〈総説〉

定年退職前後の看護職の就業に関する文献検討-目的の分類および主な結果と今後の研究課題­­ ­Literature Review on the Occupational Engagement of Pre- or Post-Retirement Nurses-Objective, classification, main findings and future research agenda-

本谷園子１
1

岡戸順一２

東京医療保健大学大学院
2

埼玉工業大学

坂本すが１
医療保健学研究科
工学部

Sonoko MOTOTANI1, Junichi OKADO2, Suga SAKAMOTO1

1

Postgraduate School of Healthcare, Postgraduate School, Tokyo Healthcare University2

要Faculty of Engineering, Saitama Institute of Technology

旨：目的：定年前後の看護職の就業に関する国内文献を検討し、研究目的と主な結果を整理し、今後の研究課題を見出すことを目的とした。
方法：2023 年６月 14 日に検索し、26 文献を選定・検討した。
結果：研究目的は５つに分類され、Ａ）定年前看護職の定年後の就業意向、Ｂ）定年後
看護職の再就業状況や就業への思い、Ｃ）雇用側の定年前後看護職に対する雇用方針や雇用効果、Ｄ）再就業サポートシステムの効果や課題、Ｅ）定年前後看護職の能力や特徴が明らかにされた。今回の対象文献は地域限定で病院を対象とする調査が多く、2010
年より後は定年後の就業看護職を対象とした量的研究は乏しかった。定年後の就業継続意思の関連要因は探索的に選択されていた。
結論：今後は対象地域・施設を広げ、あらゆる場で働く定年後看護職を対象に、定年後の就業継続に関連する要因を、高齢者の就業に関係する理論に基づき選定・分析することが研究課題になると考えられた。
A b s t r a c t：Objectives：The aim of this study was to review the domestic literature on theoccupational engagement of pre- or post-retirement nurses, clarify the findings,
and identify issues that require further research.
Methods：A search was conducted on June 14, 2023, and 26 references wereselected and reviewed.
Results：The study objectives of the literature were categorized into five
distinctive purposes：A) To identify pre-retired nurses' post-retirement
employment intentions; B) To identify post-retired nurses' re-employment
situations and thoughts about employment; C) To clarify employment policies
and effects on the pre/post-retired nurses; D) To evaluate the effectiveness andchallenges of re-employment support systems; E) To evaluate the competencies
and characteristics of pre/post-retired nurses. Many of the surveys were regionspecific and hospital-based, and the quantitative studies on the post-retirement
employed nursing professionals were limited after 2010. Factors related to postretirement employment intentions were selected in an exploratory manner．
Conclusion：From the study, it was suggested that the future research should
include an expansion of the target regions and facilities with a focus on the
post-retirement nursing professionals working in all settings. Selecting and−103−

東京医療保健大学 紀要

第１号

Sonoko MOTOTANI

2023年

Junichi OKADO

Suga SAKAMOTO

analyzing factors related to continued employment after retirement based on
the employment-related theories for the elderly should also be a crucial area of
future research.
キ ー ワ ー ド：定年退職後看護職、就業意向、雇用方針、文献検討

Key wo r d s：post-retirement nurses, work intentions, employment policies，literature review

米英などの先進国では1990年代から看護職の高齢化

Ⅰ．緒言

が課題となっており、雇用政策に資する研究が報告さ

総務省１） によると、65歳以上の高齢就業者数は18れている ７）８）。また、Kaewpan ９） により、看護師の年連続で増加し、2021年では909万人、就業者総数に

定年後の就業に関する総説論文も報告されている。同占める割合も13.5%と過去最高となった。令和４年度

文献では、2000 ～ 2018年における米国やオーストラ版高齢社会白書２） では、収入のある仕事をしている

リア、シンガポール、南アフリカ共和国、タイの状況

60歳以上の者の約４割が「働けるうちはいつまでも」を含む英語文献を対象に、定年後の就労意向と採用戦と回答し、「70歳くらいまでもしくはそれ以上」と合略の両方に影響を与える要因や、定年後に看護師としわせると、約９割が高齢期も高い就業意欲をもっていて働くことの利点と障壁などが示されたが、日本の文た。一方で労働力人口減による高齢労働力への期待や献は含まれていなかった。わが国で雇用ニーズが増加

年金制度改革などを背景に、2021年４月から、高年齢する高齢看護職が定年後も安心して就業継続できる環者等の雇用の安定等に関する法律（高年齢者雇用安定

境整備に向け必要な研究課題を明確にする必要があ

法）が改正され70歳までの雇用確保が努力義務化される。そこで本稿では、日本における定年を意識する定るなど、高齢者の雇用促進策が継続的に推進されてい年退職前の看護職および定年退職後の看護職（以下、る。

