２０２４年度

学 修 要 覧環 境 学 部

東京都市大学

大学が提供する学びの機会を活用してください

学長

野城 智也

思う存分学べる学校を作りたいという熱い思いに満ちた学生諸氏が、諸方奔走し、教師になってくださる方々、資金など学校の礎を創ってくださる方々を説き伏せて、実際に設立にこぎつけた学校があった、いわば、学生が創立者である学校があったというお話をきいても、皆さんは夢物語と思うかもしれません。
しかし、いま皆さんが学んでいる、この東京都市大学の前身の一つである武蔵高等工科学校は、まさに、そのような夢物語のような経緯をたどって 95 年前に設立されました。
本学の創設にかかわった学生諸氏をかりたてたモノは何であったのでしょうか？
それは、自らの人生を切り拓いていくための能力や技術や知識を身につけたい、という思いであったということが、遺された史料からは浮かび上がってきます。
本学が創立された 1920 年代には、国内外で経済恐慌が頻繁におこっただけでなく、1923 年には関東大震災がおきています。騒然としていて、明日何がおきるかわからないという気持ちを人々に抱かせるような時代でした。
不確実性に満ち満ちた時代を生き抜いていくためには、自らの知を磨いていくしかない、と考えた青年たちがいたとしても、まったく不思議がない状況でした。本学の創設にかかわった学生の面々も、そうした青年の一部であったと想像されます。
いま皆さんをとりまく状況は、1920 年代の先輩たちを取り巻いていた状況とは全く異なります。ただ、さまざ
まな不確実性が未来を覆っているという点においては、95 年前と似ています。だとすれば、先輩たちが、激動の時代を、自ら磨いた知の力で、乗り越え、自らの道を切り拓いていったように、是非、いまの本学の学生諸君も、それぞれの知を磨き、仮に将来、さまざまな困難・課題に直面したとしても、それらを乗り越え、それぞれの道を切り拓いていってもらいたいと、切望する次第です。
東京都市大学は、皆さんが学んでいくさまざまな機会を提供します。その機会をどれだけ活用できるかは、学生諸君それぞれの取り組み方に大いに依存します。与えられたことをこなしていく受動的な態度では、将来、道を拓いていくだけの知の力を十分に磨いていくことはできません。｢自分は如何なる知を磨くのか｣を主体的に考え、それをもとに履修計画を練っていくことで、大学が提供する学びの機会の活用度は異なってきます。
この学修要覧は、本学が提供する機会の内容についてとりまとめたデータベースです。このデータベースを参照しながら、どのような知を磨いていくのか、学生諸君が自身で考え、自らの履修計画を主体的に練っていっていただくことに期待します。

目 次

―――――

東京都市大学で学ぶこと――――――――――――――――――――――――――
学長

―――――

東京都市大学野城 智也―――――――――――――――――――――――――――――――■大学概要 ................................................................ 3■沿

革 .................................................................. 5■学年暦 .................................................................. 7■東京都市大学学則 ........................................................ 9■関係規程 ............................................................... 27
１．東京都市大学 学位規程 .............................................. 27
２．東京都市大学 認定留学に関する規程................................... 31
３．東京都市大学 学生の懲戒に関する規程................................. 33
４．東京都市大学 授業料等納入規程....................................... 39
５．東京都市大学 情報システム利用規則................................... 41
６．東京都市大学の情報システムに関する情報セキュリティポリシー 基本方針................................... 43
―――――

