２０２４年度

学 修 要 覧理 工 学 部

東京都市大学

大学が提供する学びの機会を活用してください

学長

野城 智也

思う存分学べる学校を作りたいという熱い思いに満ちた学生諸氏が、諸方奔走し、教師になってくださる方々、資金など学校の礎を創ってくださる方々を説き伏せて、実際に設立にこぎつけた学校があった、いわば、学生が創立者である学校があったというお話をきいても、皆さんは夢物語と思うかもしれません。
しかし、いま皆さんが学んでいる、この東京都市大学の前身の一つである武蔵高等工科学校は、まさに、そのような夢物語のような経緯をたどって 95 年前に設立されました。
本学の創設にかかわった学生諸氏をかりたてたモノは何であったのでしょうか？
それは、自らの人生を切り拓いていくための能力や技術や知識を身につけたい、という思いであったということが、遺された史料からは浮かび上がってきます。
本学が創立された 1920 年代には、国内外で経済恐慌が頻繁におこっただけでなく、1923 年には関東大震災がおきています。騒然としていて、明日何がおきるかわからないという気持ちを人々に抱かせるような時代でした。
不確実性に満ち満ちた時代を生き抜いていくためには、自らの知を磨いていくしかない、と考えた青年たちがいたとしても、まったく不思議がない状況でした。本学の創設にかかわった学生の面々も、そうした青年の一部であったと想像されます。
いま皆さんをとりまく状況は、1920 年代の先輩たちを取り巻いていた状況とは全く異なります。ただ、さまざ
まな不確実性が未来を覆っているという点においては、95 年前と似ています。だとすれば、先輩たちが、激動の時代を、自ら磨いた知の力で、乗り越え、自らの道を切り拓いていったように、是非、いまの本学の学生諸君も、それぞれの知を磨き、仮に将来、さまざまな困難・課題に直面したとしても、それらを乗り越え、それぞれの道を切り拓いていってもらいたいと、切望する次第です。
東京都市大学は、皆さんが学んでいくさまざまな機会を提供します。その機会をどれだけ活用できるかは、学生諸君それぞれの取り組み方に大いに依存します。与えられたことをこなしていく受動的な態度では、将来、道を拓いていくだけの知の力を十分に磨いていくことはできません。｢自分は如何なる知を磨くのか｣を主体的に考え、それをもとに履修計画を練っていくことで、大学が提供する学びの機会の活用度は異なってきます。
この学修要覧は、本学が提供する機会の内容についてとりまとめたデータベースです。このデータベースを参照しながら、どのような知を磨いていくのか、学生諸君が自身で考え、自らの履修計画を主体的に練っていっていただくことに期待します。

目 次

―――――

東京都市大学で学ぶこと――――――――――――――――――――――――――
学長

―――――

東京都市大学野城 智也―――――――――――――――――――――――――――――――■大学概要 ................................................................ 3■沿

革 .................................................................. 5■学年暦 .................................................................. 7■東京都市大学学則 ........................................................ 9■関係規程 ............................................................... 27
１．東京都市大学 学位規程 .............................................. 27
２．東京都市大学 認定留学に関する規程................................... 31
３．東京都市大学 学生の懲戒に関する規程................................. 33
４．東京都市大学 授業料等納入規程....................................... 39
５．東京都市大学 情報システム利用規則................................... 41
６．東京都市大学の情報システムに関する情報セキュリティポリシー 基本方針................................... 43
―――――

理工学部

―――――――――――――――――――――――――――――――――■理工学部：人材の養成及び教育研究上の目的................................ 47■理工学部：カリキュラムポリシー・ディプロマポリシー ...................... 49■理工学部：履修要綱 ..................................................... 55
１．単位 ............................................................... 55
２．授業科目 ........................................................... 55
３．履修心得（卒業要件と履修登録上の心得）.............................. 56
４．授業時間 ........................................................... 60
５．休講措置 ........................................................... 60
６．ストライキ等により交通機関が運行停止した場合および台風による
気象警報発表時の授業措置 ........................................... 60
７．科目試験 ........................................................... 61
８．科目成績 ........................................................... 62
９．単位修得状況や成績に関する指導...................................... 62
10．３年次進級条件 ..................................................... 63
11．４年次進級条件 ..................................................... 63
12．卒業研究(1)着手条件 ................................................ 63
13. 卒業研究(2)着手条件 ................................................ 63
14. 修業年限と卒業延期 ................................................. 63
15．教職課程の科目の履修 ............................................... 63
16．他学科・他学部・他大学の科目の履修.................................. 64
17．学部・大学院一貫教育 ............................................... 66■東京都市大学留学プログラム（TAP・ATAP）................................. 67

―  ―

目

―――――

次

理工学部・建築都市デザイン学部・情報工学部
共通分野：教養科目・体育科目・外国語科目――――――――――――■教養科目 ............................................................... 75■体育科目 ............................................................... 76■外国語科目 ............................................................. 77

―――――

理工学部

理工学基礎科目―――――――――――――――――――――――――■理工学基礎科目 ......................................................... 81

―――――

理工学部

学科：理工学基礎科目・専門科目―――――――――――――――――■機械工学科 ............................................................. 84■機械システム工学科 .................................................... 102■電気電子通信工学科 .................................................... 122■医用工学科 ............................................................ 144■応用化学科 ............................................................ 164■原子力安全工学科 ...................................................... 186■自然科学科 ............................................................ 208―――――

理工学部・情報工学部

教職課程・博物館学芸員課程―――――――――――――■教職課程 .............................................................. 224■大学が独自に設定する科目
・教育職員免許法施行規則第６６条の６に定める科目 ....................... 251■博物館学芸員課程 ...................................................... 260

―――――

関係情報

―――――――――――――――――――――――――――――――――■図書館 ................................................................ 265■情報基盤センター ...................................................... 269■学生生活関連 .......................................................... 271■大学院総合理工学研究科 ................................................ 277■各種資格 .............................................................. 279■教職員名簿 ............................................................ 283■校舎配置図 ............................................................ 295―  ―２０２４年度 大学概要

理 念

「持続可能な社会発展をもたらすための人材育成と学術研究」――――建学の精神“公正”“自由”“自治”を活かしながら新たな発展へ
本学は，“工業教育の理想”を求める学生たちが中心となって創設された，日本においてきわめて稀な，学生の熱意が創り上げた大学です。この建学の精神は，独立自主の思い溢れる学生たちが掲げた，夢と希望のシンボルです。東京都市大学は，この優れた精神を継承しながら，“持続可能な社会発展をもたらすための人材育成と学術研究”を理念とし，新しい時代と社会の要請に応える大学へとさらなる進化を遂げていきます。

東京都市大学■理工学部

TOKYO CITY UNIVERSITYUNDERGRADUATE DIVISION

入学定員

収容定員

FACULTY OF SCIENCE AND ENGINEERING

機械工学科

DEPARTMENT OF MECHANICAL ENGINEERING

120

480

機械システム工学科

DEPARTMENT OF MECHANICAL SYSTEMS ENGINEERING

110

440

電気電子通信工学科

DEPARTMENT OF ELECTRICAL, ELECTRONICS AND COMMUNICATION

150

600

ENGINEERING
医用工学科

DEPARTMENT OF MEDICAL ENGINEERING

60

240

応用化学科

DEPARTMENT OF APPLIED CHEMISTRY

75

300

原子力安全工学科

DEPARTMENT OF NUCLEAR SAFETY ENGINEERING

45

180

自然科学科

DEPARTMENT OF NATURAL SCIENCES■建築都市デザイン学部

60

240

620

2,480

FACULTY OF ARCHITECTURE AND URBAN DESIGN

建築学科

DEPARTMENT OF ARCHITECTURE

120

480

都市工学科

DEPARTMENT OF URBAN AND CIVIL ENGINEERING

100

400

220

880

■情報工学部

FACULTY OF INFORMATION TECHNOLOGY

情報科学科

DEPARTMENT OF COMPUTER SCIENCE

100

400

知能情報工学科

DEPARTMENT OF INTELLIGENT SYSTEMS

80

320

180

720

■環境学部

FACULTY OF ENVIRONMENTAL STUDIES

環境創生学科

DEPARTMENT OF RESTORATION ECOLOGY AND BUILT ENVIRONMENT

90

360

環境経営システム学科

DEPARTMENT OF ENVIRONMENTAL MANAGEMENT AND SUSTAINABILITY

90

360

180

720

■メディア情報学部

FACULTY OF INFORMATICS

社会メディア学科

DEPARTMENT OF SOCIOLOGY AND MEDIA STUDIES

90

360

情報システム学科

DEPARTMENT OF INFORMATION SYSTEMS

100

400

190

760

100

400

160

640

100

400

1,750

7,000

■デザイン・データ科学部
デザイン・データ科学科■都市生活学部
都市生活学科■人間科学部
人間科学科

FACULTY OF DESIGN AND DATA SCIENCE
DEPARTMENT OF DESIGN AND DATA SCIENCEFACULTY OF URBAN LIFE STUDIESDEPARTMENT OF URBAN LIFE STUDIESFACULTY OF HUMAN LIFE SCIENCESDEPARTMENT OF HUMAN LIFE SCIENCES―  ―２０２４年度 大学概要

■世田谷キャンパス【理工学部】【建築都市デザイン学部】【情報工学部】【都市生活学部】【人間科学部】〒158-8557

東京都世田谷区玉堤１－２８－１■横 浜 キ ャ ン パ ス 【環境学部】【メディア情報学部】【デザイン・データ科学部】〒224-8551

神奈川県横浜市都筑区牛久保西３－３－１■総合研究所〒158-0082

東京都世田谷区等々力８－１５－１■原子力研究所［王禅寺キャンパス］〒215-0013

東京都市大学
大学院■総合理工学研究科

課程

TOKYO CITY UNIVERSITYGRADUATE SCHOOL

定員GRADUATE SCHOOL OF INTEGRATIVE SCIENCEAND ENGINEERING

神奈川県川崎市麻生区王禅寺９７１

博士前期課程入学定員

博士後期課程収容定員

MASTER'S COURSE

入学定員

収容定員

DOCTOR'S COURSE

機械専攻

MECHANICS

85

145

10

26

電気・化学専攻

ELECTRICAL ENGINEERING AND CHEMISTRY

110

176

12

28

共同原子力専攻

COOPERATIVE MAJOR IN NUCLEAR ENERGY

15

30

4

12

自然科学専攻NATURAL SCIENCES

20

35

2

6

建築都市デザイン専攻

ARCHITECTURE AND URBAN DESIGN

90

144

12

28

情報専攻

INFORMATICS

80

146

10

26

400

676

50

126

■環境情報学研究科

GRADUATE SCHOOL OF ENVIRONMENTAL AND
INFORMATION STUDIES

環境情報学専攻

ENVIRONMENTAL AND INFORMATION STUDIES

62

82

6

10

東京都市大学・エディスコーワン大学
国際連携環境融合科学専攻

INTERNATIONAL COLLABORATIVE PROGRAM OF TRANSDISCIPLINARY SCIENCES FORSUSTAINABILITY BETWEEN TOKYO CITY UNIVERSITY AND EDITH COWAN UNIVERSITY

5

5

-

-

都市生活学専攻

URBAN LIFE STUDIES

18

24

6

10

85

111

12

20

485

787

62

146

付属施設等 大学
大学
大学
大学
理工学部

共通教育部
FACULTY OF LIBERAL ARTS AND SCIENCES
図書館

MASTER'S COURSE

DOCTOR'S COURSE

世田谷・横浜キャンパス
世田谷・横浜キャンパス

LIBRARY
総合研究所
ADVANCED RESEARCH LABORATORIES
情報基盤センター
INFORMATION TECHNOLOGY CENTER
原子力研究所ATOMIC ENERGY RESEARCH LABORATORY―  ―世田谷キャンパス
世田谷・横浜キャンパス
王禅寺キャンパス

沿 革
東京都市大学は，昭和４年に創設された武蔵高等工科学校をその母体として発展してきたもので，その沿革は次の通りである。昭和24年に学制改革により武蔵工業大学に昇格した本学は，公正・自由・自治を建学の精神とし，実学の充実に力点を置いた教育と，実践的かつ先駆的な研究活動で，わが国の工業教育に尽瘁してきた。平成21年には東京都市大学と改称し，「持続可能な社会発展をもたらすための人材育成と学術研究」を理念とした，科学技術から生活福祉までの幅広い領域を網羅する大学として現在に至っている。
昭和 4年 9月
昭和 5年 4月
昭和 9年 4月
昭和17年 4月
昭和19年 4月
昭和24年 4月
昭和25年 4月
昭和27年 4月
昭和29年11月
昭和30年 5月
同
6月
昭和32年 4月
昭和34年 4月
同
9月
昭和35年 4月
同
10月
昭和39年 9月
昭和40年 4月
昭和41年 4月
昭和42年 5月
昭和43年 3月
同
4月
昭和44年 4月
昭和47年 4月
昭和49年 3月
昭和53年 3月
昭和54年10月
昭和55年 6月
昭和56年 4月
同
6月
昭和60年 4月
平成元年 9月
平成 4年 4月
平成 6年 5月
平成 9年 4月
平成10年 9月
同
10月
平成11年 4月
平成12年 4月
同
5月
平成13年 4月
平成14年 4月

平成15年 3月
平成15年 4月

□武蔵高等工科学校として創設 □電気工学科，土木工学科，建築工学科の３学科を開設□建築工学科を建築学科と改称□機械工学科を増設，計４学科となる□実業学校令，専門学校令による武蔵高等工業学校を開設 □機械工学科，電気工学科，土木工学科，建築工学科の４学科を設置□武蔵工業専門学校と改称 □機械科，電気科，建築科，土木科とし，同時に電気通信科を増設，計５科となる□武蔵工業大学に昇格 □工学部機械工学科，電気工学科，建設工学科の３学科を設置 □学長に赤野正信が就任□短期大学部機械科，電気科，建設科の３科を併設□学長に荒川大太郎が就任□理事長に五島慶太が就任□学長に元東京工業大学長・大阪帝国大学総長工学博士八木秀次が就任□学校法人東横学園を合併して学校法人名を五島育英会と改称□工学部に電気通信工学科を増設，建設工学科を建築工学科，土木工学科に分離し，工学部は計５学科となる□工学部に生産機械工学科，経営工学科を増設，工学部は計７学科となる□理事長に五島昇が就任□原子力研究所発足 □学長に前静岡大学長工学博士山田良之助が就任□工学部建築工学科を建築学科と改称□五島育英会々長に五島昇が就任 □理事長に唐沢俊樹が就任□工学部機械工学科と生産機械工学科を合併，新たに機械工学科とし，工学部は計６学科となる□大学院工学研究科修士課程機械工学専攻，生産機械工学専攻，電気工学専攻，建築学専攻の４専攻を開設□理事長に星野直樹が就任□短期大学部を廃止□大学院工学研究科博士後期課程機械工学専攻，生産機械工学専攻，電気工学専攻，建築学専攻の４専攻を開設□工学部電気通信工学科を電子通信工学科と改称□大学院工学研究科修士課程に土木工学専攻を増設，大学院工学研究科修士課程は計５専攻となる□理事長に曾禰益が就任□学長に東京大学名誉教授工学博士石川馨が就任□創立５０周年 □情報処理センター発足□理事長に五島昇が就任□大学院工学研究科博士後期課程に土木工学専攻を増設，大学院工学研究科博士後期課程は計５専攻となる □大学院工学研究科修士課程に経営工学専攻，原子力工学専攻を増設，大学院工学研究科修士課程は計７専攻となる□会長に五島昇が就任 □理事長に山田秀介が就任□工学部電気工学科を電気電子工学科と改称□学長に本学教授工学博士古浜庄一が就任□水素エネルギー研究センター発足□理事長に堀江音太郎が就任□環境情報学部環境情報学科を開設，大学は計２学部となる □工学部に機械システム工学科，電子情報工学科，エネル
ギー基礎工学科を増設，工学部は計９学科となる □情報メディアセンター発足□学長に東京大学名誉教授・埼玉大学名誉教授工学博士堀川清司が就任□環境情報学部が国際規格「環境マネジメントシステムISO 14001」の認証を取得□エネルギー環境技術開発センター発足□産官学交流センター発足□理事長に秋山壽が就任□大学院環境情報学研究科修士課程環境情報学専攻を開設，大学院は計２研究科となる □大学院工学研究科修士課程及び博士後期課程生産機械工学専攻を機械システム工学専攻と改称□大学院工学研究科修士課程及び博士後期課程土木工学専攻を都市基盤工学専攻と改称，大学院工学研究科修士課程原子力工学専攻をエネルギー量子工学専攻と改称 □工学部土木工学科を都市基盤工学科，経営工学科をシステム情報工学科とそれぞれ改称 □環境情報学部に情報メディア学科を増設，環境情報学部は計２学科となる □生涯学習センター発足□１４号館（サクラセンター＃14（新体育館・食堂））完成□大学院工学研究科博士後期課程にエネルギー量子工学専攻を増設，大学院工学研究科博士後期課程は計６専攻となる□工学部電気電子工学科を電気電子情報工学科，電子情報工学科をコンピュータ・メディア工学科，エネルギー基礎工学科を環境エネルギー工学科とそれぞれ改称

―  ―

沿

同
5月
平成16年 4月
同
9月
同10月
平成17年 4月
平成18年 4月

同
8月
平成19年 4月

同
12月
平成20年 3月
同
4月
平成21年 4月

同
6月
平成22年 4月
平成23年 4月
平成23年 5月
平成24年 4月
平成25年 4月

同
9月
平成26年 1月
平成27年 1月
平成30年 4月

同
5月
平成31年 4月

令和元年10月
令和 2年 4月

令和 3年 4月
同5月
令和 4年 1月
令和 5年 4月
令和 6年 1月
同
4月

革□理事長に山口裕啓が就任□総合研究所発足□学長に本学教授工学博士中村英夫が就任□創立７５周年 □９号館（新図書館）完成□大学院環境情報学研究科博士後期課程環境情報学専攻を開設□大学院工学研究科修士課程経営工学専攻の学生募集を停止，修士課程及び博士後期課程にシステム情報工学専攻を開設□大学院全専攻に博士後期課程が設置されたため修士課程の呼称を博士前期課程に変更，大学院博士後期課程及び博士前期課程は計２研究科・８専攻となる□４号館（新建築学科棟）完成□知識工学部情報科学科，情報ネットワーク工学科，応用情報工学科の３学科を開設，大学は計３学部となる □工学部に生体医工学科を増設，工学部の電子通信工学科，コンピュータ・メディア工学科，システム情報工学科の学生募集を停止，電気電子情報工学科を電気電子工学科，都市基盤工学科を都市工学科とそれぞれ改称，工学部は計７学科となる□室蘭工業大学と包括連携協定を締結□昭和大学，多摩美術大学と包括連携協定を締結□工学部に原子力安全工学科を増設，工学部は計８学科となる □工学部環境エネルギー工学科をエネルギー化学科と改称□同一法人内の東横学園女子短期大学と統合し，大学名称を東京都市大学と改称 □都市生活学部都市生活学科，人間科
学部児童学科を開設，大学は計５学部となる □大学院工学研究科博士後期課程及び博士前期課程電気工学専攻の学生募集を停止，電気電子工学専攻，生体医工学専攻，情報工学専攻を開設，大学院工学研究科博士後期課程及び博士前期課程は計９専攻となる □知識工学部に自然科学科を増設，応用情報工学科を経営システム工学科と改称，知識工学部は計４学科となる□２号館（生体医工学科棟）完成□大学院工学研究科博士後期課程及び博士前期課程エネルギー量子工学専攻の学生募集を停止，エネルギー化学専攻を開
設，共同原子力専攻を早稲田大学と共同で開設，大学院工学研究科博士後期課程及び博士前期課程は計１０専攻となる□大学院工学研究科博士後期課程及び博士前期課程都市基盤工学専攻を都市工学専攻と改称 □工学部及び知識工学部の情報処理センター，環境情報学部の情報メディアセンターを改編し，情報基盤センター発足□理事長に安達功が就任□共通教育部を設置□大学院環境情報学研究科に修士課程都市生活学専攻を増設，大学院博士前期課程の呼称を修士課程に変更 □環境情報
学部環境情報学科及び情報メディア学科の学生募集停止，環境学部環境創生学科，環境マネジメント学科，メディア情報学部社会メディア学科，情報システム学科を新設，大学は計６学部１８学科となる □工学部生体医工学科を医用工学科と改称，知識工学部情報ネットワーク工学科を情報通信工学科と改称□学長に東京大学名誉教授・前独立行政法人科学技術振興機構理事長 理工学博士 北澤宏一が就任□１号館完成□学長に本学副学長工学博士三木千壽が就任□大学院工学研究科を総合理工学研究科と改称，博士後期課程及び修士課程機械工学専攻を機械専攻に改称，電気電子工学専攻を電気・化学専攻に改称，建築学専攻を建築・都市専攻に改称，情報工学専攻を情報専攻に改称，機械システム工学
専攻，生体医工学専攻，都市工学専攻，システム情報工学専攻，エネルギー化学専攻の学生募集を停止，総合理工学研究科
は計５専攻となる □６号館（研究実験棟）完成□理事長に高橋遠が就任□工学部電気電子工学科を電気電子通信工学科と改称，知識工学部経営システム工学科を知能情報工学科と改称，環境学部環境マネジメント学科を環境経営システム学科と改称，知識工学部情報通信工学科の学生募集停止，大学は計６学部１７学科となる □国際学生寮完成□創立９０周年□工学部を理工学部と改称，工学部建築学科及び都市工学科の学生募集停止，理工学部に自然科学科を増設，理工学部は計７学科となる □知識工学部を情報工学部と改称，知識工学部自然科学科の学生募集停止，情報工学部は計２学科となる □建築都市デザイン学部建築学科，都市工学科の２学科を開設，大学は計７学部１７学科となる □大学院総合理工学研究科博士後期課程及び修士課程自然科学専攻を増設，大学院総合理工学研究科博士後期課程及び修士課程は計６専攻となる□大学院環境情報学研究科に博士後期課程都市生活学専攻を開設，大学院修士課程の呼称を博士前期課程に変更，大学院
博士後期課程及び博士前期課程は計２研究科・８専攻となる □理工学部エネルギー化学科を応用化学科と改称□理事長に泉康幸が就任□７号館完成□人間科学部児童学科を人間科学科と改称，デザイン・データ科学部デザイン・データ科学科を開設，大学は８学部１８学科となる□学長に本学教授工学博士野城智也が就任□総合理工学研究科建築・都市専攻を建築都市デザイン専攻と改称 □大学院環境情報学研究科に東京都市大学・エディ
スコーワン大学国際連携環境融合科学専攻 博士前期課程を開設，環境情報学研究科は計３専攻となる―  ―２０２４年度 学年暦◆下表の白抜き部分が授業開講日です。
◆入試は全て予定であり、２０２５年度「入試大綱」の決定に基づき変更になる場合があります。
◆本学年暦は、学則第２２条第２項の規定に基づくクォーター制の導入を示すものであるとともに、同条第３項の規定に伴う各クォーターの始期及び終期を定めるものです。