定年前後の看護職）の就業に関する研究がいつ頃から医療職の高齢化も進行している。厚生労働省衛生
行政報告例

３）

によると60歳以上の就業看護職員は、

どのような目的で行われ何が明らかにされたかを整理するため、既存文献の検討を行った。

2020年現在196,265人で2000年の5.4倍、全体に占める割合は11.8％に上る。小林 ４） は2018年時点で、60 ～Ⅱ．目的

64歳の看護職免許保持者（看護師または准看護師の免許を持つ者）のうち49.7%、65 ～ 70歳の42.6%が就業

日本の定年前後の看護職の就業に関する国内の既存中との推計値を報告した。日本看護協会の調査５）では、文献の目的および主な結果を整理し、今後の研究課題

50代会員の58.9%が定年後も「看護職として働き続けを見出すことを目的とした。

たい」と回答していた。同協会は、このように定年退職前後に就業する看護職を「プラチナナース」と呼称

Ⅲ．方法

しその就業継続を推進している６）。雇用者側である医療機関等にとっても、人材確保策の１つとして高齢看

１．文献の検索・選定方法
文献の選定は、スコーピングレビューのための護職の雇用・活用のあり方が課題になっている。
さらに近年、地域包括ケアシステムが推進される中、PRISMAフローチャート10） に従って実施した。医中病院だけでなく地域の多様な場で看護職へのニーズが誌Web、CiNii、Google Scholarの 検 索 シ ス テ ム を 用

高まっている。こうしたニーズに応え定年退職後（以い、2023年６月14日に検索を行った。発表年は制限下、定年後）も働き続けられる環境を整えるための課

せず、キーワードは「高齢看護師」、「看護職」、「定題を明確にすることは、就業意欲のある高齢看護職た年」、「定年退職後」、「セカンドキャリア」、「就業」を

ちのwell-beingにつながるだけでなく、看護専門職と組み合わせパターンを変え検索した。日本の状況に関いう社会資源を持続・安定的に供給する意味で意義がする英語論文を探すためEBSCOhostのCINAHLを用

大きいと考える。

いて、”older nurses” ”retired nurses” “second career−104−

定年退職前後の看護職の就業に関する文献検討-目的の分類および主な結果と今後の研究課題-

東京医療保健大学 紀要

第１号

2023年

nurses” ”senior nurses” に つ い て そ れ ぞ れAnd2006 ～ 2010年に13文献、2011年～ 2015年に２文献、“Japan”で検索した。重複文献を除き、共同研究者と2016年～ 2020年に７文献、2021年以後３文献であっ共にタイトル、抄録および全文から①調査対象が日本た。

国内であること、②定年前後の看護職の就業に関するもの（老後生活や身体機能に関するものは除く）、③

２．文献の概要

原著（会議録、解説は除く）を選択基準とし、合致し（１）研究目的ない文献を除き、今回の対象文献を選定した（図１）。

研究目的は、次の５つ―Ａ）定年前看護職の定年後の就業意向を明らかにする（12文献）、Ｂ）定年後看

２．文献レビューの視点

護職の再就業状況や就業への思いを明らかにする（８

対象文献の概要を把握するため発行年、目的、研究

文献）、Ｃ）雇用側の定年前後看護職に対する雇用方

デザイン、研究対象、主な結果を抽出し一覧表にまと針や雇用効果を明らかにする（９文献）、Ｄ）再就業めた。目的別にどのような方法で研究が蓄積されてきサポートシステムの効果や課題を明らかにする（３文

たかを経年でみるために、目的・発行年代別の量的・献）、Ｅ）定年前後看護職の能力や特徴を明らかにす

質的研究の分布を確認した。

る（２文献）に分類された。以下、それぞれ目的Ａ）、
目的Ｂ）、目的Ｃ）、目的Ｄ）、目的Ｅ）と表記する。

３．用語の定義

なお、複数の目的を含む文献があるため合計数は対象
文献数と一致しない。
（２）目的別の研究デザインと文献数（１）定年前後の看護職：定年を意識する定年退職前の看護職および定年退職後の看護職。

量的調査（以下、量的）、質的調査（以下、質的）（２）定年後の就業意向：定年退職後の就業に対しどの種類別分布をみると、目的Ａ）はすべて量的で12文

うするつもりかという考えで、本論文では定年前看

献、目的Ｂ）の８文献は量的３文献、質的５文献、目護職がもつ定年後の就業継続意思や就業継続の理的Ｃ）の９文献は量的８文献、質的１文献、目的Ｄ）

由、働き方の希望を含むものとする。

の３文献は量的１文献、質的２文献、目的Ｅ）は量的
１文献、質的１文献であった（表２）。
（３）目的別の研究対象（年齢等属性、施設、地域）

Ⅳ．結果

対象の年齢について、目的Ａ）で定年前看護職のみ

447文献が検索された。重複する59文献を除いた388を対象とする場合は30 ～ 65歳であった。定年前看護

文献を対象に、選定基準に合わない362文献を除外し、職は年齢層別に中堅群（30・40歳代など）と定年に近26文献11）～ 36） を抽出した。表１に対象文献の概要、

