調査概要と総括実態調査でみる個人のインターネット利用動向
柴谷 大輔 ●株式会社インプレス R&D

インターネットメディア総合研究所

チーフリサーチャー

パソコン向けサービスの拡大は頭打ちだが、EC が好調
WiMAX、LTEの普及を前にワイヤレスインターネットが成長の兆し
第 7 部では、個人のインターネット利用実態を中心に詳

NGNの高速性と帯域保証機能を活用した新たなサービス

しく紹介する。2008 年以降、本書でのインターネット人口も次々と登場するだろう。一方、携帯電話では、3 . 9 世代

調査は行っていないが、インターネット人口はすでに 9000

（3 . 9 G）の LTE（Long Term Evolution）が 2010 年にも万人程度に達しているとみられ、今後は、利用人口の拡大

導入される予定で、FTTH 並みの100Mbpsでインターネッ

といった量的な観点ではなく、携帯電話やゲーム機といっトを利用できるようになる。また、2009 年より商用サービ

たパソコン以外のデバイスも含め、接続の速度やどこにいスが開始されたWiMAXも下り最大 40 Mbps の高速モバてもつながるといったコネクテビティーなど質的な観点がイル通信が可能となっている。こうした技術革新によって、より求められてきている。そこで、今年は 1日のうち、どの近い将来、インターネットを利用したいと思ったときにい程度インターネットが利用できる環境にいたのか、あるい

つでもどんな場所でも高速で利用可能な環境、つまり、24

は、その際の実効速度はどの程度だったのか、といったコ

時間×100 Mbpsで接続可能な時代が来るだろう。
そこで、24 時間×100 Mbps 時代に向けて、現状の水準

昨年に引き続き、特に重要なブロードバンド世帯普及率とを調査することとした。まず、パソコンや携帯電話、ゲー

第その接続方法について、これまでの人口調査の結果や契ム機やモバイル端末などのワイヤレス機器でインターネッ

7

約数などから推計を行うとともに、個人のパソコン利用者

トに接続可能な時間と不可能な時間を調査した。ここでによるインターネット利用の実態を把握するためのインタいう接続可能時間とは、実際にインターネットに接続した

ラクティブウェブ調査も例年通り実施している。

かではなく、接続しようと思えば接続が可能だった時間、部

ネクティビティー度を初めて調査した（詳細は後述）。また、個人世帯利用動向

ブロードバンド世帯普及率は 60 . 0％
FTTH が DSLを大きく上回る

つまりインターネット利用にかかわらず接続できる環境であったかを指している。さらに、接続可能であった端末の回線別実測速度を乗じることで、１日を通しての平均イン光（FTTH）の契約回線数は 2008 年 12月末で 1441 . 7

ターネット速度や１日におけるインターネットコネクティビ

万であり、一時ほどのインパクトはないが、四半期ごとのティー（1日の平均接続可能時間×平均実測速度）を算出

伸び率は 5％程度で順調に契約回線数を伸ばしている。

した。なお、携帯電話の実測速度はインプレスR&D の「モ

その結果、パソコンなどを使って自宅内でインターネットを

バイルスピード調査」（http://r.impressrd.jp/mst/、携帯

利用している世帯におけるブロードバンド利用率「ブロー電話専用）の計測データを、パソコンの固定回線と無線

ドバンド世帯普及率」は 60 . 0％となり、日本の約 5000 万LANの実測速度は RBB TODAYの計測データを使用し世帯の 6 割がブロードバンドでインターネットを利用していている（本書 103 ページ参照）。

る。
堅調にブロードバンドの比率が高まっていると言える。

まず、1日のうちインターネットに接続不可能な時間をみまた、接続しているブロードバンドサービスの内訳をみると、常に手元に保有することが多い携帯電話は、１日中

ると、FTTH が 53 . 1％とDSL の 34 . 3％を上回っている。

接続可能だった比率が 8 割近くとなり、１日を通して利用

今後も光（FTTH）を中心に、次世代ネットワークサービ

できない時間があったユーザーの比率も一定して低い。

スであるNGNを含め、高速化が進むと考えられる。

1日のコネクティビティーは
21. 9 時間×20 . 8 Mbps

携帯電話の場合、基本的に、地下鉄や地下街、あるいは
山奥など圏外のエリアに滞在していなければインターネッ
トが接続可能である。一方、パソコン（固定回線）では１
日中接続可能だった比率が 5 割にとどまる。本調査の被2008 年 3月に商用サービスが開始された NGN。現状

