奈良女子大学

学部・研究科等の教育に関する現況分析結果
学部・研究科等の教育に関する現況分析結果（概要）１． 文学部
２． 理学部
３． 生活環境学部
４． 人間文化研究科

教育 0-1
教育 1-1
教育 2-1
教育 3-1
教育 4-1

奈良女子大学

奈良女子大学

学部・研究科等の教育に関する現況分析結果（概要）
学部・研究科等

教育活動の状況

教育成果の状況

質の向上度

文学部

期待される水準にある期待される水準にある質を維持している

理学部

期待される水準にある期待される水準にある

改善、向上している

生活環境学部

期待される水準にある期待される水準にある質を維持している

人間文化研究科期待される水準にある期待される水準にある質を維持している

教育 0-1

奈良女子大学

教育 0-2

奈良女子大学 文学部

文学部
Ⅰ

教育の水準

･････････････････････････････････

教育 1-2

Ⅱ

質の向上度･････････････････････････････････

教育 1-4

教育 1-1

奈良女子大学 文学部

Ⅰ

教育の水準（分析項目ごとの水準及び判断理由）
分析項目Ⅰ

教育活動の状況〔判定〕

期待される水準にある〔判断理由〕
観点１－１「教育実施体制」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

全学改組に伴い、平成 26 年度から３学科９コースに改組している。また、学生の主体的な学修に配慮し、入学後に学科及び履修コースを選択する方式としている。

○

初年次教育として、全クラス同一の教育目標の下で運営する「基礎演習」を開講し、平成 27 年度からはクラス担任が授業担当者となり学生支援と連動した教育体制としているほか、課題発見型の授業である「学ぶことと女性のライフスタイル」を開講している。

○

女性教員の割合は、平成 21 年度の 28.4％から平成 27 年度の 32.2％となっている。

観点１－２「教育内容・方法」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

地域や社会と連携したプロジェクトとして「なら学」を実施しており、歴史ある奈良の社会や文化を現代的視点から読み解き、成果を発信することを目的として、「なら学概論」や「なら学フィールドワーク実習」等の科目を開設している。

○

海外協定校への交換留学や語学研修への参加を奨励しており、第２期中期目
標期間（平成 22 年度から平成 27 年度）においては平均 35.7 名が留学している。

○

尐人数教育の実践のため、演習については 10 名以下で実施しており、平成 27年度の「卒業演習」の受講者は１クラス平均４名となっている。

以上の状況等及び文学部の目的・特徴を勘案の上、総合的に判定した。

教育 1-2

奈良女子大学 文学部

分析項目Ⅱ

教育成果の状況〔判定〕

期待される水準にある〔判断理由〕
観点２－１「学業の成果」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

平成 27 年度における学生の専門科目の単位修得率は、98.7％となっている。

○

第２期中期目標期間において、教員免許取得者は平均 120 名、学芸員の資格取得者は平均 29 名、社会調査士の資格取得者は平均 15.3 名となっている。

観点２－２「進路・就職の状況」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

就職率は、平成 22 年度の 85.6％から平成 27 年度の 95％となっている。

○

平成 27 年度に実施した卒業生の就職先へのアンケートでは、卒業生に一般教養・知識が身に付いているかという設問について、95.2％が肯定的な回答となっている。

以上の状況等及び文学部の目的・特徴を勘案の上、総合的に判定した。

教育 1-3

奈良女子大学 文学部

Ⅱ

質の向上度
１．質の向上度〔判定〕

質を維持している〔判断理由〕
分析項目Ⅰ「教育活動の状況」における、質の向上の状況は以下のとおりである。
○

女性教員の割合は、平成 21 年度の 28.4％から平成 27 年度の 32.2％となっている。

○

地域や社会と連携したプロジェクトとして「なら学」を実施しており、歴史ある奈良の社会や文化を現代的視点から読み解き、成果を発信することを目的として、「なら学概論」や「なら学フィールドワーク実習」等の科目を開設している。

分析項目Ⅱ「教育成果の状況」における、質の向上の状況は以下のとおりである。
○

平成 27 年度に実施した卒業生の就職先へのアンケートでは、卒業生に一般教養・知識が身に付いているかという設問について、95.2％が肯定的な回答となっている。

これらに加え、第１期中期目標期間の現況分析における教育水準の結果も勘案し、総合的に判定した。

教育 1-4

奈良女子大学 理学部

理学部
Ⅰ

教育の水準

･････････････････････････････････

教育 2-2

Ⅱ

質の向上度･････････････････････････････････

教育 2-4教育 2-1

奈良女子大学 理学部

Ⅰ

教育の水準（分析項目ごとの水準及び判断理由）
分析項目Ⅰ

教育活動の状況〔判定〕

期待される水準にある〔判断理由〕
観点１－１「教育実施体制」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