い定年前群（50歳代など）の２群に分けられ、２文献

表２に目的別の量的・質的研究と発行年代の分布を示

14）19）した。

関口36）の文献では50歳以上の定年前と定年後の看護で前者と後者の比較分析が行われた。西田34）、職を対象とし、退職経験の有無で比較が行われた。対
１．文献数の推移

象施設は、12文献で病院を含み、うち４文献15）～ 17）

今回の対象文献では2005年の１文献が最も古く、

図１

36）

文献選定の流れ−105−

で介護老人保健施設（以下、老健）や介護老人福東京医療保健大学 紀要

第１号

2023年

表１

対象文献の概要

Sonoko MOTOTANI

Junichi OKADO

Suga SAKAMOTO＊1＊2

定年退職後の看護職継続意思の有無と看護職の定年退職に対する思いとの関連

デイサービス＊１＊２

量的研究は有効回答数
表中で介護老人保健施設は老健、介護老人福祉施設は特養、訪問看護ステーションは訪看と表記

祉施設（以下、特養）などの介護施設、１文献34）でン（以下、訪看）等も含まれていた。2010年の小口

自治体が含まれていた。対象地域をみると、全国調

23）

30）

査は１文献 （病院150施設を無作為抽出）、その他は
関東中心３文献

31）32）36）

14）～ 16）19）34）36）、一都道府県内８文献

11）12）であった。目的Ｂ）については、対の文献後は、定年後看護職を対象にした量的調査はなかった。目的Ｃ）の対象は定年後看護職の雇用側（看護管理者や施設管理者）で、対象施設は病院、訪看、介護施設で、４文献26）～ 29）は全国調査（病院150施設

象の定年後看護職の年齢は58 ～ 80歳であった。対象

28）29）、訪看、特養・老健各300施設26）27）から無作為施設は病院だけでなく介護施設や訪問看護ステーショ

抽出）であった。目的Ｄ）の対象は都道府県ナースセ−106−定年退職前後の看護職の就業に関する文献検討-目的の分類および主な結果と今後の研究課題表２

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2023年

目的別の量的・質的研究と発行年代の分布
定年前後看護職の雇用側

ンターや某市の退職看護職の人材活用システムを活用

尾19） の文献で定年前群の51.4%、山崎20） の文献ではする雇用主であった。目的Ｅ）で、寺井18）は目的Ａ）

44.6%が希望しその９割が週３日・週４日を希望して

35）

の文献

いた。勤務シフトは「日勤のみ」を希望する者が最もでは雇用主が回答者となって定年後看護職の能力等を多く19）30）、希望する給与は月額15 ～ 20万円19）30）、

評価していた。

25万円以上20）、希望する職場は「現在の職場」が４と同様、定年前群と中堅群を比較し、堀井～５割で最も多かった19）30）。希望する業務内容は、
３．目的別の主な結果

複数回答だが「外来スタッフ業務」15）、「外来看護」（１）目的Ａ）の結果：定年前看護職の定年後の

30）

就業意向

が最も多く、「今までの看護実務経験を活かした業

務内容を希望」15）する割合が有意に高かった。

定年前看護職の定年後の就業意向（就業継続意思、

２文献14）16）で就業継続の関連要因が量的調査に基

就業継続の理由、働き方の希望）のうち、就業継続意

づき統計的に分析されていた。小野14）は、仕事意欲

思は７文献12）14）16）19）20）30）34） で確認された。こおよび生きがい感と定年後の就業継続意向との関連をのうち「すでに決まっている」「できれば働きたい」

分析し、40歳代、50歳代ともに現職継続意向者（看護など積極的な継続意向の有る者は33.7 ～ 57.6%、「希師として働きたい）は他職種就業意向者（看護師以外

望する条件が整えば」「少し休んだ後」「考え中」なの職業で働きたい）よりも、現在の仕事に向ける意欲、ど積極的ではないにしろ継続意向の有る者は18.6 ～将来的な仕事に向ける意欲が有意に高かったことを示

41.5%、「働きたくない」など継続意思の無い者は15.7した。一方、40歳代は退職意向者が現職継続意向者よ～ 52.8%であった。就業継続意向は年齢層によって差り生きがい感が有意に高かった。石井16）は、セカンがあり、西村12） の分析では40歳代に比べ50歳以上のドキャリア希望群と希望しない群を比較したところ、

