリー: 重要な出来事の 60 周年記念日のこと。また、それを記念して開催される祝典君主の即位や組織の創設を記念する文脈で用いられる。

Ⅴ．事業内容１． 安全登山普及事業
網掛けは JSC 補助事業
（１）青少年育成事業(普及委員会)ア）高体連登山部関連①第 64 回全国高等学校登山大会の開催 令和２（2020）年度群馬大会
8 月 20 日(木)開会式、みなかみ町観光会館 8 月 20 日(木)～２３（日）登山行動
8 月 24 日(月)閉会式、片品村文化センター 山域は上州武尊と尾瀬周辺②第 11 回全国高等学校選抜スポーツクライミング選手権大会の開催
12 月 26 日（土）～27 日（日）埼玉県加須市市民体育館イ）ジュニア登山教室①「少年少女登山教室」の開催（委託実施）
未実施の岳連（協会）への積極的な取り組みをお願いしたい。
②「ジュニア普及情報交換会」開催
2021 年 2 月 13 日（土） 国立オリンピック記念青少年総合センター③「みんな集まれ！ジュニア登山教室」
各ブロックに委託することを検討、開催日程未定（２）登山に関する文化・学術の振興事業(普及、総務委員会)ア）新聞・ラジオ・テレビ・雑誌等への情報提供
イ）登山に関する情報・資料の収集ウ）表彰･感謝状・推薦・顕彰
・2020 年度実施各競技大会入賞者（１位～3 位）表彰
・第 59 回全日本登山大会功労者特別表彰（10 回以上の参加者）及び開催地関係者への感謝状（団体）贈呈
・2020 年度永年参与感謝状贈呈
・特別功労者表彰（創立 60 周年記念式典）
・第 10 回日本山岳グランプリの公募と顕彰
・2020 年度各種スポーツ賞表彰候補者の推薦
朝日スポーツ賞、日本スポーツ賞、毎日スポーツ人賞、ビッグスポーツ賞、ミズノスポーツメントール賞、日本スポーツグランプリ等
・2020 年度日本スポーツ協会公認スポーツ指導者表彰候補者の推薦
・2020 年度自然公園指導員自然環境局長表彰候補者の推薦

・2022 年度叙勲及び褒章候補者の推薦
エ）2020 年度海外登山隊奨励金の公募と選考(国際事業の項)
オ）各種登山・山岳スポーツ大会・山岳文化講演会等の後援
カ) 日本山岳文化学会等と連携しながら、山岳文化の普及・振興を図る（３）安全登山の啓発事業(普及、遭対、国際の各委員会)
普及委員会
ア）安全登山指導者研修会（国立登山研修所他共催）の実施①東部地区（福井県）

9 月 19 日(土)～21 日（祝月）

宿泊「福井県立奥越青少年自然の家」、経ヶ岳(1,625m)周辺②西部地区（香川県） 11 月 21 日（土）～23 日（祝月）
宿泊「香川県立五色台少年自然センター」、五色台周辺イ) 安全登山事業(国立登山研修所と共催)①高等学校等登山指導者夏山講習会
7 月 10 日（金）～12 日（日） 国立登山研修所及び室堂周辺②上級登山リスクマネジメント指導者研修会
2021 年 1 月 30 日（土）～31 日（日）、日本スポーツ振興センター関連施設③安全登山サテライトセミナー
宮城会場: 6 月 20 日（土）～21 日（日）（200 人規模の施設を想定）
兵庫会場: 10 月下旬～11 月上旬（200 人規模の施設を想定）
東京会場: 12 月 19 日(土)～20 日(日)（300 人規模の施設を想定）④積雪期登山基礎講習会
2021 年 2 月 12 日（金）～14 日（日）、国立登山研修所及び周辺山域
ウ）創立 60 周年記念・第 59 回全日本登山大会の開催
2021 年 2 月 20 日（土）～22 日（月） 千葉県
遭対委員会
ア）山岳レスキュー講習会①西部地区（富山県・国立登山研修所） 9 月 11 日（金）～13 日（日）②東部地区（群馬県・土合山の家） 1 月 29 日（金）～31 日（日）イ）研修及び研究会①遭対常任研修会 8 月 22 日(土)～23 日(日)、12 月 19 日(土)～20 日(日)②遭難対策研修会兼全国遭対委員長会議 6 月 27 日（土）～28 日（日）ウ）遭難事故防止のための研究・指導及び実態調査
・減遭難キャンペーン「ストップ・ザ 1000」の啓発活動
・アニメ動画「そうよ そうなの 遭難よ！」の拡散エ）平成 2020 年度全国山岳遭難対策協議会の共催（スポーツ庁他）日程未定 文部科
学省オ）山岳保険加入者の事故調査（報告書作成／ＨＰ掲載）
カ）遭難事故の調査研究
・遭難事故に関する調査研究（委託事業）
・遭難事故の科学的分析
キ）遭難事故科学的研究・他支援
・IMSAR 研究助成支援（継続）・内閣府「噴火時等の避難計画手引き」作成協力（継続）国際・アルパインクライミング委員会ア)国際・アルパインクライミング委員全体会議(仮称)兼第 59 回海外登山技術研究会
6 月 27 日（土）～28 日（日） 福井県（予定）イ)海外登山懇談会
11 月 国立オリンピック記念青少年総合センターウ) 共催事業
ウィンター・クライーマーズ・ミート（国内）の共催
2021 年 2 月（４）登山指導者育成事業(指導委員会)ア）指導員研修会① 氷雪技術研修会（Ａ級主任検定員・コーチ 2 養成講習会）
5 月 9 日（土）～10 日（日） 富士山②