2024年度 前期
４月

５月

６月

７月

８月

９月

月

火

1

入学式

水

木

2024年度 後期
金

オリエンテーション

土
Wセミナー

日

7

フレッシャーズ
キャンプ

10

11

12

13

14

15

16

17

18

19

20

21

22

23

24

25

26

27

28

月

火

水

木

金

９月

10月

土

日

振替
休校

22
祝日

休日
授業日

24

25

26

27

28

29

30

1

2

3

4

5

6

7

8

9

10

11

12

13

18

19

20

26

27

3

4

5

祝日

祝日

祝日

祝日
授業日

15

16

創立
記念日
授業日

体育祭

10

11

12

21

22

23

24

25

15

16

17

18

19

28

29

30

31

準備日

21

22

23

24

25

26

片付日
振替休日

振替
休校

6

7

8

9

※休校
振替日

27

28

29

30

31

1

※休校
振替日

11

12

13

14

15

16

試験
予備日

3

4

5

6

試験
予備日

20

試験

8

19

試験

7

18

試験

試験

試験

試験

振替
休校

22

祝日
授業日

24

10

11

12

13

14

15

16

25

26

27

28

29

30

1

17

18

19

20

21

22

23

2

3

4

5

6

7

8

24

25

26

27

28

29

30

9

10

11

12

13

14

15

1

2

3

4

5

6

7

16

17

18

19

20

21

22

8

9

10

11

12

13

14

23

24

振替
休校

26

27

28

29

祝日
授業日

16

17

18

19

20

※休校
振替日

30

31

1

2

3

4

5

22

23

24

25

振替
休校

試験

試験
予備日

6

7

8

9

10

11

※休校
振替日

13
祝日

振替
休校

15

16

17

共通 テスト

20

21

22

23

24

25

試験
予備日

祝日
授業日

30

1

6

7

8

9

振替休日

PM体育祭

13

14

20

2

27

29

30

31

1

試験

試験

試験

試験

2

3

4

5

6

7

8

9

10

祝日

12
振替休日

13

14

15

16

17

18

19

20

21

22

23

24

26

27

28

29

30

2

3

4

5

9

10

11

横浜祭

祝日

17
片付日

18

11月

12月

2025

１月

11

祝日

世田 谷祭

27

28

29

30

31

試験

試験

試験

試験

試験

1

2

25

3

4

5

6

7

8

9

31

1

10

11
祝日

12

13

14

15

16

6

7

8

17

18

19

20

21

22

祝日

12

13

入学式
学位
授与式

横浜祭

24
振替休日

25

26

27

28

1

2

19

後期オリ
エンテー
ション

3

4

5

6

7

8

9

10

11

12

13

14

15

16

17

18

学位
授与式

20
祝日

21

22

23

24

25

26

27

28

29

30

祝日授業日一覧
祝日だが授業(試験・行事)を実施
4月29日(月)7月15日(月)9月23日(月)10月14日(月)10月17日(木)11月23日(土)振替休校日
7月26日(金)11月5日(火)11月21日(木)1月14日(火)
12月25日(水)9月21日(土)

２月

３月

23

31
祝日授業日
祝日だが授業を行う日があり，その振替で休校とする日があります。
※休校振替日
台風等で休校が発生し振替が必要な場合に，授業を行う予備日です。

―  ―２０２４年度 学年暦
学部

大学院
全学

入学式

4月2日(火)前期オリエンテーション

4月3日(水)～4月5日(金)横浜キャンパス

学生定例健康診断

4月1日(月)～4月4日(木)世田谷キャンパス

学生定例健康診断

4月4日(木)～4月13日(土)全1年―

ウォーミングアップセミナー

4月6日(土)全1年―

フレッシャーズ・キャンプ：休講

4月8日(月)、4月9日(火)前期履修登録期間4月15日(月)～4月17日(水)学位論文主題等届出締切日 ※対象：博士前２年次･博士後５年次4月19日(金)履修登録確認期間

4月23日(火)、4月24日(水)体育祭

5月8日(水)、5月9日(木)

全学

ー

全学
全学

院全学※

全学

期

ー

入試

大学院入学試験(Ａ日程)／総合理工学研究科

5月15日(水)ー

入試

大学院入学試験(Ａ日程・後学期入試)／環境情報学研究科

5月15日(水)前期前半末試験(前期前半でクォーター開講する授業の試験)

全学

オープンキャンパス(オンライン入試説明会)

6月9日(日)全学

前期後半科目履修変更期間

6月12日(水)、6月13日(木)OPEN MISSION

6月16日(日)大学院入学試験(後学期入試)／総合理工学研究科

6月21日(金)、6月22日(土)

全学
ー

入試

※6月9日(日)は試験予備日とする

7月27日(土)、7月29日(月)～8月1日(木)

全学

前期末試験

全学

夏期休業

8月2日(金)～9月20日(金)オープンキャンパス

8月4日(日)、8月5日(月)OPEN MISSION

8月6日(火)全学※7月28日(日)は試験予備日とする

全学―

転学部・転学科試験

詳細は決まり次第ポータルサイトでお知らせしますー

入試

大学院入学試験(Ｂ日程)／総合理工学研究科

8月26日(月)～8月28日(水)ー入試

大学院入学試験(Ｂ日程)／環境情報学研究科

8月28日(水)後学期入学式／学位授与式

9月14日(土)東京都市大学横浜祭／オープンキャンパス

9月15日(日)、9月16日(月)東京都市大学横浜祭片付日

9月17日(火)後期オリエンテーション

9月20日(金)後期履修登録期間9月25日(水)～9月27日(金)履修登録確認期間

10月3日(木)、10月4日(金)総合型選抜(１段階選抜制)

10月5日(土)創立記念日

10月17日(木)

学位請求書･学位論文等の提出に関するガイダンス※対象：環学／博士前２年次

詳細は決まり次第ポータルサイトでお知らせします

総合型選抜(２段階選抜制)等

10月26日(土)東京都市大学世田谷祭／オープンキャンパス

11月2日(土)、11月3日(日)東京都市大学世田谷祭片付日(振替休校)

11月4日(月)学校推薦型選抜等

11月16日(土)全学
全学(横浜キャンパス)
全学
全学
全学
入試

全学

―

ー

院環※

入試

―
全学

（世田谷キャンパス）
入試

―
全学

ー

期

6月4日(火)～6月6日(木)

全学

全学

後

日程
4月1日(月)

全学

前

主要行事
年度開始

全学

入試

後期前半末試験(後期前半でクォーター開講する授業の試験)
院全学※
―

全学
入試

―

ー

院全学※

11月18日(月)～11月20日(水)※11月17日(日)は試験予備日とする

学位論文提出締切日 ※対象：博士後５年次11月22日(金)後期後半科目履修変更期間

11月28日(木)、11月29日(金)特別選抜・編入学試験等

12月7日(土)

冬期休業

12月26日(木)～1月4日(土)

大学入学共通テスト：休講

1月18日(土)、1月19日(日)

学位請求書･学位論文等提出締切日 ※対象：博士前２年次･博士後５年次1月23日(木)1月27日(月)～1月31日(金)

全学

学年末試験

全学

春期休業

2月1日(土)～3月31日(月)※1月26日(日)は試験予備日とする

入試―

一般選抜(前期)

2月1日(土)～2月3日(月)入試―

一般選抜(前期理工系探究型)等

2月4日(火)ー

入試

大学院入学試験(Ｃ日程)／総合理工学研究科

2月14日(金)、2月17日(月)、2月18日(火)ー入試

大学院入学試験(Ｃ日程)／環境情報学研究科

2月17日(月)入試―

一般選抜(中期)

2月20日(木)入試―

一般選抜(後期)

3月4日(火)学位授与(博士･修士･学士)資格認定者発表日

3月12日(水)共通テスト利用入試(後期)

3月14日(金)学位授与式3月19日(水)年度終了

3月31日(月)

入試

全学
全学
全学

―

―  ―

東京都市大学学則
令和６年４月
第１章

総則

（目的）
第１条

本大学は，学校教育法に基づき，豊かな教養を授け，深く専門の学術を教授研究し，もって文化の向上に寄与するとともに，人類福祉の増進に貢献することを目的とする。
（自己点検及び評価）
第１条の２

本大学は，前条の目的及び社会的使命を達成するため，教育研究活動等の状況について自ら点検及び評価を行い，その結果を公表するものとする。
２

前項の点検及び評価に関する事項は，別に定める。
（認証評価）

第１条の３

本大学は，前条の措置に加え，本大学の教育研究活動等の総合的な状況について，政令で定める期間ごとに，認証評価機関による評価を受けるものとする。
２

本大学は，前条の点検及び評価の結果並びに前項の評価の結果を踏まえ，教育研究活動等について不断の見直しを行うことにより，その水準の向上を図るものとする。

（名称）
第２条 本大学は，東京都市大学と称する。
（位置）
第３条 本大学は，東京都世田谷区玉堤１丁目２８番１号に置く。
第２章

組織（学部，学科及び収容定員）
第４条

本大学に，理工学部，建築都市デザイン学部，情報工学部，環境学部，メディア情報学部，デザイン・データ科

学部，都市生活学部及び人間科学部を置く。
２

各学部に設ける学科及び収容定員は，次のとおりとする。
学

部

理工学部

建築都市デザイン学部

情報工学部

環境学部

メディア情報学部
デザイン･データ科学部
都市生活学部
人間科学部
合

学

科

機械工学科
機械システム工学科
電気電子通信工学科
医用工学科
応用化学科
原子力安全工学科
自然科学科
計
建築学科
都市工学科
計
情報科学科
知能情報工学科
計
環境創生学科
環境経営システム学科
計
社会メディア学科
情報システム学科
計
デザイン･データ科学科
都市生活学科
人間科学科
計

―  ―

入学定員

収容定員

１２０
１１０
１５０
６０
７５
４５
６０
６２０
１２０
１００
２２０
１００
８０
１８０
９０
９０
１８０
９０
１００
１９０
１００
１６０
１００
１,７５０

４８０
４４０
６００
２４０
３００
１８０
２４０
２,４８０
４８０
４００
８８０
４００
３２０
７２０
３６０
３６０
７２０
３６０
４００
７６０
４００
６４０
４００
７，０００

東京都市大学学則（人材の養成及び教育研究上の目的）
第４条の２

第１条を実現するため，各学部と学科における人材の養成及び教育研究上の目的を別表６に定める。

（３つのポリシー）
第４条の３

本大学は，以下の方針を一貫性あるものとして策定し，公表するものとする。

(1) 卒業の認定に関する方針(2) 教育課程の編成及び実施に関する方針(3) 入学者の受入れに関する方針
２

前項の方針は，別に定める。
（共通教育部）

第４条の４
２

本大学に，共通教育部を置く。

共通教育部に関する規程は，別に定める。
（大学院）

第５条
２

本大学に，大学院を置く。

大学院の学則は，別に定める。
（図書館）

第６条
２

本大学に，図書館を置く。

図書館に関する規程は，別に定める。
（学生部）

第７条
２

本大学に，学生部を置く。

学生部に関する規程は，別に定める。
（付属施設）

第８条

本大学に，以下の付属施設を置く。

(1) 総合研究所(2) 情報基盤センター
２

理工学部に，原子力研究所を置く。

３

付属施設に関する規程は，別に定める。
（付属学校）

第９条

本大学に，次の付属学校を置く。

(1) 付属高等学校(2) 付属中学校(3) 等々力高等学校(4) 等々力中学校(5) 塩尻高等学校(6) 付属小学校(7) 二子幼稚園
２

付属学校の学則は，別に定める。
第３章

職員（教育研究実施組織）
第１０条

本大学に，学長，教授，准教授，講師，助教，助手，技術職員及び事務職員を置く。

２

前項のほか，副学長を置くことができる。

３

学長及び副学長に関する規程は，別に定める。

４

各学部に，学部長を置く。

５

学部長に関する規程は，別に定める。

― 10 ―

東京都市大学学則（教員資格）
第１１条

各学科の教育課程上主要と認める授業科目は，各専門分野につき資格を有する専任の教授，准教授，講師又は助教が担当する。
２

各学科の授業科目を担当する教員の資格基準及び資格審査に関し必要な規程は，別に定める。
第４章

大学協議会及び教授会（大学協議会）
第１２条
２

本大学に，大学協議会を置き，学長の求めに応じ，本大学の運営に関する重要事項を審議する。

大学協議会に関する規程は，別に定める。
（教授会）

第１３条
２
３

各学部に，教授会を置く。

学部長は，教授会を招集し，その議長となる。
教授会は，学長が次に掲げる事項について決定を行うに当たり審議し，意見を述べる。
(1) 当該学部における学生の入学，卒業及び学位授与に関すること。
(2) 当該学部における教育研究に関する重要な事項で，学長が教授会の意見を聴くことが必要であると認めるもの。

４

教授会は，前項に規定するもののほか，当該学部の教育研究に関する事項について審議し，学長及び学部長の求めに応じ，意見を述べることができる。

５

教授会には，准教授その他の職員を加えることができる。

６

教授会の運営に関する規程は，別に定める。
第５章

教育課程及び履修方法（授業科目の区分）
第１４条

理工学部にあっては，授業科目を教養科目，体育科目，外国語科目，理工学基礎科目，専門科目並びに教科及び教職に関する科目に区分する。
２

建築都市デザイン学部にあっては，授業科目を教養科目，体育科目，外国語科目，学部基盤科目，専門科目に区分する。

３

情報工学部にあっては，授業科目を教養科目，体育科目，外国語科目，情報工学基盤科目，専門科目並びに教科及び教職に関する科目に区分する。

４

環境学部にあっては，授業科目を基礎科目(体育科目・外国語科目・教養科目)，専門基礎科目，専門科目(学科基盤科目・学科専門科目)に区分する。

５

メディア情報学部にあっては，授業科目を基礎科目(体育科目・外国語科目・教養科目)，専門基礎科目，専門科目(学科基盤科目・学科専門科目)，並びに教科及び教職に関する科目に区分する。

６

デザイン・データ科学部にあっては，授業科目を教養科目，外国語科目，専門基礎科目，専門応用科目に区分する。

７

都市生活学部にあっては，授業科目を教養科目，外国語科目，体育科目，専門基礎科目，専門科目に区分する。

８

人間科学部にあっては，授業科目を教養科目，外国語科目，体育科目，専門基礎科目，専門科目並びに教科及び教職に関する科目に区分する。

― 11 ―

東京都市大学学則（修業年限及び履修単位等）
第１５条

本大学の修業年限は，４年とし，学生は，次の区分に従って所定の単位数以上を修得しなければならない。

理工学部
区

分

卒

教養科目
体育科目
外国語科目
理工学基礎科目
専門科目

業

要

件

１０単位
１単位
８単位
３１単位
６０単位

小
自由選択

計

合

計

１１０単位
１４単位

※

１２４単位

※自由選択として，各区分の卒業要件を越える分を合算して１４単位以上修得しなければならない。
建築都市デザイン学部

建築学科

区
教養科目
体育科目
外国語科目
学部基盤科目
専門科目

分

小
自由選択

計

合

計

卒

業 要 件
１０単位
１単位
８単位
３０単位
６６単位
１１５単位
９単位

※

１２４単位

※自由選択として，各区分の卒業要件を越える分を合算して９単位以上修得しなければならない。
建築都市デザイン学部

都市工学科

区
教養科目
体育科目
外国語科目
学部基盤科目
専門科目

分

小
自由選択

計

合

計

卒

業 要 件
１０単位
１単位
８単位
３０単位
６０単位
１０９単位
１５単位

※

１２４単位

※自由選択として，各区分の卒業要件を越える分を合算して１５単位以上修得しなければならない。
情報工学部 一般コース
区
分
教養科目
体育科目
外国語科目
情報工学基盤科目
専門科目
小
自由選択

計

合

計

※

卒

業 要 件
１０単位
１単位
８単位
３３単位
６０単位
１１２単位
１２単位
１２４単位

※自由選択として，各区分の卒業要件を越える分を合算して１２単位以上修得しなければならない。

― 12 ―

東京都市大学学則

情報工学部 国際コース
区
分
教養科目
体育科目
外国語科目
情報工学基盤科目
専門科目
小
自由選択

計

合

計

卒

業 要 件
１０単位
１単位
１２単位
３３単位
６０単位
１１６単位
８単位

※

１２４単位

※自由選択として，各区分の卒業要件を越える分を合算して８単位以上修得しなければならない。
環境学部
区
基礎科目

分

卒

業

外国語科目
体育科目
教養科目
小
計

専門基礎科目
小

件

３４単位
３４単位

計

学科基盤科目学科専門科目小計
自由選択科目
※
専門科目

合

要

８単位
１単位
１０単位
１９単位

６０単位
６０単位
１１単位

計

１２４単位

※自由選択として，各区分の卒業要件を越える分を合算して１１単位以上修得しなければならない。
メディア情報学部
区

分
外国語科目
基礎科目
体育科目
教養科目
小
計
専門基礎科目
小
計
専門科目

卒

業

要 件
８単位
１単位
１０単位
１９単位
３３単位
３３単位

学科基盤科目学科専門科目小計

自由選択科目
合

６０単位
６０単位

※
計

１２単位
１２４単位

※自由選択として，各区分の卒業要件を越える分を合算して１２単位以上修得しなければならない。
デザイン・データ科学部
区

分

教養科目
外国語科目
専門基礎科目
専門応用科目

卒

業

要

件

１２単位
１４単位
５０単位
４０単位

小
計
自由選択 ※

１１６単位
８単位

合

１２４単位

計

※自由選択として，各区分の卒業要件を越える分を合算して８単位以上修得しなければならない。

― 13 ―

東京都市大学学則

都市生活学部
区
分
教養科目
外国語科目
体育科目
専門基礎科目
専門科目

卒

業 要 件
１０単位
８単位
１単位
４０単位
５３単位

小
計
自由選択 ※

１１２単位
１２単位

合

１２４単位

計

※自由選択として，各区分の卒業要件を越える分を合算して１２単位以上修得しなければならない。
人間科学部
区

分

卒

業

要

件

教養科目
外国語科目
体育科目
専門基礎科目
専門科目
小
計

６単位
８単位
２単位
３２単位
５８単位
１０６単位

自由選択 ※
合
計

１８単位
１２４単位

※自由選択として，各区分の卒業要件を越える分を合算して１８単位以上修得しなければならない。
２

学部の定めるところにより，他学部，他学科で開設する指定授業科目を履修したときは，当該授業科目の単位を卒業に必要な単位として認めることができる。

３

理工学部，建築都市デザイン学部及び情報工学部の学生は，６０単位以上を修得しなければ３年次に進級することが

できない。
４

環境学部の学生は，２年以上在学し，６６単位以上を修得しなければ事例研究（１）に着手することができない。

５

メディア情報学部の学生は，２年以上在学し，６６単位以上を修得しなければ３年次に進級することができない。

６

デザイン・データ科学部の学生は，２年以上在学し，５０単位以上を修得しなければ３年次に進級することができない。

７

理工学部，建築都市デザイン学部及び情報工学部の学生は，３年以上在学し，１００単位以上を修得しなければ４年次に進級することができない。

８

都市生活学部及び人間科学部の学生は，３年以上在学し，１００単位以上を修得しなければ卒業研究に着手することができない。

９

環境学部の学生は，３年以上在学し，事例研究（１）及び事例研究（２）を含む１００単位以上を修得しなければ卒
業研究に着手することができない。

１０

メディア情報学部の学生は，３年以上在学し，事例研究を含む１００単位以上を修得しなければ卒業研究に着手することができない。
１１

デザイン・データ科学部の学生は，３年半以上在学し，１１０単位以上を修得しなければキャップストーンプロジ

ェクトに着手することができない。

― 14 ―

東京都市大学学則（在学年数及び在学年限）
第１６条
２

本大学及び前条における在学年数とは，本大学入学後の年数とする。

編入学又は転入学した者の在学年数は，前項の在学年数に以下の年数を加えたものとする。
(1) ２年次入学の場合は１年(2) ３年次入学の場合は２年３転学部又は転学科した者の在学年数は，転学部又は転学科の学年次にかかわりなく，第１項による。

４

再入学した者の在学年数は，第１項の在学年数に再入学する前の在学年数を加えたものとする。

５

休学期間は，在学年数に含めない。

６

在学年数は，８年を超えることができない。

７

理工学部，建築都市デザイン学部，情報工学部，メディア情報学部及びデザイン・データ科学部については，２年次までの在学年数は，４年を超えることができない。
（科目の履修届出）第１７条

学生は，履修しようとする科目について，所定の届出をしなければならない。

（教育課程，単位の計算方法及び授業の方法）
第１８条

第４条の３に定める卒業の認定に関する方針並びに教育課程の編成及び実施に関する方針に基づき，体系的に編成した各学部各学科の教育課程，授業科目の単位数及び授業時間数は，別表１のとおりとし，履修の順序，その他履
修方法は，別に定める。
２

本条に規定する各授業科目の単位数は，１単位の履修時間を教室内及び教室外を合わせ４５時間とし，次の標準により計算するものとする。
(1) 講義及び演習は，１５時間の授業をもって１単位とする。ただし，別に定める授業科目については，３０時間の授業をもって１単位とする。
(2) 実験，実習，製図及び実技は，３０時間の授業をもって１単位とする。ただし，別に定める授業科目については，
４５時間の授業をもって１単位とする。
(3) 卒業研究は，３０時間をもって１単位とするが，内容を考慮して定める。

３

本条に規定する各授業科目の授業を，文部科学大臣が別に定めるところにより, 多様なメディアを高度に利用して，当該授業を行う教室等以外の場所で履修させることができる。なお，この授業において修得する単位数は，６０単位を超えないものとする。
（各授業科目の授業期間）

第１８条の２

各授業科目の授業は，十分な教育効果を上げることができるよう，８週，１０週，１５週その他本大学が定める適切な期間を単位として行うものとする。
（編入学者等の既修得単位の認定）
第１９条

学生が本大学の学部に編入学又は転入学する前に，大学，短期大学，高等専門学校又は専修学校の専門課程において履修した授業科目について修得した単位を，本大学における授業科目の履修により修得したものとみなすことができる。
２

学生が転学部又は転学科する前に所属した学部・学科において履修した授業科目について修得した単位を，転学部又は転学科後の学部・学科における授業科目の履修により修得したものとみなすことができる。

３

前２項の単位認定は当該学部教授会の議を経て行うものとする。

― 15 ―

東京都市大学学則（教育職員の免許状）
第２０条

教育職員免許状の資格を得ようとする者は，卒業に必要な単位を修得するほか，教育職員免許法及び同法施行規則に定められている所定の単位を修得しなければならない。
２

前項に定める免許状の種類及び免許教科は次のとおりとする。
学

部

学

科

（教科）
（数学，工業）（数学，技術）（数学，工業）（数学，技術）（数学，理科，工業）（数学，理科，技術）（数学，理科）（数学，理科）（理科，工業）（理科，技術）（理科，工業）（理科，技術）（数学，理科）（数学，理科）（数学，情報）（数学）（数学，情報）（数学）

