CDOが実行すべきデータトランスフォーメーションマップ

informatica.com/jp

CDOが実行すべきデータトランスフォーメーションマップ

CDOが実行すべきデータトラン
スフォーメーションマップ

エキスパートに聞く

現在、多くの組織の手元には膨大な量のデータがありますが、管理することができるデータの量とはどれくらいの量なのでしょうか。従来の情報マネジメント手法は、これだけの種類と量の情報にたやすく圧倒されてしまいます。
急増するデータを有意義なイノベーションへとつなげるために、多くの企業が支援を必要としています。技術、社会、経済の急速な変化に対応するためには、効果的なデータマネジメントが不可欠です。
顧客の嗜好や投資家の感情、マクロ経済のトレンドが目まぐるしく変化する現在、デジタルを通じて存在感を維持し続けることが極めて重要です。

Marc Beierschoder氏
人工知能およびデータ担当パートナー、Deloitte社

多くの役員会において、この複雑な課題への対応を担っているのがCDO（最高データ責任者）です。拡張性のある、真のイノベーションを促進するためには、さまざまな人、プロセス、システムにデータを民主化しなければなりません。そのためには、データのサイロを解消して、複数のレガシーリポジトリ／アプリケーションにまたがる、多数のデータストアへ簡単にアクセスできる環境を整える必要があります。
このようなデジタルトランスフォーメーション（DX）を実現するためには、クラウドベースのソリューションを導入し、データマネジメントをモダナイズしなければなりません。

モダナイゼーションを妨げているものとは？
新製品の開発、コストの削減、業務生産性の向上、新サービスの設計、パーソナライズしたマーケティングキャンペーンの展開、顧客体験（CX）の改善など、イノベーションにはさまざまな形があります。
そして、このようなイノベーションにはアナリティクスが必要であり、アナリティクスには信頼できるデータが必要です。データセットを完全に理解しているか？不足しているデータはないか？データは最高水準の品質を満たしているか？最新、正確、セキュアか？ポリシーに準拠しているか？これらすべてを確認する必要があるのです。

informatica.com/jp

2

CDOが実行すべきデータトランスフォーメーションマップ

一般に、信頼できるデータの有効活用を妨げる主な落とし穴は4つあります。
落とし穴1：業務上の価値よりもテクノロジーを重視している
各業務部門がテクノロジー中心の意思決定を個別に行って、レガシーIT環境に新しいトレンドを見境なく導入している場合があります。重要なのは、全社のイニシアチブに目を向けながら、戦略目標に沿って、プロジェクトの業務上の価値を重視することです。このアプローチにより、価値と顧客中心主義を促進して、変更管理および使用事例管理のプロセスを全社で統一できます。
落とし穴2：全体像を把握していない
組織は複数の部門で構成されており、各部門の利害が対立することもあります。各部門が個別にイニシアチブを実施すると、サイロ化を解消するどころか、サイロ化を促進することになります。運用化の際には、部門横断型のビジョンを持つことが非常に重要です。付加価値と実現可能性に基づいて、各使用事例に優先順位をつけ、複雑な使用事例を管理可能な使用事例にまで簡素化し、全社共有のデータエコシステムを促進します。

D e l o i t t e 社とインフォマティカの支援により、ある世界的なFMCG企業は、データマネジメントを改善することで、より優れたインサイトを獲得し、新しい収益源を特定することに成功しました。

落とし穴3：トップダウンのアプローチを採用している多くの組織が、従業員のニーズや専門性を無視して、データイニシアチブをトップダウンで推進しています。このようなトップダウンのアプローチは、混乱を招き、従業員の意欲を低下させ、抵抗や拒否感を生むことになります。イニシアチブを成功させるためには、変更管理とコミュニケーションを初期段階から徹底し、従業員の役割、スキル、能力、考え方を強化することが重要です。
落とし穴4：いつまでも旧式のアプリケーションを使用している企業やソリューション設計者が自社の将来のニーズを検討する際に、旧式のアプリケーションや契約、重複する古いデータストレージシステムが足かせとなる場合があります。
データの断片化、質の低いガバナンス、不十分なデータリテラシーなどの問題を抱えている組織では、データを活用したイノベーションが困難になります。
成功への道筋は組織によって異なります。現在の複雑な環境において、この道筋を描くには、指針となるフレームワークが必要です。
あらゆる組織が成功という単純明快な目的地を目指していますが、置かれた状況（所属する業界、エコシステム、進行中や実施予定のデータイニシアチブ、文化的背景、成熟度など）はそれぞれ大きく異なります。
そのため、自社に固有のトランスフォーメーションアプローチを通じて、隠れた機会をデータから掘り起こし、競争優位性を獲得することが重要です。