全国指導委員長会議
6 月 6 日（土）～ 7 日（日） 東京海員会館③

登攀技術研修会（Ａ級主任検定員・コーチ 2 養成講習会）
10 月 24 日（土）～25 日（日） (一社)広島県山岳・SC 連盟 福山④

氷雪技術研修会（Ａ級主任検定員・コーチ 2 養成講習会）
2021 年 2 月 13 日 土）～14 日（日） 鳥取・大山⑤コーチ 1,2、主任検定員の養成⑥ 指導・遭対委合同研修会 年 3 回程度
イ）主任検定員養成講習会
・山岳主任検定員養成講習会未定エ) 委員会等①夏山リーダー講習会の実施②指導常任委員会 毎月第 1 月曜日

ウ) 国立登山研修所事業への協力

２．スポーツクライミング事業（１）競技会運営事業(競技委員会)
公認大会・予選会実施の推進
ア)競技会・研修会の開催※印については、新型コロナウイルス感染拡大により 2019 年度大会を延期（予定）したもの。
①FISE WORLD SERIES Hiroshima 2020(エクストリームスポーツ国際フェスティバル)
4 月 3 日(金)～5 日(日) 広島市・旧市民球場跡地※②スポーツクライミング第 33 回リードジャパンカップ
4 月 11 日（土）～12 日（日） 加須市民体育館※③スポーツクライミング第 8 回リードユース日本選手権
5 月 3 日（日）～4 日（祝月） 鳥取県倉吉体育文化会館④スポーツクライミング・ボルダリングユース日本選手権鳥取大会
5 月 5 日（祝火）～6 日（水） 鳥取県倉吉体育文化会館⑤スポーツクライミング・第 3 回コンバインド ジャパンカップ
5 月 16 日(土)～17 日 岩手県盛岡市⑥ スポーツクライミング・第 23 回 JOC ジュニアオリンピックカップ(ユース C)
9 月 19 日(土)～20 日(日) 茨城・鉾田市 or 東京・葛飾区⑦ 第 11 回全国高等学校選抜スポーツクライミング選手権大会（「青少年育成事業」の項参照）⑧ スポーツクライミング・第 16 回ボルダリングジャパンカップ
2021 年 1 月 23 日（土）～24 日（日） 駒沢オリンピック公園総合運動場屋内球技場⑨ スポーツクライミング・第 3 回スピードジャパンカップ
2021 年 3 月 6 日(土)～7 日(日) 昭島市・モリパークアウトドアビレッジ（検討中）⑩ スポーツクライミング・第 34 回 リードジャパンカップ 2021
2021 年 2 月 6 日（土）～7 日（日） 千葉県印西市・松山下公園総合体育館⑪ スポーツクライミング・第 9 回リードユース日本選手権印西大会 2021
2021 年 3 月 27 日（土）～28 日(日) 千葉県印西市・松山下公園総合体育館(２)

国体スポーツクライミング競技の主管(国体委員会)
五輪競技種目化に沿った国体スポーツクライミング競技の検討

ブロック研修会の開催

11 月～3 月 全国 9 ブロック

① 4 月 18 日（土）～19 日（日）第 75 回鹿児島国体第 1 回基準会議、鹿児島県南さつま市② 6 月 12 日（金）～14 日（日）第 75 回鹿児島国体第 2 回基準会議、鹿児島県南さつま市③ 6 月 13 日(土)～14 日（日）第 75 回鹿児島国体リハーサル大会(第 7 回日本学生
スポーツ
クライミング(L/B)対抗選手権大会)④ 9 月 6 日（日）鹿児島県南さつま市