19）の分析では30 ～ 40歳代の中堅群

55歳以上、診療所勤務、パートタイム雇用、健康状態に比べ55歳以上の定年前群が、定年後の勤務継続意向

良好、就業状況に満足、高齢者施設スタッフ経験者にが有意に高かった。小野14）の分析では定年後も看護セカンドキャリア希望者が有意に多いことを示した。

職を続けたいとする現職意向者は、40歳代（34.5%）（２）目的Ｂ）の結果：定年後看護職の就業状況や看護師長が、寺尾

就業への思いより50歳代（39.3%）の方が有意に高かった。
16）19）30）32）

次に定年後の就業継続の理由は５文献
34）

小口

23）

の文献では一般病院を定年退職後老健で働で確認された。選択肢や回答方法は異なるが、年く看護職を対象とし、うち正規雇用が53.4%かつ１年金受給までの経済的基盤、生活に困るからなどの「経契約が60.3%と多く、日勤が81.1%だが、65歳以上で夜済的な理由」、看護の仕事が好きなどの「就業への意

勤に入る者もいた。再就業の理由は健康維持や社会貢欲」、まだまだ働けるや健康維持など「体力的な余裕」

献、看護が好きなどで、経済的理由を上回った。三原の３つは複数の文献で上位に挙がっていた。

21）15）19）20）30）の文献でも、定年後に看護活動に携わる思いとしで確認て【尽きることにない看護への情熱】などが示された。

された。希望する雇用形態は「非常勤」が多く、寺

露繁13）は、定年退職後再び就業に至るプロセスと定年後の働き方の希望は４文献−107−

東京医療保健大学 紀要

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2023年

Junichi OKADO

Suga SAKAMOTO

揺れる思いについてⅠ病院での再雇用、Ⅱ病院以外でど、施設なりの受入れ体制が整えられていた。雇用しの再就職のタイプ別に分析した。Ⅰ群では【看護職へない理由は「該当者がいない」「再雇用システムがない」のアイデンティティ】の確立が、定年退職後の〈再雇25）用制度の利用〉を選択する動機となり、定年後の【就や後輩看護職の負担軽減だけでなく、看護の質向上や業継続の意欲】につながったとする一方で、Ⅱ群は「定看護実践の伝承など、豊かな経験による効果も感じて

年後職位が変わる等の〈定年制度に伴う変化〉で生じいることが示された17）。

る人間関係の軋轢が、再雇用制度を利用しないという（４）目的Ｄ）の結果：再就業サポートシステムのなどであった。また雇用側は、看護職の人員不足

現状と課題【退職の決意】へ導いた」が、定年退職後家事等をして過ごし、社会からの孤立や年金だけの生活が〈不安豊嶋24）は、看護職に無料職業紹介等を行う都道府の発生〉を引き起こし、その解消のため〈休みと労働

県ナースセンターを対象に定年後看護職の登録状況等のバランス〉が取れる職場を探し〈再就職のアクショを調査したが、依頼した17センターのうち７センター

ン〉を起こしたと説明した。

は定年後看護職の登録がない等で協力が得られず、対小口22）は定年後老健で働く看護師の就業時のスト

象の10センターにおいても2010年当時の登録数は１セレスや困難として、【勤務条件】、【職員との人間関係】、ンターで３～ 34名であった。登録システムの問題点【看護師による利用者の医療的判断・実施をしなけれとしてインターネット登録が基本だが、「定年後看護ばならないことへの看護師自身の不安】などを挙げ、職は機械に弱く、来所での相談を望むが、ナースセン

これらが看護師の仕事内容の理解と人員確保など雇用

ターのマンパワー不足で十分なサポートが困難」等が者に対する要望につながっていることを示した。

挙げられた。堀井35）の行ったＢ市の人材活用システ関口33）、堀井35）は、定年後に就業を含む社会的活ムを利用する雇用主および登録者である定年後看護職

動への関わりや意欲に注目しており、定年後看護職がのインタビュー調査では、人材不足の解消と経験豊富

高い就労意欲をもち、就労とその他の地域社会活動をな看護職を雇用できるメリットが語られ、双方にとっ

両立させながら生きがいをもって退職後の人生を過ごて人材活用システムの必要性を認識していることが示していることが語られていた。

された。一方、西田34）では、定年後看護職は公的な（３）目的Ｃ）の結果：雇用側の定年前後看護職に人材活用システムを活用せず、個人的なネットワーク

対する雇用方針と雇用効果20）

雇用方針について、山崎で再就職していたことが報告された。
（５）目的Ｅ）の結果：定年前後看護職の能力やでは定年後看護職の他

特徴に雇用側の看護管理者も調査対象とし、看護管理者が回答した再雇用者に対する雇用したい勤務形態、雇用

定年前後の高齢看護職に特徴的な能力について、寺時の給与は、病院、老健、訪看ともに「非常勤・週４尾19）は量的に、堀井35）は質的に明らかにし、前者で日」、「非常勤・週３日」、「常勤」の順に多く、給与はは定年前群は中堅群より高い職業経験の質を有し、「問「月給15 ～ 25万円」、「時給1,500 ～ 1,800円」が多いこ

