令和３年 7 月

山口県医師会報

第 1931 号

今月の視点
HPV ワクチンも切り札でしょ～ HPV ワクチンと情報提供～
理事

縄田修吾

新型コロナの変異ウイルスの波が押し寄せるの子宮頸がんから多くの女性を救うことができる中、ワクチンが“切り札”とされる。従来の感染新たなワクチンを目の前にして、地道な基礎研究対策に加えて、ワクチン接種推進により、感染者に基づく医学の発展には、心からすごいなと思っ数が減り、何よりも重症化を防げることを期待したものである。

たい。国内のワクチン接種は、令和 3 年 2 月に医療者から始まった。医療者が率先して新たなワ2010 年に HPV ワクチン接種（2 価ワクチン、クチンを受けるということは、今後の接種推進に4 価ワクチン）の公費助成が始まり、2013 年 4

おいて、誰もが安心して受けていただけることに月には予防接種法に基づく定期接種となった。ももつながるだろう。厚生労働省は、接種後の死亡ちろん、“姪っ子”にも接種を勧めた。それからは計 19 人となった（4 月 30 日時点）が、接種間もなくのある日、23 時からのニュース番組をとの因果関係は「評価できない」とし、“現時点見ていると、私自身もその映像に衝撃を受けた。

でワクチン接種への重大な懸念はない”と公表し「HPV ワクチン接種後に体の広い範囲で持続するている。有害事象の公表は、ワクチン接種の透明痛みなどの重篤な副反応の疑いがある」という報性を高める上でも重要であり、安全に円滑にワク道があり、2013 年 6 月、厚生労働省から「副反チン接種が進むことを願うばかりである。

応の発生頻度がより明らかになり、適切な情報提供ができるまでの間、積極的な接種の勧奨を差し世界で新たなワクチン開発が行われた令和 2控える」との勧告がなされた。この勧告の翌週、年は、国内で接種率が低調な定期接種ワクチンのある市町での子宮頸がんの啓発の講演で、「子宮一つである HPV ワクチンに関する流れが大きく頸がんは、がん検診と新たなワクチンで防ぐこと動いた一年でもあった。のできるがんになった」ことを述べたことがあったが、市町の担当者が、厚生労働省の“当時”の今から 12 年前になるが、HPV ワクチンの 2HPV ワクチンに関するリーフレットを聴講者に価ワクチンが初めて国内で承認された 2009 年、周知された。国の方針に沿った迅速な対応では

HPV ワクチンに関する講演会に出席した時の高あるが、リーフレットの文面を見て、HPV ワク揚感は今でも忘れない。子宮頸がんは手ごわい。

チン接種の希望者はなくなるだろうと思ったこ

不正出血などの自覚症状がきっかけで見つかったとが蘇る。積極的勧奨差し控えの勧告以降、多く場合の多くは、手術や放射線、抗がん剤などを尽の市町村長の判断で、HPV ワクチン定期接種対くしても、子どもから母親の生命を奪う。命が助象者に対して、“個別にお知らせを届けない”とかったとしても、子どもを産めなくなり、治療にいう状況となる。HPV ワクチンの接種率は、積伴う後遺症と一生付き合わなければならない。こ

極的勧奨差し控えの勧告前には公費助成対象者

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山口県医師会報第 1931 号（1994 ～ 1999 年度生まれの女子）の 70％以上機能性身体症状（何らかの身体症状はあるものもあったが、2000 年度以降の生まれの女子では、の、画像検査や血液検査を受けた結果、その身定期接種ワクチンであるにもかかわらず、1% 以体症状に合致する異常所見が見つからない状態）下と激減した。

であると考えられている。ただし、ワクチンの接種を受けた後や、けがの後などに原因不明の積極的勧奨差し控えの勧告がなされた 2013 年

痛みが続いたことがある方はこれらの状態が起以降の HPV ワクチン接種率の低下は、どのようなきる可能性が高いと考えられるため、接種につことを意味するのか？国内でも、HPV ワクチンにいては医師としっかりと相談することが大切でよる HPV16/18 型感染率の減少、子宮頸部細胞ある。ワクチン接種を行う医療者も、WHO が診異常率の減少、子宮頸部上皮内腫瘍（CIN）の2020 年に提唱した「予防接種ストレス関連反応低下が確認されている。HPV ワクチン接種者は、（ISRR:immunization stress-related responses）」

非接種者に比べて子宮がん検診受診率が向上するという新しい概念を理解して、予防接種というという報告もある。残念ながら、令和 2 年度にシンプルな手技が、身体的、心理的、社会的な要子宮頸がん検診の対象年齢となる 20 歳になった因が多感な思春期女子に及ぼす影響に心を配りな

2000 年度以降生まれの女子には、こうした効果がら接種することが、よりいっそう求められる時が期待できなくなる。つまり、心理的な負担にも代になってきている。万が一、何らかの症状が出なる子宮頸部細胞診異常のフォローアップや、前た際には、接種医がしっかりと対応することが大がん病変である高度の CIN のために必要な手術切であるが、診療相談窓口が全国 90 の医療機関が、ワクチン導入前の世代と同様の状況となり、（山口県：山口大学病院）に設置されている。日

子宮頸がんの罹患リスクが元に戻ってしまうこと

本医師会・日本医学会から『HPV ワクチン接種が容易に推察される。

後に生じた症状に対する診療の手引き』が発刊されており、接種医・都道府県内の協力医療機関・報道で取り上げられた多様な症状については、痛みなどの専門医療機関の三者の連携を強化し、疫学的研究が国内で実施されている。2016 年のワクチンの因果関係の有無にかかわらず、多様な厚生労働省研究班（祖父江班）による全国疫学調

