大阪教育大学

学部・研究科等の教育に関する現況分析結果
学部・研究科等の教育に関する現況分析結果（概要）１． 教育学部
２． 教育学研究科
３． 連合教職実践研究科

教育 0-1
教育 1-1
教育 2-1
教育 3-1

大阪教育大学

大阪教育大学

学部・研究科等の教育に関する現況分析結果（概要）
学部・研究科等

教育活動の状況

教育成果の状況

質の向上度

教育学部

期待される水準にある期待される水準にある質を維持している

教育学研究科

期待される水準にある期待される水準にある質を維持している

連合教職実践研究科

期待される水準にある期待される水準にある質を維持している

教育 0-1

大阪教育大学

教育 0-2

大阪教育大学 教育学部

教育学部
Ⅰ

教育の水準

･････････････････････････････････

教育 1-2

Ⅱ

質の向上度･････････････････････････････････

教育 1-4教育 1-1

大阪教育大学 教育学部

Ⅰ

教育の水準（分析項目ごとの水準及び判断理由）
分析項目Ⅰ

教育活動の状況〔判定〕

期待される水準にある〔判断理由〕
観点１－１「教育実施体制」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

アドミッション・ポリシーに沿った学生を受け入れるため、一般入試のほかに私費外国人留学生入試、編入試験、推薦入試を行っている。当該大学による入学者選抜試験の結果分析では、就職状況との関連からアドミッション・ポリシーで求める学生を選抜できていることを平成 25 年度及び平成 26 年度卒業生のデータから検証している。

○

全学ファカルティ・ディベロップメント（FD）に関する基本方針を制定し、各部局で FD 事業を実施するとともに、他大学と合同でテレビ会議システムを利用した FD 研修会を開催している。平成 27 年度では、全学 FD11 件、部局 FD４件、他大学合同 FD１件を実施している。

○

各部局で実施していた自己点検・評価を、平成 24 年度から大阪教育大学組織評価システム体制として全学で取り組む体制とし、シラバスの記載内容の改善
及び卒業生の進路調査を実施している。

観点１－２「教育内容・方法」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

カリキュラム・ポリシーに基づき、学部の目的や取得する教員免許状の種類に応じた体系的な教育課程を編成している。教育実習は４年間積み上げ方式としており、教育実習をコアとした教育課程を整備している。

○

他大学とのテレビ会議システムを利用した双方向遠隔授業を実施しているほか、他大学及び大学コンソーシアム大阪において修得した単位を自由選択科目として認定する単位互換制度を制定している。

○

教員養成課程の授業方法については、対話・討論型授業は 31.2％、１クラス10 人以下による授業（ゼミ含む）は 26.7％、情報機器の活用は 22.7％となっている。

以上の状況等及び教育学部の目的・特徴を勘案の上、総合的に判定した。

教育 1-2

大阪教育大学 教育学部

分析項目Ⅱ

教育成果の状況〔判定〕

期待される水準にある〔判断理由〕
観点２－１「学業の成果」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

第２期中期目標期間（平成 22 年度から平成 27 年度）における標準修業年限内の卒業率は、教員養成課程は 88.8％から 91.2％の間を推移、教養学科は 84.1％から 86.9％の間を推移、教育学部第二部は 76.0％から 88.6％の間を推移している。

○

第２期中期目標期間における教員養成課程の教員免許状取得状況について、取得率は 99.6％から 100％の間を推移しており、平均取得件数は約 2.6 件から約2.7 件の間を推移している。

○

平成 27 年度に実施した学生に対する授業アンケート結果では、授業に対する参加度、理解度及び学習意欲等の各項目について肯定的な回答をした学生の割
合は、約 88.7％から約 92.3％の間を推移している。

観点２－２「進路・就職の状況」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

平成 22 年度から平成 26 年度の就職率は、90.8％から 95.6％を推移しており、大学院等への進学は、12.6％から 15.4％の間を推移している。

以上の状況等及び教育学部の目的・特徴を勘案の上、総合的に判定した。

教育 1-3

大阪教育大学 教育学部

Ⅱ

質の向上度
１．質の向上度〔判定〕

質を維持している〔判断理由〕
分析項目Ⅰ「教育活動の状況」における、質の向上の状況は以下のとおりである。
○

実習校の指導教員による評価から大学としての主体的な評価基準の設定を行うため、平成 26 年度からパフォーマンス課題を設定した教育実習ノートを導入している。

○

平成 25 年に ICT 教育支援ルームを設置しており、他大学との双方向遠隔授業を実施している。第１期中期目標期間（平成 16 年度から平成 21 年度）では、京都教育大学、奈良教育大学、兵庫教育大学及び大阪教育大学による双方向遠隔授業について、提供科目は各大学１科目程度となっていたが、第２期中期目標
期間では、双方向の遠隔授業システムを導入し、平成 27 年度前期で８科目、後期で 17 科目の授業を相互に提供している。