組合せ抽選会 場所、JSOS ビル⑤ 各ブロック別大会、都道府県予選大会の開催（委託実施）⑥ 10 月 4 日(日)～6 日（火） 第 75 回鹿児島国体スポーツクライミング競技、鹿
児島県
南さつま市
⑦ 第 75 回鹿児島国体以降の開催県への指導（３）強化事業(強化委員会)
ア）オリンピック強化選手の選考
イ）日本代表選手選考・派遣①代表（Ｓ．Ａ．Ｂ）選手の選考ウ）代表選手の派遣①IFSC クライミング WC
4 月～11 月 世界各地
②第 32 回夏季オリンピック大会
8 月 4 日(火)～7 日(金) 東京・青海アーバンスポーツパーク③IFSC 世界ユース選手権
8 月 23 日(日)～8 月 31 日(月) ロシア④IFSC アジア選手権
コンバインド、日程・会場 未定⑤IFSC アジアユース選手権
単種目 未定コンバインド 未定エ）代表選手強化合宿（海外・国内）
オ）ユース選手・指導者講習会の開催
カ）ジュニア・クライマー実態調査に基づく選手、指導者、保護者へのスポーツ障害予防啓発(医科学支援)キ) 複合種目(リード、ボルダリング、スピード)への取り組み

ク) 選手の心身面の強化に対する取り組みケ）競技者育成プログラムの作成と関連事業の検討(4) 審判・ルートセッター事業(技術委員会)
各種競技会・国体体山岳競技への支援協力 ルートセッター派遣、ブロック別研修会
講師派遣ア）審判・セッター会議の開催（2 月）全国ルートセッター研修会
・第 1 回：日程未定(JOC ジュニアの場所は茨城か葛飾、場所が可能かどうか)
・第 2 回：日程未定(高校選抜の後は年末)
イ）ブロック研修会等に合わせての更新研修会（5） SC コーチ養成講習会(新設予定 SC 指導委員会)
日程等については登山部のコーチ養成と歩調を合わせる。
① SC コーチ 1,2 養成習会 年 2 回② SC コーチ 3 養成会(補講) 関東地区 年 1 回③ SC 主任検定員④ SC コーチ養成用教材作成(医学と法律)（6）スポーツクライミング医・科学事業(SC 医科学委員会)
ア）各種大会における救護スタッフ派遣および救護活動イ）代表選手メディカルチェック事業ウ）外傷・障害予防のための啓発事業①

登録選手向け医科学講習会（選手スタッフ合同ミーティング）2 回②

クライミング医科学講習会エ）調査、研究事業①

障害実態調査②

学会活動（日本臨床スポーツ医学会ほか）

オ）JSPO 公認スポーツドクター、アスレチックトレーナー養成支援（受講希望者の推薦及び代表者協議会への出席）（7）ドーピング防止事業(アンチドーピング委員会)ア）ドーピング防止思想の普及・啓発・教育など①ドーピング検査実施（JADA に委託）
②ドーピング防止講習会開催③ＴＵＥ（治療目的使用に関わる除外措置）申請の支援④ＡＤＡＭＳ（アンチ・ドーピング管理システム）登録選手への管理支援

（8）倫理研修会事業(ガバナンス委員会、アンチ・ドーピング委員会)
ＡＤ・倫理研修会の開催（随時）（9）ユニバーシアード関連(全日本大学スポーツクライミング協会)
JOC 主催委員会等出席

3. 登山関連・競技会運営事業(1) 山岳スキー、スカイ／トレラン普及・振興① 第 14 回日本山岳スキー競技選手権大会 (山岳スキー委員会)
2021 年イラン開催アジア選手権代表選考会
4 月 4 日(土)～5 日(日)小谷村栂池高原スキー場②ISMF(国際山岳スキー連盟)アジア選手権派遣支援③（一財）日本トレイルランニング協会、日本トレイルランナーズ協会、
（一社）
日本スカイ
ランニング協会等との連携強化とトレラン事業の調査・協力

4．登山研究調査事業（１）国際交流事業(国際・アルパインクライミング委員会)ア）国際交流①創立 60 周年記念事業国際青少年自然環境体験キャンプ（HAT-J 共催）
多摩地区・高尾山他 7／28（火）～8／1（土）②訪日する外国登山代表団との交流
イ）派遣他① 創立 60 周年記念事業「クーンブ山群絶景トレッキング」
ネパール・コンデリゾート 10／16（金）～10／28（水）13 日間② BMC International Climbers Meet への派遣（夏）英国 ノース・ウエールズ 日程未定③

UIAA アイスクライミング選手権派遣支援（２）医・科学支援事業(登山部医科学委員会)
ア）UIAA MedCom①UIAA MedCom Meeting への出席
イ）支援している医科学的諸事業① JSMM 国際認定山岳医研修会②