験者の場合、在宅している時間はインターネットに接続可の帯域保証機能は限定的なものとなっているが、今後は能であるが、通勤時間帯の午前 8 時台に接続不可能な時

172 │ インターネット白書 2009 │調査概要と総括

資料 7- 0 -1

ブロードバンド世帯普及率の推移

60.0％

57.1％

（%）
70
60

50.9％
50

41.4％
40

36.2％

30

25.1％
19.0％

20

7.4％

2002年
N=43,70910

2003年
N=41,530

2004年
N=43,027

2005年
N=40,850

2006年
N=41,025

2007年
N=5,874

2008年
推計

2009年
推計

0

※ 2007 年より調査手法を変更©impress R&D, 2009

資料 7- 0 -2

ブロードバンドの接続方法
［地域別］
53.1％

全国

34.3％

FTTH

12.6％

DSL

63.6％

北海道
東北

54.4％

関東

52.4％

中部

50.5％

32.0％

4.4％

42.7％

CATV

2.9％

34.6％

13.0％
第

61.8％

近畿

29.4％
48.1％

45.3％

四国

0

10

20

17.1％

32.9％
30

40

50

60

8.8％
15.9％

37.6％

49.6％

九州

7

17.4％
70

80

90

100%

©impress R&D, 2009

間があったユーザーの比率が 3 割近くと最も高くなる。日の平均 接 続可能時間×平均 実測速度）は 21 . 9 時間×

中の時間帯は、勤務先や学校、あるいは外出先でパソコ

20 . 8 Mbps、24 時間での平均は 19 . 0 Mbpsとなった。現

ンを利用できない場合もあり、3 割弱のユーザーが利用で状では、携帯電話での通信速度と比較し、FTTHなどのきない時間があったと回答している。ワイヤレス機器の場

固定回線の速度が圧倒的に速いことから、ライフスタイル

合、データ通信カードを所有していなければ無線 LANのによって速度は大きく異なり、固定回線が使えるオフィス

スポット以外は利用が難しいため、1日を通してすべてのや自宅にいる時間が長い職業のユーザーの平均インター

時間帯で4 割強のユーザーが接続できない状態にある。

ネット速度が速い。

ここから1日の平均インターネット接続可能時間を算出

通信速度が最大 100 Mbps 以上であるのは光（FTTH）

すると、全体平均では 21 . 9 時間となり、１日のうち約 2 時

や一部の CATVのみであり、これらの回線でもベストエ

間は、すべての端末においてインターネットに接続が不可

フォート型であるため、実際には 100 Mbpsで通信でき能だったことになる。内訳をみると、パソコン（固定回線）

ることはない。携帯電話では HSDPAでもまだ下り最大で接続可能な時間は平均 19 . 7 時間、携帯電話のみ接続

7. 2 Mbpsであることから、現状のコネクティビティーは 24

可能な時間は平均 2 . 2 時間となる。

時間×100 Mbps に遠く及ばない。24 時間×100 Mbps に

1日におけるインターネットコネクティビティー（1日向けて今後も継続して調査を行っていきたい。

│ インターネット白書 2009 │ 173

個人世帯利用動向

36.0％

中国

16.8％

部

32.7％

調査概要と総括実態調査でみる
個人のインターネット利用動向
インタラクティブウェブ調査の結果
多くのサービスがほぼ横ばいの中、EC が好調た。昨年から 6 . 3 ポイント増加し、利用者は着実に拡大している。利用者が多い、あるいは、利用時間が長いの

さて、ここからはインターネット個人利用者の利用実態をは 10 代 20 代の若年層であり、これは主にWiiやニンテン

詳しく把握するために行ったインタラクティブウェブ調査のドー DS、PSPといったゲーム機での利用が想定される。

結果を紹介する。なお、インタラクティブウェブ調査では回

これらのゲーム機では、インターネット閲覧に加え、ゲーム

答者がインターネットのアクティブユーザーに偏ることが課

配信、ビデオ配信、あるいはネット対戦などサービスが拡題であるが、本調査では今年も可能な限り市場の代表性を充されてきており、今後も利用者が増加していくだろう。

確保するために、性別年齢階層別自宅パソコンからのイン

インターネットの利用目的は、「商品・サービス・買い物にターネットの利用時間別インターネット利用者数に整合する関する情報」（86 . 1％）、
「電子メール」（84 . 4％）、
「オンラ