社会メディア学科

高等学校教諭一種免許状（情報）

情報システム学科

高等学校教諭一種免許状

（情報）

人間科学科

幼稚園教諭一種免許状

機械工学科
機械システム工学科
電気電子通信工学科
理工学部

免許状の種類高等学校教諭一種免許状
中学校教諭一種免許状
高等学校教諭一種免許状
中学校教諭一種免許状
高等学校教諭一種免許状
中学校教諭一種免許状
高等学校教諭一種免許状
中学校教諭一種免許状
高等学校教諭一種免許状
中学校教諭一種免許状
高等学校教諭一種免許状
中学校教諭一種免許状
高等学校教諭一種免許状
中学校教諭一種免許状
高等学校教諭一種免許状
中学校教諭一種免許状
高等学校教諭一種免許状
中学校教諭一種免許状

医用工学科
応用化学科
原子力安全工学科
自然科学科
情報科学科

情報工学部
知能情報工学科
メディア情報学部
人間科学部
３

教科及び教職に関する科目の単位数及び授業時間数は，別表２のとおりとし，履修の順序，その他履修方法は，別に定める。
（学芸員の資格）第２０条の２

学芸員の資格を得ようとする者は，卒業に必要な単位を修得するほか，博物館法及び同施行規則に定められている博物館に関する科目の単位を修得しなければならない。
２

前項の博物館に関する科目の単位を修得するために開講する科目及びその単位数は，別表１の理工学部自然科学科の専門科目教育課程表に定める。

３

第２項の科目の履修に関する規定は別に定める。
（保育士の資格）第２０条の３

人間科学部人間科学科の学生で保育士の資格を得ようとする者は，卒業に必要な単位を修得するほか，児童福祉法及び同法施行規則に定められている所定の単位を修得しなければならない。
２

保育士養成課程の単位数，授業時間数，履修の順序，その他履修方法は，別に定める。

― 16 ―

東京都市大学学則第６章

学年及び休業（学年）
第２１条

学年は，毎年４月１日に始まり，翌年３月３１日に終る。

（学期・クォーター）第２２条

学年を次の２学期に分ける。

前学期

４月１日から９月２０日まで

後学期

９月２１日から翌年３月３１日まで

２

前項に規定する各学期を２つの期間（以下「クォーター」という。
）に分けることができる。

３

各クォーターの始期及び終期については，別に定める。
（休業日）

第２３条

休業日は，次のとおりとする。

(1) 日曜日(2) 国民の祝日に関する法律に規定する休日

２(3) 創立記念日

１０月１７日(4) 夏期休業日

７月２６日から９月２０日まで(5) 冬期休業日

１２月１５日から翌年１月１０日まで

学長は，必要に応じ当該学部教授会の議を経て，臨時に前項に定める休業日を変更し，又は別に休業日を定めること
ができる。
第７章

入学，休学，退学及び賞罰（入学の時期）
第２４条

入学の時期は，学年の始めとする。

（入学資格）
第２５条

本大学１年次に入学できる者は，次の各号の一に該当する者とする。

(1) 高等学校又は中等教育学校を卒業した者(2) 通常の課程による１２年の学校教育を修了した者(3) 外国において学校教育における１２年の課程を修了した者又はこれに準ずる者で文部科学大臣の指定したもの(4) 文部科学大臣が高等学校の課程と同等の課程を有するものとして認定した在外教育施設の当該課程を修了した者(5) 専修学校の高等課程(修業年限が３年以上であることその他の文部科学大臣が定める基準を満たすものに限る。)で文部科学大臣が別に指定するものを文部科学大臣が定める日以後に修了した者(6) 文部科学大臣の指定した者(7) 高等学校卒業程度認定試験規則による高等学校卒業程度認定試験に合格した者（旧規程による大学入学資格検定に合格した者を含む。
）(8) その他本大学において，相当の年齢に達し，高等学校を卒業した者と同等以上の学力があると認めた者（入学志願の手続）
第２６条
２

入学志願者は，指定の期間内に，入学検定料を添えて，所定の書類を提出しなければならない。

入学志願の手続きに関し，必要な事項は別に定める。
（入学者選抜）第２７条

入学者の選抜は，第４条の３に定める入学者の受入れに関する方針に基づき，公正かつ妥当な方法により，適切な体制を整えて行う。
２

入学者選抜に関し，必要な事項は別に定める。
（入学手続）

第２８条

入学試験に合格した者は，所定の期日までに，本大学の定める入学手続きをしなければならない。

２

学長は，前項の入学手続きを完了した者に，入学を許可する。

３

入学手続きに関し，必要な事項は別に定める。

― 17 ―

東京都市大学学則（編入学及び転入学）
第２９条

次の各号の一に該当する者が編入学又は転入学を願い出たときは，定員を考慮し，選考の上，入学を許可することがある。
(1) 大学（外国の大学を含む。
）を卒業した者(2) 大学改革支援・学位授与機構により学士の学位を授与された者(3) 短期大学（外国の短期大学を含む。
）を卒業した者(4) 我が国において，外国の短期大学相当として指定した外国の学校の課程を修了した者（第２５条に定める入学資格を有する者に限る。
）(5) 高等専門学校を卒業した者(6) 専修学校の専門課程（修業年限が２年以上であることその他の文部科学大臣の定める基準を満たすものに限る。
）を修了した者（第２５条に定める入学資格を有する者に限る。）(7) 我が国において，外国の大学相当として指定した外国の学校の課程に在学した者（第２５条に定める入学資格を有する者に限る。
）
２

他の大学（外国の大学を含む。
）の在学生が，本大学への転入学を願い出たときは，定員を考慮し，選考の上，入学を許可することがある。
（再入学）

第３０条

やむをえない事情で本大学を退学した者が再入学を願い出たときは，定員を考慮し，選考の上，入学を許可することがある。ただし，懲戒による退学者の再入学は許可しない。
（転学部又は転学科）
第３１条

本大学の学生が，本大学の他学部への転学部又は同一学部内の他学科への転学科を願い出たときは，定員を考慮し，選考の上，これを許可することがある。
（休学）
第３２条

やむを得ない理由により長期にわたって修学することができない者は，その理由を休学願に詳記の上，各学期の始めまでに願い出て休学の許可を得なければならない。
２

休学の期間は，原則として１学期または１学年を区分とし，当該年度限りとする。ただし，既に許可を得ている休学期間の延長を希望するときは引き続き許可するが，通算して３年を超えることはできない。

３

前２項にかかわらず，不慮の傷病等特別な事情により，連続して２ヶ月以上修学できなくなった場合，学期途中であっても証明書類を添付して休学を願い出ることができる。
（退学）

第３３条

病気その他やむをえない事情のため，学業を続ける見込みがない者は，その理由を退学願に詳記の上，願い出て退学することができる。
２

授業料を納入せずに退学しようとするときは，前学期は４月３０日，後学期は１０月２０日までに願い出なければならない。

３

前項により退学した者の在籍期間は，第４６条に定める授業料等を納入した学期の末日までとする。
（除籍）

第３４条

２

次の各号の一に該当する学生があるときは，学長は当該学部教授会の議を経て，除籍する。

(1)

所定の期日までに授業料等を納入しない者(2)

第１６条第６項に定める在学年限に及んでなお卒業できない者(3)

第１６条第７項に定める在学年限に及んでなお 3 年次に進級できない者

前項第１号により除籍となった者の在籍期間は，第４６条に定める授業料等を納入した学期の末日までとする。
（授賞）

第３５条

学生で，人物及び学業が優秀な者には授賞することがある。

― 18 ―

東京都市大学学則

（懲戒）
第３６条

学生で，本大学の規則に違反し，又は学生の本分に反する行為があったときは，学長は当該学部教授会の議を経てこれを懲戒する。
２

懲戒は，譴責，停学及び退学とする。

３

懲戒に関し必要な規程は，別に定める。
第８章

第３７条

試験及び卒業

削除（科目試験の方法）
第３８条

科目試験は，所定の期間内に行う。ただし，試験の他，本大学が定める適切な方法により学修の成果を評価することもできる。
第３９条

削除（受験資格）
第４０条

学生は，本学則及びこれに基づいて定められる規程に従って履修した科目についてのみ，科目試験を受験することができる。
（成績の評価）第４１条

授業科目の成績は，原則として秀，優，良，可及び不可の５級に分け，秀，優，良及び可を合格とし，不可を不合格とする。
（単位の授与）第４２条

科目試験に合格した者には，第１８条に掲げる単位を与える。

（他の大学又は短期大学における授業科目の履修等）
第４３条

本大学は，教育上有益と認めるときは，協議により他の大学又は短期大学において履修した授業科目について修得した単位を，６０単位を超えない範囲で，当該学部教授会の議を経て，本大学における授業科目の履修により修得したものとみなすことができる。
２

前項の規定は，学生が外国の大学又は短期大学に留学する場合に準用する。

（大学以外の教育施設等における学修）第４４条

本大学は，教育上有益と認めるときは，学生が行う短期大学又は高等専門学校の専攻科における学修その他文部科学大臣が別に定める学修を，当該学部教授会の議を経て，本大学における授業科目の履修とみなし，単位を与える
ことができる。
２

前項により与えることのできる単位数は，前条により修得したものとみなす単位数と合わせて６０単位を超えないものとする。

― 19 ―

東京都市大学学則（卒業及び学位）
第４５条

第１５条に定める修業年限を充たし，同条に定める単位を修得した者には，当該学部教授会の議を経て，卒業証書を授与する。
２

本大学を卒業した者には，本大学学位規程の定めるところにより以下の学位を授与する。
学部（学科）

学位

理工学部（機械工学科，機械システム工学科，電気電子通信工学科， 学士（工学）
医用工学科，応用化学科，原子力安全工学科）

３

理工学部（自然科学科）

学士（理学）

建築都市デザイン学部

学士（工学）

情報工学部

学士（工学）

環境学部

学士（環境学）メディア情報学部（社会メディア学科）

学士（社会情報学）

メディア情報学部（情報システム学科）

学士（情報学）デザイン・データ科学部

学士（学術）

都市生活学部

学士（都市生活学）

人間科学部

学士（人間科学）第１項に係る在学年数については，第１６条を準用する。
第９章

入学検定料，入学金及び授業料（授業料等）
第４６条
２
３

入学検定料，入学金及び授業料の額は，別表３に定める。

授業料は，所定の期日までに納入しなければならない。
一旦納入した入学検定料，入学金及び授業料は返還しない。ただし，入学手続時の授業料については，所定の期日までに入学辞退の届け出があった場合は返還することがある。

４

休学中の授業料等は，別に定める東京都市大学授業料等納入規程によるものとする。
第１０章

研究生，科目等履修生，外国人留学生，特別研究生及び特別聴講学生等

（研究生）
第４７条

本大学において研究を志望する者は，許可を得て，研究生として入学することができる。研究生は，本大学の指定する教授等の指導を受けるものとする。
（研究生の資格）
第４８条

研究生は，本大学を卒業した者又はこれと同等以上の学力を有する者に限る。

（研究生の在学期間）
第４９条

研究生の在学期間は，半年又は１カ年とする。ただし，事情によっては期間の延長を認めることがある。

（研究生の授業料等）
第５０条

研究生は，別表４に定める入学金及び授業料を納入しなければならない。

（研究生の証明書）
第５１条

研究生で，研究について相当の成果を収めた者に対しては，研究証明書を授与することがある。

（科目等履修生）
第５２条

本大学の授業科目中，特定の科目の履修を希望する者があるときは，科目等履修生として入学を許可することがある。

― 20 ―

東京都市大学学則（科目等履修生の資格）
第５３条

科目等履修生は，履修科目を学修し得る能力のある者に限る。

（科目等履修生の在学期間）
第５４条

科目等履修生の在学期間は，１年以内とする。ただし，事情によっては，期間の延長を認めることがある。

（履修料）
第５５条

科目等履修生は，別表５に定める入学検定料，入学金及び履修料を納入しなければならない。

（科目等履修生の証明書）
第５６条

科目等履修生で，履修科目の試験に合格した者に対しては，第４２条に定める規定を準用し，単位修得証明書を授与する。
（外国人留学生）
第５７条

第２５条に定める入学資格を有する外国人で，本大学に入学を志願する者があるときは，選考の上，外国人留学生として入学を許可することができる。
２

外国人留学生に関して必要な事項については，別に定める。
（特別研究生）第５７条の２

本大学において，他の大学又は短期大学（外国の大学又は短期大学を含む。
）との協議により，当該大学等の学生に特別研究生として本大学の指定する教授等の指導を受けさせることがある。
２

特別研究生に関して必要な事項については，別に定める。
（特別聴講学生）

第５８条

本大学において，他の大学又は短期大学（外国の大学又は短期大学を含む。
）との協議により，当該大学等の学生に特別聴講学生として本大学の授業科目を履修させることがある。
２

特別聴講学生に関して必要な事項については，別に定める。
（規定の準用）第５９条

研究生及び特別研究生については，本章に規定する場合のほか，第１５条，第１６条，第２０条，第４２条，

第４３条，第４４条及び第４５条を除き，一般学生の規定を準用する。
２

科目等履修生及び特別聴講学生については，本章に規定する場合のほか，第１５条，第１６条及び第４５条を除き，一般学生の規定を準用する。

３

外国人留学生については，第５７条に規定するもののほかは一般学生の規定を準用する。
（公開講座）

第５９条の２
２

社会人の教養を高め，文化の向上に資するため，本大学に公開講座を開設することができる。

公開講座に関して必要な事項については，別に定める。
第１１章

学生寮

（学生寮）
第６０条
２

本大学に，学生寮を置く。

学生寮に関する規程は，別に定める。

― 21 ―

東京都市大学学則付
１

則（令和２年３月１３日）

この学則は，令和３年４月１日から施行する。ただし，令和２年度以前に入学した者については，従前どおりとする（一部変更（第４条，第２０条，第４５条，第１８条別表１，第４条の２別表６））。

２

環境学部及びメディア情報学部の収容定員は，第４条の規定にかかわらず，令和３年度から令和５年度までの間は，次のとおりとする。
学

部

環境学部

学

科

令和３年度

令和４年度

令和５年度

環境創生学科

３６０

３６０

３６０

環境経営システム学科

３００

３２０

３４０

計
メディア情報学部

６６０

６８０

７００

社会メディア学科

３６０

３６０

３６０

情報システム学科

３７０

３８０

３９０

７３０

７４０

７５０

計
付

則（令和２年５月２８日）

この学則は，令和３年４月１日から施行する。ただし，令和２年度以前に入学した者については，従前どおりとする（一
部変更（第４６条別表３））。
付則（令和３年２月１６日）

この学則は，令和３年４月１日から施行する。ただし，令和２年度以前に入学した者については，第３２条，第３３条及び第３４条の変更を除き従前どおりとする（一部変更（第１５条，第１６条，第３２条，第３３条，第３４条，第１８
条別表１，第２０条別表２））。
付

則（令和４年２月１５日）

この学則は，令和４年４月１日から施行する。ただし，令和３年度以前に入学した者については，従前どおりとする（一
部変更（第１５条，第１８条別表１，第２０条別表２，第４条の２別表６））。
付
１則（令和４年３月２３日）

この学則は，令和５年４月１日から施行する。ただし，令和４年度以前に入学した者については，従前どおりとする（一部変更（第４条，第１４条，第１５条，第１６条，第２０条，第２０条の３，第４５条，第１８条別表１，第２０条
別表２，第４６条別表３，第４条の２別表６））。

２

デザイン・データ科学部デザイン・データ科学科の収容定員は，第４条の規定にかかわらず，令和５年度は１００名，
令和６年度は２００名，令和７年度は３００名とする。
付則（令和５年２月１７日）

この学則は，令和５年４月１日から施行する。ただし，令和４年度以前に入学した者については，従前どおりとする（一
部変更（第１条の２，第４条の４，第１０条，第１１条，第１４条，第１５条，第１８条，第１８条の２，第２７条，第３８条，第４０条，第４１条，第４５条，第１８条別表１，第２０条別表２，第４条の２別表６），追加（第１条の３，第４条の３），削除（第３７条，第３９条））。
付則（令和５年５月２９日）

この学則は，令和６年４月１日から施行する。ただし，令和５年度以前に入学した者については，従前どおりとする（一
部変更（第４６条別表３））。
付

則（令和６年２月２２日）

この学則は，令和６年４月１日から施行する。ただし，令和５年度以前に入学した者については，従前どおりとする（一
部変更（第１４条，第１５条，第１８条別表１，第２０条別表２，第４条の２別表６），追加（第５９条の２））。

― 22 ―

東京都市大学学則

別表１

教育課程，授業科目の単位数及び授業時間数（学則第１８条）（省略：該当する学部学科の教育課程表頁を参照）

別表２

教育職員免許状を取得するための教科及び教職に関する科目（学則第２０条）（省略：該当する学部学科の教職課程教育課程表頁を参照）

別表３

入学検定料，入学金及び授業料（学則第４６条）
科

目

学

部

金

額

入学検定料

全

学

部

３５,０００円

入

全

学

部

２５０,０００円

学 金

理

工

学

部

建築都市デザイン学部

授

業 料

情

報

環

境

工

学

部

学

部

メディア情報学部

１,５１２,０００円

１,３２６,０００円

デザイン･データ科学部

別表４科

都 市 生 活 学 部

１,２３０,０００円

人

１,２１２,０００円

間

科

学

部

研究生の入学検定料，入学金及び授業料（学則第５０条）
目

金

額

入学検定料

６,０００円入

学 金

６,０００円

授

業 料

別表５
科

半期分

２７０,０００円

科目等履修生の入学検定料，入学金及び履修料（学則第５５条）
目

金

額

入学検定料

１２,０００円

入学 金

１０,０００円

履

修 料

１単位につき

１２,０００円― 23 ―

備考

大学入学共通テストの成績のみを利用する場合は，１８,０００円

東京都市大学学則

別表６

人材の養成及び教育研究上の目的（学則第４条の２）

学部

学科

理工学部

機械工学科

機械システム工学科

電気電子通信工学科

医用工学科

応用化学科

原子力安全工学科

自然科学科

建築都市デザイン学部

建築学科

都市工学科

人材の養成及び教育研究上の目的
教育理念である「理論と実践」のもと，理工学に関する深い専門性，幅広い教養，豊かな
国際性，多様なコミュニケーション能力及び高い倫理観を涵養し，これらの学びを統合させることによって，社会に変革をもたらすための問いを生み出し，社会課題の解決に果敢に挑戦していく研鑽を積むことで，未来を切り拓く探究心，判断力及び実行力を持つ人材の養成を目的とする。
機械工学の専門知識の修得と実践的学習を通して，工業が自然や人間社会に及ぼす影響に興味と関心を持ち，問題の発見から解決に至る一連の流れを創造して，もの作りができる
能力と，社会の多様な問題を解決するためのコミュニケーション能力を向上させること
で，社会変革を担える人材の養成を目的とする。
ものづくり，機械工学，電気工学，制御工学の基礎を幅広く学修し，機械システムを設計する実践的な経験を積むことにより，理論的裏付けを持った実践と協働によって次代の多様な社会的要請に応じた機械システムを構築できると同時に，教養，語学力，国際的思考を有し，社会を担う気概と倫理観を持った技術者の養成を目的とする。
電気電子通信工学の基礎となる知識を十分に修得した上で，幅広く専門知識を身に付け，さらに学生実験や卒業研究を通して実践的な経験を積むことにより，進化する社会の中で技術者として生き抜く力を養い，現実に即した発想のもと身に付けた知識に基づく理論的裏付けを持った実践によって多彩かつ柔軟に応用できる人材の養成を目的とする。
工学分野と医学分野の知識及びその活用に必要な基本知識と技能をバランスよく修得し，それらの知識と技能を有機的に融合させて医療及び福祉に貢献する機器や技術の研究開発を実践できる人材，さらには多様な知識を適切に活用して問題の発見と解決ができ，社会の変化に柔軟に対応できる人材の養成を目的とする。
応用化学に関する系統的な学修，すなわち物質の構造や性質に関連する化学の様々な基礎知識を修得し，化学をベースに新しい物質を創成・利用するための基礎から応用までの専
門知識について理解を深め，先進的な研究活動の経験を積むことによって，機能性材料開発，クリーンエネルギー，環境浄化，省資源などの分野で広く活躍できる能力をそなえた人材の養成を目的とする。
カーボンフリー電源である原子力エネルギー利用のさらなる安全性向上と発電以外の応用技術創造のために，原子核や原子力安全に関する正しい理論の学修と，放射線の取扱いに関する実務を交えた学修によって，原子力・放射線分野の理論及び技術を修得し，高度で専門的な能力を有する技術者の養成を目的とする。
物理学，化学，生物学，地球科学，天文学及び数学といった自然科学に関する幅広い教育と研究を行うことで，総合的見識，健全な判断力及び理学の発展に寄与する調査分析能力を醸成させるとともに，複雑化し多様化する社会と科学の間の架け橋となり，人類の持続可能な進歩や福祉に貢献する人材の養成を目的とする。
建築，社会基盤施設から都市デザインまでをフィールドとして，建築都市の諸問題を解決して，持続的な建築・都市の創造・再生を実現するための学問追求という教育理念に基づ
き，現実に即したアイディアと理論的裏付けのあるデザインにより，建築や都市に対する社会の要請に対応できる高い能力をそなえた人材の養成を目的とする。
科学技術が高度に発展した現代において，歴史・文化を踏まえた上で都市・地域を再生し，人間生活や社会機能の高度化・複雑化に対応でき，自然環境と調和できる建築・都市を実現するために，人間としての幅広い教養，建築学に係わる総合的な基礎能力及び応用能力を培い，広く社会の発展に貢献できる建築設計者・建築技術者の養成を目的とする。
工学の基礎力及びシビルエンジニアリングに関する実務の理解・デザイン能力を含む総合
的問題解決能力をそなえた，社会の中核となる人材を育成すること，並びに人間―自然環
境―社会システムの健全かつ持続的な共生関係を理解し，安全で快適な都市環境の実現に向けて，都市の構築・維持管理，都市環境の改善・創造，及び災害に強い都市づくりに貢献できるエンジニアの養成を目的とする。

― 24 ―

東京都市大学学則

学部

学科

情報工学部

情報科学科

人材の養成及び教育研究上の目的
高度に発達した情報技術を基盤とした豊かで持続可能な社会の実現に向けて，情報工学に関する基礎から応用までの知識や技術を体系的に身に付けるとともに，それらを現実の問題に適用して解決できる能力を有し，社会が要請する情報システムやサービスを実現して国際社会で活躍できる人材の養成を目的とする。
情報科学に関する専門知識と応用能力を兼ね備え，技術を総合的に活用したシステムとしてのコンピュータの開発能力を持ち，社会の要請に応えるべく，問題の本質を積極的に解決する能力を身に付けているだけでなく，コンピュータが豊かな社会に貢献するための倫
理観をも身に付けている人材の養成を目的とする。

知能情報工学科

人工知能や人間の知能など様々な知能を統合・活用しながら，IoT 技術でビッグデータを収集でき，データサイエンスを駆使して分析し，その結果から解決案や新しい製品，仕組
みをデザインし，それを社会に送り出すマネジメント能力を通じて，超スマート社会にイ
ノベーションを起こすことのできる総合的技術者の養成を目的とする。
グローバルな視野のもと，地域から地球規模に及ぶ環境問題を科学的に捉え，自然環境と都市環境を調和させることで持続可能な未来社会を創造し，政策科学に立脚した経済シス
テムを環境調和型に転換することによって，カーボンニュートラルの実現，ひいては循環型で持続可能な社会の構築に貢献できる人材の養成を目的とする。