NPO 富士山測候所を活用する会

③ JSMM 登山者検診ネットワーク④

夏山リーダー制度、インターハイ支援エ）調査研究事業①医療支援を視野に入れた学校登山の実態調査

5．自然保護研究調査事業（1）山岳環境保全事業(自然保護委員会)ア）研修及び研究会①令和 2 年度自然保護委員総会（第 44 回山岳自然の集い）
2020 年 11 月中旬 国立オリンピック記念青少年総合センター②山岳自然保護環境研究会パート 1
6 月中旬 三つ峠
③山岳自然保護環境研究会パート 2
9 月中旬 武甲山(鉱山視察)④第 11 回自然保護指導員研修会
2021 年 1 月 国立オリンピック記念青少年総合センターイ）自然保護の啓発①自然保護指導員制度の推進②自然保護広報資料の出版③全国環境月間(6 月)の実施④環境省・自然公園指導員制度への協力
・自然公園指導員の推薦⑤山岳自然保護関係団体と連携して自然保護委員会活動の推進
・山岳団体自然環境連絡会への参加
・山の野生鳥獣目撃レポート・プロジェクトの推進
・各種環境保護事業の後援と派遣⑥日本オリンピック委員会主催「スポーツと環境会議」への参加･協力⑦全国山岳自然保護関係活動の集約とＨＰ広報

5．共益事業（１）広報等
ア）『登山月報』毎月 15 日定期発行 第 613 号（4 月号）～第 624 号（3 月号）
イ）ＨＰのタイムリーな更新作成 (http://www.jma-sangaku.or.jp)①英文コーナーの新設
ウ）創立 60 周年記念誌の発行
エ）創立 60 周年記念事業「UIAA ハンドブック」翻訳本の刊行

（２）会議等ア）総 会 2020 年 6 月 21 日（日） (2021 年は 6 月 20 日(日))イ）理事会 原則として毎月第二木曜日、2021 年 1 月は第三金曜日
3 月も場合によっては第一木曜日

6 月は総会の 15 日以上前の日

ウ）全国理事長会議 2021 年 2 月 14 日（日）エ）全国参与会 2021 年 2 月 20 日（土） 千葉県 （第 59 回全日本登山大会開催
時）オ）常務理事会 原則として毎月第二木曜日、2021 年 1 月は第三金曜日
3 月も場合によっては第一木曜日
キ) 委員長会議ク）常任委員会 毎月 1 回以上開催
ケ）事務局会議（随時）コ）創立 60 周年記念式典・祝賀会 2021 年 1 月 16 日（土）アルカディア市ヶ谷サ）山岳 4 団体懇談会

7 月＊日（＊）

シ）(一財)全国山の日協議会（随時）・評議員会・理事会・運営委員会への出席
・第 5 回「山の日」記念全国大会 8 月 11 日（火）大分県 くじゅう地域(九重町、竹田市)ス）国際会議① 国際山岳連盟（UIAA）理事会 出席せず
② 国際山岳連盟（UIAA）総会

11 月初旬 トルコ③ アジア山岳連盟（UAAA）理事会 6 月 19 日(金) 東京（労山主管）④ アジア山岳連盟（UAAA）総会 10 月 香港
⑤ 国際山岳連盟登山部会 4 月 18 日（土）～19 日（日）、カナダ
⑥ 国際スポーツクライミング連盟（IFSC）総会 2021 年 3 月⑦ 国際スキー連盟（ISMF）総会 6 月（３）総務等ア）令和 2 年度役員・会員名簿及び賛助会員名簿の作成・発行
イ）議事録の整備
ウ）山岳保険のＰＲ（山岳雑誌広告、登山月報広告、マスコミ各社他）エ）組織運営の円滑化のため、事務局体制の強化を行う。
オ) JMSCA 会員のデータベース化の整備
カ) NF としてのスポーツ団体ガバナンスコードに準拠し中長期計画の作成（４）財政等ア）財源の確保

①JMSCA”ITADAKI”会員の加入促進②山岳共済会々員の加入促進③賛助会員（個人・団体）の加入促進④ロイヤリティー収入源の具体策を検討
・スポーツクライミングの安全確保を前提とした施設・用具等の安全基準の検討
イ）外部資金の導入①グローバル・パートナーの獲得②2021 年シーズン競技関係の協賛企業の獲得③創立 60 周年記念事業募金活動（継続）税額控除を活用して推進するウ）常務理事会において毎月の収支報告
エ）国民スポーツ登山振興基金の管理
オ）山岳共済会（事務センター）の運営管理・山岳共済会会計カ）監事監査期末監査：5 月 20 日(水)～21 日(木)、中間監査：10 月キ）中間決算と補正予算について
ク）2021 年度予算案の作成

11 月

2021 年 1 月
以上