ようにサンプルを抽出して調査した。また、本調査ではgoo

インショッピング」（82 . 4％）がトップとなっており、ニューリサーチのモニターを調査対象としていることから、ポースや生活など各種の情報収集も上位となっている。また、タルサイトである「goo」に関連するサービスの利用率が高「動画」が 51 . 9％でブログや音楽などより上位の 7位にランめに出る可能性があったため、ネットレイティングス社が公クしていることも注目される。平均回答数は 13.7個であり、表している検索エンジンのシェアを用いて、「goo」利用者

インターネットが多様な目的で利用されていることがわかにモニターが偏らないようにサンプリングを工夫している。

るが、昨年からは増加しておらず、全体的には落ち着いた

今回の調査結果をまとめると、昨年同様目立った変化はみられなくなっている。昨年はそれでも一部のウェブ 2 .0
関連サービスの伸長はまだ続いていたが、そういったサー
ビスの伸びも止まってしまった感があり、コミュニティー機状態となっている。

情報源としてテレビと並び重要なインターネット
やや低下の兆しもみられる
日本の広告費」によれば、

7た。Twitter を最後に目新しいサービスの登場もなくな

インターネット広告費（媒体費）は、対前年比 16 . 3 % 増のり、SNS などケータイへ市場がシフトしているサービスも6983 億円（うち媒体費 5373 億円）である。昨年に続き、第多い。パソコンインターネット市場は転換期を迎えていると3 位の媒体となっているが、テレビ、新聞が大きく前年割も言えるだろう。

れとなる中、拡大が続いている。新聞を逆転し、名実とも部

第電通が発表した「2008 年

能などでは利用者が低下するものもみられるようになっ

個人世帯利用動向

その中で好調だったのがオンラインショッピングであにテレビに匹敵するメディアとなる日も遠くはないだろう。

る。もともとEC 市場は拡大が続いていたが、世界的不況

本調査のインターネットユーザーにおける重要度の認識にによって多くのユーザーの外出頻度が低下、その結果 EC

おいても、「テレビ」と並んで「インターネット」を重要とすのさらなる利用につながっている。大手 EC サイトの決算

るユーザーが多い。4マスメディア＋インターネットの中で発表でも本業での利益が過去最高を記録している。

は、ニュースやエンターテインメント、その他の生活情報と

パソコンやケータイ以外でのネット利用者が半数弱にいった観点で、「テレビ」や「インターネット」の重要度が高いが、購入のための情報という観点では、「インターネット」のみの重要度が高いという結果となっている。しかし、自宅パソコンでのインターネット利用時間はやや増加し昨年調査と比較すると、ニュースについては 0 . 05 ポイントている。週に「20 時間以上」利用するユーザーが 17. 2％

低下、エンターテインメントについても0 . 03 ポイント低下と最も高くなり、5 時間以上の合計が 41 . 6％となった。昨するなど、携帯電話などの他メディアの重要度が増加して年は 38 . 8％であったことから、利用時間はわずかに増加いる状況も考えられる。

している。一方、携帯電話・PHS でのインターネット利用時間も増加した。携帯電話・PHS でインターネットを利用しないユーザーは昨年の 31 . 4％から27. 7％へと減少。女性の若年層を中心に利用時間が長く、年代が高いほど利用時間は短い。

「Yahoo! Japan」と「Google」の寡占状態「Yahoo! Japan」のシェアが 2 ポイント増加
前述の電通発表の広告費によると、検索連動型広告費
用は前年比 122 . 9％の1575 億円で最も伸長率の高い領域

ゲーム機やテレビなど、パソコンや携帯電話・PHS 以外となっている。ユーザーの検索利用状況においても1日にの機器でのインターネット利用者は合計で 43 . 5％となっ

10 回以上検索するユーザーが 25 . 6％と、昨年から2 . 3 ポ

174 │ インターネット白書 2009 │調査概要と総括

イント増加しており、1日に1回以上検索するユーザーも9数の SNS を利用する比率は 36 . 4％と4 . 6 ポイント増加し割に達している。最も利用する検索サービスのシェアではている。

「Yahoo! Japan」が 57. 5％、「Google」が 32 . 8％で、この2 サービスで 90 . 3％と寡占状態である。
「Google」が昨年調査から 0 .1ポイントの増加に対し、「Yahoo! Japan」は 2 .0
ポイント増加し、より独占性を高めている。

CGM やコミュニティー機能利用者が減少に転ずる
ブログやウィキペディアの利用率も5 割で頭打ちに2003 年頃のブログの急拡大から、消費者自ら情報を生利用しているウェブアプリは「地図」が 72 .1％
ワープロや表計算は 3％程度
ウェブアプリケーションの利用率は「地図」が 72 . 1％
で最も高く、「乗換案内」が 65 . 1％、「ウェブメール」が52 . 5％、「翻訳」が 39 . 1％で続いている。昨年から上位の顔ぶれに変化はなく、ポータルサイトの主要コンテンツとなっているサービスの利用率が高い。