症状を呈する方が安心して診療を受けられる体制査で、全国の 12 ～ 18 歳の男女で HPV ワクチンが整えられている。

接種後に生じたとされる症状と同様の「多様な症状」を呈する者はどの程度いるかを調査した結果、

もっとも、HPV ワクチンの安全性については、HPV ワクチン接種歴のない者においても、HPV

WHO ワクチン安全性専門委員会による最新デー

ワクチン接種後に報告されている症状と同様のタの継続的解析で、非接種者と比べて有意に頻度「多様な症状」を呈する者が一定数存在し、多様の高い重篤な有害事象は認めないとされる。また、な症状が HPV ワクチン接種者に特有の症状ではエビデンスレベルの高い、複数ランダム化試験をないことが明らかとなった（ただし、この調査でメタ解析したコクランレビューでも、ワクチン接は、HPV ワクチン接種と接種後に生じた症状と種群において全身的な事象や重篤な反応のリスクの因果関係については言及できないと注釈されてが対象群に比して有意に高い頻度で検出されるわいる）。2018 年に論文発表された名古屋スタディ

けではないことが示されている。どのようなワクからは、接種者と非接種者の 24 症状の年齢調整チンであっても、ワクチンには有効性とリスクが後の起こりやすさに有意差は検出されず、HPVある。HPV ワクチンが国際的に広く推奨されてワクチン接種と 24 症状発生との間に因果関係はいるのは、有効性がリスクをはるかに上回るとい示されなかった。

う科学的根拠に基づいている。こうしたことは、新たなワクチンである新型コロナワクチン接種が現在では、接種後に報告された多様な症状は、推進されている時代の中で、国内で正しく理解が443

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山口県医師会報広がる機会につながると思う。

第 1931 号

接種した場合、浸潤子宮頸がんになるリスクが88％低下することが示され、若年での接種の方最近の学会でも、HPV ワクチンの取り上げ方にがより効果的であることが示されている。

ついては明らかな変化がある。例えば、日本癌治療学会学術集会では、子宮頸がんのテーマは、従積極的勧奨差し控えの勧告を今後、どうするか来治療戦略であった。2018 年に、HPV ワクチンは、国の判断を待つしかない。積極的勧奨差し控という予防がはじめて取り上げられたのは、国内えの勧告から 8 年、いろいろな考え方があると外のこうした科学的根拠に基づく医療の流れが思うが、今、私に娘がいたなら HPV ワクチン接背景にあったものと思う。最近の関連学会では、種をさせると思う。少なくとも医療従事者として、HPV ワクチンに関する話題は必ず取り上げられHPV ワクチンの効果や副反応に関する新しい調る状況になっている。

査結果を正しく伝え、接種希望者には、安心して受けていただく体制を整えておくことは肝要であ

そして令和 2 年、大きな動きがあった。1 月のる。

厚生労働省の検討部会では、公費助成の接種対象者のいる家庭に、自治体を通じて、HPV ワクチン山口県医師会で協議を重ねて作成した HPV ワの効果やリスクなどを知ってもらうための冊子

クチンの情報提供のためのリーフレットが、山口とともに、各自治体で接種できる医療機関などの県の学校関係者のご理解とご協力を得て、令和 3情報も併せて個別送付する方針が打ち出された。

年 4 月から接種対象者に配布されている。こう10 月には、新たな HPV ワクチンの情報提供のたした流れの中で、日々の診療で、HPV ワクチンめのリーフレットを作成し、「ヒトパピローマウ接種希望者も少しずつ増えてきているのを実感

イルス感染症に係る定期接種の対象者等への周知している。子宮頸がんをはじめとした、いわゆるについて」として市町に通知している。これをHPV 関連がんに将来かかるリスクを減らすため受けて、山口県内のいくつかの市町でも、高校 1には、ワクチンという“切り札”があることを、年生の女子を対象として情報提供に取り組んでい皆できちんと理解することが、自ずと将来の自分る。また、12 月からは、HPV ワクチン（4 価ワや家族の健康を守るという行動につながる。情報クチン）は、男性も、任意接種として接種可能と提供は、医師としての大切な務めの一つであるとなった。

いう思いを新たにする。

さらに令和 3 年 2 月からは、HPV ワクチン（9価ワクチン）が接種者全員の追跡調査を前提とし＜参考資料＞て国内で使用できる状況となった。9 価ワクチン

・日本産婦人科医会は、2014 年にアメリカではじめて承認され世界の多くの国で接種されており、4 価ワクチンの効果に加えて、HPV31/33/45/52/58 型にも予研修ノート No.106 思春期のケア
・日本産婦人科学会 「子宮頸がんと HPV ワクチンに関する正しい理解のために」防効果があるので、90% 前後の高い子宮頸がん

Part1 子宮頸がんと HPV ワクチンに関する予防効果があるとされる。近い将来、国内でも 9最新の知識価ワクチンが定期接種として使えることは期待さ

Part3 HPV ワクチン最新情報

れるが、現時点では、それを待って接種希望者ががんの減少効果や 9 価 HPV ワクチンについて定期接種の機会を逃すことがあってはならないことは言うまでもない。2020 年、スウェーデンから HPV ワクチン（4 価ワクチン）接種の浸潤子
宮頸がん減少効果が報告され、17 歳になる前に444

浸潤子宮頸