セイコーエプソン株式会社
1. 活用推進者
DX推進本部部長

田中 秀樹
藤野 泰典
清水 淳史

2. 会社概要
名社
所 在 地設立
代 表 者
資 本 金社 員 数：セイコーエプソン株式会社：長野県諏訪市大和３-３-５（本社）：1942年：代表取締役社長 碓井 稔
：532億400万円：連結：78,739人 / 単体：13,087人（2019年9月末現在）

3. iCD取組み効果
経営戦略の達成とイノベーションを呼ぶ会社組織の構築

経営

人材活用方針
策定
人材育成体系
整備

グローバル
人材育成

統合人材育成システムの構築

自社タスク定義
AsIs＆ToBe

研修カリキュラム
整備

自己成長支援社員（個人）

組織力診断

キャリアパスの明確化

デジタル変革に対応したDX人材育成

自己実現と組織貢献による満足度向上

組織リーダ
強いチーム作りと組織ミッションの達成：成果のあった項目（実線）：今後成果を予定している項目（点線）4. iCD取組みの効果及び今後予定する効果内容
4.1. 効果のあった項目

効果内容

人材育成体系
構築

目指す人材像に向け一人ひとりの能力を最大限発揮する上で、その羅針盤となるIT人材育成体系と諸施策を整備することで、組織力強化と自己成長を加速し、継続できる仕組みを構築した。

人材活用方針策定

中期計画やプロジェクト計画を達成するために、内部要員を適材適所に配置し、外部人材の活用領域も明確化した戦略的な人材活用方針の策定ができるようになった。

グローバル人材育成

導入範囲を関係会社やお客様向けＩＴ部門、海外現法まで広げたことで、グローバルでのＩＴ人材把握や最適配置、システムのQCDと人材レベルの維持・向上に繋がるようになった。

組織力診断

業務タスク毎の強み・弱みを定量的に分析することで、組 織 機能の強化ポ イントを 明確化し、 具体的な施策に展開できるようになった。

研修カリキュラム整備

デジタル変革に対応したDX人材育成

業務目標を達成するために必要となるスキル獲得に向け、個人のスキル診断結果を捉えた研修カリキュラムを整備することで、積むべき業務経験を明確化し、自律的な育成計画に繋げられるようになった。
DX推進本部となり、従来の社内システム構築・運用を中心とした組織ミッションから、社内外に対してデジタル技術を活用した事業活動に成果を出す組織への変革を求められている。そのような組織ミッションの拡大に対応した実践的な研修の開発により、DX人材の育成に取り組んでいる。

キャリアパスの明確化

組織のあるべき姿とその実現に向けた目指す姿・ゴールイメー
ジと、「社員が積むべき知識と経験」、「身につけるべき行動特性」、「個人の目指す姿・ゴールイメージ」が明確になった。

自己成長支援目標管理面接で、業務目標と目標ス キルが紐付けされた育成計画の策定が可能になり、業務を通した個人の自己成長支援につながった。

統合人材育成システムの構築

統合人材育成システムの自社開発により、スキル診断結果、職務経歴、研修受講履歴、保有資格などの人材情報の一元化が可能となり、多面的な能力開発や戦略的なテーマアサインを行うための基盤が完成した。

4.2. 効果を予定している項目
組織パフォーマンス最大化

予定している効果内容
シ ステ ム DR（デザインレビュー） に よ るシ ステ ム QCD 確認と、個人スキルの蓄積・活用により、組織パフォーマンスを最大化する。

5. iCD活用に対する現場からの評価の声

中期計画達成に必要となる組織機能と、関連する業務タスクやスキルが明確になり、今後の育成を加味した社員の最適配置や重要プロジェクトの体制づくりができるようになった。

経営者

組織力強化に向けた外部人材活用領域が明確になり、現状のスキルマップを捉えた戦略的な人材活用方針を策定できるようになった。

個人スキル診断の環境構築により、これまでのような職制、現場リーダーの経験や気づきによる定性的・感覚的な育成ではなく、スキル診断分析結果による定量的判断に基づく計画的な育成ができるようになった。

現場リーダー

また、業務目標と目標スキルが紐付けされた育成計画により、メンバーに業務を通した自律的な自己成長を意識してもらえるようになった。

目標管理制度と連動したIT人材育成の仕組みにより、業務遂行のために必要な役割と、目標スキルレベルとのギャップが把握できるようになった。
また、必要スキルを習得するために必要な育成計画が明確となり、キャリアアップのためのモチベーションが向上した。
社員

6. iCD取組みの効果■効果項目： 人材育成体系の整備目指す人材像に向け一人ひとりの能力を最大限発揮する上で、その羅針盤となるIT人材育
成体系と諸施策を整備することで、組織力強化と自己成長を加速・継続できる仕組みを構築
人材育成体系の整備

人材育成ハンドブック配布による啓蒙活動

表裏6. iCD取組みの効果■効果項目： 人材活用方針策定（1）
中期計画やプロジェクト計画を達成するために、内部要員を適材適所に配置し、外部人材の活用領域も明確化した戦略的な人材活用方針の策定ができるようになった。
iCD活用フレーム

IT人材育成モデル（1）6. iCD取組みの効果■効果項目： 人材活用方針策定（2）IT人材育成モデル（2）■効果項目：グローバル人材育成
導入範囲を関係会社やお客様向けＩＴ部門、海外現法まで広げたことで、グローバルでのＩＴ人材把握や最適配置、システムのQCDと人材レベルの維持・向上に繋がるようになった。

6. iCD取組みの効果■効果項目： 組織力診断
業務タスク毎の強み・弱みを定量的に分析することで、組織機能の強化ポイントを明確化し、具体的な施策に展開できるようになった。

6. iCD取組みの効果■効果項目： 研修カリキュラム整備（１）
業務目標を達成するために必要となるスキル獲得に向け、個人のスキル診断結果を捉えた研修カリキュラムを整備することで、積むべき業務経験を明確化し、自律的な育成計画に繋げられるようになった。

6. iCD取組みの効果■効果項目： デジタル変革に対応したDX人材育成
DX推進本部となり、従来の社内システム構築・運用を中心とした組織ミッションから、社内外に対してデジタル技術を活用して、データを徹底的に活用し、また業務の在り方を変えることで事業活動に成果を出す組織へ変革を求められている。そのような組織ミッションの拡大に対応した実践的な研修の開発により、DX人材の育成に取り組んでいる。

6. iCD取組みの効果■効果項目： キャリアパスの明確化
組織の５年後のあるべき姿とその実現に向けた目指す姿・ゴールイメージと、「社員が積むべき知識と経験」、「身につけるべき行動特性」、「個人の目指す姿・ゴールイメージ」を明確化

6. iCD取組みの効果■効果項目： 自己成長支援
目標管理面接で、業務目標と目標スキルが紐付けされた育成計画の策定が可能になり、業務を通した個人の自己成長支援につながった。

スキル診断結果の傾向分析

6. iCD取組みの効果■効果項目： 組織パフォーマンス最大化
システムDR（デザインレビュー）によるシステムQCD確認と、個人スキルの蓄積・活用により、組織パフォーマンスを最大化する。

6. iCD取組みの効果■効果項目： 統合人材育成システムの構築
統合人材育成システムの自社開発により、スキル診断結果、職務経歴、研修受講履歴、保有資格などの人材情報の一元化が可能となり、多面的な能力開発や戦略的なテーマアサインを行うための基盤が完成した。
※組織力診断、個人スキル診断結果については本システムに移行中