２００９年度学長方針

南山大学の皆さん
学長

ミカエル・カルマノ

中部地区唯一のカトリック大学である本学は、一昨年『南山大学グランドデザイン』を策定し、「人種、障がい、宗教、文化、性別など、様々な違いを認識し、多様性を前提とした人間の尊厳、他者の尊厳を大切にし、人々が共生・協働することで、新たな価値の創造に貢献する」とのビジョンを示しました。昨年度の学長方針において、私はグランドデザ
インの中長期目標の実現のためには「絶えざる自己改革・違いをもたらす内なる充実」が必要であると述べました。「内なる充実」とは、大学構成員一人ひとりが自らの「個の力」を充実させることであると考えています。今年度も継続して、その実現に向けて取り組んでもらいたいと思います。南山大学グランドデザインは、単なる夢を描いているのではな
く、本学が責任を持って実現しなければならない将来像を示すものです。そのことを、大学の構成員一人ひとりが自覚し、日々の活動に従事する必要があります。今年度の学長方針も、グランドデザインの中長期目標を実現するために、研究・教育・社会貢献のさらなる充実が必要であるとの認識のもとで定めました。

I．基本姿勢１．カトリック大学としての特色ある教育の推進
本学は、「キリスト教世界観に基づき、広く知識を授けるとともに、深く専門の学芸を教授研究し、もって人間の尊厳を尊重かつ推進する人材を育成すること」を目的としています。その教育モットーである「人間の尊厳のために」のもとで、専門教育とその前提となる宗教、思想、文化などの基礎教育を組織化し系統的に実施することにより、全人格的な成長を促すことを特色としています。
こうした教育を受けた学生たちが、南山で学んだことを誇りとし、「人間の尊厳のために」というモットーを尊重する社会の一員となるよう、我々は支援していかなければなりません。この特色ある教育の実践を、本学の「個の力」の基盤とし、「世界の力」へと結び付けていくべきだと考えます。

1２．文理融合の総合大学へ「文理融合の総合大学として、文科系・理科系双方での更なる充実を目指す」という基本方針は今年度も変わりません。本学が目指す文理融合の総合大学とは、文科系の学部と理科系の学部が同一大学に存在することにより、両者での教育研究において相互に良い影響を与え、独創的な新しい教育研究を行うことが可能な総合大学を指します。このような大学の姿を実現するためには、文科系と理科系の学部双方の存在を基礎とし、学際領域の研究・教育を学部横断的に行うことも視野に入れ、教育カリキュラムから研究課題にいたるまでの大所高所からの議論を活性化する仕組みを具体化することが重要です。これまで、文科系学部間の共同事業としては複数の学部を基礎とするブリッジ型の大学院の設置、文部科学省等の競争的資金の獲得などの成功例があります。将来構想委員会や自己点検・評価委員会等が、実質的な役割を果たし、これらの事業が達成されました。今後は、大所高所からの議論を行い、その実現までの過程を再検証し、委員会の役割分担の見直しまでも視野に入れ、文理融合の総合大学としての充実を図っていくべきだと考えます。
理科系分野のさらなる充実に向けて、今年度より数理情報学部を情報理工学部へと改組しました。これにより、ものづくりの拠点である中部地区において、一層の社会貢献が可能となります。文科系の各学部においても、各分野のさらなる充実のための組織的な取組の検討をお願いします。さらに、上記の委員会再構成をはじめとする施策等を検討したいと考えますので、各学部・研究科においても、文科系・理科系双方の協同により実現できる新しい研究・教育の方向性について検討をお願いします。

３．南山学園環境宣言の遵守
昨年度末、南山学園環境宣言が制定されました。近時の地球環境破壊の状况を考えた場
合、こうしたメッセージの発信は、高等教育機関にとっても当然のことであると考えます。
われわれも、宣言に即して、教育・研究・管理業務を行っていきたいと思います。

II．最重要課題

研究と教育の両立は、高等教育機関としての大学に課せられた使命であり、南山大学もまた、教育機関であると同時に研究機関であることを忘れてはなりません。大学における教育の前提は、言うまでもなく研究にあります。研究をおろそかにしない大学こそが優秀な学生を育成できる大学であるという、研究・教育機関としての本来あるべき姿を再認識し、その上で本学の長所を活かした独自性を追究していくことが重要です。