平成 27 年度の女性教員数は 17 名で、第２期中期目標期間（平成 22 年度から平成 27 年度）における女性教員比率は、平成 21 年度の 14.8％から平成 27 年度の 23.3％となっている。

観点１－２「教育内容・方法」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

学科のアドミッション・ポリシー、カリキュラム・ポリシー、ディプロマ・ポリシーを公表しており、すべての開講科目について、授業目的、学習・教育目標、授業計画、各回の授業内容、成績評価方法、評価割合等を明記したシラバスを作成している。

○

平成 18 年度から開講している、サイエンス・オープンラボを、第２期中期目標期間においても継続して実施しており、このほかにも、学生の能動的な学修を促す科目を学科・コース別に設置している。

以上の状況等及び理学部の目的・特徴を勘案の上、総合的に判定した。
分析項目Ⅱ

教育成果の状況〔判定〕

期待される水準にある〔判断理由〕
観点２－１「学業の成果」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

第２期中期目標期間における標準修業年限内卒業率は 86％から 91％の間となっている。

○

第２期中期目標期間の教員免許状の取得率は、中学校教諭一種免許状（数学又は理科）は 21.6％から 30.1％の間、高等学校教諭一種免許状（数学、情報又は理科）は 36.8％から 51.5％の間、小学校教諭一種免許状等は 0.6％から 5.4％の間となっている。また、学芸員は 4.1％から 17.7％の間となっている。

教育 2-2

奈良女子大学 理学部

観点２－２「進路・就職の状況」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

第 ２期中期目標期間の卒 業生の進路について、大 学院進学は 47.1％ から60.9％の間となっている。また、一般企業等への就職は 31.4％から 38.9％の間となっているほか、教職、公務員等に就いている。

以上の状況等及び理学部の目的・特徴を勘案の上、総合的に判定した。

教育 2-3

奈良女子大学 理学部

Ⅱ

質の向上度
１．質の向上度〔判定〕

改善、向上している〔判断理由〕
分析項目Ⅰ「教育活動の状況」における、質の向上の状況は以下のとおりである。
○

留学生のほか、附属中等教育学校の女子学生、大学２年次修了生、高等専門学校や短期大学の卒業生等を対象とした入学者選抜を実施しており、多様な学生を受け入れている。

○

女性教員比率は、平成 21 年度の 14.8％から平成 27 年度の 23.3％へ増加しており、女子学生に対するロールモデルを強化している。

分析項目Ⅱ「教育成果の状況」における、質の向上の状況は以下のとおりである。
○

第２期中期目標期間において理系女性人材を輩出しており、大学院への進学は 47.1％から 60.9％の間となっている。また、一般企業等への就職は 31.4％から 38.9％の間となっているほか、教職、公務員等、専門教育を活かした職に就いている。

これらに加え、第１期中期目標期間の現況分析における教育水準の結果も勘案し、総合的に判定した。

教育 2-4

奈良女子大学 生活環境学部

生活環境学部
Ⅰ

教育の水準･････････････････････････････････

教育 3-2

Ⅱ

質の向上度･････････････････････････････････

教育 3-4教育 3-1

奈良女子大学 生活環境学部

Ⅰ

教育の水準（分析項目ごとの水準及び判断理由）
分析項目Ⅰ

教育活動の状況〔判定〕

期待される水準にある〔判断理由〕
観点１－１「教育実施体制」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

学生のロールモデルとするため、女性教員を積極的に採用・配置しており、第２期中期目標期間（平成 22 年度から平成 27 年度）の専任教員に対する女性教員の割合は、50％前後となっている。

○

入学者選抜方法の工夫として、住環境学科では工業高等専門学校２校との協定に基づく編入学入試を実施している。

○

授業アンケートの評価をもとに FD 委員会を通じて教育改善に取り組み、初年次教育として「生活文化学入門」の新設（平成 25 年度）や、Problem BasedLearning（PBL）の導入（平成 26 年度）等を行っている。

○

教育プログラムの質保証・質向上のために、企業や卒業生を講師に招いた懇談会の開催、インターンシップ先との意見交換会等を通じ、時代と社会に合わせたカリキュラム構築に努めている。

観点１－２「教育内容・方法」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

高大連携の取組として、スーパーサイエンス授業への協力、アカデミック・ガイダンス、キャリア・ガイダンスの開講等のほか、臨床心理学コースにおいて、初等中等教育現場での心理臨床実践による連携を実施している。

○

グローバル人材養成やキャンパスの国際化の取組として、ノースカロライナ大学（米国）との交換留学、フィールド演習によるラオス研修、英語による授業科目の開設等を行っている。