informatica.com/jp

3

CDOが実行すべきデータトランスフォーメーションマップ
イノベーションに関するケーススタディその1：金融サービス機関
Deloitte社の顧客の大手金融サービス機関が、金融資産の運用実績を改善して、運用に影響を及ぼす主な要因を特定したいと考えていました。
そこで同社は、CDOの指揮のもと、Deloitte社のチームと協力して、金融資産ポートフォリオの画期的なデジタルレプリカを作成しました。機械学習、アナリティクス、実際のデータ、包括的な資産・計画データセットを用いて、過去の運用実績や金融イベントを正確に複製しました。
このシミュレーションを信用できる予測ツールとして使用することで、同社は特に価値の高い金融資産を特定し、予測保守スケジュールを作成できました。さらに、デジタル環境内でさまざまな要素に変更を加えることで、その変更が実世界に及ぼす影響を把握し、貴重な推奨に基づいて運用機能を強化できました。
これにより、データを基盤とする革新的な資産管理アプローチが実現しました。
この画期的なシミュレーションは、同社の資産管理戦略に大変革をもたらしただけでなく、データとテクノロジーを活用してイノベーションを推進することで、どれだけの可能性を切り拓くことができるかを示す模範にもなりました。

イノベーションに関するケーススタディその2：FMCG企業
Deloitte社の顧客でグローバルにビジネスを展開する大手日用消費財（FMCG）企業が、広範な顧客データリポジトリを活用して、さまざまな顧客にターゲットを絞った製品やサービスを開発したいと考えていました。同社はデータの潜在的な力を理解していたものの、データを活用してイノベーションを推進することに苦労していました。
Deloitte社は同社に強力なツールキット（セキュアなデータストレージ、高品質の1データ処理機能、効率的なETL手法 、高度なレポート作成機能、ビジネスインテリジェンス（BI）機能など）を提供しました。
アナリティクスとFMCGに関するエキスパートを世界中から集めて、特注のデータトランスフォーメーションラボセッションを実施しました。このセッションを通じて、データを収益化するための最先端の手法やビジネスモデルについて研究しました。さらに、Deloitte社の「データトランスフォーメーションマップ」フレームワー
クを使用して、同FMCG企業のための明快かつ実行可能なロードマップを作成しました。
Deloitte社のツールキットとフレームワークを使用することで、同社はデータマネジメントをより効率的に行い、新しいイノベーションを推進できるようになりました。顧客データに対する理解が深まったことで、新しい収益源を特定および創出することができました。
これは、効果的なデータマネジメントがイノベーションの推進につながること、そして、Deloitte社の「データトランスフォーメーションマップ」により、大きく前進して、新しい機会を創出できることを示す絶好の証拠となっています。

1

ETL（抽出、変換、ロード）

informatica.com/jp

4

CDOが実行すべきデータトランスフォーメーションマップ

CDOがデータを活用してイノベーションを推進する方法
イノベーションの推進において、CDOは極めて重要な役割を担っています。
CDOは、既存のビジネスモデルや顧客インサイトを変革して、それを業務の改善につなげなければなりません。
役員会が示した方向性に従いながら、データを通じて組織のデジタルビジョンを強化する方法を特定しなければなりません。デジタル戦略には大まかなビジネス目標が定められています。CDOは、技術アーキテクチャとプロセスを徹底的に見直して、抜本的な変革が必要な領域を特定することで、そのビジネス目標を達成する必要があります。
その際に戦略的資産として効果を発揮するのが、AI搭載のデータマネジメントクラウドです。この最先端のテクノロジーにより、データ中心のモデルへと移行し、革新的な製品やサービスを生み出すためのツールや、卓越した顧客体験を提供するためのツールを獲得できます。

Deloitte社の支援により、ある金融サー
ビス 機 関は、金 融資産ポートフォリオのデジタルレプリカを作成し、過去のイベントやトレンドが全体的な運用実績に及ぼす影響を正確に視覚化することに成功しました。