環境創生学科

持続可能な社会の基盤である生態環境，都市環境及びそれらの相互関係性を理解させるとともに，劣化した自然環境の保全・復元・創造や人間社会にとって安全で快適な都市空間の創造についての理念と方法論を修得させることによって，実社会において持続的な環境を創生できる専門家の養成を目的とする。
気候変動，廃棄物問題，大気と水の汚染，生物多様性の消失などの現在直面する地球環境
問題は，人間の日常生活と事業活動が原因で発生している。このような問題に対処するた
めに，環境経営と環境政策を基軸とする教育と研究を推進し，循環型で持続可能な社会の実現に向けた提案や実践を行うことができる人材の養成を目的とする。

環境学部

環境経営システム学科

メディア情報学部

社会メディア学科

情報システム学科

デザイン･
データ科学部

デザイン・
データ科学科

都市生活学部

都市生活学科

人間科学部

人間科学科

人間と情報通信技術の調和による，より良い社会の実現に向けて，人間社会や，情報通信技術が生み出す新しい情報環境を深く理解した上で，社会的仕組みや情報システムを調査・分析する能力を身に付けるとともに，新しい仕組みやシステムを実現・評価・改善することができる人材の養成を目的とする。
グローバルな諸問題から身近なコミュニケーション問題までを，社会科学的視点から調査分析し，情報メディアを駆使した解決法を編み出し，社会に向けて説得的に提言できる人
材，そのために必要な実践力―リサーチ力，デザイン力，コミュニケーション力―をそなえた人材の養成を目的とする。
人々が幸福に暮らせる自然環境・社会環境を維持発展していく基盤として，多様なニーズに応える安全で安心な情報システムの実現に向けた諸課題に取り組むことで，優れたシステムを作り上げるとともに，その必要性を戦略的に提言・説明し実現に向けマネジメント
できるアセスメント力を持った人材の養成を目的とする。
定量・定性の両方のデータ科学に関する知識と技術に裏付けられた批判的思考力と論理的思考力，そしてグローバルリテラシーの涵養により，世界のあらゆる「もの」と「こと」を読み解く能力を修得させる。その上で，実社会における多種多様な課題を解決するために，新たな「もの」と「こと」を具体的に，構想・設計・構築，すなわち、デザインできる実践的な専門力を持つ人材の養成を目的とする。
都市の経営とデザインに関する企画力を有し，事業の推進及び管理運営を担う構想力・実践力を兼ね備え，都市に関する豊富な知見と国際人として活躍できるコミュニケーション
スキルを活用して，魅力的で持続可能な都市生活の創造に資する人材の養成を目的とする。
人間・社会・文化・環境の持続可能な発展に様々な学問の総合をもって取り組む人間科学の理念に基づき，「教育・保育」「発達・心理」「保健・医療」「福祉」「環境」「文化」を含む多様な領域について総合的，複眼的に理解し，現代社会の抱える様々な課題の解決に貢献できる豊かな感性としなやかな知性をそなえた学際性と専門性を持つ，自立した人材の養成を目的とする。

― 25 ―

― 26 ―

関係規程
１．東京都市大学 学位規程
制

定

最新改正

昭和４１年

４月

令和

４月 １日

６年

１日

東京都市大学 学位規程
（趣旨）
第１条

この規程は、東京都市大学（以下「本学」という。）において授与する学位の種類、論文・特定課題研究報告書審査の方法、最終試験及び学力の確認の方法、その他学位に関し必要な事項を定めるものである。
（学位及び専攻分野の名称）
第２条

本学において授与する学位は、学士、修士及び博士とし、次の区分により、専攻分野の名称を付記するものとする。
学位

専攻分野の名称

学士

工学
理学
環境学
社会情報学
情報学
学術
都市生活学
人間科学

修士

工学
理学
環境情報学
環境学
都市生活学

博士

工学
理学
環境情報学
都市生活学

２

前項に規定するもののほか，本学が適当と認めた場合には，博士の学位に付記する専攻分野の名称を学術とすることができる。

（学位授与の基準）
第３条
２

学士の学位は、本学所定の課程を修め、本学を卒業した者に授与する。

修士の学位は、広い視野に立って精深な学識を修め、専攻分野における研究能力又はこれに加えて高度の専門性が求められる職業を担うための卓越した能力を有する者に授与する。

３

博士の学位は、専攻分野について、研究者として自立して研究活動を行い、又はその他の高度に専門的な業務に従事するに必要な高度の研究能力及びその基礎となる豊かな学識を有する者に授与する。
（学位授与の要件）

第４条

学士の学位は、東京都市大学学則の定めるところにより、修業年限を充たして所定の単位を修得し、当該学部教授会の議を経て卒業した者に授与する。
２

修士の学位は、東京都市大学大学院学則（以下「大学院学則」という。
）の定めるところにより、大学院研究科の博士前期課程に所定の期間在学して、30 単位以上を修得し、かつ必要な教育・研究指導を受けた上、本学大学院の行う修士論文の審査及び最終試験に合格し、博士前期課程を修了した者に授与する。

― 27 ―

関係規程

３

前項の規定において、各専攻で特定課題研究報告書の提出を認められた者にあっては、大学院研究科の博士前期課程に所定の期間在学して、30 単位以上を修得し、かつ必要な教育・研究指導を受けた上、本学大学院の行う特定課題についての研究成果等の審査及び最終試験に合格し、博士前期課程を修了した者に授与する。

４

博士の学位は、大学院学則の定めるところにより、大学院研究科の博士後期課程に所定の期間在学して、24 単位以上を修得し、かつ必要な研究指導を受けた上、本学大学院の行う博士論文の審査及び最終試験に合格し、博士後期課程を修了した者に授与する。

５

博士の学位は、前項に規定するもののほか、本学に学位論文を提出して、その審査に合格し、学力試験により、大学院博士後期課程修了者と同等以上の学力を有することを確認された者にも授与することができる。

６

第４項の規定にかかわらず、大学院学則の定めるところにより、大学院総合理工学研究科共同原子力専攻博士後期課程にあっては、所定の期間在学して、必要な研究指導を受けた上、本学大学院の行う博士論文の審査及び最終試験に合格し、博士後期課程を修了した者に博士の学位を授与する。
（学位請求の手続）

第５条

博士前期課程において、学位論文又は特定課題研究報告書を提出しようとする者は、在学期間中に学位請求書を指導教員を通じて学長に提出するものとする。
２

博士後期課程において、学位論文を提出しようとする者は、在学期間中に学位請求書を指導教員を通じて学長に提出す

るものとする。
３

前条第５項の規定により博士の学位を請求する者は、あらかじめ当該研究科委員会の承認を得た上で、学位請求書、論文の内容の要旨、履歴書及び別に定める論文審査料を添え、学位論文を学長に提出しなければならない。
（学位論文・特定課題研究報告書）

第６条

学士の論文は正編１部、修士の論文又は特定課題研究報告書は正編１部及び写２部、博士の論文は正編１部及び写４部とし、自著であることを要する。ただし、参考論文を添付することができる。
２

審査のため必要があるときは、審査委員会は、論文又は特定課題研究報告書の訳文、模型又は標本等を提出させることができる。
（学位論文・特定課題研究報告書の審査、最終試験及び学力の確認）

第７条

修士及び博士の論文・特定課題研究報告書の審査、最終試験及び学力の確認は、大学院学則第２３条に定める審査委

員会がこれを行う。
２

最終試験は、論文又は特定課題研究報告書を中心として、これに関連のある科目及び外国語１種類について行う。

３

試験は、口頭又は筆答あるいはこの両者の方法によって行うことができる。

４

第４条第５項に基づく学力の確認は、試問の方法により行うものとし、試問は、口頭及び筆答により、専攻学術に関し、本学大学院博士後期課程を修了した者と同等以上の学力を有することを確認するために行い、外国語については１種類を課するものとする。

５

審査委員会は、前項の規定にかかわらず、学位を請求する者の経歴及び提出論文以外の業績を審査して、試問の全部又は一部を行う必要がないと認めたときは、当該研究科委員会の承認を経て、その経歴及び業績の審査をもって、試問の全部又は一部に代えることができる。

６

環境情報学研究科東京都市大学・エディスコーワン大学国際連携環境融合科学専攻にあっては、本学及びエディスコー
ワン大学の教員をそれぞれ１名以上含むように審査委員会を構成するものとする。
（専攻内判定）第７条の２

博士後期課程において、当該研究科の専攻主任は、審査委員会の審査結果に基づき、当該専攻の博士論文指導教

員会議に諮って学位を授与するか否かを判定する。
２

当該指導教員会議の成立は、構成員の４分の３以上の出席を要し、判定は、無記名投票によって行い出席者の３分の２以上の賛成をもって可とする。ただし、会議に出席することのできない構成員は、委任状又は文書をもって出席者とみなし、判定に加わることができる。
（審査期間）

第８条

修士の論文又は特定課題研究報告書は在学期間中に提出させ、その審査及び最終試験は在学期間中に終了するものとする。

― 28 ―

関係規程２

博士の論文の審査、最終試験及び学力の確認は、論文を受理したのち、１年以内に終了しなければならない。ただし、特別の事由があるときは、当該研究科委員会の議を経て、その期間を１年以内に限り延長することができる。
（研究科委員会への報告）

第９条

審査委員会は、論文・特定課題研究報告書の審査、最終試験及び学力の確認を終了したときは、その結果の要旨に学位を授与できるか否かの意見を添え、当該研究科委員会に文書で報告しなければならない。
２

審査委員会は、論文・特定課題研究報告書の審査の結果、その内容が著しく不良であると認めたときは、最終試験及び学力の確認を行わないことができる。この場合には、審査委員会は前項の規定にかかわらず、最終試験及び学力の確認の結果の要旨を添付することを要しない。
（研究科委員会の議決）

第１０条
２

当該研究科委員会は、前条の報告に基づいて審議し、学位を授与すべきか否かを議決する。

前項の議決には、大学院研究科委員会運営規程の規定にかかわらず、委員総数の３分の２以上の出席を要する。ただし、出張又は休職中のため出席することができない委員は、委員の数に算入しない。

３

学位を授与し得るものとする議決には、出席委員の３分の２以上の賛成を要する。
（学位の授与）第１１条

学長は、前条の議決に基づき、学位を授与すべき者には、所定の学位記を授与し、学位を授与できない者には、その旨を通知する。
（学位の名称の使用）
第１２条

学位の授与を受けた者が、学位の名称を用いるときは、授与大学名を付記するものとする。

（学位論文要旨の公表）
第１３条

本学は、博士の学位を授与したときは、学位を授与した日から３月以内に、当該論文の内容の要旨及び論文審査の結果の要旨をインターネットの利用により公表しなければならない。
（学位論文の公表）
第１４条

本学において、博士の学位を授与された者は、学位を授与された日から１年以内に、当該論文の全文を、「東京都

市大学審査学位論文」と明記して公表しなければならない。ただし、既に公表したときは、この限りでない。
２

前項の規定にかかわらず、博士の学位を授与された者は、やむを得ない事由がある場合、本学の承認を受けて、当該論文の全文に代えてその内容を要約したものを公表することができる。この場合において、本学は、その論文の全文を求めに応じて閲覧に供する。

３

博士の学位を授与された者が行う前２項の規定による公表は、本学が協力し、インターネットの利用により行う。
（学位授与の取り消し）

第１５条

学位を授与された者が次の各号の一に該当する場合は、学長は、当該学部教授会又は当該研究科委員会の議を経て、学位の授与を取り消し、学位記を還付させ、かつ、その旨を公表する。
(1) 不正の方法によって学位を受けた事実が判明したとき。
(2) 名誉を汚す行為があったとき。
２

学位を授与された者から学位を返上する申し出があった場合は、学長は、当該学部教授会又は当該研究科委員会の議を経て、学位の授与を取り消すことができる。なお、学位の授与を取り消したときは、学長は、学位記を還付させ、かつ、その旨を公表する。

３

当該学部教授会又は当該研究科委員会において、前２項の議決を行うには、教授会運営規程及び研究科委員会運営規程の規定にかかわらず、委員総数の３分の２以上の出席を必要とし、かつ、出席委員の４分の３以上の賛成を要する。第 10条第２項のただし書きの規定は、この場合に準用する。
（学位記の再交付）

第１６条

学位記の再交付を受けようとするときは、その理由を記載した申請書に所定の手数料を添えて、学長に願い出なければならない。
（登録）第１７条

本学が博士の学位を授与したときは、学長は、授与した日から３月以内に文部科学大臣に報告し、学位簿に登録の手続をとらなければならない。

― 29 ―

関係規程（学位記の様式）
第１８条

学位記の様式は、別表のとおりとする。ただし、環境情報学研究科東京都市大学・エディスコーワン大学国際連携

環境融合科学専攻にあっては、学位記の様式をエディスコーワン大学と締結する協定書等において、定めるものとする。
（規程の改廃）第１９条

この規程の改廃は、各学部教授会、各研究科委員会及び大学協議会の議を経て、学長が行う。
［別表：省略］

付 則（令和４年７月１８日）
この規程は、令和５年４月１日から施行する。ただし、令和４年度以前に入学した者については、従前どおりとする。
（一部変更（第２条））。
付 則（令和４年１２月１２日）
この規程は、令和５年４月１日から施行する。ただし、令和４年度以前に入学した者については、従前どおりとする。
（一部変更（第４条，第５条，第５条２項））。
付 則（令和５年６月１９日）
この規程は、令和５年５月１日から施行する。（一部変更（第 1５条，第１５条２項，第１５条３項））。
付 則（令和６年２月１９日）
この規程は、令和６年４月１日から施行する。ただし、令和５年度以前に入学した者については、従前どおりとする。
（一部変更（第 1８条））。

― 30 ―

関係規程

２．東京都市大学 認定留学に関する規程
制

定

平成２４年９月１３日

東京都市大学 認定留学に関する規程
（趣旨）
第１条

この規程は、東京都市大学における認定留学制度に関して、必要な事項を定めるものとする。

（認定留学の定義）
第２条

この規程において「認定留学」とは、海外にある外国の大学において教育を受けることを教育上有益と認め、留学期

間を在学期間に算入することができる制度をいう。
２

前項の「外国の大学」とは、学位授与権を有する外国の大学及び大学院、又は、本学の教授会若しくは研究科委員会（以下、「教授会等」という。
）が認めた教育機関をいう。
（出願資格）

第３条

本学学部生及び大学院生とする。ただし、学部生は、本学に１年以上在学していなければならない。

（出願手続）
第４条

認定留学を希望する学生は、原則として出国の３ヶ月前までに、次の書類を所属する学部長又は研究科長（以下、「学部長等」という。
）に提出しなければならない。
(1) 認定留学願(2) 留学計画書(3) 推薦書（クラス担任、指導教員又は教務委員）(4) 同意書（保護者又は保証人）(5) 留学先大学の受入承諾書又はそれに相当する書類(6) 留学先大学の履修要覧、シラバス(7) 語学能力を証明する書類(8) その他学部長等が必要と認める書類（認定留学の許可）
第５条

認定留学の許可は教授会等の議を経て、学長が行う。

（認定留学の期間等）
第６条

認定留学の期間は、半年間又は１年間とする。

２

認定留学の期間は、在学期間に算入することができる。

３

認定留学の始期は、原則として４月又は、９月とする。
（終了手続）

第７条

認定留学を終了し帰国した学生は、帰国の日から１ヶ月以内に、次の書類を所属する学部長等に提出しなければならない。
(1) 留学終了届（パスポートの写しを添付）(2) 単位認定願(3) 留学先大学が発行した履修科目の成績証明書又はこれに準ずるもの(4) 留学先大学が発行した履修科目の時間数又は単位数を証明する書類(5) その他学部長等が必要と認める書類― 31 ―

関係規程（単位認定）
第８条

認定留学期間に修得した単位の認定は、学則第４３条又は、大学院学則第１６条第３項の規定に準ずるものとする。

（科目履修上の特別措置）第９条

認定留学を許可された学生が通年授業科目を履修する場合、出国年度前期に履修していた科目を次年度後期に継続履修できるものとする。
２

前項に定める特別措置を希望する学生は、出国前に「継続履修願」を所属する学部長等に提出しておかなければならない。

３

所属する学科、専攻の研究指導を要する科目等については、科目担当教員の承諾を得て、学部長等の許可を受けた場合、認定留学中も当該科目の学修を行うことにより、履修したものとみなすことができる。
（認定留学中の授業料等）

第１０条

認定留学期間における本学の授業料等は、全額納入しなければならない。

（認定留学許可の取消し）
第１１条

次の各号の一に該当する場合、教授会等の議を経て、学長が認定留学を取り消すものとする。

(1) 提出書類に虚偽の記載があった場合(2) 学生査証が得られなかった場合(3) 学生としての本分に反した場合(4) 修学の成果があがらないと認められる場合（規程の改廃）第１２条

この規程の改廃は、国際委員会、教務委員会、各教授会、共通教育部会議及び各研究科委員会の議を経て、学長が行う。

付則（平成２４年９月１３日）

この規程は、平成２５年４月１日から施行する。

― 32 ―

関係規程

３．東京都市大学 学生の懲戒に関する規程
制

定

平成２７年１月１９日

最新改正

平成３０年９月１０日

東京都市大学 学生の懲戒に関する規程
（趣旨）
第１条

この規程は、東京都市大学学則及び東京都市大学大学院学則に規定する懲戒に関して、必要な事項を定めるものと

する。
（適用等）
第２条
２

この規程は、本大学及び本大学院に在籍する学生に適用する。

学生には、研究生及び科目等履修生等を含む。

（懲戒の種類）第３条

懲戒の種類は、次の各号に定めるとおりとする。

(1) 譴責 学生の行った非違行為を戒め、事後の反省を求めるため反省文を徴するとともに、将来にわたってそのようなことのないよう、口頭及び文書により説諭すること。
(2) 停学 無期又は一定の期間、出校を認めず、学生の教育課程の履修及び課外活動を禁止すること。
(3) 退学 本学における修学の権利を剥奪し、学籍関係を一方的に終了させること。
（教育的措置）第４条

学長は、前条に定める懲戒のほか、懲戒に至らないと判断した行為に対し、当該行為の反省を促すための教育的措置を行うことができる。
２

教育的措置は、学長の委任を受けた者が厳重注意を口頭により行うことをいう。

３

学長は、前項の措置に加えて、反省文の提出、奉仕活動等を命ずることができる。

（試験等において不正行為を行った者への懲戒）第５条
２

大学内で実施される試験等における不正行為は、懲戒の対象となる。

懲戒の対象となる具体的な行為や処分内容は別に定め、あらかじめ学生に周知するものとする。

（大学内外において非違行為等を行った者への懲戒）第６条
２

大学内外における非違行為等は、懲戒の対象となる。

懲戒の対象となる具体的な行為は別表1のとおりとし、当該事案の内容に応じ、次の各号を総合的に勘案して懲戒処分を量定する。
(1) 原因行為の悪質性(2) 結果の重大性(3) 本学における過去の非違行為の有無(4) その他、日頃の学修態度や非違行為後の対応等（学業不振等で成業の見込みのない者への懲戒）第７条
２

学業不振で成業の見込みのない者は、懲戒の対象となる。

懲戒の対象となる具体的な状況は別表2のとおりとし、処分内容は当該事案の内容に応じて決定する。

（報告の手続）第８条

本学教職員が第４条､第５条、第６条及び第７条に該当する行為を発見した場合は､当該事案に係る担当事務局（以下｢担当事務局｣という｡）に報告しなければならない｡― 33 ―

関係規程

２

担当事務局は､速やかに学長､当該学生の所属する学部、研究科の長及び学科等主任､関係部署又は関係者に報告するものとする｡（懲戒行為の確認）
第９条

学長は､学生の懲戒等の対象となりうる事案について、調査委員会を設置し、当該学生及び当該事案に係る関係者立

ち会いの下で､状況又は事実関係の確認を行うものとする｡なお、担当事務局は、調査委員会設置の要否に関わらず、先行して当該学生及び当該事案に係る関係者立ち会いの下で､状況又は事実関係の確認を行うことができる｡
２

調査委員会は、次の各号に掲げる委員をもって構成する。

(1) 当該学生の所属するキャンパスの副学生部長(2) 当該学生の所属する学部、研究科の教務委員長(3) 担当事務局職員(4) その他学長が必要と認める者
３

調査委員会は、必要があると認めた場合は、委員以外の者を出席させることができる。

４

調査委員会は、確認した内容の調書を作成し､学長に報告するものとする｡（懲戒処分の検討）
第１０条
２

学長は､懲戒処分を決定するに当たって､懲戒委員会を設置し、懲戒処分案を検討させるものとする｡

懲戒委員会は、次の各号に掲げる委員をもって構成する。

(1) 学長が指名する副学長(2) 学生部長(3) 教務委員長(4) その他学長が必要と認める者
３

懲戒委員会に委員長を置き、前項第1号の委員があたる。

４

委員長は、懲戒委員会を招集し、その議長となる。

５

委員長は、必要があると認めた場合は、委員以外の者を出席させることができる。

６

懲戒委員会は､第3条に定める懲戒に付随して､相応の処分案を作成し､学長、当該学生の所属する学部、研究科の長及び学科等主任に報告するものとする｡（懲戒処分の決定）
第１１条

懲戒処分の決定は､懲戒委員会がまとめた懲戒処分案について､当該学生の所属する学部教授会又は研究科委員会で審議した上で､大学協議会の議を経て､学長が行う｡
２

奨学金等の受給あるいは受給資格を有している学生が懲戒処分を受けた場合､その権利･資格を取り消される場合があるものとする｡（懲戒処分の言い渡し）
第１２条

学長は､懲戒処分の決定後､当該学生に対して速やかに懲戒処分の言い渡しを行うものとする｡

２

懲戒処分の言い渡しは､学長の委任により、学長名での処分内容を学部、研究科の長等が行う場合がある｡

３

担当事務局は､懲戒処分の内容を当該学生の保証人に対して通知しなければならない｡（懲戒処分の学内公示）
第１３条
２

担当事務局は、懲戒処分の言い渡し後、速やかに学内の所定の場所に懲戒処分内容を公示しなければならない。

前項の公示期間は、1週間以上とする。

（停学の解除）第１４条

懲戒処分を行うに当たって懲戒委員会は､停学処分期間中の学生において停学を解除する相当の理由が生じたと認められたときは､学長に意見を上申することができるものとする｡
２

学長は､前項の上申に基づき､第10条､第11条及び第12条を準用して､停学を解除することができる｡― 34 ―

関係規程（自宅待機）
第１５条

学長は､更なる非違行為を未然に防ぐため、学生の懲戒等の対象となりうる事案を行った学生に対し、懲戒処分が決定するまでの間、自宅待機を命ずることができる。
２

学長は､自宅待機を命じた学生に、出校を認めず､学生の教育課程の履修および課外活動を禁止することができる。

３

自宅待機の期間は、停学期間に含めるものとする。

（不服申立て）第１６条 懲戒処分を受けた学生は、懲戒処分を言い渡した日の翌日から10日以内に、文書により、学長に対し、不服申立てをすることができる。
２

学長は、不服申立てを受理したときは、不服申立てを却下する場合を除き、懲戒委員会の議を経て、速やかに再調査の要否を決定しなければならない。
３

学長が不服申立てを却下する場合、又は、再調査の必要がないと決定した場合は、速やかに当該学生に通知するものとする。
４

第２項において、学長が再調査の必要があると決定した場合は、第9条から第13条までを準用する。

５

不服申立ては、懲戒処分の効力を妨げないものとする。

（雑則）
第１７条 この規程に定めるもののほか必要な事項は､大学協議会の議を経て､学長が定める｡（規程の改廃）第１８条 この規程の改廃は､大学協議会の議を経て､学長がこれを行う｡