題解決」力は中堅群と同程度だが，定年前群は問題解

28）

では

決の際に様々な解決方法を検討することなどが示され55.7%の病院が定年後看護職（94.1%は継続雇用）を雇た。後者の文献では退職看護者（定年退職後再就職し用し、非正規職員は67.6%で、報酬は「時給1,200 ～ 1,500

た看護職）の備える能力としてBennerの７領域の「援円」が多く、１病院あたりの雇用者数は１名または２

助役割」、「指導手ほどきの役割」、「診断機能とモニタ名が約６割で最も多かったことなどが明らかにされリング機能」などが雇用主により高く評価されていた。

とを報告した（回答割合は記載なし）。小口

た。須佐26）では老健・特養で定年後看護職を雇用する割合は約４割、非正規雇用が特養75.7%、老健64.6%

Ⅴ．考察と多く、現在雇用していないが将来的に雇用意思があ

１．文献の推移と対象（地域・施設及び対象者）のる施設は91.2%であった。

範囲

雇用効果に関して、病院の看護部長による定年後
29）は、「豊かな経本研究の対象文献の発行年は、2005年が最も古かっ験の活用」、「人材確保に有効」等、デメリットとした。小野14）は「看護師の定年後雇用に関する調査は、て「業務内容の制限」、「体力や健康上の不安」等を挙

高年齢者等の雇用の安定等に関する法律が改正された

げた。一方、介護施設での高齢・定年後看護職の雇用

2004年以降散見される」と述べておりこの見解と合致

看護職の雇用のメリットとして小口

ニーズは高く17）25）26）、定年時の相談体制がある

身体的精神的な業務および労働時間を考慮する

25）

17）

、

する。次に2008 ～ 2010年にかけ豊嶋らによる定年前

な

後の看護職を対象とした全国調査が行われ、結果に基−108−

定年退職前後の看護職の就業に関する文献検討-目的の分類および主な結果と今後の研究課題-

東京医療保健大学 紀要

第１号

2023年

づく文献が2011年にかけ複数報告された22）～ 24）26）～

形態雇用することで定年前より低い給与で採用できる

30）。ただし対象施設数から見ると、病院、訪看、老健、ために満たされると考える。しかし給与に関しては「同特養ともに100施設程度で、大規模な全国調査とはいじ仕事をしながら雇用・賃金体系が大きく変わる現在

えない可能性がある。

の再雇用（再任用）制度は、50歳代、60歳代の中・高その後、高齢者雇用安定法は2012年に改正、直近で齢者の士気、そして生産性を相当程度下げている」とは2020年に改正されたが、その影響による文献数の増いう指摘もある37）。全国病院経営管理学会会員病院

加は確認できなかった。2015年以降は、2020年を除きの調査38）では、定年後再雇用者が配慮を希望する点

毎年１つ以上の対象文献が抽出された。対象地域は、として業務軽減の次に給与の改定が多かった。定年後

北海道４）や千葉県12）15）～ 17）、山形県１）など特定地域の就業継続理由として経済的理由は複数の調査で上位

で、主に定年前看護職を対象者として調査が実施さに挙がっており、定年後の就業継続あるいは離職にいれており、前出の豊嶋らの行った2008 ～ 2010年の調かに影響を及ぼすのかについても、今後の研究課題の査以降現在まで全国調査は行われていない。また、小１つになると考えられる。

口23） の2010年の文献より後は、定年退職前後の看護
17）目的Ｄ）の文献からは定年後看護職の公的な再雇はあるものの、定年用システムがごく一部の地域限定35）であったり活用

退職前後の看護職を対象とした量的調査は見当たらな

されていない可能性24）が明らかにされた。現在では、かった。これには2010年代前半は定年後看護職を雇用

2015年からの離職時等の届出の努力義務化により届出する病院、また特養・老健でもその雇用人数は１～２

サイト（とどけるん）に登録する看護職も増え、60歳

職の雇用側を対象とする文献

26）28）

ことが関係すると考えられる。

以上看護職の再就職においても一定の成果が報告され近年では2019年の病院看護実態調査で１病院あたりている５）。一方で定年後看護職は公的な人材活用シスの60歳以上看護職の平均雇用者数は3.6人が確認され、テムではなく個人的なネットワークで再就職していた川城17）の2015年時点の調査では１施設あたり老健4.7