分析項目Ⅱ「教育成果の状況」における、質の向上の状況は以下のとおりである。
○

平成 22 年にキャリア支援センターを設置し、専任教員の配置、キャリア教育・インターンシップの推進及び企業開拓等を実施しており、平成 25 年にキャリアアドバイザーの増員やキャリア支援センタースタッフを常駐することにより、個々の学生に応じた就職支援を行っている。

○

就職ガイダンスに関するアンケートを取り、次年度のガイダンスに反映させている。これらの取組により、就職希望者の就職率は、第１期中期目標期間の平均 92.0％から第２期中期目標期間の平均 94.1％となっている。

これらに加え、第１期中期目標期間の現況分析における教育水準の結果も勘案し、総合的に判定した。

教育 1-4

大阪教育大学 教育学研究科

教育学研究科Ⅰ

教育の水準･････････････････････････････････

教育 2-2

Ⅱ

質の向上度･････････････････････････････････

教育 2-4教育 2-1

大阪教育大学 教育学研究科

Ⅰ

教育の水準（分析項目ごとの水準及び判断理由）
分析項目Ⅰ

教育活動の状況〔判定〕

期待される水準にある〔判断理由〕
観点１－１「教育実施体制」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

アドミッション・ポリシーに沿った多様な大学院生を受け入れるため、外国人留学生や社会人に対し各募集区分の特性に応じた入学者選抜試験を実施している。

○

ファカルティ・ディベロップメント（FD）事業及びスタッフ・ディベロップ
メント（SD）研修等を実施するとともに、大学院生に対する授業評価アンケー
トや教員への授業改善アンケートに基づき、授業内容・方法等を継続的に改善している。

観点１－２「教育内容・方法」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

教員養成系 13 専攻では、教育実践関係科目を各専攻単位で必修科目として開設するとともに、教育の現代的な課題を論究する現代的教育課題に関する科目を開設し、他専攻の大学院生による受講を可能にしている。

○

長期履修学生制度を活用した教員免許状取得プログラムの開設、夜間大学院の設置等、社会的要請に応じた教育課程を編成している。

以上の状況等及び教育学研究科の目的・特徴を勘案の上、総合的に判定した。
分析項目Ⅱ

教育成果の状況〔判定〕

期待される水準にある〔判断理由〕
観点２－１「学業の成果」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

長期履修生を除く平成 27 年度の標準修業年限内の修了率は、約 88.6％となっている。平成 27 年度における教員養成系 13 専攻の教員免許状（専修免許状）取得率は 82.2％となっており、修了生一人当たり約 2.3 件取得している。

○

平成 27 年度に実施した大学院生に対する授業アンケート結果では、「あなたはこの授業の内容をよく理解できましたか」等の授業理解、意欲及び満足度について、肯定的な回答の割合は 95％以上となっている。

教育 2-2

大阪教育大学 教育学研究科

観点２－２「進路・就職の状況」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

平成 22 年度から平成 26 年度の修了生の進路状況について、修了生のうち就職者の割合は約 78.3％から約 88.2％の間を推移しており、教員就職率は約 51.4％から約 73.8％の間を推移している。

○

定期的に大阪府内の教育委員会との間で連携推進協議会を開催し、学長と各教育委員会教育長を中心に教員採用状況等について意見交換を行っている。また、大阪府内の教育委員会にインタビューを実施し、「まじめであり、研究熱心である。熱意が感じられる。」等の意見を得ている。さらに、平成 24 年度に卒業生・修了生の就職先企業に対して実施したアンケート調査結果では、「貴社の人材ニーズや期待に応えている」の設問では、約 90.6％が肯定的に回答している。

以上の状況等及び教育学研究科の目的・特徴を勘案の上、総合的に判定した。

教育 2-3

大阪教育大学 教育学研究科

Ⅱ

質の向上度
１．質の向上度〔判定〕

質を維持している〔判断理由〕
分析項目Ⅰ「教育活動の状況」における、質の向上の状況は以下のとおりである。
○

教育実践における教育研究の推進者としての能力の養成を重視した教育実践関係科目を、第１期中期目標期間に引き続き教員養成系 13 専攻において開設し、附属学校との協働により、実践性が一層高い授業内容へと見直しを進めている。

○

平成 23 年度から取り組んでいる海外教育実習体験（台湾）プロジェクトを踏まえ、平成 27 年度に「海外・他地域学校実習」を新設しており、異なる文化背景の中で子どもたちに接し、企画する取組を行っている。