成し発信するCGM（Consumer Generated Media）やイ

全体的に利用率は横ばいとなっているが、その中でも、ンターネット上でユーザー同士が相互に交流するコミュニ「動画共有サイト」や「動画・写真の加工や編集」、「地図」、

ティー機能が注目され続けてきた。しかしながら、これら「乗換案内」といったサービスの利用率が上昇している。

のサービスの拡大もついに頭打ちとなり、成長がほとんどみられなくなってきている。
何かしらのコミュニティーに参加している（閲覧のみも含む）ユーザーは初めて減少に転じ、昨年から3 . 6 ポイント
減少の 76 . 3％となった。利用率が高いのは「ブログ」の52 . 0％（昨年から2 . 4 ポイント減）、「ウィキペディア」の一方で、利用率が低いのは、Googleドキュメントに代表される「ワープロ」（3 . 2％）や「表計算」（3 . 0％）、「ToDo
リストの管理」（2 .4％）「、グループウェア」（3 .7％）である。

動画投稿サイトの利用率は 20 . 3％
ニコニコ動画が YouTube を猛追
自身が撮影した動画などをウェブ上に公開し、他のユー

第年から2 . 7ポイント減）、「ユーザー参加型の商品・サービ

ザーと共有して楽しむ動画投稿サイトの認知度は 64 . 2％、7

スのレビューサイト、評価サイト」の 26 . 6％（昨年から1 . 8

内容を理解している比率は 55 . 0％となる。YouTube やニ

ポイント減）、「SNS」の 23 . 5％（昨年から1 . 2 ポイント増）

コニコ動画といったサービスが注目を集めていることもあの順であるが、これらのサービスはほとんどが昨年からほり、実際に利用している比率も20 . 3％と昨年から2 . 1ポ

ぼ横ばい、あるいは減少となっている。

イント増加した。ただし、前述のインターネットの利用目的
では「動画」が 51 . 9％となっており、動画投稿サイトとは

は「ウィキペディア」が 10 . 8 ポイント増加するなど成長分知らずに動画を視聴しているユーザーも存在しているとみ野も多かった。今年の調査結果では成長分野が「Q&Aコられる。動画投稿サイトの利用状況では「閲覧のみしたこ

ミュニティー」（2 . 3 ポイント増）などに限られている。主戦とがある」が 85 . 8％と圧倒的に高い比率であるが、昨年

場が携帯電話にシフトしているサービスも多く、次年度以と比較すると投稿したことがあるユーザーが 10 . 5％から降もこうした傾向が続くだろう。

14 .2％へとやや増加している点に注目したい。個別のサー

ブログ利用率は 52 . 0％でやや減少
SNS は複数サービス利用者が 36％に増加

ビス名をみると、利用者のほぼ全員が「YouTube」を閲覧しているが、「ニコニコ動画」も昨年から13 ポイント増加の 78 . 1％と大きく伸びている。また、投稿しているサイト

CGMとして注目を浴びてきたブログとSNS であるが、では、「YouTube」を「ニコニコ動画」が逆転、ニコニコ

大幅な拡大傾向は止まり、安定的に推移している。ブログ

動画の躍進が注目される。ただし、ニコニコ動画は画面を公開しているユーザーは昨年の 23 . 7％から24 . 9％へと上にコメントを書き込めることが大きな魅力となっており、若干増加しているが、全体の利用率は 2 . 4 ポイント減少の動画そのものの投稿に加え、コメントの投稿も含まれてい52 . 0％とやや低下。更新頻度もほぼ変わらない。

ると思われる。

一方、SNS の利用率は 23 . 5％で昨年とほぼ同水準である。利用サービス（複数回答）では、「mixi」（88 . 5％）の一人勝ち状態は変わらないものの、「GREE」の利用率が2 ポイント増加するなど、mixi＋他のサービスといった複写真共有サービスの利用率は 6 . 4％、フィード利用率は 6 . 2％で成長期に至らずYahoo! フォトやFlickr、Picasaといった、撮影した写真│ インターネット白書 2009 │ 175