34）人、特養2.9人であった。病院および病院以外の施設

りよい運用に向けて、個人的なネットワークの中身やでも就業する定年前後の看護職が増えている可能性が有用性について検証することも研究課題となりえると

高く、今後は全国のあらゆる場で看護職が定年後も安考える。

人程度であったという報告もあり、全国的な再雇用システムのよ

心して就業継続できるよう、より多くの定年後看護職

目的Ｂ）の文献において、数は少ないが、定年後看に対象を広げ、就業継続に寄与する要因を明らかにす

護職の再就業状況や就業に対する思いが質的に分析さる必要があると考える。

れ、定年後就業継続の理由、再就業に至るプロセスや揺れる思い、不満やストレスなどが明らかにされた

２．目的別の主な結果と今後の研究課題

が、定年前看護職を対象とした質的研究は見当たらな目的Ａ）の文献から定年前の就業継続意向についてかった。一般には共に働く仲間、特に若手との人間関

定年前看護職の３～６割が定年後の就業継続を積極的係が高齢就業者の働く意欲に関係するという報告 39）もに希望することがわかった。やや幅があるのは、就業あるため、定年後看護職が就業することを定年前看護

継続意思の有無の２択であるか、「条件付」や「考え職がどのように捉えどのように協働しているのかについ中」など他の選択肢があるかが影響したと考えられる。

ても定年後の就業継続に関連する要因として研究課題

５）

では50歳代の58.9% が定になりえると考える。目的Ｅ）の文献においては、高齢・年後も「看護職として働き続けたい」と回答しており、定年後看護職のもつ能力18）35）や組 織への貢献17）がこの結果とも合致する。その反面、半数以上が継続意

一部明らかにされたが文献が少なく、雇用のメリット思なしとした調査もあり、その理由も注視する必要がや配置を考える上でさらなる研究蓄積が必要と考える。

2017年の看護職員実態調査あると考える。
目的Ａ）の文献で明らかにされた定年後の働き方の

３．就業継続意思の関連要因の検討

希望と目的Ｃ）の文献でわかった実際の勤務・雇用条

定年後の就業継続意思に関連する要因はいくつか

件は、雇用形態や時給など大きな乖離はなかった。その文献で探索的に選定され、関連が統計的に分析されには、働く側と雇用側のニーズの一致が関係していれたが、小野14）の「現在の仕事意欲」や「生きがいると考える。すなわち、働く側のニーズである無理な感」との関連をみた文献以外では、対象の年齢層なく働きたいという希望は、労働時間や週勤務回数、身ど基本属性との関連を明らかにしたものであった。

体的負担が少ない非常勤での雇用で満たされており、Kaewpan ９）は、より軽く柔軟な労働条件、支援的な

他方、雇用側のニーズも、即戦力となる者を非常勤の職場環境、経済的なインセンティブ、正式な再雇用政−109−

東京医療保健大学 紀要

第１号

Sonoko MOTOTANI

2023年

策が、定年後も看護師として働く意向および採用戦略

デル（SOC;Selection Optimization Compensation）理40）

論や高齢期の社会関係の特徴を説明する社会情動的選択理論（SSC;Socioemotional Selectivity Theory）
41）に基づく多くの既存文献から、中高齢看護職の就Suga SAKAMOTO

引用文献の関連要因であると指摘している。また、Beatrice40）
は、高齢者の適応プロセスを説明する選択的最適化モ

Junichi OKADO

１）総務省．統計からみた我が国の高齢者－「敬老の日」にちなんで－．2022．
２）内閣府．令和4年版高齢社会白書．2022．
３）厚生労働省．令和２年衛生行政報告例（就業医療関係者）の概況．2022．

業継続、すなわち労働市場で活躍し続けられるかどう

４）小林美亜,五十嵐中,池田俊也．新たな看護職員の働きかを予測する重要な要因として、職務満足度のほか、方等に対応した看護職員需給推計への影響要因とエビ

健康度、組織コミットメントなどを従属変数とし、こデンスの検証についての研究．令和2年度厚生労働科

れらを維持・向上する独立変数（労働条件、労使関係、学研究費補助金（地域医療基盤開発推進研究事業）分

仕事内容、雇用条件など）との関連が分析された。以担研究報告書,2020.