付則（平成３０年９月１０日）

この規程は、平成３０年９月２１日から施行する。

― 35 ―

関係規程

東京都市大学 学生の懲戒に関する規程
別表１

大学内外における非違行為等とする具体的事例（第 6 条）
懲戒処分
停学
区分

懲戒の対象となる具体的な行為の例

譴
責

6
ヶ
月
未
満

6
ヶ
月
以
上

退
学

○

殺人、強盗、強制性交等の凶悪な犯罪行為または犯罪未遂行為
傷害行為

○

○

薬物犯罪行為

○○

窃盗、万引き、詐欺、他人を傷害するに至らない暴力行為等の犯罪行為
わいせつ行為（公然わいせつ、痴漢、覗き見、盗撮行為、わいせつ物頒布、その他の迷惑行為を含む）ストーカー行為（ストーカー行為等の規制等に関する法律第２条、第３条規定の行為）

教
育
的
措
置

○

○

○

○

○

○

○

○

○

○

○

○

○

○

コンピュータまたはネットワーク等の悪質な不正使用（1）犯罪行為(成績表等の公文書及び私文書の改ざん等の不正アクセス、外部システムへの不正アク
セス、ネットワーク運用妨害、伝染性ソフトウェアの持ち込み等)
コンピュータまたはネットワークの不正または不適切な使用(著作権、特許権等の知的財産権の侵害、嫌がらせメール等)

○

○

○

○

○

○

○

○

○

○

本学の知的財産を故意に喪失させる行為（知的財産を無断で提供し、公表し、又は指定された場所から移動する行為、共同研究の遂行又は知的財産の確保を目的とする秘密保持契約に違反する行為、知的財産として保護対象に指定された情報を漏洩する行為等）
その他刑法等刑罰法規に抵触する行為○○

死亡又は高度な後遺症を残す人身事故を伴う悪質な原因行為による交通事故○

人身事故を伴う悪質な原因行為による交通事故（2）交通事故

死亡又は高度な後遺症を残す人身事故を起こした場合で、過失が原因行為による交通○事故（3）学則またはそれに準じて定

○

○

○

人身事故を起こした場合で、過失が原因行為による交通事故○○

学則･各種規程に反する行為

○

○

○

○

○

大学が掲示した通達等に反する行為

○

○

○

○

○

本学の教育研究または管理運営を著しく妨げる暴力行為

○

○

○

○

本学が管理する建造物への不法侵入またはその不正使用もしくは占拠

○

○

○

○

本学が管理する建造物または器物の破壊、汚損、不法改築等

○

○

○

○

○

正当な手続きを行わずに大学の教育･研究施設を不正に利用する行為

○

○

○

○

○

本学構成員に対する暴力行為、威嚇、拘禁、拘束等

○

○

○

○

キャンパス・ハラスメントに該当する行為

○

○

○

○

個人情報の漏えいおよび漏えいにつながる行為

○

○

○

○

○

第三者の誹謗中傷、プライバシーを侵害する行為

○

○

○

○

○

本学の社会的信用を失墜させる行為

○

○

○

○

○

○

○

○

○

○

○

○

○

○

○

○

○

○

○

○

められた規程･規則等に対する違反行為（4）大学の秩序を乱し､教育・研究活動に対する妨害行為（5）人権を著しく侵害する行為（6）学生の本分を逸脱し､本学の名誉を傷つける行為

飲酒を強要し、アルコール飲料の一気飲み等が原因となり死に至らしめた行為
飲酒を強要し、アルコール飲料の一気飲み等が原因となり急性アルコール中毒等の被害を与えた行為（7）その他の非違行為

未成年者と知りながら飲酒または喫煙を強要または助長した行為
反社会的団体の活動を行っており、その活動が他の学生等に影響を及ぼし本学の秩序を乱すものと認められた行為
その他､公序良俗に反する行為― 36 ―

○

関係規程

別表２

学業不振等で成業の見込みがないとする具体的事例（第 7 条）
懲戒処分
停学
懲戒の対象となる具体的な行為の例

譴
責

6
ヶ
月
未
満

6
ヶ
月
以
上

退
学

○

（1）性行不良で改善の見込みがないと認められる者（2）学業不振で成業の見込みがないと認められる者○○（3）正当の理由がなくて出席常でない者○○

代人に受験させた場合

〇

○

○

他人のために答案、メモ等を書いたり、他人に答案、メモ等を書いてもらったりしている場合

○

○

○

○

○

○

持ち込みを許可されていない教科書、参考書、ノート、メモ等を見たと認められる場合

○

○

○

他人の答案を見たと認められる場合

○

○

○

試験等において他人に自己の答案を見せたと認められる場合

○

○

○

不正行為を行っ

言語、動作をもって互いに連絡している場合

○

○

○

た者

教科書、参考書、ノート等を参照してよい場合に、これらを互いに貸借している場合

○

○

○

○

○

○

○

○

○

問題配布後で試験開始の合図がある前、および試験終了後に鉛筆などの筆記用具を手に持っている場合（4）本学が実施する

教
育
的
措
置

その他、試験監督者および出題者が不正と判断する行為(例えばメモ、ノートを机上に置いている場合や所持している場合等)を行った場合
携帯電話やスマートフォンなどの携帯端末を机の上に置いたり、身に着けていたりした場合
論文・レポートの作成等における剽窃、無断引用等の学問的倫理に反する悪質な行為

○

○

○

○

その他不正行為と認められる行為（不正行為を行おうとした者を含む。）

○

○

○

〇

― 37 ―○

― 38 ―

関係規程

４．東京都市大学 授業料等納入規程
制

定

平成

５年１１月１８日

最新改正

令和

５年１０月２７日

東京都市大学 授業料等納入規程（趣旨）
第１条 東京都市大学学則第 46 条及び東京都市大学大学院学則第 43 条に基づく授業料等の納入に関しては、この規程の定めるところによる。
（授業料の納入額）
第２条 授業料の納入額は、学則の定めによるものとする。
２ 編入学、転入学、再入学、転学部又は転学科による入学者の授業料の納入額は、入学、転学部又は転学科を許可された年次の在学生に適用される学則の定めによるものとする。
（納入期限及び分納）第３条 授業料は、原則としてその年度分の全額を４月３０日までに納入するものとする。
２ 授業料は、前学期分及び後学期分の２回に分納することができる。
３ 分納する場合の納入期限は、前学期分を４月３０日までとし、後学期分を１０月２０日までとする。
４ 納入期限が日曜日、国民の祝日に関する法律に定める休日又は土曜日に当たるときは、その前日までとする。
（新たに入学等を許可された者の納入）
第４条 新たに入学等を許可された者の授業料の納入は、前条の規定にかかわらず、入学手続き等の定めによるものとする。
（納入期限の延長）
第５条 経済的な事由あるいは災害の発生、その他やむを得ない事情により、授業料を納入期限までに納入できない者は、願い出により、納入期限の延長を許可する場合がある。
２ 納入期限の延長が認められる期限は、前学期分を７月３１日までとし、後学期分を１月３１日までとする。
（督促）
第６条 この規程に定める納入期限までに授業料が納入されなかった場合は、督促を行う。
２ 督促は、前学期は５月及び７月、後学期は１１月及び１月に行う。
３ 督促は、保証人への督促通知状によって行う。
（休学者の授業料および休学期間中の在籍料）
第７条 東京都市大学学則第 32 条又は東京都市大学大学院学則第 36 条の定めにより休学の許可を得た者（休学者）については、休学期間中の授業料を免除し、その期間の在籍料として学期毎に 6 万円を納入するものとする。
２ 前項にかかわらず、入学した年度の初学期（４月入学は前学期、９月入学は後学期）に休学する場合、当該学期の授業料は減免しない。ただし、東京都市大学学則第 32 条第 3 項又は東京都市大学大学院学則第 36 条第 3 項により休学を許可された者を除く。
（停学者の授業料）
第８条 停学者の停学期間中の授業料は、減免しないものとする。
（再入学の場合の制限）
第９条 削除（未納者の処置）第１０条 授業料を納入期限までに納入しない者（以下、「未納者」という。
）に対しては、次の各号に定める処置を行うものとする。
(1) 成績の無効処理
授業料を納入しない学期の成績は無効とする。

― 39 ―

関係規程(2) 除籍東京都市大学学則第 34 条又は東京都市大学大学院学則第 38 条に基づき、未納者の除籍の判定は、前学期分の未納者は８月３１日、後学期分の未納者は２月２８日をもって行うものとする。
（未納者の在籍期間）
第１１条 未納者が除籍となった場合は、授業料を納入した学期の末日までを、在籍していた期間とする。
２ 休学していた者が復学後の初学期の授業料を納入期限までに納入しない場合は、第 7 条に定める在籍料を納入した学期の末日までを、在籍していた期間とする。
（所管部署）
第１２条 この規程の所管部署は、管財部財務管理課とする。
（規程の改廃）第１３条 この規程の改廃は、大学協議会の議を経て学長の具申により理事長が行う。
付 則（令和５年１０月２７日）
この規程は、令和５年１０月１日から施行する。

― 40 ―

関係規程

５．東京都市大学 情報システム利用規則制

定

平成２６年１月２０日

東京都市大学 情報システム利用規則
（趣旨）
第１条

この規則は、東京都市大学情報基盤センター規程第 11 条に基づき、東京都市大学情報システム（以下「情報システム」という。
）の利用に関する事項を定める。
（利用者の資格）
第２条

情報システムを利用できる者は、次の各号の一に該当する者とする。

(1) 東京都市大学（以下「本学」という。
）の学生及び教職員(2) 本学以外の学校法人五島育英会の教職員(3) その他情報基盤センター所長（以下「所長」という。
）が許可した者（申請）
第３条

利用者は、情報システムの各種サービスを受ける場合、情報基盤センターに申請し、承認を得ることとする。ただし、本学の学生及び教職員は、所定の手続きなしにサービスの一部を教育・研究及び大学運営の枠内で利用できるものとする。
２

利用可能なサービスは別に定める。
（利用の許可等）

第４条

前項の利用者の利用期間は、在学、在籍期間を原則とする。ただし、所長が大学の運用に必要と認めたときは、その期間を延長できる。
２

利用者は、アカウントなどの利用許可を得た情報を第三者に利用させてはならない。
（変更の届出）第５条

利用者は、申請事項に変更があったときは、速やかにその旨を届け出るものとする。

（利用規範）
第６条

利用者は、東京都市大学の情報システムに関する情報セキュリティポリシーの理念を理解し、遵守に努めることとする。
（禁止事項）
第７条

本学における教育・研究及び大学運営以外の利用を禁ずる。

２

文書・画像・ソフトウェア・その他の著作物に対する知的財産権や肖像権等の第三者の権利を犯すことを禁ずる。

３

公序良俗に反する文書・画像・ソフトウェア・その他の情報を公開あるいは仲介することを禁ずる。

４

個人情報保護法、不正アクセス禁止法、及びその他の法律に違反又はそのおそれのある行為に加担することを禁ずる。

５

情報システムに危害を加える行為を禁ずる。

６

情報システムが接続する外部ネットワークの利用規定に違反する行為を禁ずる。

７

その他、本学が不適切と判断した情報を発信又は仲介することを禁ずる。
（違反行為の処置）

第８条

前条の項目に違反する利用については、情報基盤センター運営会議（以下「会議」という。
）、リスク管理委員会、学生部委員会、又は当該設備等の管理者が調査し、差し止めることがある。
２

学生の本分を外れていると認められる行為に関しては、学則に照らして停学・退学等の処分を行うことがある。

３

不適切な利用に起因する損害等の責任は、当該利用者に帰するものとする。

― 41 ―

関係規程（対外的な対処）
第９条

会議、前条に規定する各委員会、又は当該設備等の管理者は、外部からの苦情等に対して調査をした上で、上長の指示に基づき適正な対処を取ることとする。
（その他）
第１０条

この規則に定めるもののほか、情報システムに関して必要な事項は、別に定める。

（規則の改廃）第１１条

付

この規則の改廃は、会議の議を経て所長が行う。

則（平成２６年１月２０日）

１

この規則は、平成２６年４月１日から施行する。

２

この規則の制定により、東京都市大学情報基盤センター利用規則及び東京都市大学情報ネットワーク利用規則を廃止する。

― 42 ―

関係規程

６．東京都市大学の情報システムに関する情報セキュリティポリシー 基本方針
制

定

最新改正

平成２５年２月１８日
令和

５年１０月１日

東京都市大学の情報システムに関する情報セキュリティポリシー 基本方針

(基本理念及び目的)
第１条 情報資産は、東京都市大学（以下「本学」という。
）にとって重要な資産である。本学は教育・研究を理念としており、この理念を達成するため情報資産を保有し、収集、格納、活用という手段に依存している。情報資産が守られなければ、本学の教育・研究活動の停滞、本学に対する信頼の喪失などといった被害を受けたり、加害者となる可能性がある。したがって、教職員、学生、及びすべての関係者が不断の努力をもって、本学の情報資産の機密性、完全性、可用性に配慮し、保全しなければならない。そのために、情報を取り扱う教職員、学生、及びすべての関係者がそれぞれの役割の中で、遵守すべき情報セキュリティ対策の包括的な基準として、「東京都市大学の情報システムに関する情報
セキュリティポリシー」（以下「ポリシー」という。
）を策定し、それに準拠した実施手順等を定め運用することにより、必要な情報セキュリティを確保することとする。
(役割と位置づけ)
第２条 ポリシーにはこの基本方針及び情報セキュリティポリシー対策基準が含まれる。基本方針は情報セキュリティ対策文書の最高位に位置する。情報セキュリティポリシー対策基準は基本方針に基づいて別途定める。また、ポリシーは、本学が保有する情報資産を正しく取り扱うこと、学長を筆頭にすべての構成員に、情報を正しく取り扱うための指針となる役割を持っている。
(見直しと更新)第３条 本学の情報資産を守るためには、常に最新の情報を取得し、適切な物理的・人的・技術的セキュリティが実施されているか定期的に調査・監督を実施しなければならない。改善が必要と認められた場合は、速やかにポリシーの更新を行わなければならない。
(法令等遵守)第４条 情報及び情報システムの取り扱いに関しては、法令及び規則等（以下「関連法令等」という。
）においても規定されているため、情報セキュリティ対策を実施する際には、ポリシーのほかに関連法令等（個人情報保護法、不正アクセス禁止法等）を遵守しなければならない。
(適用対象範囲)
第５条 ポリシーは、「情報資産」を守ることを目的に作成されている。ポリシーにおいて対象とする「情報資産」は、次に掲げるものとする。
(1) 対象となる情報は、電子化された情報すべてとする。
(2) 対象となる情報システムには、情報を電子的に処理するためのハードウェア、 ソフトウェア、ネットワークのほか、運用管理及び保守に必要な電子化された文書も含む。
(適用対象者)
第６条 ポリシーは、第 5 条に掲げる情報及び情報システムを取り扱うすべての構成員に適用する。ここでいう構成員は、
教職員、非常勤講師、学部学生、大学院学生、研究生、科目等履修生、特別聴講学生等の大学構成員と委託業者、来学者等とする。
(評価)
第７条 この基本方針及び情報セキュリティ対策の評価、情報システムの変更、新たな脅威の発生等を踏まえ、ポリシー及びそれに基づく実施手順の点検・評価を定期的に実施して見直しを図ることとする。

― 43 ―

関係規程(用語の定義)第８条 ポリシーにおける用語の定義は、JISQ27000 に準ずる。
(所管部署)
第９条 この基本方針の所管部署は、施設部情報インフラ課とする。
(基本方針の改廃）第１０条 この基本方針の改廃は、情報基盤センター運営会議が発議し、大学協議会の議を経て、学長が行う。

付則（平成 5 年 10 月 27 日）

この基本方針は、令和 5 年 10 月１日から施行する。

― 44 ―

― 45 ―

理工学部
履修要綱
等

理工学部

人材の養成及び教育研究上の目的
カリキュラムポリシー・ディプロマポリシー
履 修 要 綱東京都市大学オーストラリアプログラム（TAP・ATAP）― 46 ―

理工学部：人材の養成及び教育研究上の目的
教育理念である「理論と実践」のもと，理工学に関する深い専門性，幅広い教養，豊か人材の養成及び教育研究上の目的な国際性，多様なコミュニケーション能力及び高い倫理観を涵養し，これらの学びを統合させることによって，社会に変革をもたらすための問いを生み出し，社会課題の解決に果敢に挑戦していく研鑽を積むことで，未来を切り拓く探究心，判断力及び実行力を持つ人材の養成を目的とする。（学則 第４条の２別表６より）理工学部で学ぶ
理工学部長

田中 康寛

大学教育と「理工学」
人間が本質的に持つ知的好奇心や向上心などが現代の文明，文化を生んだ原動力になったといわれています。その文明，
文化を次世代に受け継ぎ，発展させるシステムのひとつに「大学教育」があります。大学では様々な学問の教授が行われるとともに，社会の文明・文化向上に貢献する「研究」が行われています。大学において，学生は学問を学修するだけではなく，学問の成果を社会に還元する研究を経験して社会へ巣立ち，社会の利便性や知的レベルを向上させ，文明と文化のさらなる発展に貢献します。つまり大学とは文明や文化を後世に，より洗練された形で引き継ぐ上で重要な役割を担う機関なのです。大学の学問の分類にはいくつかありますが，大別すれば自然科学（自然現象を研究対象とする：物理学，化学，生物学など），社会科学（社会現象を研究対象とする：法律学，経済学，政治学など），人文科学（人類の文化全般を研究対象とする：文学，歴史学，哲学，など）があります（大辞林）。自然科学の基礎となる理論的研究をする物理学，化学，生物学，地球科学，天文学，数学などは，総称して「理学」と呼ばれます。一方，自然科学を人間社会に役立つ形に応用する技術を学ぶ学問分野は「工学」と呼ばれ，歴史的に見れば，土木工学・機械工学・電気工学などが土台となり，多くの分野に細分化され発展しています。工学と理学は別々の学問分野として区別されてきましたが，科学技術の発展に伴い工学と理学の研究領域は接近し，融合しつつあります。理学の新理論を検証するためには，工学の技術によって開発された装置が必要であり，工学の新技術開発には理学の理論が必要です。つまり工学と理学はそれぞれ補いながら一体となって発展します。そのため，理学と工学を融合させた「理工学」の重要性が高まっています。
理工学部の社会的使命を果たす中での実践教育
理工学部は，産業界との密接な結びつきのもと，社会の要請に応える技術者・研究者を育成するだけではなく，社会に貢献する研究成果を発信する必要があるので，教員が学生や大学院生とともに研究を実施することは，社会的使命でもあります。そのために，学生は教室で学ぶ「理論」を中心とした座学とともに，プロジェクトベースの科目や実験実習科目など，理論を実際に応用する「実践」を経験し，３年生後期の事例研究を経て４年生の卒業研究では，研究活動の一端を担うことになるでしょう。伝統的な実践手法に加えて，情報化，グローバル化が進む社会に適応すべく，様々な資料やデータを基に自ら考え分析し，能動的に学修するアクティブラーニングも展開されます。
「研究」では，これまで誰も行っていないテーマを扱いますので，教科書はありませんし，答えが一つではない課題に直面しますので，答えの導き方を自分で考え工夫して，成果をまとめる経験が必要になります。また，研究を進める過程で複数回にわたる発表の経験を積み，技術者・研究者としての実力が養われます。
「卒業研究」では研究分野の奥深さ，おもしろさを感じるとともに，社会から求められる実践力を身につけ，技術者・研究者として大きく成長できる１年間となるはずです。優れた成果が得られれば，学会で発表するという貴重な経験を積むこともでき，将来への大きな財産になることでしょう。
最近の科学技術の情勢
2020 年に始まったコロナ禍は，私たちの生活や働き方，そして学び方にも大きな変化をもたらしました。一方，持続可能な社会と地球環境の実現に向けた目標（SDGs）が掲げられ，世界各国が国を挙げての取組みを行っています。こうした変化や社会動向に応じる形で，科学技術の進歩は著しく，新しい研究分野が続々と誕生しています。特に近年の生成 AI（人工知能）の普及は，学修方法だけではなく，これまでの常識を根底から覆すような社会変革をもたらす可能性すらあります。つまりこれからの社会では，過去の経験からは全く予測困難な状況が多発するため，どのような状況にも対処できるよう，日頃より問題を発見し解決する力，困難なことに立ち向かう気力を持ち，何事に対しても知的好奇心を持ってチャレンジする姿勢が極めて重要です。本学ではこのような能力を養成するために，「ひらめき・こと・もの・ひと」づくりプ
ログラムを開始しました。ぜひ参加を検討してください。国際共通語として科学技術の共通基盤的概念，数式や専門用語をしっかり身につける努力は不可欠です。これらを身に着けて，世界で活躍できる技術者・研究者を目指してください。

― 47 ―

科目履修と初年次教育

理工学部

理工学部：人材の養成及び教育研究上の目的

東京都市大学の理工学部は，工学分野の教育と研究に長い歴史と実績を有しています。近年の科学技術の進歩と学問分野の多様化に伴い，様々な名称に変化した各学科での学問も，機械工学科，電気工学科，建築学科，土木工学科，電気通信工学科などの基本的な学問分野で培われた基礎学問の上に成り立っています。このため，特に初年次教育においては，科な教育プログラムに並行して，段階的な成長を促す教育プログラムも用意されています。問題点を調査し，考え，それをまとめる，問題解決のためのトレーニングを積む経験を早い段階から味わい，自身の成長につなげてください。学年が進