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１．「南山の国際性」のさらなる強化「南山の国際性」の強化は、グランドデザインにある「世界から選ばれる大学」、「世界に人材を輩出できる大学」の実現のためにぜひとも必要です。
昨年度の学長方針においては、学部生全員が一定期間外国で学ぶようなカリキュラムの構築、マルチカルチュラルなキャンパスの実現、各研究科・学部と留学生別科との交流推進、世界のカトリック大学との連携強化などの具体的な施策の実現可能性について検討をお願いしました。
本学の現状を踏まえたマルチカルチュラルなキャンパスの実現に向けた取組としては、昨年度には国際教育センターを改修し、外国人留学生と海外への留学を希望する学生とがともに利用できる「留学交流ロビー」を設置しました。今年度においては、派遣留学の機会拡充を目的として交換留学の早期化に向けた制度改革を検討します。日常的な国際交流を可能とするような環境整備・カリキュラムの改編も引き続き検討をお願いします。
本学の国際性の強化については、これら具体的施策の実施と併せて、中長期的な戦略の策定も必要です。国際性強化のための戦略策定の検討を目的として、昨年 12 月に「南山の国際性強化検討」ワーキンググループが設置されました。ワーキンググループの答申をもとに、今年度は、留学生確保と日本語教育体制の見直しを中心として、世界の大学との連携強化と学術交流の促進、NAP 型の短期体験型留学プログラムの全学化・双方向化などを実施・検討します。
海外の大学との間で、教員の交流を促進する必要もあります。この前提は、教員の「個の力」の充実ですが、教員の交流を支援する体制づくりについても併せて検討してください。昨年度の学長方針で述べたカトリック大学間連携については、西江大学校（大韓民国）と本学との包括協定および両校ロースクール間の連携協定、サナタ・ダルマ大学（インドネシア）と本学との連携協定などの例がありますが、各学部・研究科でもさらなる連携強化に向けての検討を行ってください。

２．「語学の南山」の再生と拡充「世界で活躍する人材」の育成、また、「個の力」を「世界の力」にするために必要な異文化理解能力の養成には、外国語教育の充実が欠かせません。NEPAS の取り組みや、英語教育センターの設置とその後の活動により、全学的な外国語教育の基礎は再生・拡充されてきています。一方で、「語学の南山」を再生させるためには、これに加えて、専門教育としての外国語教育の再生が急務です。昨年度、語学学習用機器や職員を含む組織の充実、およびワールドプラザのさらなる発展をお願いしました。英語教育センターでは、2006 年度より瀬戸キャンパスで開講されてきたイマージョン・プログラム（英語漬けプログラム）

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という新しい英語教育を、昨年度より名古屋キャンパスでも開始しました。この、合宿形式で日本人学生同士が英語で議論するプログラムは、語学力の向上だけでなく、考える力をも教育しようとする試みです。両キャンパスのワールドプラザは順調に発展を遂げていますが、名古屋キャンパスのワールドプラザにおいては、学生ティーチング・アシスタントを採用しています。これは、外国語を活かしたインターンシップの機会提供とも考えられます。このような、本学だからこそ実現できる独自性のある外国語教育を継続して充実させていきたいと思います。これらの教育を支援するために、マルチメディア教育ワーキ
ンググループの答申を受け、名古屋キャンパスの LL システムを更新します。専門教育としての外国語教育の再生については、関係学部を中心に議論を開始することをお願いします。
当該学部においては、最重要事項と捉え、真摯に検討されることを望みます。
「世界から選ばれる大学」、「世界に人材を輩出できる大学」の実現のためには、「外国語を学ぶ授業」に加え「外国語で学ぶ授業」の拡充も図らねばなりません。これまでも、各学部・研究科において「外国語で学ぶ授業」はいくつか開講されてきました。ビジネス研
究科は輸送経済学の分野で世界的に著名な研究者であるテー・フン・オム教授を招聘しましたが、オム教授の講義は英語で行われています。「外国語で学ぶ授業」だからこそ触れることのできる研究の最先端というものがあると考えます。専門科目における「外国語で学ぶ授業」の実現・拡充を、各研究科・学部で検討してください。

３．マルチメディア教育のさらなる充実
昨年度、マルチメディア教育ワーキンググループの答申を受け、マルチメディア教育センター（仮称）設立準備委員会を 12 月に組織し、全学情報教育は、設計から実現の段階へ移行しました。南山だからこそできる情報基礎教育内容の検討と組織・体制を含めた全体像の構築をお願いします。

III．教育・研究

１．学生の「個の力」のさらなる充実
昨年度の学長方針において、学生の「個の力」の充実のためには、個々の学生の「考える力」の涵養が必要であること、またその基礎として、一定水準以上の学力を保証するための初年次導入教育プログラムの充実が重要な役割を果たすことに触れ、各学部での検討をお願いしました。総合政策学部、法学部では、初年次の演習科目において、共通テキストを自ら準備した演習型導入教育が行われています。情報理工学部では、1 年次の専門科目「プログラミング実習」と「数学演習」において、実習と演習を取り入れた一方的でない