上、海外における高齢看護職や高齢就業者の就業継続

５）日本看護協会．看護職員実態調査．2017．

に関連する要因分析のモデルを参考に、日本において

６）日 本 看 護 協 会． プ ラ チ ナ ナ ー ス 活 躍 促 進 サ ポ ー ト

も高齢看護職の就業継続の要因分析が必要と考える。

BOOK．2022．
７）Buchan J．The 'greying' of the United Kingdom

４．本研究の限界

nursing workforce: implications for employment

看護職の高齢化は世界的な課題であり、今後は2019
年のレビュー論文

９）以降の海外文献や看護職以外の高齢者、特に女性の定年後就業に関する文献についても検討する必要がある。

policy and practice．J Adv Nurs．1999;30（4）:818826．
８）Buerhaus PI, Staiger DO,Auerbach DI．Implicationsof an aging registered nurse workforce．JAMA．
2000;283（22）:2948-2954．
９）Kaewpan W, Peltzer K．Nurses' intention to work

Ⅵ．結論

after retiremen, work ability and perceptions after

１．定年退職前後の看護職の就業に関する国内文献は2005年から2023年までに26文献抽出された。

retirement: a scoping review．Pan Afr Med J．
2019;33:217．

２．対象文献ではＡ）定年前看護職の定年後の就業意

10）友利幸之,澤田辰徳,大野勘太,高橋香代子,沖田勇帆．

向、Ｂ）定年後看護職の再就業状況や就業への思い、

スコーピングレビューのための報告ガイドライン

Ｃ）雇用側の定年前後看護職に対する雇用方針や雇

日 本 語 版：PRISMA-ScR． 日 本 臨 床 作 業 療 法 研 究．

用効果、Ｄ）再就業サポートシステムの効果や課題、

2020;7:70-76.

Ｅ）定年前後看護職の能力や特徴が明らかにされた。

11）新宮裕子,沼澤さとみ,寺島美紀子,菅原京子．50歳代看３．今回の対象文献では、対象とした地域・施設およ護職のワーク・ライフ・バランスからみた定年退職後び対象者が限定的であったため、今後、全国のあらに想定する仕事の位置づけと関連要因．山形保健医療

ゆる場で雇用ニーズの高まる高齢看護職が定年後も研究．2023;26(1):41-52

安心して就業継続できるよう、より多くの定年後看

12）西村宣子,富樫恵美子．一般病院に勤務する看護師長

護職に対象を広げ、就業継続に関連する要因を明らのセカンドキャリアに関する意識調査．千葉県立保健

かにすることが研究課題になると考えられた。

医療大学紀要．2022;13(1):21-38．

４．定年後看護職の就業継続意思の関連要因は探索的

13）露繁巧江, 田中マキ子．セカンドキャリアナースの就に選定されていたため、今後は高齢者の就業に関係

労への影響要因の検討．日本看護学会論文集:ヘルスする理論に基づき関連要因を明らかにすることが研プロモーション・精神看護・在宅看護．2021;51:136-

究課題になると考えられた。

139．
14）小野郁美,三木明子,吉田麻美．中高年看護師における仕事意欲および生きがい感と定年後の就業継続意向と謝辞の関連．日本産業看護学会誌．2019;6(1):16-23．

本論文に老年学的見地からご指導・ご助言いただい
た桜美林大学の杉澤秀博教授に心から感謝する。

15）川城由紀子, 石井邦子, 鳥田美紀代, 大滝千智, 川村紀子．看護職のセカンドキャリアに向けた要望とキャ
リア形成支援の検討．千葉県立保健医療大学紀要．

−110−

定年退職前後の看護職の就業に関する文献検討-目的の分類および主な結果と今後の研究課題-

東京医療保健大学 紀要第１号

2019;10(1):27-34．

2023年

日本看護学会論文集:看護総合．2010;40:446-448．

16）石井邦子, 川城由紀子, 大滝千智, 川村紀子, 鳥田美紀

29）小口多美子, 豊嶋三枝子, 須佐公子．定年退職後看護代．看護職のセカンドキャリアに向けた要望とキャ職者の雇用状況調査(第2報)病院における定年退職後

リア形成支援の検討．千葉県立保健医療大学紀要．

看護職者雇用のメリットとデメリット．日本看護学会

2018;9(1):2-10．

論文集:看護総合．2019;40:449-451．

17）川城由紀子, 石井邦子, 鳥田美紀代, 竹内久美子, 大30）豊嶋三枝子, 須佐公子, 小口多美子．看護職員の定年

滝千智,川村紀子．介護保険施設及び訪問看護ステー

退職後の就業意識

ションにおけるセカンドキャリア看護職雇用の実

本看護学会論文集:看護管理．2009;40:84-86．

態と雇用者側のニーズ．千葉県保健医療大学紀要．

31）豊嶋三枝子, 小口多美子． 看護職の定年退職に対する2018;9(1):11-16.