個人世帯利用動向

こうした傾向は昨年もみられていたが、それでも昨年

部

48 . 3％（昨年から 0 . 2 ポイント増）「、掲示板」の 29 . 5％（昨

調査概要と総括実態調査でみる
個人のインターネット利用動向
を家族、友人やネットユーザーと共有する写真共有サービ

査の結果でも、一戸建て居住者を中心に、自宅の写真をスの利用率は前年比 0 . 5 ポイント増の 6 . 4％となった。利

掲載して欲しくないと感じるユーザーも多い。

用率は着実に増加しているが、認知度は 58 . 0％と増えておらず拡大期には至っていない。
フィードとはウェブサイトの概要もしくはコンテンツ全体
を配信用に加工した文書のことであり、それを受信することでウェブサイトを訪問することなく更新情報やコンテンツ全文を取得することができる機能だ。ほとんどのブラ

なお、こうした批判を受け、グーグルでは、家の中などが写らないようカメラ位置の高さを下げ、数か月以内に再撮影する方針を2009 年 5月に打ち出している。

Windows 7が 2009 年末にリリース予定
ブラウザーソフトに「Google Chrome」が登場

ウザーソフトもフィードに対応、フィードに広告を挿入する

2006 年にリリースされたWindows Vistaの後継となる

RSS 広告ビジネスも始まり、新たなメディアとして数年前かWindows 7の RC 版が、2009 年 5月よりダウンロードできら注目されているが、実際にネットユーザーのフィード利るようになった。製品版のリリースは 2009 年末と見込ま

用率は 6 . 2％にとどまり増加しておらず、また、認知度もれており、一般ユーザーへの拡大はまだ先である。現状

31 . 7％と昨年からやや減少している。

では、Vista の利用率が 28 . 1％と昨年から11 . 4 ポイント

利用率が1. 5％で伸び悩むメタバース
Nicotto Town や Second Lifeが上位増となっているが、未だ Windows XP が 58 . 5％で主流である。
一方、 ブラウザ ーソフトで は 2008 年 9月に「Google
Chrome」が登場した。久しぶりに新しいブラウザーの登たメタバースであるが、一時期のブームが過ぎた現在、利場となり、今後 Internet Explorer やFirefoxと激しいシェ

用率も1 . 5％と低迷したままである。非利用者では「興味ア争いも予想されるが利用率は 3 . 8％とまだ限定的であ第がない」（47. 8％）や「おもしろさがわからない」（33 . 1％）

る。現状は「Internet Explorer 7.X 以上」が 58 . 5％など

7といった理由から利用しない人が多く、再ブレイクにはしInternet Explorer が圧倒的である。

部

2007年のセカンドライフの躍進により一躍話題となっ

ばらく時間がかかると思われる。現在利用しているユー
ザーが最も多いのは、「Nicotto Town」（ニコッとタウン）
個人世帯利用動向の 36 . 8％、次いで「Second Life」（セカンドライフ）の25.0％、「スクウェア・エニックス メンバーズ バーチャルワー
ルド」の19 . 1％の順となった。

巣ごもり消費で EC が好調
52 . 4％がオンラインでの購入意欲が増加
金融危機を発端とした世界的な不況の影響もあり、「巣
ごもり消費」で EC が好調と言われている。より安さを求

一方、メタバースに限らずネット上で自分自身の分身とな

めるとともに、外出の減少が在宅時間の長時間化につなるキャラクターであるアバターについては、3 割弱が利用しがり、商品の検討時間が増加していることが要因となっていると回答している。

ていると考えられる。こうしたことから、オンラインショッ

グーグル・ストリートビューの利用率は 42 .7％
自宅を掲載して欲しくないユーザーも2 割
グーグル・ストリートビューとは、日本では Google Mapに 2008 年 8月から追加された機能で、地図上の地点をク

ピングの利用率は昨年から1 . 5 ポイント増の 82 . 4％となった。また、オンラインショッピング利用者の 52 . 4％が EC
での消費意欲が増加していると回答している。実店舗の同数値の10 . 6％と比較すると対照的であり、EC の好調さを裏付けている。

リックするとその地点の写真が表示され、写真を自在に動

実際にインターネットで購入したことがあるジャンルは、かしてバーチャルに風景を閲覧できるサービスである。こ「書籍、雑誌」が 60 .1％、
「衣料、アクセサリー、ファッション」

れから訪問する場所を確認したり、行ったことがない場所

が 47. 5％、「CD、DVD、ブルーレイ」が 45 . 4％で続いてをバーチャルに散歩したりできるなど利便性の高いサービいる。また、この１年間に EC で消費した金額は、年間 5 万スである。比較的新しいサービスであるが、利用経験があ円から 30 万円といった高額の価格帯で昨年から上昇してるユーザーはすでに 42 . 7％、認知度は 61 . 5％に達する。