○

理系学科では実験や社会調査、文系学科では文献講読や社会調査の訓練等を盛り込んだカリキュラムとするなど、養成しようとする人材像に応じ、教育方法の工夫に努めている。また、グループワークやディスカッション等を通じて、コミュニケーション能力を高め、プレゼンテーション能力の開発に努めている。

○

評価の適正化とシラバスへの事前事後学習の明記を行い、単位の実質化を図っている。学外研修は全学科で実施し、インターンシップにも積極的に取り組んでいる。また、成績優秀者の表彰、成績不振者や１年次生の面談等、学生の学習意欲向上に向けた支援を行っている。

教育 3-2

奈良女子大学 生活環境学部

以上の状況等及び生活環境学部の目的・特徴を勘案の上、総合的に判定した。
分析項目Ⅱ

教育成果の状況〔判定〕

期待される水準にある〔判断理由〕
観点２－１「学業の成果」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

実習や演習では、学生の自己評価、学生相互の講評、教員コメント、添削指導等を複合的に組み合わせてフィードバックを行うことで、学習成果の向上に努めている。これらの取組により、在学期間中の学生の能力開発の認識では、「幅広い知識」、「理論的思考力」、「問題解決能力」等 10 項目の能力について、ほぼすべての項目で能力が上昇している。

○

第２期中期目標期間の管理栄養士の合格率は、平成 23 年度以降 90％から100％となっている。繊維製品品質管理士の取得者は、平成 22 年度の２名から平成 27 年度の８名となっている。第２期中期目標期間の教員免許状の取得件数は平均 53.5 件となっている。

○

TOEIC あるいは実用英語技能検定による単位認定者数は年々増加しており、第２期中期目標期間は合計 221 名となっている。特に平成 26 年度及び平成 27 年度は TOEIC700 点以上の者が増加している。受賞歴では、住環境学科・衣環境学コース、食物栄養学科についてほぼ毎年度受賞者を出し、第２期中期目標期間の受賞数は合計 19 件となっている。

観点２－２「進路・就職の状況」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

毎年度、就職内定者による就職懇談会や、情報衣環境学科・衣環境コースにおいてはキャリア支援研修を実施している。第２期中期目標期間の就職希望者の就職率はほぼ 90％台であり、就職先は、食物栄養学科は食品、生活健康・衣環境学科衣環境学コースはアパレル、住環境学科は建設業等となっている。

○

平成 27 年度に実施した、第２期中期目標期間に卒業した卒業生アンケート結
果では、大学で身に付いた能力として、「リーダーシップ」、「専門分野」、「問題解決能力」があげられ、専門教育やアクティブ・ラーニング授業の効果が表れている。特に「リーダーシップ」は、第１期中期目標期間（平成 16 年度から平成 21 年度）と比較すると、28％から 49％となっている。

以上の状況等及び生活環境学部の目的・特徴を勘案の上、総合的に判定した。

教育 3-3

奈良女子大学 生活環境学部

Ⅱ

質の向上度
１．質の向上度〔判定〕

質を維持している〔判断理由〕
分析項目Ⅰ「教育活動の状況」における、質の向上の状況は以下のとおりである。
○

科目の新設や既存科目の再編により、アクティブ・ラーニング型の授業を増加し、学習のフィードバックを複合的に行うことにより学生の主体的な学習を促している。

分析項目Ⅱ「教育成果の状況」における、質の向上の状況は以下のとおりである。
○

第１期中期目標期間と第２期中期目標期間の卒業生アンケート結果を比較す
ると、身に付いた能力として、「リーダーシップ」は 28％から 49％、「専門分野」は 80％から 91％、「問題解決能力」は 64％から 68％となっている。

○

第２期中期目標期間の就職希望者の就職率はほぼ 90％台であり、就職先は、食物栄養学科は食品、情報衣環境学科はアパレル、住環境学科は建設業等、各学科の特徴を反映した就職先となっている。

○

管理栄養士の合格率は、平成 23 年度以降 90％から 100％となっている。繊維
製品品質管理士の取得者は年々増加しており、平成 22 年度の２名から平成 27 年度の８名となっている。第２期中期目標期間の教員免許状の取得件数は平均53.5 件となっている。

これらに加え、第１期中期目標期間の現況分析における教育水準の結果も勘案し、総合的に判定した。

教育 3-4

奈良女子大学 人間文化研究科

人間文化研究科Ⅰ

教育の水準･････････････････････････････････

教育 4-2

Ⅱ

質の向上度･････････････････････････････････

教育 4-4教育 4-1

奈良女子大学 人間文化研究科

Ⅰ

教育の水準（分析項目ごとの水準及び判断理由）
分析項目Ⅰ

教育活動の状況〔判定〕

期待される水準にある〔判断理由〕
観点１－１「教育実施体制」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