履修要綱

目選択の自由度が少なく，学科の専門内容に違和感を覚える学生も少なからずいるようです。ただ，上記のような伝統的むと，興味を持つ他学科の授業の履修が可能となる制度もあり，科目の選択の幅を広げることができます。このような制ださい。それでも違和感が解消できない場合には，転学科や転学部が可能な制度を用意しています。
学生生活ならびに卒業生との絆
東京都市大学の理工学部は，前身校である武蔵工業大学の伝統と教育研究における社会的評価を継承し，一世紀におよぶ歴史の上に成り立っています。この歴史は，学修のみならず，学生自身が運営する，伝統あるクラブ活動や，春の体育祭，
秋の東京都市大学世田谷祭など様々なイベントを通して培われてきています。クラブやサークルに加入したり，イベントにも積極的に参加したりすることで，共通の思い出を持つ，学部・学科の枠を超えた友人ができ，卒業後の同級生や同期生，さらに同窓生の一体感につながります。卒業後，仕事の上で接した相手が同窓生であることがわかり，仕事を進める上で大いに役に立った，との卒業生の声を耳にすることは少なくありません。大学生活は，教室での勉学が全てではありません。大学は全国から価値観の異なる同世代の若者が集う場所であり，大学時代はそのような仲間と，共に遊び，語り，議論する経験を通して，お互いが触発され，切磋琢磨することで，新たな自己を発見し成長する貴重な時間です。
理工学部では大学創立以来の卒業生が多くの分野で活躍しています。そのため，就職活動でも卒業生の支援を受ける機会が多くあります。理工学部の就職では個人単位で取り組む就職活動だけではなく，先輩がリクルータとして会社との橋渡し役となり，就職先を決める事例が数多くあります。入社後にはアドバイザとして，何かと支援していただける機会もあります。このような人的なつながりが理工学部の長い伝統による財産の一つです。ただし，リクルータの先輩が就活をサポートしてくれるものの，最終的には会社が採用を判断しますので，就活においては先輩を頼るだけではなく，学問的にも人格的にも自己を磨くことが大事です。
学生へのアドバイス■大学は成長の場：東京都市大学での学生生活の４年間は，単に知識を身につけるためだけの期間ではありません。卒業
後の長い人生を乗り切るための知恵を身につける期間でもあります。そのためにも，常に前向きな姿勢を持ち続けて欲し
いと思います。大学時代は人間として一番成長できる期間で，大学は学生が成長する機会を提供します。しかし，その機会を活かすかどうかは，諸君次第です。同じ機会を目の前にしても，その機会を活かす気がなければ，宝の持ち腐れです。
4 年間を同じ大学で過ごしたにもかかわらず，成長度合いが大きく異なることがあるのは，その機会を活かしたかどうかの違いです。失敗を恐れずに積極的に物事に取り組む姿勢は若さの特権ですので，様々な機会を最大限生かすよう，努力しましょう。近年はバーチャルな体験で満足してしまい，実体験を厭う学生が多く見受けられます。バーチャルによる体験も貴重ではありますが，実体験における感動は人生にとってかけがいのない財産です。世界中の物とイベントが集まる
東京という地の利を生かし，「本物」に接する体験は，感性が豊かな若い時代に不可欠です。さらに，インターンシップやボランティア活動は社会を知る機会であり，それらの経験も大きな成長につながります。
■理工学部での勉学：専門科目の多くは基礎から応用へ，段階的に学んで知識を積み重ねることが極めて重要であり，日々の授業に出席し，その内容を一つずつ吸収し蓄積することが肝要です。毎日の学修は，実感はあまり湧きませんが，確実に学生を成長させます。また，理工学部は「理論と実践」という教育理念を掲げています。そのために，実験科目や実習科目も数多く用意されています。授業で学んだことを実験や実習で応用することで専門実践力を培ってください。
■目標実現のために：理工学部では，自分が目指す分野の技術者・研究者になるために，早い段階から目的意識を持ち，目標に向かって体系だてた知識を吸収することが重要です。そのためには自分自身で効率的な履修計画を立てることが必要です。その際，知識の吸収だけでは一人前の技術者・研究者にはなれません。吸収した多くの知識を活用して役立てる
工夫，つまり知恵を磨くことが不可欠です。そのために，日頃から考え，工夫をする努力を惜しまないでください。勉学を柱にすることは当然ですが，課外活動，アルバイト，遊びなどと学修を両立させていくことが実りある学生生活を送るために必要です。４年間という時間は瞬く間に過ぎます。このことを常に留意し，有意義な学生生活を送ってください。

― 48 ―

等

度を活用するために，履修に当たっては学修要覧を熟読するとともに，不明な点はクラス担任などに遠慮なく相談してく理工学部：カリキュラムポリシー・ディプロマポリシー

理工学部
カリキュラムポリシー

教育課程の編成方針

理工学部では，「理論と実践」という学部の教育理念のもと，学びを統合させることによって，主体的に社会に変革をもたらすための問いを生み出し，社会課題の解決に果敢に挑戦していく研鑽を積むことで，自ら学び続けながら未来を切り拓く探究心，判断力と実行力，及び，技術者や研究者をはじめとしたプロフェッショナルとしての倫理観を持つ人材を養成するため，次のように教育課程を編成する。
１．幅広い教養と豊かな国際性，多様なコミュニケーション能力を修得し，それを支える心身を鍛錬するために，「教養科目」・「外
国語科目」・「体育科目」を配置する。
２．理工学に関する深い専門性と多面的な思考力，倫理観を修得するために，「理工学基礎科目」と「専門科目」を体系的に配置する。
３．問いを生み出す力，実社会での複合的な課題を抽出しその課題の解決に果敢に挑戦する姿勢，社会を変革し未来を切り拓く探
究心，判断力と実行力，及び，イノベーションにつながる全体最適解を導く力を修得するために，「専門科目」に事例研究や卒業研究等を配置する。

カリキュラムポリシー

機
械
工
学
科

１．社会・健康・安全・法律・文化・環境などに関する教養から，現実の問題の多様性を理解し，工業製品やその生産が自然や人間社会に及ぼす影響に興味と関心を持ち，探求することで発見した問題を解決するために必要な学習姿勢の形成と負っている責任に関して理解しながら「もの作り」のできる能力を修得するための科目(教養科目，理工学
教養，技術者倫理)を配置する。
２．自律的学習能力を修得するための教育目標に対して，科目の中に実験，実習，演習，卒業研究，技術レポートの作成，
宿題等によるアクティブラーニングを設定する。
３．日本語で論理的に物事を考え，記述し，発言できる能力，またグローバルな世界で活躍できるコミュニケーション基
礎能力を修得するための科目を配置する。
４．数学，自然科学など理工学の基礎を幅広く習得し，機械工学に関する問題を解決するための基礎力を修得するための教育課程を編成する。
５．機械工学のエンジニアとして必要な力学と設計科学に関する教育課程を編成する。専門科目は，系統別に機械力学，
材料力学，流体力学，熱力学，材料学，加工学に分類される。建学の精神から，必要最低限の機械工学の教育は必修科目として配置するが，自由・自治の観点から高度な専門科目に関しては選択科目として配置する。なお，専門科目の系統的な教育を促進するために，履修モデルを学修要覧に掲載している。
６．技術者として自ら問題を発見し，それを解決するためのプロセスを計画的に進め，結果を理工学的に考察できるデザ
イン能力と責任分担能力を修得するための体験学習科目を配置する。

カリキュラムポリシー

機
械
シ
ス
テ
ム
工
学
科

教育課程の編成方針

教育課程の編成方針

１．次代の要請に応じた機械システムの中核を担うことのできる技術者を育成するために，専門知識と実践的経験を双輪とした教育課程を体系的に編成する。
２．社会人として必要な教養，語学力，国際的思考の習得や，心身の鍛錬のため教養科目、外国語科目、体育科目を配置
し、技術者としての心構えや倫理観を学ぶため，理工学教養系の科目群を配置する。
３．理工学全般の基礎となる理工学基礎科目の学習と共に，機械システム工学の専門分野への橋渡しとなる基礎力を習得するため、理工学基礎科目および学科共通の科目群を配置する。
４．機械システム工学に関する主要な学問群である機械工学・力学、電気電子工学、制御工学に関する科目群を配置する。
５．機械システムを実現するためのものづくりを学ぶため、ものづくりの科目群を配置し、機械システムに関する課題を解決する経験を通して専門分野の理論的な裏付けのある発想に基づいた実践的な問題解決能力を身に付けるため，
機械システム設計演習(1a)，(1b)，(2a) ，(2b)を配置する。
６．要素技術の統合や機械システムについて学ぶためシステム工学（学際領域）の科目群を配置する。
７．機械システム工学科での学習について理解し、主体的に計画性を持って行動し，自主的かつ継続的に学習する力を習得するとともに、技術者として社会を担うため，協働により目標を達成する力を習得するための科目を配置する。
８．自発的な計画性や主体的な行動力にもとづいて、論理的思考による問題解決能力を総合的に習得し，学科の学習内容
を実践により総括するため、卒業研究関連科目群を配置する。

― 49 ―

学位授与の方針

ディプロマポリシー

学位授与の方針

備考

所定の年限在学し，以下の能力を身につけるとともに所定の単位数を修得した者に，学士(工学)の学位を与える。
１．現実の問題に対して多様性を理解し，工業製品やその生産が自然や人間社会に及ぼす影響について考え，機械工学を利用して適切に問題を解決するために必要な学習姿勢が形成されている。また，負っている責任に関して理解しながら「もの作り」ができる。
２．自律的学習能力を修得している。
３．コミュニケーションを取る中で自己肯定感を向上させ，日本語で論理的に物事を考え，記述し，発言できる能力，またグローバルな世界で活躍できるコミュ
ニケーション基礎能力を修得している。
４．数学，自然科学など理工学の基礎を利用して機械工学に関する問題を解決するために必要な概念的思考力を身に付け，社会の様々な問題に応用できる。
５．機械工学のエンジニアとして必要な力学と設計科学に関する教育課程の中の細目の機械力学，材料力学，流体力学，熱力学，材料学，加工学を講義・演習科
目を通して修得し，実際の問題に応用できる。専門分野における系統別の総合
評価は機械工学科の HP に掲載している学修達成目標レベルの通りである。
６．技術者として自ら問題を発見し，それを解決するためのプロセスを計画的に進め，結果を理工学的に考察できるデザイン能力と責任分担能力を修得している。

ディプロマポリシー

学位授与の方針

１．機械工学科のカリキュラムポリシーとディプ
ロマポリシーは日本学術会議の機械工学分野の参照基準に準拠している。
２．機械工学科のカリキュラムポリシーとディプ
ロマポリシーはＪＡＢＥＥ エンジニアリ
ング系学士課程 機械及び関連の工学分野の認定基準を参考に作成している。
３．系統別の学修到達目標レベルは，機械工学科のＨＰに掲載してある。
４．系統的な教育を促進するために，履修モデルを作成し，学修要覧に掲載している。

備考

所定の年限在学し，以下の能力を身に付けるとともに所定の単位数を修得した者に，学士（工学）の学位を与える。
１．社会生活の基盤を支える機械システムを担う技術者として必要となる機械シス
テム全体を理解するための論理的思考を身に付けている。
２．機械システムを理解するために必要な機械工学と，これに関連する電気電子工学，制御工学，情報工学などの基礎知識とものづくりの素養を修得している。
３．得られた知識を利用して機械システムを設計し，機械要素技術を実際に統合する実践的な経験を積んでいる。

― 50 ―

１．機械システム工学科のカリキュラムポリシーとディプロマポリシーは，日本学術会議の「機械工学分野の参照基準」を中核とし，「電気通信工学の参照基準」と「情報学の参照基準」，ＪＡＢＥＥエンジニアリング系学士課
程の認定分野の一つである「機械及び関連の工学分野の認定基準」を参考に作成している。
２．学生の質保証を実現するため，学科内で学習・教育到達目標を定め，評価基準を明らかにしている。
３．系統的な教育を促進するため，履修モデル，
科目系統図を作成し，学修要覧に掲載している。

等所定の年限在学し，以下の知識と能力とともに所定の単位数を修得した者に，学科に応じて学士（工学）又は学士（理学）の学位を与える。
１．幅広い教養と豊かな国際性，多様なコミュニケーション能力を修得し，それを支える心身を鍛錬している。
２．学びを統合させることによって，主体的に社会に変革をもたらすための問いを生み出し，社会課題の解決に果敢に挑戦する姿
勢，理工学に関する深い専門性と多面的な思考力，倫理観を修得している。
３．幅広い教養と深い専門性を持ち，自ら学び続けながら未来を切り拓く探究心，判断力と実行力，技術者や研究者をはじめとしたプロフェッショナルとしての倫理観の修得，及び，イノベーションにつながる全体最適解を導く力を修得している。

履修要綱

ディプロマポリシー

理工学部

理工学部：カリキュラムポリシー・ディプロマポリシー

理工学部：カリキュラムポリシー・ディプロマポリシー

カリキュラムポリシー

電
気
電
子
通
信
工
学
科

１．社会・健康・安全・法律・文化・環境などの教養や技術者倫理を修得し，現実の問題に対して，実践力と理論的な裏付けに基づく適切な行動をとることができ，自らのキャリアを確立するための教育課程を編成する。具体的には，幅広い教養と国際的コミュニケーション能力を修得し，これを支える心身を鍛練するために，教養科目，外国語科目，
体育科目を配置する。
２．電気電子通信工学を学ぶための基礎知識，電気電子通信工学の専門コア科目，並びに，電気電子通信工学を学ぶための専門科目の各知識・能力を修得するための教育課程を編成する。具体的には，理工学基礎科目として，数学，物理学を中心とした科目を，専門コア科目として，電気回路，電磁気学，電子計測，電子回路，通信工学，電気電子材料に関する科目を，専門科目として，「グリーンエレクトロニクス」，「次世代ドライブシステム」，「超スマートエネル
ギー社会」「情報通信プラットフォーム」に関係する科目を体系的に配置する。
３．電気電子通信技術者として仕事を遂行する基礎力と実践力，実社会での課題を探求する問題発見・解決能力，並びに，実社会の複合的な問題を解決する能力を修得するための教育課程を編成する。具体的には，「電気電子通信基礎実験」，「電気電子通信工学実験」，「電気電子通信応用実験」，「事例研究」，「卒業研究」を配置する。
４．プレゼンテーション力，コミュニケーション能力を高め，電気電子通信技術の専門家としての自己の将来設計を高めるための教育課程を編成する。具体的には，「外国語」，「事例研究」，「卒業研究」，「SD PBL(1)」，「SD PBL(2)」，「SD
PBL(3)」，「論理的な問題解決の進め方」，「先端工学」，「技術者倫理」，「インターンシップ」などを配置する。

カリキュラムポリシー

医
用
工
学
科

教育課程の編成方針

医用工学科では科目の履修を通じ，理工学および医学に関する基礎知識および技術はもとより，それらの有機的な融合により，医学だけでは解決が困難な諸問題を解決する方法を総合的に学ぶ。さらに技術者として活躍するために必要な知識および能力も修得する。このような教育目標を実現する目的で下記のような科目群でカリキュラムを編成する。
１．社会人として，また国際人として必要な知識，技能および心身を獲得する目的で，講義科目，実習科目として教養科
目，外国語科目，体育科目，などを配置する。
２．技術者として自己が果たすべき役割，将来に向けての展望，および計画の立案と実行に関する自発的かつ論理的思索能力を養う目的で，グループワークや実習を伴う科目として，インターンシップ，機械系実習，事例研究などの関連科目を配置する。
３．理工学全般に必要な数学，自然科学等の基礎的知識及び技能を身につける目的で，講義，演習科目として，微分積分学，線形代数学，物理学，化学，生物学，情報工学及びプログラミングの基礎，工学の基礎に関する科目を配置する。
４．専門分野の基礎として身につけておくべき，電気・電子工学，機械工学，医学の基礎的な知識及び技能を身につける目的で，講義科目，演習・実習科目として解剖学，外科学，生理学，電磁気学，電気回路，電子回路，機械工学に関する科目を配置する。
５．理工学分野，医学分野の応用分野および融合分野に関する知識及び技能を身につける目的で，講義科目及び実習科目として計測工学，臨床医学，医用機器学等の科目及び医用機器を使用した実習，医療技術に関する実習を配置する。
６．知識の応用力，実践力を高め，問題発見・解決能力を涵養する目的で，主に実習科目として機械系，電気・電子系，基礎医学系，臨床医学系の実習を配置する。

カリキュラムポリシー

応
用
化
学
科

教育課程の編成方針

教育課程の編成方針

化学の観点で産業社会の持続的な発展に貢献できる技術者の養成を目指した系統的な教育課程を次のように編成する。
１．幅広い観点で物事を柔軟に考え判断する素養と能力を培うため，教養科目を配置する。
２．自主的な学びを支える心身堅牢な自己を確立するため，教養科目，体育科目などを配置する。
３．化学技術者としての社会的使命と責任を理解するため，技術者倫理を含む理工学教養系科目を理工学基礎科目に配置する。
４．技術者に必要な理工学の素養を身に付けるため，数学系，自然科学系および情報系科目を理工学基礎科目に配置する。
５．応用化学の礎となる根幹知識を修得するため，学科共通の専門科目を配置する。
６．化学の観点で様々な技術課題を見出し，その達成に必要な専門知識を修得するため，「有機・生物化学」，「物理化学・
化学工学」，「無機・分析化学」の専門科目群を配置する。
７．いかなる状況でも論理的な思考で自らの主張を文章や口頭で正確に表現しながら適切な議論を進めてゆく能力を身に付けるため，外国語科目，卒業研究関連科目などを配置する。
８．身に付けた専門知識を課題解決に実践できる能力と，課題解決に向けて主体的に行動できる能力を培うため，実験・実習科目，演習系科目，卒業研究関連科目などを配置する。
９．様々な制約のなかで計画的かつ合理的な課題への取り組みができる柔軟な判断力と，集団のなかで協働を進められる骨太なリーダーシップを身に付けるため，実験実習系科目，卒業研究関連科目を配置する。

― 51 ―

ディプロマポリシー

学位授与の方針

備考

備考

所定の年限在学し，以下の能力を身につけるとともに所定の単位数を修得した者に，学士（工学）の学位を与える。
１．医用工学およびその基盤となる学問分野の社会における役割および関係性についての理解を修得している。
２．コミュニケーション能力および協調性を維持し，身につけた社会生活の基盤となる知識をもとに他者と適切に協力しながら社会生活を営む能力を修得している。
３．学位認定に必須となる限られた知識のみならず，医用工学全体を理解，応用するために必要となる医学，理工学に関する幅広い周辺知識を修得している。
４．自発的な学習と思考ができ，将来の展望を見据えつつ学んだ知識および経験を生かして社会の要請に対応できる能力を修得している。
５．医用工学およびその基礎となる知識を身につけた者としての確固たる行動規範を修得している。

ディプロマポリシー

学位授与の方針

学科が目指す教育目標は，医学と理工学の両方の知識を持ち，これを有機的に結びつけて実践に役立てることのできる技術者の育成である。この目
標は臨床工学技士国家資格に求められる資質と共通していることから，当学科のカリキュラムを定める際には臨床工学技士法第１４条４号の規定に基づき厚生労働大臣が指定する科目群を参
考にした。

備考

所定の年限在学し，以下の能力を身につけるとともに所定の単位数を修得した者に，学士（工学）の学位を与える。
１．持続的な発展に向けて化学の担う重要な役割を理解し，自らを自己の思考，判断，行動の支えにできる素養を身に付けている。
２．技術者に必要な理工学的な基礎知識と化学の専門知識を裏付けとして，社会の発展に必要な課題の発見・解決を実践できる能力を身に付けている。
３．いかなる状況でも論理的な思考に基づいた議論を展開できるプレゼンテーショ
ン・コミュニケーション能力を身に付けている。

― 52 ―

１．応用化学科のカリキュラムポリシーとディプ
ロマポリシーは，「日本技術者教育認定基準
エンジニアリング系学士課程」を参考にしている。
２．応用化学科のカリキュラムポリシーとディプ
ロマポリシーは，「工学教育に関する基準（大学基準協会）」を参考にしている。
３．学習・教育目標は，「日本技術者教育認定基準
エンジニアリング系学士課程の化学及び関連工学分野」を参考にしている。
４．系統的な教育を促進するために履修モデルを作成し，学修要覧等を通じて学生へ周知している。

等

学位授与の方針

１．電気電子通信工学科のカリキュラムポリシーとディプロマポリシーは，日本学術会議の電気電子工学分野の参照基準を参考に作成している。
２．電気電子通信工学科のカリキュラムポリシーとディプロマポリシーは，大学基準協会の工学教育の認定基準案を参考に作成している。
３．系統別の教育到達目標レベルは，学科内で作成している。
４．系統的な教育を促進するために，履修モデルを作成し，学修要覧に掲載している。
５．別途，育成すべき知識・能力と達成目標をまとめた一覧を作成している。

履修要綱

所定の年限在学し，以下の能力を身につけるとともに所定の単位数を修得した者に，学士（工学）の学位を与える。
１．幅広い教養を持ち，多面的視点から社会問題を捉えることができ，人間としての高い倫理観をもって，技術者が社会に与える影響，技術者の責任について十分に理解する。
２．電気電子通信工学で必要な理工学基礎科目に対応する基礎学力，電気電子通信工学の専門コア科目と専門科目に対する十分な知識と応用する能力を修得する。
３．電気電子通信工学分野の現実の問題に対して，理論的裏付けを持った実践によって，問題発見，解決する能力を有し，深い解析，考察により論理的に結論を導き出すことができる。
４．幅広いコミュニケーション能力を有し，他者へ的確に考えを伝え，協働することができ，電気電子通信技術の専門家として社会貢献，自己の将来設計を行うことができる。

ディプロマポリシー

理工学部

理工学部：カリキュラムポリシー・ディプロマポリシー

理工学部：カリキュラムポリシー・ディプロマポリシー

カリキュラムポリシー

原
子
力
安
全
工
学
科

原子力安全工学科では，社会・健康・安全・法律・文化・環境などの総合的な教養を有し，物理・化学・機械・電気に関わる理学・工学的な基礎知識と高度な伝統的技術を基盤に，原子力の安全に対する正確な知識と高い技術者倫理を備えた原子力技術者を輩出するため，下記の教育課程を編成する。なお，教育課程や担当科目の特質を踏まえ，教員団には放射線を取扱う資格を有し，または産業界の在籍経験から実務について教える能力を有する教員を含む十分な数で構成している。
１．技術者としての素養を身につけるうえで必要となる教養科目と，国際的なコミュニケーション能力を高めグローバ
ルな原子力技術を育成するために必要な外国語科目を配置する。
２．物理，化学，機械，電気までの幅広い分野の知識を修得するために必要となる「数学系」「自然科学系」「情報系」「理
工学教養系」から構成される理工学基礎科目を配置する。
３．原子力の安全のための専門知識を修得するための教育課程を編成する。具体的には，「機械分野」，「電気分野」，「情報分野」などの学科共通科目，および，「原子炉工学」，「核燃料サイクル工学」，「原子力構造設計工学」
，
「原子力安
全工学」，
「放射線工学」の５つの各専門分野構成を体系的に配置する。
４．原子力の安全に貢献し得る技術者として必要となる基礎力と実践力，実社会での課題を探求する問題発見・解決能力，ならびに，実社会の複合的な問題を解決する能力を修得するための教育課程を編成する。具体的には，「電気機
械・放射線実験」
・「原子力実験実習」
・「事例研究」
・「卒業研究」などを配置する。また，学外の施設を利用したより実践的な実習を目的とした科目を配置する。

カリキュラムポリシー

自
然
科
学
科

教育課程の編成方針

教育課程の編成方針

自然科学に関する総合的な見識と健全な判断力を有し，自然科学の学術的発展に寄与する調査分析能力を身につけ，社会に柔軟に対応できる人材や科学と社会の架け橋となって人類の福祉に貢献する人材を養成するため，次のような方針に基づき教育課程を編成し実施する。
１．自然科学の学術的基礎を幅広く体系的に学べるように科目を配置する。
２．分析科学，野外調査，情報処理等の技能を実践的に学べるように科目を配置する。
３．教員，博物館学芸員等に求められる能力と免許，資格が得られるように科目を配置する。
４．科学史，科学哲学，科学社会学等の素養が得られるように科目を配置する。