環境学部

―――――――――――――――――――――――――――――■環境学部：理念・目的 ................................................... 48■環境学部：人材の養成及び教育研究上の目的 ................................ 49■環境学部：カリキュラムポリシー・ディプロマポリシー ...................... 51■環境学部：履修要綱 ..................................................... 53
１．単位 ............................................................... 53
２．授業科目 ........................................................... 54
３．履修 ............................................................... 55
４．授業時間 ........................................................... 59
５．休講 ............................................................... 59
６．不可抗力（災害）等による授業措置.................................... 59
７．科目試験 ........................................................... 59
８．成績 ............................................................... 61
９．単位修得状況や成績に関する指導...................................... 62
10．事例研究の着手条件 ................................................. 62
11．卒業研究の着手条件 ................................................. 6312．所属学科以外で開講される科目の履修.................................. 63
13. 修業年限 ........................................................... 64
14．卒業延期 ........................................................... 64■環境学部グローバル・プログラム（GP）.................................... 65■東京都市大学オーストラリアプログラム.................................... 69



目

―――――

環境学部

勉学の指針・教育課程表・科目概要■学部共通科目
■環境学部

―――――

環境学部

次

――――――――――――

基礎科目（外国語科目、体育科目、教養科目） ................ 73

学部共通科目

環境創生学科

基礎科目

教育課程表............................ 77

専門基礎科目・専門科目―――――――――■環境創生学科で学ぶにあたって ........................................... 83■環境創生学科における科目区分の考え方.................................... 86―――――■環境創生学科

専門基礎科目・専門科目■環境創生学科履修モデル................................................ 91■環境創生学科

履修系統図................................................ 93■環境創生学科

学習・教育到達目標と授業科目の関係 ........................ 95■環境創生学科

おすすめの資格リスト...................................... 97

環境学部

環境経営システム学科

教育課程表 ........................ 89

専門基礎科目・専門科目―――――――――■環境経営システム学科で学ぶにあたって.................................... 99■環境経営システム学科における科目区分の考え方 ............................ 101―――――■環境経営システム学科

専門基礎科目・専門科目■環境経営システム学科履修モデル........................................ 107■環境経営システム学科

履修系統図........................................ 109■環境経営システム学科

学習・教育到達目標と授業科目の関係 ................ 111■環境経営システム学科

おすすめの資格リスト .............................. 113

環境学部

資格

教育課程表 ................ 104―――――――――――――――――――――――――――■測量士補 .............................................................. 115■自然再生士補 .......................................................... 117

―――――

関係情報

―――――――――――――――――――――――――――――――――■図書館 ................................................................ 121■情報基盤センター ...................................................... 125■学生生活関連 .......................................................... 127■大学院環境情報学研究科 ................................................ 133■環境方針 .............................................................. 135■教職員名簿 ............................................................ 136■校舎配置図 ............................................................ 142
２０２４年度 大学概要

理 念

「持続可能な社会発展をもたらすための人材育成と学術研究」――――建学の精神“公正”“自由”“自治”を活かしながら新たな発展へ
本学は，“工業教育の理想”を求める学生たちが中心となって創設された，日本においてきわめて稀な，学生の熱意が創り上げた大学です。この建学の精神は，独立自主の思い溢れる学生たちが掲げた，夢と希望のシンボルです。東京都市大学は，この優れた精神を継承しながら，“持続可能な社会発展をもたらすための人材育成と学術研究”を理念とし，新しい時代と社会の要請に応える大学へとさらなる進化を遂げていきます。