ファカルティ・ディベロップメント（FD）として、在学生及び教員に対する授業、学位論文研究、研究教育環境、指導体制及び支援体制等についてのアンケート結果を基に、各種会議に改善すべき課題を周知するとともに、重要事項は FD 研修会のテーマとして取り上げている。例えばティーチング・アシスタン
ト（TA）の配置人数や業務量、配置対象科目などの諸課題を整理するなど、PDCA サイクルを稼働させて課題の解決に努めている。

○

平成 27 年度に、お茶の水女子大学と理工系女性リーダー育成拠点の構築を図るための理系女性教育開発共同機構を設置し、理系人材育成教育プログラムを全国に普及・展開し、理系女性の質・量双方の充実に取り組んでいる。

観点１－２「教育内容・方法」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

博士前期課程では、組織的な大学院教育改革推進プログラムの「女性の高度な職業能力を開発する実践的教育」（人文社会系）、「理系の実践型女性科学者育成」（理工農系）及びそれらの後継プログラムにおいて、科目群を設け、科目の役割を明確化している。

○

レスター大学（英国）との交流プログラムや大連理工大学（中国）との共同研究等を通じて、学生を外国に派遣し教育研究活動に参加させている。また、ゲッティンゲン大学（ドイツ）等のダブルディグリー締結大学との学生の交換留学により、博士学位取得者を出すなど、グローバル化の推進に取り組んでいる。

以上の状況等及び人間文化研究科の目的・特徴を勘案の上、総合的に判定した。

教育 4-2

奈良女子大学 人間文化研究科

分析項目Ⅱ

教育成果の状況〔判定〕

期待される水準にある〔判断理由〕
観点２－１「学業の成果」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

博士前期課程の標準修了年限内の修了率は、第１期中期目標期間（平成 16 年度から平成 21 年度）の 91％から第２期中期目標期間（平成 22 年度から平成 27年度）の 94％となっている。

○

第２期中期目標期間の博士前期課程の教員免許取得者数は平均 52.5 名となっている。また、受賞者数は平均博士前期課程５名、博士後期課程 1.3 名となっている。

観点２－２「進路・就職の状況」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

第２期中期目標期間中の博士前期課程の修了生数のうち、理学系分野の修了生は平均 45％となっている。特に数学、物理学、化学、生物では、博士前期課
程修了生が国立大学の理学系分野女子修了生の約 16％を占めている。

○

博士前期課程の就職率は、第１期中期目標期間の 84％から第２期中期目標期間の 88％となっている。博士前期課程修了生の主な就職先は、製造業、教育・学習支援業、情報通信業等となっている。

○

平成 27 年度に実施した修了後の進路先・就職先等の関係者へのアンケート調
査では、「修了生が身につけていると思われる能力・資質」の「一般教養・知識」、「専門知識」、「倫理感」等 12 項目中 10 項目について、肯定的な回答は80％以上となっている。

以上の状況等及び人間文化研究科の目的・特徴を勘案の上、総合的に判定した。

教育 4-3

奈良女子大学 人間文化研究科

Ⅱ

質の向上度
１．質の向上度〔判定〕

質を維持している〔判断理由〕
分析項目Ⅰ「教育活動の状況」における、質の向上の状況は以下のとおりである。
○

社会のニーズに対応するため、平成 26 年度に博士前期課程の生活健康・衣環境学専攻を改組して心身健康学専攻とし、新たに臨床心理学コースを設け、臨床心理士の養成に取り組んでいる。

○

レスター大学（英国）との交流プログラムや大連理工大学（中国）との共同研究等を通じて、学生を外国に派遣し教育研究活動へ参加させている。また、ゲッティンゲン大学（ドイツ）等のダブルディグリー締結大学と学生の交換留学を行い博士学位取得者を出すなど、グローバル化の推進に取り組んでいる。

分析項目Ⅱ「教育成果の状況」における、質の向上の状況は以下のとおりである。
○

第２期中期目標期間中の博士前期課程の修了生数のうち、理学系分野の修了生は平均 45％となっている。特に数学、物理学、化学、生物では、博士前期課
程修了生が国立大学の理学系分野女子修了生の約 16％を占めている。

○

習得したスキル等についての修了生へのアンケート調査の結果について第１期中期目標期間と第２期中期目標期間を比較すると、博士前期課程では 11 項目の全項目について「向上した」と答えた修了生の割合が増加しており、特にコンピュータのスキル、論理的思考力の肯定的評価が高くなっている。

これらに加え、第１期中期目標期間の現況分析における教育水準の結果も勘案し、総合的に判定した。

教育 4-4