再就業意思と希望する働き方．日

思いと定年退職後の看護職継続意思との関連．日本看18）寺尾奈歩子, 乗松貞子, 中村慶子．定年退職前看護職の職業経験の質と問題解決に関する研究．日本看護管理学会誌．2017;21(1):30-9．

護学会論文集:看護管理．2007;38:252-254．
32）小口多美子, 豊嶋三枝子, 須佐公子．看護職の定年退職に関するアンケート調査状況調査．日本看護学会論19）寺尾奈歩子, 乗松貞子, 中村慶子．看護師の定年退職
後の職業継続に関する研究．日本医療マネジメント学会雑誌．2017;18(2):90-4．

文集: 老年看護．2007;37:442-444．
33） 関 口 恵 子． 定 年 退 職 後 看 護 師 の 社 会 的 活 動 の 実
態 お よ び 意 識． 東 京 厚 生 年 金 看 護 専 門 学 校 紀 要．

20）山崎あゆ子, 本田みき子, 鈴木淳子, 青鹿由紀．セカン

2006;7(1):1-6．

ドキャリア活用に関する看護管理者及び定年退職を控

34）西田厚子, 堀井とよみ, 筒井裕子他．退職移行期にあえた看護職への意識調査.日本看護学会論文集:看護管る看護者の健康と社会活動に関する実証研究一退職

理．2016;46:88-91．

看護者の人材活用システムの課題．人間看護学研究．

21）三原かつ江, 中谷久恵．定年退職した看護管理者がその後も看護活動に携わる思い．島根県立大学出雲キャンパス紀要．2015;10:1-9．

2006;3:71-84.
35） 堀 井 と よ み, 西 田 厚 子, 西 島 治 子．x退 職 看 護 者 再
雇 用 シ ス テ ム の 有 効 性 の 検 討． 人 間 看 護 学 研 究．

22）小口多美子,豊嶋三枝子,須佐公子．定年退職後に,高2006;3:111-124．

齢者施設に勤務している看護職者のストレスや困36）関口恵子．中高年看護職者の社会的活動・在宅療養

難・雇用者への要望．獨協医科大学看護学部紀要．

支援活動の実態および意識．日本看護学会論文集:地2011;5(1):49-54．

域看護．2005;36:105-107．

23）小口多美子, 豊嶋三枝子, 須佐公子．定年退職後看護37）岩田克彦．70歳までの本格的雇用就業をめざした雇職者の介護老人保健施設における就業状況調査．日本

用政策,年金政策．日本年金学会誌．2014；33:52-58.

看護学会論文集:老年看護．2010;41:125-8．

38）佐久間あゆみ．看護師におけるセカンドキャリアの24）豊嶋三枝子, 小口多美子, 須佐公子．ナースセンターにおける定年退職後看護職者の登録状況と再就業サ
ポートシステムの現状．日本看護学会論文集:看護管理．2010;41:121-124

ラ.2015;440:46-49.
39）福島さやか．高齢者の就労に対する意欲分析．日本
労働研究雑誌．2017;558.19-31.

25）前田睦子, 村上裕子, 山口いずみ他．A県における定年退職看護職員の再雇用に関する実態調査

活用～チーム医療の活性化のために～．看護のチカ

40）Beatrice I.J.M, Inge Houkes, Anja Van den Broeck,

介護老人

Katarzyna C,“I Just Can’t Take It Anymore”: How

保健施設,特別養護老人ホームにおける雇用実態から．

Specific Work Characteristics Impact Younger

日本看護学会論文集:看護管理．2009;40:15-17．

Versus Older Nurses’ Health, Satisfaction, and26）須佐公子, 豊嶋三枝子, 小口多美子．高齢者施設における定年退職後看護職者の雇用状況調査．日本看護学会論文集:老年看護．2009;40:121-124．

Commitment. Front Psychol.2020;11:762.
41）杉澤秀博, 長田久雄,渡辺修一郎他．老年学を学ぶ 高
齢社会の学際的研究．於；桜美林大学大学院老年学学

27）須佐公子, 豊嶋三枝子, 小口多美子. 定年退職後看護職 者 の 雇 用 状 況 調 査(第3報)訪 問 看 護 ス テ ー シ ョ ンに お け る 雇 用 状 況.日 本 看 護 学 会 論 文 集:看 護 総 合．
2009;40:443-5．
28）小口多美子, 豊嶋三枝子, 須佐公子．定年退職後看護職者の雇用状況調査(第1報)病院における雇用状況．
−111−

位プログラム監修．東京：桜美林大学出版会2021．；
160-161,199-200.