分析項目Ⅱ「教育成果の状況」における、質の向上の状況は以下のとおりである。
○

就職支援の強化・充実として、平成 22 年にキャリア支援センターを設置し、専任教員の配置、キャリア教育・インターンシップの推進及び企業開拓等を行い、保護者向けの就職説明会を毎年開催している。平成 25 年から教育委員会経験者であるキャリアアドバイザーの増員や就職係スタッフの常駐によって、個々の大学院生に応じた就職支援を行っている。

○

就職ガイダンスや教員就職対策講座等の支援を平成 26 年度に 165 回実施している。また、過去の対策講座等を学内ウェブサイトから大学院生が視聴し復習することが可能となっている。これらの取組により、就職率は第１期中期目標
期間の平均 93.1％から第２期中期目標期間の平均 96.4％となっている。

これらに加え、第１期中期目標期間の現況分析における教育水準の結果も勘案し、総合的に判定した。

教育 2-4

大阪教育大学 連合教職実践研究科

連合教職実践研究科Ⅰ

教育の水準･････････････････････････････････

教育 3-2

Ⅱ

質の向上度･････････････････････････････････

教育 3-4教育 3-1

大阪教育大学 連合教職実践研究科

Ⅰ

教育の水準（分析項目ごとの水準及び判断理由）
分析項目Ⅰ

教育活動の状況〔判定〕

期待される水準にある〔判断理由〕
観点１－１「教育実施体制」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

教職大学院が目指す理論と実践の融合を実現するため、全教員の５割に当たる９名の実務家教員を配置するとともに、連合教職実践研究科以外の教員が兼担教員として授業を担当する体制を整備している。

○

内部質保証システムについては、教育学部及び教育学研究科と一体で実施しており、教育委員会、連合先の私立大学、当該研究科の関係者で組織する大阪教育大学連合教職実践研究科連絡会議において、常に見直しが図れる体制となっている。

観点１－２「教育内容・方法」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

教育実践コーディネートコースでは、指導主事を対象とした資質能力の開発プログラムである「指導主事錬成プログラム」を実施し、学校のマネジメント等に関する広い視野とコーディネート力を備えた指導主事の養成に取り組んでいる。

○

大阪府教育委員会、大阪市教育委員会及び堺市教育委員会からの要望や意見を踏まえ、学校マネジメントコース、指導主事錬成プログラム等を開設し、社会のニーズに対応した教育課程を編成している。

○

授業では、グループ討議、模擬授業、ロールプレイ、ワークショップ、フィールドワーク、反転授業等を組み合わせ、大学院生の主体的な学びを促している。

以上の状況等及び連合教職実践研究科の目的・特徴を勘案の上、総合的に判定した。

教育 3-2大阪教育大学 連合教職実践研究科

分析項目Ⅱ

教育成果の状況〔判定〕

期待される水準にある〔判断理由〕
観点２－１「学業の成果」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

平成 27 年度における履修科目別単位認定率は 99.0％となっており、大学院生
授業アンケート結果では、「この授業の内容をよく理解できましたか」は約87％が、「受講して良かったと思いますか」は約 92.8％が肯定的な回答をしている。

以上の状況等及び連合教職実践研究科の目的・特徴を勘案の上、総合的に判定した。

教育 3-3

大阪教育大学 連合教職実践研究科

Ⅱ

質の向上度
１．質の向上度〔判定〕

質を維持している〔判断理由〕
分析項目Ⅰ「教育活動の状況」における、質の向上の状況は以下のとおりである。
○

大阪府内の３教育委員会と意見交換した結果、学校現場のニーズとして ICT
教育、いじめ問題、特別支援関係、小学校英語、理科教員の育成等の教育課題等について、社会のニーズに対応したコース設定及び教育課程を編成するだけでなく、当該分野を専門とする専任研究者教員を配置している。

○

教育実践コーディネートコースでは、大阪における中堅教員の不足に伴う教育センター等の指導主事の若年化に対応した「指導主事錬成プログラム」を設置している。教育委員会からの推薦を条件に経験の浅い指導主事を対象として、指導主事としての力量形成に寄与するコース必修科目に加え、学校マネジメントコースからも履修が可能となっており、学校マネジメントや行政研修・校内研修に関する広い視野を持ち、教員が協働するためのコーディネート力を備えた指導主事を養成している。

分析項目Ⅱ「教育成果の状況」における、質の向上の状況は以下のとおりである。
○

平成 27 年度に実施した学生授業アンケート結果では、学生自身の授業に対する参加度、理解度及び学習意欲等の項目について、85％以上が肯定的な回答となっている。

以上の第２期中期目標期間の現況分析における教育水準の結果を勘案し、総合的に判定した。

教育 3-4