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形式により専門職業人となるための基礎教育が行われ、日本技術者教育認定機構（JABEE）の基準に適う初年次教育が実施されています。他の学部においても、学生の考える力を教育する基礎となる初年次導入教育について、検討をお願いします。
2007 年度に発足したキャリア・サポート委員会のもと、学生のキャリア教育の充実が進んでおり、様々なプログラムを通じて学生の職業意識の形成を支援しています。キャリア教育の重要性は以前から指摘されてきましたが、昨年度来の世界的同時不況で将来に不安を抱く学生たちにとって、それはさらに必要なものになると考えます。各学部・研究科においては、キャリア・サポート委員会と連絡を取りつつ、外国語学部の「キャリアデザイン」のように工夫されたキャリア形成科目の開講など、キャリア教育に対する積極的な取組をお願いします。

２．質の高い教員の確保と研究・教育の充実
研究・教育の充実には質の高い教員の確保が不可欠です。各学部・研究科において、現在の所属教員の研究能力・教育能力を高めるための施策を検討・実施するとともに、教員の質の高さの確保を優先した人事計画を作成することが必要です。
パッへ研究奨励金配分制度の改革は、科学研究費申請者数の増加をもたらしました。昨
年度開始した教員評価システムも、いくつかの学部においては研究業績の充実に一定程度寄与したと考えます。留学制度・研究休暇制度の利用促進なども含めて、所属教員の研究能力の向上についての組織的な取組を、各学部・研究科をはじめとして全学的に検討してください。
教育能力の向上を目指して、これまで、FD 活動の充実に努めてきました。2008 年度春学期の授業評価自己点検・評価報告書の提出率が 100％になるなど、進展を見せているものもあります。大学設置基準改正による FD 義務化を受け、ますます FD 活動の重要性は高まっており、さらなる充実とそのための建設的な議論が必要です。自己点検・評価委員会、FD委員会および「FD・SD コンソーシアム名古屋」の本学窓口の先導のもと、教員一人ひとりが責任感を持って FD 活動に取り組んでください。
各学部、研究科におきましては、教員の「個の力」の充実を重要視してください。とくに、任用や昇格において、優秀な人材を選抜・確保し、長期的に均整のとれた教員構成を保つ努力を行って頂くことを要請します。

３．競争的資金の獲得に向けた組織的支援の充実
教員の「個の力」の充実を競争的資金獲得へ繋げるために、獲得に対する支援体制も充実させるべきとの認識を昨年度に示しましたが、今年度 4 月より、教育・研究支援事務室を 2 係体制に編成し直しました。これにより、競争的資金獲得と FD 活動の分業体制ができ、5それぞれのさらなる充実に向けた組織的な支援が可能になると考えます。国費による研究費使用に関連した他大学での不祥事に起因して、文部科学省がその使用について厳しい制限を課しています。本学でもそれに呼応して科学研究費の使用に関して事務上の手続きをより厳格化しました。これまでの手続き運用経験をもとに、研究費を獲得した研究者ができるだけ柔軟に科学研究費を使用できるよう、学内事務手続きの簡素化も進めたいと考えています。
文部科学省からの各種助成の採択状況は以下の通りです。
・「多文化社会対応企業人・教員養成プログラム―アメリカ研究の国際化を軸としたグローバル・スタディーズ教育―」（国際地域文化研究科、「大学院教育改革支援プログラム」）・「言語比較に基づく統語理論の国際共同研究」（言語学研究センター、「私立大学戦略的研究基盤形成支援事業（研究拠点を形成する研究）」）
・「国際的競争力のある金融・会計職業人育成」（ビジネス研究科―京都大学との共同、「専門職大学院等における高度専門職業人養成教育推進プログラム」）
平成 18 年度文部科学省「先導的 IT スペシャリスト育成推進プログラム」に採択された
数理情報研究科の「OJL による最先端技術適応能力を持つ IT 人材育成拠点の形成」は、先導的情報通信人材育成推進委員会による中間評価で高評価を受け、プロジェクトの継続を認められました。グローバル COE についても、数理情報研究科による申請を昨年度行いました。今年度も、他大学との積極的な連携の推進も併せ 、文部科学省の競争的教育・研究資金への継続的な応募を組織的に支援・促進していきたいと考えます。各研究科・学部においても、積極的な検討をお願いします。
昨年、数理情報学部をさらに魅力的なものにするための組織的な支援について具体的施策の検討を求めましたが、それにより情報理工学部への改組が実現しました。それに伴う情報理工研究科への改組、ならびに国際地域文化研究科の博士後期課程設置の検討についても、組織的な支援と協力をお願いします。

IV．連携と社会貢献

１．小中高大連携における大学のリーダーシップの発揮
昨年度、「学園内各単位校から選ばれる南山大学」となるための施策について、各学部で検討をお願いしましたが、学園内高等学校推薦入学審査において受験者が募集定員を下回る傾向に大きな変化はありませんでした。各単位校の成績上位層が他大学へ進学する実態についても変化はありません。「学園内各単位校から選ばれる南山大学」となるための施策