このようなCDOの取り組みを支援するために、Deloitte社はインフォマティカと連携してCDO Smart Servicesを提供しています。CDO Smart Servicesでは、インフォマティカが提供するIntelligent Data Management Cloud（IDMC）の堅牢な機能を活用して、各企業の戦略やプロセス関連の機能を強化できます。効率性を念頭に設計されているIDMCにより、データの分散化や断片化に効果的に対応しながら、任意のプラットフォームやクラウドでデータを活用できます。
CDO職を新設したばかりの組織であっても、CDOのデータイニシアチブをさらに推し進めたい組織であっても、Deloitte社とインフォマティカは、CDOが自社のデータ資産から業務上の価値を最大限に引き出せるように支援します。

informatica.com/jp

5CDOが実行すべきデータトランスフォーメーションマップ

テクノロジーだけでは不十分
高度なツールは重要です。しかし、成否を分けることになるのは、そのツールを実際にどのように使用するかです。卓越したデータマネジメントのためには、幅広いシナリオを十分に理解する必要があります。社外エキスパートの支援により、CDOはどのような場面でデータを最大限に活用できるかを特定し、ターゲットを絞って戦略的イノベーションを推進できます。
また、組織全体でデータを民主化することも重要です。業務担当者にデータアクセスを提供することで、業務担当者は、IT部門に頼ることなく、信頼できるインサイトを生成できるようになります。しかし、これはデータアクセスを提供すれば済む問題ではありません。データのセキュリティや整合性を損なうことなく、業務担当者が自由にデータにアクセスできるシステムを開発することが重要です。これにより、イノベーションを実現するための充実した能力を組織全体に広めることができます。とは言え、データを理解して活用するスキルを強化することなく、データアクセスだけを改善するのは無意味です。データリテラシーを高め、データ中心の文化を醸成することが不可欠です。データにアクセスして、そのデータを理解し、効果的に活用できる環境を構築する上で、CDOは非常に重要な役割を担っています。このような環境を構築することで、データからインサイトを引き出して、革新的な解決策を発見できるようになります。
また、自動化も欠かせません。自動化により、データマネジメントを大幅に効率化して、時間のかかる複雑なデータ作業から従業員を解放し、インサイトをイノベーションへと転換する作業に専念できます。
さらに、各業務部門が経験を通じて学んだ内容を全社で共有できるコラボレーション型のデータプラットフォームも必要です。このようなプラットフォームがあれば、組織全体からの知識を集合知としてまとめ、革新的な方法で活用し、組織を前進させることができます。
上記の戦略を網羅した計画により、CDOは、イノベーションにつながるデータの価値を最大限に引き出すことができます。

informatica.com/jp

6CDOが実行すべきデータトランスフォーメーションマップ

データトランスフォーメーションの道筋を描く
形式や保存場所の異なるデータが大量に存在しているため、データドリブンな企業になるための取り組みを開始するのを躊躇している場合もあるかもしれません。Deloitte社では、この複雑性を管理して、データから価値を2引き出すためのデータトランスフォーメーションマップ フレームワークを作成しています。
地下鉄路線図のようなこのフレームワークは、業務、組織、テクノロジーの各側面の相互関係と、データ中心の企業になるための道筋を示しています。
各路線はビジネスを支える主な柱を表しています。トランスフォーメーションの成功には、それぞれの柱の相互関係が非常に重要となります。
次の7つの路線があります。

2

1

デジタルロードマップ線
組織戦略の概要

2

価値線
データから業務上の価値を最大限に引き出すための手順

3

データ線
データの信頼性と品質を確保するためのデータガバナンスとデータマネジメント

4

組織線
データ中心の文化を醸成するための前提条件

5

エンタープライズアーキテクチャマネジメント線
データを格納し、そのデータをアプリケーション、システム、プラットフォームに配信するための技術的要件

6

セキュリティ線
データの保護とプライバシーを確保

7

プラットフォーム線
データの民主化、組織全体でのアナリティクスの最大活用、イノベーション機会の特定のための機能

Deloitte社のデータトランスフォーメーションマップの詳細は、こちらのWebページをご覧ください

informatica.com/jp

77

CDOが実行すべきデータトランスフォーメーションマップ

図1：Deloitte社のデータドリブンイノベーションのためのロードマップ

3

トランスフォーメーションのためには、各組織のニーズと目標に合ったカスタムのアプローチが必要です。それを可能にするのが、Deloitte社の「データトランスフォーメーションマップ」フレームワークです。このフレームワークには、方法論的ツールボックス、手続き型モデル、モジュール式ソリューションパターンなどの調整可能なアセットが複数含まれています。このアセットにより、各CDOの具体的な目標に沿って、社内全体でイノベーションを促進できます。