東京都市大学■理工学部

TOKYO CITY UNIVERSITYUNDERGRADUATE DIVISION

入学定員

収容定員

FACULTY OF SCIENCE AND ENGINEERING

機械工学科

DEPARTMENT OF MECHANICAL ENGINEERING

120

480

機械システム工学科

DEPARTMENT OF MECHANICAL SYSTEMS ENGINEERING

110

440

電気電子通信工学科

DEPARTMENT OF ELECTRICAL, ELECTRONICS AND COMMUNICATION

150

600

ENGINEERING
医用工学科

DEPARTMENT OF MEDICAL ENGINEERING

60

240

応用化学科

DEPARTMENT OF APPLIED CHEMISTRY

75

300

原子力安全工学科

DEPARTMENT OF NUCLEAR SAFETY ENGINEERING

45

180

自然科学科

DEPARTMENT OF NATURAL SCIENCES■建築都市デザイン学部

60

240

620

2,480

FACULTY OF ARCHITECTURE AND URBAN DESIGN

建築学科

DEPARTMENT OF ARCHITECTURE

120

480

都市工学科

DEPARTMENT OF URBAN AND CIVIL ENGINEERING

100

400

220

880

■情報工学部

FACULTY OF INFORMATION TECHNOLOGY

情報科学科

DEPARTMENT OF COMPUTER SCIENCE

100

400

知能情報工学科

DEPARTMENT OF INTELLIGENT SYSTEMS

80

320

180

720

■環境学部

FACULTY OF ENVIRONMENTAL STUDIES

環境創生学科

DEPARTMENT OF RESTORATION ECOLOGY AND BUILT ENVIRONMENT

90

360

環境経営システム学科

DEPARTMENT OF ENVIRONMENTAL MANAGEMENT AND SUSTAINABILITY

90

360

180

720

■メディア情報学部

FACULTY OF INFORMATICS

社会メディア学科

DEPARTMENT OF SOCIOLOGY AND MEDIA STUDIES

90

360

情報システム学科

DEPARTMENT OF INFORMATION SYSTEMS

100

400

190

760

100

400

160

640

100

400

1,750

7,000

■デザイン・データ科学部
デザイン・データ科学科■都市生活学部
都市生活学科■人間科学部
人間科学科

FACULTY OF DESIGN AND DATA SCIENCE
DEPARTMENT OF DESIGN AND DATA SCIENCEFACULTY OF URBAN LIFE STUDIESDEPARTMENT OF URBAN LIFE STUDIESFACULTY OF HUMAN LIFE SCIENCESDEPARTMENT OF HUMAN LIFE SCIENCES



環境学部

２０２４年度 大学概要

１〒158-8557

大学概要■世田谷キャンパス【理工学部】【建築都市デザイン学部】【情報工学部】【都市生活学部】【人間科学部】
東京都世田谷区玉堤１－２８－１■横 浜 キ ャ ン パ ス 【環境学部】【メディア情報学部】【デザイン・データ科学部】〒224-8551

神奈川県横浜市都筑区牛久保西３－３－１■総合研究所〒158-0082

東京都世田谷区等々力８－１５－１■原子力研究所［王禅寺キャンパス］〒215-0013

東京都市大学
大学院■総合理工学研究科

課程

TOKYO CITY UNIVERSITYGRADUATE SCHOOL

定員GRADUATE SCHOOL OF INTEGRATIVE SCIENCEAND ENGINEERING

神奈川県川崎市麻生区王禅寺９７１

博士前期課程入学定員

博士後期課程収容定員

MASTER'S COURSE

入学定員

収容定員

DOCTOR'S COURSE

機械専攻

MECHANICS

85

145

10

26

電気・化学専攻

ELECTRICAL ENGINEERING AND CHEMISTRY

110

176

12

28

共同原子力専攻

COOPERATIVE MAJOR IN NUCLEAR ENERGY

15

30

4

12

自然科学専攻NATURAL SCIENCES

20

35

2

6

建築都市デザイン専攻

ARCHITECTURE AND URBAN DESIGN

90

144

12

28

情報専攻

INFORMATICS

80

146

10

26

400

676

50

126

■環境情報学研究科

GRADUATE SCHOOL OF ENVIRONMENTAL AND
INFORMATION STUDIES

環境情報学専攻

ENVIRONMENTAL AND INFORMATION STUDIES

62

82

6

10

東京都市大学・エディスコーワン大学
国際連携環境融合科学専攻

INTERNATIONAL COLLABORATIVE PROGRAM OF TRANSDISCIPLINARY SCIENCES FORSUSTAINABILITY BETWEEN TOKYO CITY UNIVERSITY AND EDITH COWAN UNIVERSITY