おり、年間支出は増加している。それらの商品情報の探し一方で、住宅地まで撮影されており自宅の中まで掲載さ方では、「楽天市場、Yahoo!ショッピング、生協などのECれていたり、自動車のナンバーが写っていたりと、プライバ

サイトで探す」が 46 . 1％で突出しており、EC サイトの優位

シーの侵害といった観点から問題にもなっている。本調性は変わらず高い。

176 │ インターネット白書 2009 │調査概要と総括

経済産業省によると、日本の電子商取引の市場規模はターウイルス」（22 . 8％）や「個人情報の漏洩」（9 . 0％）な

2007年には対前年比 9 . 3％増の 5 兆 3440 億円となり、拡どの被害にあった経験が多い。ただし、消費者が有害情

大傾向が続いている。本調査の結果をふまえても、今後も報への接触や被害に気づいていない可能性もあり、継続拡大傾向が続くとみられる。

して注意が必要である。

16 .1％が有料コンテンツの購入経験あり
購入者の 6 割が音楽コンテンツを購入

ティーサイトの拡大により新たな問題も生じている。例え

一方、 近 年 のブログや SNS などの CGM やコミュニ
ば、ブログや SNS などのコミュニティーで、自分の家族の有料コンテンツの購入経験をみると、ジャンルを問わず写真が掲載されたり話題になったりと、自分の意図とは無

何らかの有料コンテンツを「購入したことがある」比率は関係にプライバシーや個人情報が他人によって掲載され

16 .1％である。利用率は昨年に引き続き2 年連続の減少とることもしばしばみられるようになってきた。少数ではあなり、携帯電話での有料コンテンツとは異なり、パソコンるが問題と感じるユーザーも存在している。また、予定やでの利用は減少傾向である。

家族構成、子どもの写真を掲載しているブログも見かける

購入したジャンルの種類では、「音楽ファイルのダウン

こともあるが、必要以上の情報発信は犯罪などに巻き込ロード」が 58 . 2％で最も高く、「動画」が 19 . 4％、「オンラ

まれる可能性が高くなることから、注意が必要である。

インゲーム」が 18 . 8％で続いている。動画の購入経験者

また、ウイルス対策を中心とした個人のセキュリティー対の購入ジャンルをみると、「アダルト」が 38 . 5％で最も高く、策に大きな変化はみられていない。
「特になし」は 11 . 0％

次いで「映画」の 37. 5％、「アニメーション」が 26 . 0％、でであり、9 割のインターネットユーザーが何かしらのセキュある。

リティー対策を行っている。最も実施率の高い対策は、「ウ
イルス対策ソフトを利用している」の 65 . 3％であり、「心全く変化していない。非利用者の利用意向は、「利用する

当たりのない相手からのメールには反応しないようにして

第予定はない」が 58 . 6％と半数以上を占め、「利用する予定」

いる」が 57. 3％、「迷惑メールは振り分けの設定をするな

7の11 . 7％を大きく上回っている。

どして、開かないようにしている」が 46 . 8％で続いている。

世界的な不況下にあり、既存メディアの広告費が前年比割れとなる中、インターネット広告市場は順調に拡大している。インターネットユーザーのネット広告の視認状況で有害サイトへのアクセスを遮断するフィルタリングサービスの利用状況をみると、全体での利用率は 7. 2％であるが、昨年からはわずかに減少している。

光（FTTH）利用者が半数弱に増加
今後は NGN や WiMAXにも注目は、
85 .3％が広告を視認しており、特にバナー広告（78 .2％）

本調査の対象者における自宅パソコンのインターネッ

や検索連動型広告（51 . 0％）の視認率が高い。また、半分トの接続方法は、「光（FTTH）」が 45 . 9％で最も高く、以上のユーザーが広告を見た後、何かしらのアクションを「ADSLまたは xDSL」が 34 . 2％で続く。昨年に引き続き、起こした経験を持っている。

「光（FTTH）」がシェアを拡大し、ADSL は減少している。

一方、急成長し始めている行動ターゲティング広告であ2008 年 3月から商用サービスが開始された NGN は、今るが、個人情報や閲覧履歴などによるレコメンドに対して年の調査からようやく利用者がみられるようになってきたは、居住地域（62 . 5％）や関心事項（46 . 2％）、現在の居場が、現時点では 1 . 7％と限定的である。

所（32 . 0％）に基づく情報への要望が強い。

迷惑行為には 37. 9％が被害
セキュリティー対策は 9 割が実施

光
（FTTH）回線利用者の契約事業者では、NTT 東西のシェアが 66 . 7％で KDDIや電力系事業者を大きく引き離している。一方、ADSL 回線利用者が契約している事業者は、「ソフトバンクBB（Yahoo! BB）」が 34 . 5％で最も