3

データドリブン企業への変革

informatica.com/jp

8CDOが実行すべきデータトランスフォーメーションマップ

このフレームワークにより、Deloitte社の数多くの顧客が成功を収めてきました。
プロジェクトを完了すると、その成果物（導入したテクノロジー、開発したターゲットアーキテクチャ、関与した役割、実装したプロセスなど）が記録され、エンタープライズリポジトリに保存されます。このリポジトリが、将来のプロジェクトのための貴重な参考資料となります。
さらに、「データトランスフォーメーションマップ」フレームワークには、顧客が実4施したプロジェクト、科学研究、確立済みの基準や規格（DAMA DMBOK 、ISO569001 、ISO 27001、TOGAF など）から得たインサイトも含まれています。

イノベーションに関するケーススタディその3：テクノロジー業界
シリコンバレーを拠 点とするFo r tun e 5 0 0 企業のK L A 社は、Inte l 社 やSamsung社などの大手半導体メーカー向けにプロセス制御システムやイールドマネジメントシステムを開発しています。急成長に伴い、同社の物理学者、エンジニア、データサイエンティスト、経営幹部は、需要を予測し、需要に対応するためのリアルタイムインサイトを必要としていました。
旧式のオンプレミスデータウェアハウスは、平常時には問題なく機能していた
ものの、ピーク需要への対応には苦慮していました。また、一部の業務部門
では別のシステムを使用していたため、データのサイロも問題となっていました。
重要性の高いすべてのアナリティクスで一貫したデータを利用したいと考えていたKLA社のデータチームは、必要に応じて拡張でき、任意のオンプレミス／クラウドデータソースと接続できるクラウドプラットフォームを探していました。そこで同社が選択したのが、Informatica Cloud Data Integration、
Informatica Cloud Mass Ingestion、Snowflake Data Cloudを組み合わせた統合型クラウドネイティブソリューションでした。
複数のデータソース（SAP ERPやSAP CRMなどの販売・製造システム）をクラウドで組み合わせて分析を行うことで、KLA社はより詳細かつ読みやすいレポートを作成できるようになりました。社内の各チームが自社製品（その多くが技術的に複雑な特注製品）に対する需要をより正確に予測できるようになりました。

4

DMBoK（データマネジメント知識体系）

5

ISO品質管理規格9001および27001

6

TOGAF（The Open Groupのエンタープライズアーキテクチャ標準）

informatica.com/jp9CDOが実行すべきデータトランスフォーメーションマップ

来るべきAIドリブントランスフォーメーションの波
今やデータは、ビジネスイノベーションの促進要因として欠かせないものとなりました。そして、データの価値を長期的に引き出すために重要なのが、効果的なデータマネジメントです。
多数の生成AIプロジェクトが概念実証（POC）から正式稼働へ移っており、来るべき産業変革の片鱗をのぞかせています。これらの新しい生成AI製品／サービ
スは、あらゆる物事をデータに基づいて実行することになります。
本当に未来はAIにあるのだとしたら、今のうちからデータマネジメントシステムと手法を整えておくことが極めて重要です。
しかし、データアーキテクチャの変革に関して、誰にでもマッチする汎用的なアプローチは存在しません。データのライフサイクル全体（データの調達から分析、そして最終的な削除まで）を網羅した、カスタムの統一データマネジメント戦略が必要です。
Deloitte社とインフォマティカは、クラウドベースのデータマネジメントへの移行をサポートすることで、俊敏性と応答性を効果的に改善し、顧客ニーズの変動に対応できるように組織を支援しています。この機会に自社のデータマネジメント戦略を近代化することに成功した先進的なCDOは、自社を市場優位性へと導くことができます。