― 53 ―

ディプロマポリシー

学位授与の方針

備考

備考

所定の期間在学し，以下の能力を身につけるとともに所定の単位数を修得した者に，学士（理学）の学位を与える。
１．自然科学に関する総合的・理学的な見識と健全な判断力を修得している。
２．自然科学の学術的発展に寄与する調査分析能力を修得している。
３．科学と社会の架け橋となって人類の福祉に貢献する能力を修得している。

― 54 ―

教育課程は次の法令を参照して編成する。卒業認
定・学位授与に際しては，これらの免許，資格のうちいずれか１つの取得に値する能力を修得していることを目標とする。
１．中学校教諭一種免許状（数学及び理科）及び高等学校教諭一種免許状（数学及び理科）の取得要件を定める教育職員免許法及び同法施行規則
２．博物館学芸員資格の取得要件を定める博物館法及び同法施行規則

等

学位授与の方針１．原子力安全工学科のカリキュラムポリシーとディプロマポリシーは，日本学術会議の機械工学分野および電気電子工学分野の参照基
準，および，大学基準協会の工学教育の認定基準案を参考に作成している。
２．系統別の教育到達目標レベルは，学科内で作成している。
３．学科内各専門分野での履修モデルを学修要覧に掲載し，系統的な教育を促進している。
４．別途，育成すべき知識・能力と達成目標をまとめた一覧を作成している。

履修要綱

所定の年限在学し，以下の能力を身につけるとともに所定の単位数を修得した者に，学士（工学）の学位を与える。
１．原子力利用の安全と健全な発展のための理工学的分野から社会工学的分野にわたる総合知識と高い倫理観を修得している。
２．原子力，放射線等の安全に対する正確な知識と，実際の設備施設を用いた実務レベルの実習・訓練から得られる実学を修得している。
３．世界的視野にたちグローバル・コミュニケーション能力を修得している。
４．原子力の安全を工学的に扱うために必要となる教養基礎科目から，原子力利用の安全に関する専門知識を修得している。
５．絶えざる自己研鑽の士気を涵養し，進歩を希求する積極性を修得している。
６．併せて，与えられたコストや時間の制約の下で計画的に仕事をまとめられるデザイン能力を養う能力を修得している。
７．実習などチーム作業の重要局面における自己の役割の弁え方を悟り，かつ他者への思いやりや動機づけ，リーダーシップ等を修得している。

ディプロマポリシー

理工学部

理工学部：カリキュラムポリシー・ディプロマポリシー

理工学部：履修要綱
履修要綱は本学学則第５章および第８章に基づいて定められたものである。従って，学生は授業を受けるにあたっては，
特にこれを熟読しなければならないものである。
１．単位
１．単位制度本学の教育課程は単位制度に基づいて編成されており，学修の基本でもあるので，単位制度の本質を十分に理解する必要がある。単位は履修した科目の学力が一定レベルに達したときに与えられるもので，そのレベルに達するためには教室内で授業を受けるだけでは不十分であり，予習，復習，宿題などの自学自習を必要とする。
大学の授業は講義，演習，実験，実習および実技等の方法で行われ，各授業科目の単位数は，１単位の履修時間を教室内および教室外を合せて４５時間として，学則第１８条の基準に従って計算されるが，本学では講義および演習については，２時間の授業に対して４時間の自学自習を行わせることを基準にしている。
なお，本学理工学部を卒業するためには修業年限を充たし総計１２４単位以上を修得しなければならない。
２．単位数
授業の方法によって授業時間に対する自学自習の必要時間が異なる。週１時限（２時間）の授業に対して与えられる単位数は次のとおりである。
（学則第１８条参照）(1) 講義・演習
２時間の授業，４時間の自学自習，週１回半期１５週では，（２＋４）×１５＝９０時間

９０÷４５＝２単位(2) 実験・実習・製図・実技
２時間の授業，１時間の自学自習，週１回半期１５週では，（２＋１）×１５＝４５時間

４５÷４５＝１単位

ただし，授業時間外の自習によって準備または整理を行う必要のある科目については，その程度に応じて単位数を増加してある。
また，学則第１８条の２に基づき，各授業科目の授業は，十分な教育効果を上げることができるよう，８週，１０週，
１５週その他本学が定める適切な期間を単位として行うものとする。科目によってはクォーター開講（前学期・後学期をさらに分割した期間で開講）する場合があるが，詳細は授業時間表で確認すること。
３．単位の授与
各授業科目を履修した者に対して，試験（中間試験を含む）の他，本学が定める適切な方法によりその成果を判定した上で単位を与える。この場合の履修とは単位制度に基づくものであって，所定の単位を修得するためには必要な時間
数の授業を受けていなければならないことは勿論，定められた時間数の自学自習が行われていなければならない。
なお，履修したが合格点に達しないため単位を与えられなかった科目のうち，単位を修得しておかなければならない
科目は，次年度以降に低学年の授業時間表に従って再履修しなければならない。
４．標準履修法
学生は４年次においてはその１／２～２／３の時間を卒業研究に費やすので，３年次終了までに，各学科の卒業研究(1)着手条件を，余裕を持って満たしておくことが望ましい。そのための目安として，各学期に１８～２０単位程度修得できるよう履修計画を立てる必要がある。
２．授業科目
１．科目の区分
授業科目はその内容により，「教養科目」「体育科目」「外国語科目」「理工学基礎科目」「専門科目」の各区分に分ける。
それぞれに属する各授業科目については“教育課程表”に記載されているので同表を参照すること。
また，「教職課程」に区分される科目については，別途“教育課程表”が編成されているので参照すること。

― 55 ―

２．科目の種類
授業科目は必修科目,選択必修科目,選択科目に分けられる。その定義は次のとおりである。

理工学部

理工学部：履修要綱(1) 必修科目…………必ず履修しなければならない科目（教育課程表中の○印）(2) 選択必修科目……学科で指定された科目の中から選択して履修しなければならない科目（教育課程表中の△印）(4) その他，学科によっては，学科独自の選択必修科目を設けている場合がある。
なお，科目の選択は各自の履修上慎重な配慮を要するものなので，選択にあたっては必ず「３.履修心得」の項を参照
すること。

履修要綱

(3) 選択科目…………自由に選択して履修できる科目（教育課程表中の無印）

等

３．履修心得（卒業要件と履修登録上の心得）
１．卒業の要件
本学を卒業するためには修業年限を充たし，次の表に従ってそれぞれの区分の単位を修得する必要がある。
なお，この表は各自の履修の基準になるので学年始毎に参照すること。
区

分

卒業要件

教養科目

１０単位

体育科目

１単位

外国語科目

８単位

理工学基礎科目

３１単位

専門科目

６０単位

小

計

１１０単位

自由選択

※

１４単位

合

計

１２４単位

※自由選択として，各区分の卒業要件を越える分を合算して１４単位以上修得しなければならない。
（以下，３．自由選択を参照）
２．科目区分［教養科目・体育科目・外国語科目・理工学基礎科目・専門科目］(1) 教養科目 「教養科目」区分における必要最小単位数は１０単位である。この中には，「教養ゼミナール」は４単位，「教養特別講義」は６単位まで算入できる。なお，それぞれ左記の単位数を超えると，卒業要件に算入できない修得単位（卒業要件非加算の特別履修）となる。
(2) 体育科目「体育科目」区分における必要最小単位数は１単位である。このうち，選択必修科目１単位は必ず履修しなければならない。つまり，選択必修科目１単位を修得することで，必要最小単位数を充たすことになる。
(3) 外国語科目「外国語科目」区分における必要最小単位数は８単位である。ただし，「英語科目（スキル）」科目群

より必修科目４単位を履修しなければならない。また，必修科目以外の外国語科目の中から４単位を修得すること
で，必要最小単位数を充たすことになる。
(4) 理工学基礎科目「理工学基礎科目」区分における必要最小単位数は３１単位である。必修科目・選択必修科目は学科によって異なる。
(5) 専門科目「専門科目」区分における必要最小単位数は６０単位である。必修科目・選択必修科目は学科によって異なる。
３．自由選択前記５区分の必要最小単位数の小計は１１０単位となるが，卒業要件（１２４単位）を満たすには，各区分の必要最小単位数を超えた分を合算して１４単位以上修得しなければならず，この１４単位分を「自由選択」とする。
また，“卒業要件加算となる特別履修（他学科科目や他学部科目，他大学との単位互換科目など）”の履修も，「自由選択」として取り扱われる。

― 56 ―

理工学部：履修要綱

４．数理・データサイエンスプログラム
数理・データサイエンス分野に関する授業科目で編成されるプログラムであり，データサイエンスリテラシーと数理的教養の涵養，多分野での AI 専門家の育成を目指している。本プログラムの必要最小単位数は４単位である。本プログ
ラムの授業科目は，教育課程表のなかで「※DS」，「※MS」との表記で指定されており，※DS と※MS を合わせて４単位は必ず履修しなければならない。
「※DS」の授業科目は，共通分野の教育課程表にある教養科目「データサイエンスリテラ
シー（1）」と「データサイエンスリテラシー（2）」であり，どちらかの単位を修得することが必須である。なお，「デー
タサイエンスリテラシー（1）」は学科別にクラス分けされているので，1 年次に履修することを奨める。また，理工学基
礎科目の数学系必修科目などの単位を修得することで，「※MS」科目の単位を修得することができる。
５．副専攻プログラム
学際的なテーマ，あるいは特定学問分野に関する授業科目で編成されるプログラムであり，複眼的な思考力と統合的な理解力の育成を目的としている。該当する授業科目を１０単位以上修得することで履修した副専攻プログラムの修了が認定される（修了要件はプログラムにより異なるので，注意すること）。副専攻プログラムの履修によって修得した科
目の大半は「他学部他学科科目」であるが，自由選択科目として卒業要件単位に含めることができる。なお，プログラ
ムの修了を認定するには，所定の申請書を提出することが必要である。
以下に本年度開設されている副専攻プログラムの名称などを記す。
プログラム名称

履修可否

修了要件

社会変革のリーダー育成

可

14 単位

エンジニアリング教養

否

10 単位

データサイエンス

可10 単位

情報デザイン

可10 単位

情報マネジメント

可

10 単位

環境基礎

可

10 単位

情報工学基礎否

10 単位

都市・マーケティング

可

10 単位

可

10 単位

外国人留学生可

10 単位

児童学基礎
日本語・日本文化

各プログラムを構成する科目群などの詳細は，ガイダンスなどで紹介・説明する。また，新たな副専攻プログラムが創設されたときは，学期当初のガイダンスなどで紹介する。
６．履修方針の作成(1) 学期の始めに当たっては，「教授要目（シラバス）」を熟読するとともに入学した年度の教育課程表を充分理解した上で，各自１年間の履修方針を定めること。
(2) その学期の授業時間表に基づいて，必修科目，選択必修科目，選択科目の順に，履修方針に基づいて選択し，履修登録をしなければならない。
(3) 自学自習に多くの時間を要する単位制度のもとでは，授業時間表に組まれている選択科目の全てを履修することは難しいので，科目選択に当たっては，クラス担任・アカデミックアドバイザ等の助言を受けて，適正に選択することが必要である。
(4) 所属学年に組まれている授業科目はその学年で修得するよう努力すべきである。次の年度で再履修しようとしても授業時間が重複して履修できない場合があるからである。
７．履修登録の流れ
履修登録とは，その学期に履修する科目を登録することである。登録は必ず指示された日までにＷＥＢ上の登録シス
テムで行わなければならない。この手続を経ない科目は，たとえ受講して試験に合格しても単位は与えられない。以下
は，履修登録に関する各学期の流れである。
(1) 履修科目の選択期間
学期開始から履修登録までに数日の期間がある。
(2) 履修科目の登録
当該学期に受講する科目はＷＥＢ上にて履修登録を行う。なお，本人の不備による履修登録の誤りは，すべて自己の責任となるので，特に注意が必要である。

― 57 ―

(3) 履修登録の確認
履修登録の約１週間後，履修科目が正しく登録できているかを確認する機会を設けている。

理工学部

理工学部：履修要綱(4) クォーター開講科目の履修登録
科目によってはクォーター開講（前学期・後学期をさらに分割した期間で開講）する場合があるが，履修登録の手
講科目については，当該クォーター期間開始後に履修変更期間を設けている。
８．習熟度別クラス編成(1) 数学科目
入学後オリエンテーション期間内で実施する基礎学力調査の結果により，リメディアルクラスでの履修を指定する
場合がある。
(2) 英語科目
入学後オリエンテーション期間内で実施する基礎学力調査の結果により，習熟度別に編成したクラスを指定する場
合がある。
９．履修登録単位数の制限(1) 登録単位数の制限
１学期あたりの履修登録可能な単位数は，２０単位を上限とする。
通年の科目は，単位数に１／２を乗じた値を１学期分の単位数とする。
(2) 履修登録単位数の上限対象外とする科目
この制限には，再履修科目，他学部・他学科科目，他大学単位互換科目を含める。
一方で，以下の科目は制限に含めない。
科目種類

科

目

例

集中講義で行う科目□「応用体育(1)，(2)」で，スキーなど集中授業で行う科目□ 夏期・春期など，集中講義として行う科目（授業時間表に特定曜日時限が割り当てられていない科目）

ボランティア関係科目□「ボランティア(1)，(2)」インターンシップ関係科目□「インターンシップ(1)，(2)」海外体験関係科目□「海外体験実習（1），（2）」□ 本学が実施する海外体験プログラムで，卒業要件に認定する措置を行った場合の科目□ 他学部・他学科科目の履修のうち，各学科において「卒業要件に含めない」としている科目など，「卒業要件非加算の特別履修」として履修する科目□ 教職課程が開講する科目で，卒業要件非加算の科目

卒業要件非加算で履修する科目

教職課程開講科目

博物館学芸員課程科目

注意：卒業要件非加算の特別履修であるが，履修登録単位数の上限に含める科目「教養ゼミナール(1)，(2)」について，４単位を超えて履修した場合の科目，また「教養特別講義(1)，(2)，(3)」「特別講義(1)，(2)，(3)」についてそれぞれ６単位を超えて履修した場合の科目は，「卒業要件非加算の特別履修」となるが，履修登録単位数の上限には含めるので注意すること。
□ 教職課程が開講する科目で，卒業要件には加算されるが，教員免許状取得のために，履修登録単位数の上限対象外として認める科目（主に教職課程が開講する科目であるが，詳細は確認すること）□ 自然科学科の教育課程表の中に含まれる，博物館法および同法施行規則で定める「博物館に関する科目」に該当する科目(3) 履修登録単位数の上限緩和措置
前学期までのｆ－ＧＰＡ値が４.０以上の成績優秀な学生は，２４単位までの超過履修を可能とする。

― 58 ―

等

授業科目によっては，習熟度に応じたクラス編成をする場合がある。それぞれ詳細は，当該科目教育課程表の頁や，別途公開される「授業時間表」の注意事項を参照すること。

履修要綱

続きについては「前学期」「後学期」として学期ごとに行う必要があるので注意すること。なお，後半クォーター開理工学部：履修要綱

１０．履修登録上の注意(1)“再履修”として取り扱う履修
・過去に不合格になった科目を再度履修する場合
・過去に履修したことがない科目でも，自己の学年よりも低学年に配当されている科目を履修する場合。
・過去に履修したことがない科目でも，留年歴がある学生が科目を履修する場合。
(2) 合格科目の再履修はできない
既に合格（単位修得）した科目を再度履修することはできない。すなわち，一度履修して合格した科目の成績評価は変更できない。
(3) 高学年配当科目の履修はできない
自己の学年よりも高学年に配当されている科目は履修できない。
(4) 履修条件のある科目に注意
科目履修条件が設定されている科目は，その条件に定められた科目をすべて合格していない場合は履修できない。
(5) 履修者指定のある科目に注意
科目によっては，所属学科・クラス・班などによる履修者指定をしている場合がある。また，授業開始前の希望者
事前審査や，授業開始時の出席により，受講者指定や人数制限をする科目もある。
(6) ２年次以降の履修登録の際には，さらに，次のことに注意すること・履修する科目は，再履修を含めすべて登録すること。
・低学年の必修科目と所属学年に配当されている必修科目の授業時間が重複している場合は，低学年の科目を優先して履修すること。
(7) 他学科・他学部・他大学の科目の履修について
他学部や他学科，他大学などの科目を履修する場合には別途申請が必要となる。詳細は「16．他学科・他学部・他大学の科目の履修」を参照のこと。
(8) 副専攻プログラムの履修について
通常の履修登録と併せて，履修希望科目を記した「副専攻プログラム計画書」の提出が必要である。ただし，履修
計画書に記したプログラム対象科目と実際に取得したプログラム対象科目が合致していなくても要件が満たされていればプログラム修了を認定する。

― 59 ―

４．授業時間

理工学部

理工学部：履修要綱

各時限の授業時間は次のとおりである。
時限

１
9:00～10:40

9:20～11:00

３

４

５

11:10～12:50

13:40～15:20

15:30～17:10

17:20～19:00

履修要綱

時間

２

５．休講措置等

学校行事や担当教員の都合などにより授業を休講とする場合がある。その場合は事前に大学ホームページやポータル
サイト等にて連絡する。なお，休講の掲示やその他特段に指示がなく，授業開始時間から３０分以上経過しても授業が行われない場合は休講の扱いとする。
６．ストライキ等により交通機関が運行停止した場合および台風による気象警報発表時の授業措置
１．交通機関がストライキ等により運行停止した場合(1) 東急電鉄（大井町線）がストライキ等により運行を停止した場合次の段階によって授業措置が異なる。
１
２
３

午前６時までにスト等による運行停止が解除された場合
午前９時までにスト等による運行停止が解除された場合
午前９時までにスト等による運行停止が解除されない場合→

平常どおりの授業を行う→

午前は休講とし，午後は平常どおりの授業を行う→

全日休講とする(2) 東急電鉄（大井町線）がストライキ等により運行を停止しない場合
ＪＲ東日本の電車その他が，ストライキ等により運行を停止しても，授業は平常どおり行う。
２．台風による暴風警報が発表された場合
東京地方（２３区西部，２３区東部）および神奈川県東部に暴風警報が発表されている場合，次の段階によって授業措置が異なる。
１
２
３

午前６時までに暴風警報が解除された場合
午前６時から午前９時までの間に暴風警報が解除された場合
午前９時以降に暴風警報が解除された場合→平常どおりの授業を行う→

午前は休講とし，午後は平常どおりの授業を行う→

全日休講とする

なお，暴風警報が発表されていない場合でも，気象状況は時間の経過とともに変化することが想定される。状況に応じて休講の措置をとることもある。大学発表の情報を必ず確認すること。
また，授業開始以後に暴風警報が発表された場合は，学内放送等で授業措置の情報を発信する。
３．その他，緊急事態の状況によっては，前述にかかわらず別途の措置を講ずる場合がある。
４．上記の措置を行う場合，直ちに大学ホームページおよびポータルサイトへ掲載するので，各自で確認すること。

― 60 ―

理工学部：履修要綱

７．科目試験
１．試験の内容
定期試験は，全学一斉に期間を指定して行う試験で，前期末の「前期末試験」と，学年末の「学年末試験」がある。また，クォーター開講科目の場合は，クォーター終了時点に「前期前半末試験」「後期前半末試験」という定期試験を設定する。なお，担当教員により，これらの指定期間とは別に，授業期間中にこれらの試験に準ずる試験を行う場合がある
他，中間試験その他を行うことがある。また，レポート，論文等をもって試験に替える場合がある。
受験に際しては次の事項に留意すること。
(1) 試験科目，試験の日時および場所は予め掲示する（その際に受験についての注意事項を併せて掲示する）。
(2) 次の何れかに該当する者は試験を受けることはできない。たとえ受験しても無効とする。
ａ．科目の履修登録をしていない者
ｂ．学生証を所持しない者
ｃ．試験開始後２０分以上遅刻した者(3) 受験の際は学生証を必ず机上に置かなければならない。
(4) 答案用紙の学籍番号，氏名の欄は，必ず消せないボールペンで記入しなければならない。
(5) 試験開始後３０分以内の退場は許可しない。
(6) 病気・負傷，大学に向かう途中の事故又はやむを得ない正当な事由により受験できなかった場合は，欠席届に診断書又は証明するものを添えて教学課に提出しなければならない。
２．定期試験の試験時間
定期試験の試験時間は次のとおりである。なお，各時限６０分を原則としており，平常の授業時間と異なるので注意
すること。
時限

１

時間

9:00～10:00

２

３

４

５

６

7

10:20～11:20 11:40～12:40 13:40～14:40 15:00～16:00 16:20～17:20 17:40～18:40

３．試験の際に不正を行った者の取り扱い
本学部学生が，試験（単位互換により，本学部以外での受験を含む）において不正行為を行った場合，「学則」および「学生の懲戒に関する規程」に従って処分の手続きを行い，「当該クォーター期間内に実施する全ての科目試験の評価を不可（０点）にする」とともに，「１０日以上の停学または退学」とする。
(1) 試験には，大学が当該年度の学年暦で定めた定期試験期間中に行う試験の他，担当教員が授業期間中に各学期末試
験または学年末試験として行う試験や，クォーター開講科目で学期途中に実施する試験も対象とし，これらのすべてを「当該クォーター期間内に実施する全ての科目試験」として取り扱う。
(2)「停学」の期間は在学年数に算入する。
(3)「停学」の執行開始は，処分を決定した日の翌日からとする。
(4) 処分の内容は決定後公示する。
注１：下記のような場合は不正行為と断定する。
(a) 代人に受験させた場合(b) 他人のために答案，メモ等を書いたり，他人に答案，メモ等を書いてもらったりしている場合(c) 問題配布後で試験開始の合図がある前,および試験終了後に鉛筆などの筆記用具を手に持っている場合(d) 持ち込みを許可されていない教科書，参考書，ノート，メモ等を見たと認められる場合(e) 他人の答案を見たと認められる場合(f) 他人に自己の答案を見せたと認められる場合(g) 言語，動作をもって互いに連絡している場合(h) 教科書，参考書，ノート等を参照してよい場合に，これらを互いに貸借している場合(i) その他，試験監督者および出題者が不正と判断する行為(例えばメモ，ノートを机上に置いている場合や所持している場合等)を行った場合(j) 携帯電話やスマートフォンなどの携帯端末を机の上に置いたり,身に着けていたりした場合

注２：不正行為は試験場で指摘された場合に限らず，採点の際に発見された場合も同様の扱いを受ける。
注３：処分を受けると当該クォーター期間内に実施される科目試験の全ての科目が不合格となるので，ほぼ確実に１年以上の卒業延期となる。

― 61 ―

８．科目成績

理工学部

理工学部：履修要綱

１．成績の発表(1) 成績は８月下旬（クォーター開講を含む前期配当科目）と３月下旬（クォーター開講を含む後期配当科目および通履修要綱

年配当科目）の２回発表する。
(2) 成績は発表と同時に効力を発生するものとする。
(3) 卒業の要件を満たして卒業資格を認定された者は，３月に本学内に掲示する。