近年、攻撃手法が多様化し、インターネット利用に関連高いもののNTT 東西のシェアは合計で 34.7％であり、シェした脅威や危険性は増加しているが、一般消費者の知識アは拮抗している。また、CATV 回線利用者の契約事業や被害経験に大きな変化はみられない。迷惑行為の被害者は「J：COM 各社（ジュピターテレコム）」が 34 . 8％とシェ経験者は 37. 9％で依然として4 割近く存在し、「コンピュー

アを伸ばしている。

│ インターネット白書 2009 │ 177

個人世帯利用動向

バナー広告や検索連動型広告の視認率が高い
レコメンドは場所や関心事関連への要望が強い部

ネットオークションの利用経験者は 43 . 6％で、昨年から

調査概要と総括実態調査でみる
個人のインターネット利用動向
利用している接続回線の品質とスピードについては約 6の 5.7％と、ゲーム機によるインターネット利用がみられる。

割のユーザーが満足しており、特に光（FTTH）での満足

まだゲーム機によるインターネット利用率は高くはないが、度が 7 割と高い。一方、料金についての満足度は全体で昨年調査よりは増加しており、パソコンや携帯電話に続く

36 . 7％である。

インターネット利用機器として今後の動向に注視したい。

光（FTTH）利用者の拡大と満足度の高さ、および不今後購入したいデジタル機器では、「ノートブックパソコ

況の影響によりADSL にとどまる人も多いことから、接ン」（22 . 1％）、
「携帯電話端末」（20 . 0％）、
「デスクトッ

続回線の乗り換え意向がある人は 23 . 6％と低い。しかプパソコン」（18 .5％）、薄型テレビの「液晶テレビ」（17.4％）、

し、乗り換え予定の接続回線では大きな変化がみられ、「ブルーレイレコーダー」（13 . 2％）の順である。

「光（FTTH）」がトップではあるが大きく比率を低下させ、「NGN（フレッツ光ネクスト）」が 10 . 8％となった。NTTでは NGNの価格をFTTHと同一に設定しており、今後、

IP 電話の利用率は 4 割弱
NTTのひかり電話が躍進

サービスエリアの拡大と認知度の向上によりNGN への意

IP 電話の認知度、利用率ともに昨年からほとんど変化

向が進むとみられる。また、2009 年から商用サービスがはみられない。通信回線別にみた場合、光（FTTH）や開始された、下り最大 40 Mbps（理論値）のWiMAX が、NGN 利用者では、半数超が IP 電話を利用している。利用

モバイル利用に限らず、どの程度自宅の固定回線を代替している通信回線でADSL のシェアが低下し、光（FTTH）

するかも注目される。

のシェアが上昇していることを反映し、「NTTひかり電話」

ワイヤレスインターネットの利用者は 8 . 2％に増加のシェアが 14 . 9 ポイント増の 38 . 7％へと大きく上昇、「BBフォン」のシェアが 7.9 ポイント減少の15 .1％へ大きく低下、それぞれの代表的なIP 電話サービスの比率が変化してい第ビスを利用することを目的とした、小型で低価格なネットる。なお、本調査のIP 電話の利用率には CATVが提供し7ブックの販売台数が増加しており、国内メーカーも参入をている電話を含めている。

部

インターネット閲覧やメールなどインターネット上のサー開始した。また、イー・モバイルを中心にデータ通信カード市場の拡大も続いている。こうした市場拡大を背景に、ワ
個人世帯利用動向

イヤレスインターネットの利用者は増加している。
「利用しIPTVまたはVOD サービスの利用率は 4 .1％
事業者のサービス向上が課題ていない」を除く利用率は、昨年の 2 . 4％から 5 . 8 ポイント

ブロードバンド回線とセットトップボックスを介して視増の 8 . 2％となった。2009 年にはWiMAXの商用サービ

聴するIPTVまたはVOD サービスについては、認知度はスが開始され、今後、ワイヤレスインターネットの環境はさ

5 ポイント近く上昇し 66 . 9％となったが、利用率は昨年からに整備が進むことから、長らく低迷していたこの分野にら増加しておらず4 . 1％と低い水準のままである。ただし、ようやく成長の兆しがみえてきたと言えるだろう。

2011年のアナログ停波による地上デジタル放送対策とし

ネットブックの所有率は 2 . 8％
ゲーム機によるネット接続が増加
自宅にあるデジタル機器の所有率で高いのは、「携帯てのIPTV 利用の期待も大きく、今後、上昇する可能性もある。