Deloitte社のデータトランスフォーメーションラボ
データトランスフォーメーションラボでは、Deloitte社の「データトランスフォーメーションマップ」フレームワークに基づいて実際の問題解決に当たっています。
この魅力的なインタラクティブ型ラボでは、モジュール式のカスタムアプローチを通じて、業種や成熟度を問わず、あらゆる組織のデータマネジメント課題を解決しています。ラボの目的は、大規模なイノベーションを推進する際の障壁を解消することです。
データトランスフォーメーションラボの内容
データトランスフォーメーションラボでは、あらゆるデータイニシアチブを速やかに開始できるように支援しています。創造性を発揮して、変化を阻む組織内の障壁を克服し、目指すべき将来の状態を表現するための安全な場となります。主要な意思決定者が全員参加して最大限の価値を引き出せるように、適切な参加者の特定から次の実践的なステップの規定まで、ライフサイクル全体をサポートします。

informatica.com/jp10CDOが実行すべきデータトランスフォーメーションマップ

ラボセッションの前に、お客様と綿密にやり取りすることで、お客様がこれまで実施してきたAI／アナリティクスプロジェクト、主な動機、進展を妨げている課題などを把握します。これにより、お客様に合わせてラボをカスタマイズすることで、最大限の価値を提供します。
ラボでは、業界インサイト、ソートリーダーシップ、魅力的なインタラクティブ型演習を通じて、拡張を阻む主な障壁について理解を深めることができます。ラボセッションでは、拡張に必要な基本機能、価値を高めることのできる分野、データトランスフォーメーションを拡張するための活動について取り上げます。
ラボ終了後には、エグゼクティブサマリー、各モジュールの今後の具体的ステップ、演習結果の論評、お客様固有のイノベーションロードマップなどを含む、ラボ成果資料集をお渡しします。
データトランスフォーメーションラボは、Deloitte社とインフォマティカが提供するCDO Smart Servicesに含まれるサービスの1つです。このラボでは、インフォマティカのIntelligent Data Management Cloud（IDMC）を使用しています。CDOは、熟練のチームとテクノロジープラットフォームを通じて、データの有効活用を妨げている障壁を評価し、優先順位を付け、その障壁を克服できます。

informatica.com/jp

11お問い合わせ
詳細のお問い合わせは、Deloitte社のエキスパートまで。
Marc Beierschoder氏
人工知能およびデータ担当パートナー、Deloitte社
msbeierschoder@deloitte.ch
インフォマティカでも承っています。

インフォマティカについて
インフォマティカ（NYSE：INFA）は、データとAIが持つ変革の力を形にするための支援を通して、企業の最重要資産であるデータとAIに命を吹き込んでいます。データの価値を適切に引き出して信頼できるリソースとして活用することで、組織全体でデータを民主化し、混沌とした環境から明瞭な環境へと変革できます。多くの企業が、Informatica
Intelligent Data Management Cloud™（IDMC）を使用してデータに命を吹き込むことで、壮大なアイデアを促進してプロセスを改善し、コストを削減しています。AIエンジンのCLAIRE®を搭載したIDMCは、タイプ、パターン、複雑さ、ワークロード、場所を問わず、あらゆるデータをひとつのプラットフォームで管理できる唯一のクラウドです。
インフォマティカがデータとAIの価値を最大限に引き出す。www.informatica.com/jp。

Deloitte社について
データは単なる数字やファイルではありません。適切なデータマネジメントにより、インサイトを引き出し、自社のビジネスに対する理解を深めて、より効果的な事業運営を実現できます。インフォマティカとの協力を基盤に、Deloitte社はさまざまなデータニーズ（データの統合、品質、マネジメント、ガバナンス、セキュリティなど）への対応を支援します。
また、スマートなデータを提供することで価値あるインサイトを掘り起こすとともに、従来の環境では分からなかったデータの可能性を最大限に引き出します。Deloitte社は、お客様の目指す将来に合わせた最適なテクノロジーをダウンタイムゼロで提供し、変革と近代化の実現を支援します。お客様の日常業務を中断することなく、データマネジメントに破壊的イノベーションをもたらします。
詳細は、www.deloitte.comをご覧ください。

IN09_0923_4612© Copyright Informatica LLC 2023. Informatica、Informaticaロゴは、米国およびその他の国におけるInformatica LLCの商標または登録商標です。インフォマティカの商標の最新版は、https://www.informatica.com/jp/trademarks.htmlをご覧ください。その他すべての企業名および製品名は、各社が所有する商号または商標です。本文書に記載されている情報は、予告なく変更されることがあり、現状のまま提供され、明示または黙示を問わず一切の保証を伴いません。

informatica.com/jp