学業成績の評価を，秀（100 点～90 点），優(89 点～80 点)，良（79 点～70 点），可（69 点～60 点），不可（59 点以下）の５段階に分け，秀，優，良，可 を合格とする。
「不可」については，(1)合格基準に満たない評価点の場合，(2)成績判定の材料がそろわず評価が不可能な場合の２種類があり，両方とも不合格である点は同じだが，評価が不可能な場合は
ｆ－ＧＰＡ（下記「３．成績順位の算定方法」参照）の計算から除外する。また，当初の評価で合格に達していない場
合でも，授業への出席状況や授業内容の理解度等を考慮し，追加の学習を行えば当初と同一の評価を行っても合格に達することが期待できる学生には追加学習の機会を設けて再評価を行うことがある。この措置は任意の卒業要件加算科目が対象となり得る。なお，他大学で修得した科目を本学の科目として認めたときの評価は段階別に分けず，「認定」の表記になる（例えば，認定留学で修得した単位など）。
３．成績順位の算定方法
成績順位は，ｆ－ＧＰＡ（ファンクショナル・グレード・ポイント・アベレージ）方式により算定される。計算式は以下のとおりで，算出された評定値の大きい順に順位がつけられる。
(履修した各科目の GP × 単位数)の合計
履修単位数※ＧＰ＝（科目の得点－５０）／１０= 評定値

ただし，科目の得点が６０点未満の場合，ＧＰは０とする。

(1) 評価値算出対象科目は「卒業要件対象科目」とする（卒業要件非加算の単位数は含めない）。
(2) 評定値算出には不合格科目も対象とするが，成績評価が不可能な科目は分子・分母ともに対象外とする。
(3) 評定値算出には必修科目を必ず算入し，それに加えて以下の数値を超えない単位数となるまで，必修科目以外の科
目をＧＰが高い順に算入する。つまり，以下の単位数を超過した分は，その時点での評定値算出には含まれない。
１年前期終了時： ２０単位

１年後期終了時：

４０単位

２年前期終了時： ６０単位

２年後期終了時：

８０単位

３年前期終了時：１００単位

３年後期終了時：１１８単位

４年前期終了時：１２１単位

卒業時：１２４単位(4) 不合格科目を再履修した場合は，分母の履修単位数の変更はせずに，分子のみ最新評価結果に変更して算出する。
(5) 前期終了時に評定値を算出する場合，当該年度に履修中の通年科目については，分母（履修単位数）に含めない。
(6) 評定値が同じ場合には，分子が大きいものを上位とする。分子も同じ場合には同順とする。
(7) 評価が「認定」の科目は，評定値算出の対象にならない。
９．単位修得状況や成績に関する指導①

単位修得状況による指導
１年次前期終了時に修得単位が１０単位未満の者に対しては，学修意欲の促進と成績向上を目的として，クラス担
任が面談等の個別指導を行う。また，１年次終了時に修得単位が２０単位未満の者に対しては，クラス担任が面談等を行い，勉学意志の確認や進路変更を含めた今後の進め方に関する相談および指導を行う。なお，いずれの場合も上記修得単位数には卒業要件非加算の単位数を含めない。また，途中に休学がある場合はその期間を考慮して対応する。

②

ｆ－ＧＰＡによる指導
各年次終了時に，ｆ－ＧＰＡが０．６未満の者には，退学勧告を行う。併せて，ｆ－ＧＰＡが１.５未満である成績不振の者には個別面談などを実施する。

― 62 ―

等

２．成績の評価

理工学部：履修要綱

10．３年次進級条件
２年次終了時に修得単位が６０単位未満（卒業要件非加算の単位数は含めない）の者は，３年次へ進級できず２年次に留年となる。
11．４年次進級条件
３年次から４年次へ進級するには，下記の条件を満たす必要がある。満たしていない場合，３年次に留年となる。
①

３年以上在学していること。

…休学期間は在学期間に算入しない。

②

１００単位以上を修得していること。

…卒業要件非加算の単位数は含めない。

③

各学科の定める４年次進級条件を充たしていること。

…各学科の頁を参照すること。

注意：３年次終了時までに短期間でも休学期間があると，①の条件が満たせず，４年次進級は翌年度４月まで延期されることになるので十分注意すること。
12．卒業研究(1)着手条件
卒業研究(1)に着手するには，下記のいずれかの条件を満たす必要がある。満たしていない場合，卒業研究(1)に着手できない。
①

４年次進級条件を充たしていること。

②

卒業研究の早期着手が学科から認められていること。

注意：留年となり，翌年度以降の前期末に①の条件を満たした学生が卒業研究(1)の着手を希望し，これを学科が認めた場合，当該年度の後期から卒業研究(1)を着手できる。
また，②の条件を満たすには，学部・大学院一貫教育プログラムへの参加が必要である。後述の「17.学部・大学
院一貫教育」の頁も参照すること。
13．卒業研究(2)着手条件
卒業研究(2)に着手するには，卒業研究(1)が修得済みである必要がある。なお，学年末に卒業研究(1)を修得し，かつ，
４年次進級条件を満たした場合は，翌年度の前期から卒業研究(2)に着手できる。
14．修業年限と卒業延期
１．修業年限
本学の修業年限は４年とする。なお，在学年数は８年を超えることはできない。さらに１年次，２年次を合わせて４年を超えて在学できない。ただし，休学中の期間は在学期間に加えない。
２．卒業延期４年を超え在学する場合は，４月３０日までに定められた所定の学費を納入しなければならない。履修届出について
は前年度までの方法と同じである。
なお，卒業延期者が卒業に必要な条件を充足すれば，学期末毎に卒業資格が認定される。
15．教職課程の科目の履修
教職課程登録をした学生が教職課程開講科目を履修する場合，単位認定の取扱いは，科目ごとに詳細に定められており，さらには学科によっても異なる場合がある。
履修にあたっては，「教職課程」説明頁や，所属学科の「履修上の注意事項」を参照すること。

― 63 ―

16．他学科・他学部・他大学の科目の履修

理工学部

理工学部：履修要綱

１．特別履修所属する自学科の教育課程表（「教養科目」「体育科目」「外国語科目」「理工学基礎科目」「専門科目」）に属さない科（協定を結んでいる大学に限る）などがある。これらの特別履修は，“卒業要件加算”とする場合と“卒業要件非加算”とする場合がある。
なお，各学科により，取り扱いが異なる場合があるので，以降の説明の他に，所属学科の「履修上の注意事項」を参等照すること。

卒業要件加算卒業要件非加算所属する学科の教育課程表
教養科目

自学部内他学科の科目の特別履修
「共通分野

体育科目

教育課程表」参照

他学部の科目の特別履修

外国語科目
他大学の科目の特別履修（協定を結んでいる大学に限る）
理工学基礎科目

工学院大学／芝浦工業大学／東京電機大学
東京理工系４大学として４大学相互の単位互換協定を結んでいる協定校。

「所属学科
教育課程表」参照

専門科目

教職課程
「教職課程 教育課程表」参照

２．自学部内他学科科目の特別履修
自学部内の他学科で開講される科目は，原則として次のとおり履修することができる。
他学科における科目区分と科目種別

他
学
科
の
教
育
課
程
表

履修要綱

目の履修を「特別履修」とする。これらに該当するものとして，自学部内他学科の科目・他学部の科目・他大学の科目

理
工
学
基
礎
科
目
専
門
科
目

所属学科の同一名称科目

履

修

の

可

否

原則として履修できないが，再履修の場合に特例を認めることがあるので授業時間表を参照すること。

所属学科の類似名称科目※

原則として履修できないが，一部の科目については特例を認めること

所属学科にない科目があるので当該学期の特別履修の案内を参照すること。

所属学科の同一名称科目
所属学科の類似名称科目※所属学科にない科目

原則として履修できるが，自学科の授業と合同開講している場合等，履修が認められないことがある。

※「類似名称科目」とは，以下のような場合を指す。
①「物理学(1)」「物理学」のように，番号の有無だけが異なる科目②「○○概論」「○○汎論」など，同一のキーワードが科目名になっている場合③講義内容が酷似している科目も同様に扱う― 64 ―

理工学部：履修要綱(1) 履修の手続き履修する場合は，通常の履修登録と併せて「特別履修申告書」の提出が必要である。履修にあたっては，該当学科の「学修要覧」，「教授要目」，「授業時間表」を参考にすること。
(2) 履修の制限
・「３．履修心得－１０．履修登録上の注意」に記載された制限はすべて適用される。
・履修希望者数が多く，履修人数を制限する場合等，履修に許可が必要な場合は開講学科の学生が優先される。
(3) 試験日程および成績評価
履修科目の試験日程および成績評価は，開講学科の日程および基準による。
(4) 卒業要件上の扱い
卒業要件加算の特別履修は，自由選択として扱う。なお，卒業要件加算とするか卒業要件非可算とするかについては，特別履修申告書の提出の際に選択することとなるが，科目によっては卒業要件に加算することができない場
合がある。詳細は当該学期の特別履修の案内を参照すること。
３．他学部の科目の特別履修
他学部で開講される科目の履修についても，自学部内他学科科目を履修する場合に準ずる。ただし，履修の可否については，当該学部において自学部の科目区分と科目種別に相当するものは同様に扱い，それ以外は原則として履修できない。
４．他大学の科目の特別履修
東京理工系４大学単位互換
東京理工系４大学の交流協定に基づき，工学院大学，芝浦工業大学，東京電機大学で開講される科目のうち，単位互換可能科目を所属学科の許可を得て履修することができる。修得した科目は学則で定める最大の単位数までを卒業要件に算入できる。ただし，本学において開講している科目と同一内容の科目については，履修を許可しない。
単位互換が可能な科目と履修手続は世田谷キャンパス教学課で確認すること。他大学での受講については，クラス
担任あるいはアカデミックアドバイザの指導・助言を受けること。

― 65 ―

17．学部・大学院一貫教育

理工学部

理工学部：履修要綱

高度に科学技術が発展するとともに，知の専門化，細分化が進み，国際競争が激化する現代社会においては，新たな学問分野や急速な技術革新に対応できる深い専門知識と幅広い応用力を持つ人材が求められている。そのため，本学で部・大学院一貫教育プログラム」が用意されている。将来の職業を早い段階から見据えて，この「学部・大学院一貫教
育プログラム」を有効に活用して欲しい。

履修要綱

も大学院に進学し学修を継続する学生が多いが，学部教育と大学院教育を滑らかに接続し効果的に学修できるよう，「学等

１．プログラム内容
以下に，本プログラムの特色を述べるが，これらを実現するにはプログラムに参加し，十分な成果を挙げることが条件であることは言うまでもない。また，以下の内容を含め，プログラム内容は各学科，各専攻が特色ある内容を用意しているので，詳細は各学科教務委員等に問い合わせること。
(1) 大学院授業科目の先行履修本プログラムへの参加が認められた学生のみ，大学院各専攻が指定する大学院授業科目を先行して履修する事ができる。これにより，大学院での学修・研究に時間的余裕を確保でき，より充実した大学院での成果を見込める。
(2) 卒業研究の早期着手・修了
本プログラムを選択し，在籍学科が認めた場合には，卒業研究を３年後期から開始することができる。
さらに，卒業研究が順調に遂行され，学科が卒業研究として十分な内容であると判断した場合には，４年前期末で卒業研究を終了し，大学院博士前期課程の研究へと進む事ができる。
(3) 大学院博士前期課程在学中の学外研修
卒業研究を４年前期末で終了できた学生または４年終了時に大学院授業科目を１５単位修得した学生は，余裕を持った充実した大学院生活を送れるが，その活用方法にはさまざまな選択肢が考えられる。
指導教員の指導のもと，より充実した研究活動に充てる，国内・国外のインターンシップに充てる，海外留学に充てる，他大学や学内の他研究室での研究参加に充てるなど，有意義に活用して欲しい。
(4) 大学院博士前期課程の早期修了
４年前期末で卒業研究も含めた卒業要件を満たし，かつ，大学院Ａ日程入試に合格している学生は，４年後期から大学院博士前期課程の研究に着手でき，大学院で定められた博士前期課程早期修了要件を満たすことで修士の学位を１年間で取得する事が可能である。
例えば，１年早く博士後期課程に進学する事ができ，その後，博士後期課程でも早い時期に十分な成果が挙げられれば，大学院博士前期課程，博士後期課程全体を３年間で修了することも可能である。
２．プログラム参加について
本プログラムは大学院に進学する優秀な学生を対象としたプログラムであり，その参加資格，手続き時期は以下のよ
うに定められている。本プログラムに参加する学生のみが，「大学院授業科目の先行履修」を始めとする上記「１．プログラム内容」の適用可能性を有する。本プログラム内容の適用を希望する学生は必ず当該時期に手続きを行うこと。
(1) プログラム参加資格
以下に示すいずれかの時点において，条件を満たしている学生が本プログラムへの参加資格を有する。
・３年後期開始時点： ３年前期終了時点での成績（ｆ－ＧＰＡ）が学科上位２分の１以内であること。
・４年前期開始時点： 大学院Ａ日程入試推薦基準を満たしているか,基準となるｆ－ＧＰＡ以上であること。
・４年後期開始時点： 大学院Ｂ日程入試に合格しているか,基準となるｆ－ＧＰＡ以上であること。
(2) 手続き時期と方法
上記のように，３年後期開始時点，４年前期開始時点，４年後期開始時点に本プログラムへの申請を受け付ける。
詳細は当該時期のオリエンテーションで示されるので，必ず出席すること。

― 66 ―

東京都市大学留学プログラム
本学の留学プログラムには、「TAP（東京都市大学オーストラリアプログラム）」と「ATAP（Advanced TAP）」の２つがあります。
TAP は国内での準備教育と約 4 か月のオーストラリア留学を組み合わせた 2 年に亘る本学独自の国際人育成プログラムです。参加条件を問いませんので、英語に自信がない場合でも、安心して留学することが可能です。1 年次には準備教育として、前期後期合わせて１００日間の英会話レッスンもあります。
ATAP は、ブリスベンのクイーンズランド工科大学に１６週間留学します。2 年生以上が対象で、参加条件として IELTS５．５以上、GPA２．５以上が求められます。
◆ プログラムの概要
現在は以下の 2 プログラムが用意されています。英語レベルなどに合わせて参加するプログラムを選んでください。
TAP（東京都市大学オーストラリアプログラム）

プログラム

初体験でも安心してチャレンジできる留学システム。
概要

国内での準備教育とオーストラリア留学の 2 年間にわたる大規模プログラム。

ATAP（Advanced TAP）
現地学生とともにディプロマコースで学ぶ英語上級者向けプログラム。

募集定員
環境学部
メディア情報学部
サイクル A

環境創生学科
環境経営ｼｽﾃﾑ学科
社会メディア学科
情報システム学科

デザイン・データ科学部 デザイン・データ科学科

都市生活学部
都市生活学科
人間科学部
人間科学科
調整定員
理工学部
全 7 学科建築都市ﾃﾞｻﾞｲﾝ学部 全 2 学科
サイクル B 情報工学部
全 2 学科
デザイン・データ科学部 デザイン・データ科学科

調整定員
合

計

サイクル A：300 名 サイクル B：300 名
学部学科によりサイクル（留学の時期）を指定。
募集人員を超えた場合は選考あり。

英語要件

30 名
24 名
35 名
12 名
82 名
90 名
5名
22 名
140 名
40 名
70 名
82 名
32 名
600 名

特になし

語学準備講座参加必須(1 年次

サイクル A

プログラム
期間

サイクル B

50 名
２年生以上（大学院生も含む）が対象。
留学を希望する年次に、以下の出願条件を全て満たすことで参加できます。
❶ 東京都市大学に 1 年以上在籍していること❷ IELTS 5.5 または TOEFL iBT 56 を保持していること❸ 成績が GPA2.5 以上であること

IELTS 5.5 または TOEFL iBT 56

前後期 100 日間)なし

語学準備講座 2024 年 5～7 月、9～12 月
豪州留学

2025 年 2～5 月

語学準備講座 2024 年 5～7 月、9～12 月
豪州留学

豪州留学：2025 年 2～5 月

2025 年 8～11 月

.

派遣先大学
学修内容と
修得単位

エディスコーワン大学／マードック大学［西オーストラリア州 パース］
英語科目/教養科目等

計 12 単位

詳細は別表１参照― 67 ―

クイーンズランド工科大学［クイーンズランド州

ブリスベン］

英語科目/専門基礎科目等
詳細は別表２参照

計 12 単位◆ 留学中の学修

TAP：東京都市大学オーストラリアプログラム

4 か月間の留学において，1st クォーターは，大学付設の語学学校（能力別クラス）で英語を学びます。2nd クォーター
は国際人として必要な教養を身につけるために，教養の科目を英語で学びます。現地における科目と，本学における認定

理工学部

東京都市大学オーストラリアプログラム（TAP）

科目については以下のとおりですが，詳細は学科の TAP 担当教員及び教務委員に確認してください。

派遣先

前半

後半

マード
ック
大学
（MU）

前半

後半

派遣先

エディ
スコー
ワン
大学
（ECU）

学期

前半

後半

マード
ック
大学
（MU）

※1
※2

前半

派遣先大学での開講科目名（※1）

理工学部
認定科目区分本学での認定科目名／単位数

建築都市
ﾃﾞｻﾞｲﾝ学部
認定科目区分

情報工学部
認定科目区分Improving English

Communication Skills(1)Communication Skills(2)Reading and Writing(1a)Reading and Writing(1b)Reading and Writing(2a)Reading and Writing(2b)

1
1
0.5
0.5
0.5
0.5

Improving English

※2

2

教養科目

教養科目

教養科目

Collaborative Design
Social, Cultural, and Media Studies
Introductory Applied Mathematics

※2
※2
※2

2
2
2

理工学基礎科目・選択
教養科目
理工学基礎科目・選択

学部基盤科目・選択
教養科目
学部基盤科目・選択

情報工学基盤科目・選択

Communication Skills(1)Communication Skills(2)Reading and Writing(1a)

1
1
0.5

Reading and Writing(1b)Reading and Writing(2a)Reading and Writing(2b)
※2
※2
※2
※2

0.5
0.5
0.5
2
2
2
2

外国語科目区分の必修科目である「Communication Skills (1)、(2)」及び「Reading and Writing (1a)、(1b)、(2a)、(2b)」に読み替えて単位を認定します。
TAP 参加学生は上記科目の履修は不可となります。

Improving English

Improving English
Australia and Asia
Using Web Data
Sustainable Urban Design

派遣先大学での開講科目名（※1）

Improving English

Improving English
Collaborative Design
Social, Cultural, and Media Studies
Urban Movement and Analysis

Improving English

本学での認定科目名／単位数
Communication Skills(1)Communication Skills(2)Reading and Writing(1a)

1
1
0.5

Reading and Writing(1b)Reading and Writing(2a)Reading and Writing(2b)
※2
※2
※2
※2
Communication Skills(1)Communication Skills(2)Reading and Writing(1a)Reading and Writing(1b)Reading and Writing(2a)Reading and Writing(2b)
※2
※2
※2
※2

0.5
0.5
0.5
2
2
2
2
1
1
0.5
0.5
0.5
0.5
2
2
2
2

Improving English
Australia and Asia
後半
Digital Storytelling
Sustainable Urban Design
派遣先大学での開講科目名は,変更となる場合がある。
学則第 43 条に則り、派遣先大学で単位を修得した科目名称のままで本学の単位を認定する。

― 68 ―

外国語科目区分の必修科目である「Communication Skills (1)、(2)」及び「Reading and Writing (1a)、(1b)、(2a)、(2b)」に読み替えて単位を認定します。
TAP 参加学生は上記科目の履修は不可となりま
す。

教養科目
教養科目
理工学基礎科目・選択
理工学基礎科目・選択

教養科目
教養科目
学部基盤科目・選択
学部基盤科目・選択

都市生活学部
認定科目区分

教養科目
情報工学基盤科目・選択

教養科目
教養科目
情報工学基盤科目・選択
情報工学基盤科目・選択

人間科学部
認定科目区分

外国語科目区分の必修科目である「Communication Skills (1)、(2)」及び「Reading and Writing (1a)、(1b)、(2a)、(2b)」に読み替えて単位を認定します。
TAP 参加学生は上記科目の履修は不可となりま
す。
教養科目
教養科目
専門基礎科目・選択必修
専門基礎科目

教養科目
教養科目
教養科目
教養科目

外国語科目区分の必修科目である「Communication Skills (1)、(2)」及び「Reading and Writing (1a)、(1b)、(2a)、(2b)」に読み替えて単位を認定します。
TAP 参加学生は上記科目の履修は不可となりま
す。
教養科目
教養科目
専門科目・選択
専門基礎科目・選択必修

教養科目
教養科目
教養科目
教養科目

等

エディ
スコー
ワン
大学
（ECU）

学期

履修要綱

（別表 1）単位認定表[TAP]ATAP（Advanced TAP）
◆ 留学中の学修

ATAP：Advanced TAP

英語科目を勉強しながら、他に 2 科目を選択します。現地における開講予定科目と、本学における認定科目については
以下のとおりですが、詳細は学科の TAP 担当教員及び教務委員に確認してください。
（別表 2）単位認定表[ATAP]
派遣先

派遣先大学での開講科目名（※1）

Academic
Communication 1

クイーンズ
ランド
工科大学
（QUT）

本学での認定科目名（※2）／単位数
Communication
Skills(1)1Communication
Skills(2)1Reading andWriting(1a)0.5

Reading andWriting(1b)0.5

Reading andWriting(2a)0.5

Reading andWriting(2b)

0.5

理工学部
認定科目区分

建築都市デザイン学部
認定科目区分

情報工学部
認定科目区分

都市生活学部
認定科目区分

人間科学部
認定科目区分

原則、外国語必修科目「Communication Skills (1)、(2)」及び「Reading andWriting (1a)、(1b)、(2a)、(2b)」に読み替えて単位認定します。
本学の外国語必修科目を１つでも修得している場合は、「Academic Communication
1」（4 単位）の一部を分割して本学の英語必修科目の一科目に読み替えて認定することは行いません。その場合は「Academic Communication 1（4 単位）」の科目名のまま外国語科目区分内の選択科目として認定します。すでに単位を修得済みの外国語選択科目があり外国語科目区分の卒業要件を充足している場合は「自由選択科目区分」として認定します。

ビジネス領域科目群から選択

※3

4

教養科目

学部基盤科⽬学科専門科目

教養科目
（※4）

教養科目

工学領域科目群から選択※3

4

学科により異なる

学部基盤科⽬情報工学基盤科目

単位認定対象外

教養科目

IT 領域科目群から選択※3

4

学科により異なる

学部基盤科⽬

単位認定対象外

教養科目

学部基盤科⽬学科専門科目

教養科目
（※4）

教養科目

学部基盤科⽬

単位認定対象外

単位認定対象外

教養科目

メディア領域科目群から
選択

※3

4

学科により異なる（※4）

健康科学領域科目群から
選択

※3

4

学科により異なる

情報工学基盤科目（※4）※1）QUT の開講科目名は、教育課程変更等により変更となる場合がある。
※2）学生個々の単位修得状況により、本学での単位認定科目区分等は異なる。
※3）学則第 43 条に則り、QUT で単位を修得した科目名称のままで本学の単位を認定する。
※4）単位認定対象外の科目がある。

上記の記載内容（開講科目名など）は変更される場合がありますのでご了承ください。
◆ 留学プログラムに関するお問合せ先
国際支援課（事務局国際部）

世田谷キャンパス 7 号館 2 階― 69 ―

メールアドレス

studyabroad@tcu.ac.jp