世帯の IT 関連機器への支出は減少

電話端末」の 87. 2％、「デスクトップパソコン」と「ノート世帯のIT 関連支出は、固定回線が 3000 〜 6000 円未パソコン」の 7 割弱、「デジタルカメラ」の 63 . 0％、「ニン

満がボリュームゾーンであるのに対し、携帯電話料金は世テンドー DS、DSLite、DSi」の 46 . 2％、薄型テレビ（液晶

帯人員数に依存することから、低価格から高価格帯まで＋プラズマ）の 52 . 5％などである。所有率が伸びている機

幅広く分布している。ワイヤレス通信は利用者も少ないこ

器は、「携帯電話端末」、「液晶テレビ」、DVDレコーダーとから、出費のない世帯が 74 . 2％と多くを占める。

/ プレイヤー、「Wii」などである。
「ネットブック」は本年

一方、１年間の IT 関連支出は、「5 万円未満」が昨年初めて調査項目としたが、所有率は 2 . 8％となっている。

の 41 . 8％から 48 . 8％へと半数を占めるまでに上昇した。

所有しているデジタル機器のうちインターネットに接続し「わからない」を除外して考慮しても昨年より比率は上昇している機器では、パソコンや携帯電話端末に続いて、「Wii」ており、世界的不況も影響してか、世帯のIT 関連支出はの 9 . 0％、
「ニンテンドー DS、DSLite」の 8 . 5％、「PSP」

減少している。

178 │ インターネット白書 2009 │調査概要と総括

個人世帯利用動向調査概要
調査対象

自宅からインターネットを行っている13 歳以上の男女個人

対象地域

全国

調査手法

インタラクティブウェブ調査

サンプリング

NTT レゾナント株式会社 goo リサーチの保有するアンケートパネルから条件抽出によるメール配信、アンケートサイトへの誘導。サンプルは、性年齢階層別自宅 PC からの 1 週間当たりのインターネット利用時間別人口構成比（インプレス R&D 推計値）に可能な限り整合するように抽出。また、被験者がポータルサイトである「goo」に関連したサービスの利用比率が高い可能性があるため、
ネットレイティングス発表の検索サービスにおける「goo」のシェアに整合するようにサンプリングを調整している。

有効サンプル数

有効回答数 3332

調査期間

予備調査：2009 年 4 月 8 日（水）〜本調査：2009 年 4 月 17 日（金）〜 2009 年 4 月 23 日（木）

回答者のプロフィール

回答者のプロフィール

性別

年代
60代以上
11.5％

10代

17.7％

50代

女性
43.0％

14.8％

男性
57.0％

20代

15.6％
40代

15.3％

30代

25.0％

第

回答者のプロフィール

回答者のプロフィール

7

部

職種

住居形態

6.9％
6.2％
5.4％

9.3％
8.8％

13.1％
12.0％
11.0％

賃貸
（集合住宅）
25.3％

4.2％
3.8％
3.7％
3.5％
2.6％
2.4％
2.2％
2.0％
1.2％

賃貸
（一戸建て）
3.7％

0.2％
0.1％
1.5％

0

2

4

6

8

回答者のプロフィール

その他
1.2％

10

12

個人世帯利用動向

専業主婦・主夫
給与所得者
（事務職）
給与所得者
（技術・専門職）
大学・大学院生・短大・専門学校生
高校生・予備校生
無職
給与所得者（販売・サービス）
自営業
給与所得者
（管理職）
公務員・非営利団体職員
給与所得者
（その他）
自由業
（フリーター含む）
兼業、有職主婦・主夫
会社・団体の経営者・役員
小学生・中学生
医師・医療技術士・医療関係者
教職員
弁護士・公認会計士・税理士
農林漁業
その他

社宅・寮
3.2％

持ち家
（一戸建て）
51.3％

持ち家（集合住宅）
15.3％

14％

回答者のプロフィール

接続回線

１週間当たりの自宅パソコンでのインターネット利用時間

ダイアルアップ接続
3.0％
高速モバイル通信
0.5％
NGN
1.7％

その他
1.4％
20時間以上17.2％

CATV15～20時間未満
5.4％

13.3％
光
（FTTH）
45.9％
ADSL
34.2％

1時間未満
16.4％
1～2時間未満
11.3％

10～15時間未満
7.7％
7～10時間未満
6.9％
5～7時間未満
4.4％

2～3時間未満
13.7％
3～5時間未満
17.0％│ インターネット白書 2009 │ 179