6について各学部で積極的に検討してください。
学園内連携については、2005年度の南山学園理事長基本方針「6．南山学園内各学校の方向性」において、本学が「南山学園内各学校の中心的役割を自覚し、連携教育に対しリーダーシップを発揮する」よう求められています。学園内連絡協議会においては、学園内各単位校間の連携のあり方に関する議論がなされており、とくに本学と南山短期大学や南山国際高等・中学校との連携については、それぞれ個別に委員会が設置され、前者については短期大学の短期大学部化を骨子とする中間報告が出され、後者についても新年度早々にその中間報告が出される予定です。それらの実現に向けて議論を進めたいと思いますので、協力をお願いします。
南山大学附属小学校との連携の例としては、アフタースクールをはじめとして、附属小学校児童の大学での宿泊学習、附属小学校運動会への本学学生の参加などが挙げられます。
附属小学校との連携についても、さらに充実させていきたいと思います。

２．他大学、産業界との連携のさらなる推進
本学の研究・教育を充実させるためには、外部資金の獲得や大学間連携、産学連携など、外部との協力も欠かせません。外部からの協力を得るためには、各学部・研究科の「内なる充実」が必要です。ロースクールにおける法曹養成教育に関する法務研究科と名古屋大学法科大学院との連携や、「FD・SD コンソーシアム名古屋」による FD に関する連携、さらに先導 IT プログラム終了後の数理情報研究科と名古屋大学との連携など、従来からの豊田工業大学との連携も含め、大学間の連携がさらに進展しています。より質の高い研究・教育を実現するためには、このような大学間の連携をさらに積極的に進める必要があります。
各学部・研究科においても、大学間連携のさらなる充実に向けて検討してください。
産学連携については、人間文化研究科教育ファシリテーション専攻と各企業との人材育成の研修・手法に関わる連携、ビジネス研究科と JR 東海との輸送経済学に関する連携、情報理工学部と各企業におけるソフトウェア工学分野および OR 分野での連携などが行われています。研究面・教育面でのさらなる産学連携に向けて各学部・研究科で検討してください。

３．地域社会との連携
南山エクステンション・カレッジ、各研究センター、人類学博物館による講座の提供や、「大学コンソーシアムせと」を通じた地域づくり事業への参画、などのこれまでの取組に加えて、昨年度は、開設間もない法曹実務教育研究センターがリーガルクリニック（無料法律相談）を開始しました。地域社会との連携を題材とした教育の試みとして、総合政策学部のゼミと瀬戸市環境課との取組が「大学コンソーシアムせと」の 2008 年度まちづくり

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施策共同プログラムに採択されました。今後とも、このような様々な活動を通じた学外連携と地域社会への貢献を期待しています。
知の蓄積の社会に対する発信と還元についても、さらなる充実が必要です。名古屋アメリカ研究夏期セミナー（NASSS）における地域一般向け企画や 5 年目を迎える南山大学連続講演会は今年度も継続して実施します。地域社会が抱える様々な問題に対しては、文部科学省の平成 19 年度「オープン・リサーチ・センター整備事業」に採択された研究プロジェ
クト「都市の持続可能な繁栄のためのインフラストラクチャーの最適運用計画の策定と普及」における、都市インフラ整備に関する研究成果の地域への還元などのように、その解決に積極的にかかわっていくことが重要です。

V．入試と広報

一般入学試験、センター50、センター100 の志願者数の合計は、21,701 名となり、残念ながら前年度の志願者数を 490 名下回りましたが、過去 3 番目の志願者数でもありました。
外部機関を従来以上に活用することにより、志願者数減少の原因分析と志願者増に向けた具体的な施策を検討していきます。
昨年度の学長方針で述べ、2009 年度入試において実現した、一般入試における成績優秀者への特別奨学金給付制度は、メディアに大きく取り上げられ、一定の社会的評価を得ました。不況がさらに深刻なものとなる可能性をも考慮し、奨学金制度のさらなる充実にも取り組まなければなりません。
学生受け入れにおける地域・年齢・国籍などの幅を広げる「ユニバーサル受け入れ」を実現するための制度作りについては、その検討が進められているところです。とりわけ、大学院への社会人および外国人留学生の受け入れを積極的に行う必要があると考えます。
各研究科において、それら受け入れ者数の増加に繋がる施策について検討してください。
他大学の志願者数の動向を見ますと、やはり学部・学科の改組や魅力的な教育プログラムの開設を進めている大学は、不況の中でも志願者数を増やしています。志願者数の増加のためには、各学部の「違いをもたらす内なる充実」が欠かせないことを、十分に認識しなければなりません。広報戦略に加えて、このような南山の One difference を各学部・研究科で積極的に探ってください。

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