5

5

-

-

都市生活学専攻

URBAN LIFE STUDIES

18

24

6

10

85

111

12

20

485

787

62

146

付属施設等 大学
大学
大学
大学
理工学部

共通教育部
FACULTY OF LIBERAL ARTS AND SCIENCES
図書館

MASTER'S COURSE

DOCTOR'S COURSE

世田谷・横浜キャンパス
世田谷・横浜キャンパス

LIBRARY
総合研究所
ADVANCED RESEARCH LABORATORIES
情報基盤センター
INFORMATION TECHNOLOGY CENTER
原子力研究所ATOMIC ENERGY RESEARCH LABORATORY

世田谷キャンパス
世田谷・横浜キャンパス
王禅寺キャンパス

沿 革
東京都市大学は，昭和４年に創設された武蔵高等工科学校をその母体として発展してきたもので，その沿革は次の通りである。昭和24年に学制改革により武蔵工業大学に昇格した本学は，公正・自由・自治を建学の精神とし，実学の充実に力点を置いた教育と，実践的かつ先駆的な研究活動で，わが国の工業教育に尽瘁してきた。平成21年には東京都市大学と改称し，「持続可能な社会発展をもたらすための人材育成と学術研究」を理念とした，科学技術から生活福祉までの幅広い領域を網羅する大学として現在に至っている。
昭和 4年 9月
昭和 5年 4月
昭和 9年 4月
昭和17年 4月
昭和19年 4月
昭和24年 4月
昭和25年 4月
昭和27年 4月
昭和29年11月
昭和30年 5月
同
6月
昭和32年 4月
昭和34年 4月
同
9月
昭和35年 4月
同
10月
昭和39年 9月
昭和40年 4月
昭和41年 4月
昭和42年 5月
昭和43年 3月
同
4月
昭和44年 4月
昭和47年 4月
昭和49年 3月
昭和53年 3月
昭和54年10月
昭和55年 6月
昭和56年 4月
同
6月
昭和60年 4月
平成元年 9月
平成 4年 4月
平成 6年 5月
平成 9年 4月
平成10年 9月
同
10月
平成11年 4月
平成12年 4月
同
5月
平成13年 4月
平成14年 4月

平成15年 3月
平成15年 4月

□武蔵高等工科学校として創設 □電気工学科，土木工学科，建築工学科の３学科を開設□建築工学科を建築学科と改称□機械工学科を増設，計４学科となる□実業学校令，専門学校令による武蔵高等工業学校を開設 □機械工学科，電気工学科，土木工学科，建築工学科の４学科を設置□武蔵工業専門学校と改称 □機械科，電気科，建築科，土木科とし，同時に電気通信科を増設，計５科となる□武蔵工業大学に昇格 □工学部機械工学科，電気工学科，建設工学科の３学科を設置 □学長に赤野正信が就任□短期大学部機械科，電気科，建設科の３科を併設□学長に荒川大太郎が就任□理事長に五島慶太が就任□学長に元東京工業大学長・大阪帝国大学総長工学博士八木秀次が就任□学校法人東横学園を合併して学校法人名を五島育英会と改称□工学部に電気通信工学科を増設，建設工学科を建築工学科，土木工学科に分離し，工学部は計５学科となる□工学部に生産機械工学科，経営工学科を増設，工学部は計７学科となる□理事長に五島昇が就任□原子力研究所発足 □学長に前静岡大学長工学博士山田良之助が就任□工学部建築工学科を建築学科と改称□五島育英会々長に五島昇が就任 □理事長に唐沢俊樹が就任□工学部機械工学科と生産機械工学科を合併，新たに機械工学科とし，工学部は計６学科となる□大学院工学研究科修士課程機械工学専攻，生産機械工学専攻，電気工学専攻，建築学専攻の４専攻を開設□理事長に星野直樹が就任□短期大学部を廃止□大学院工学研究科博士後期課程機械工学専攻，生産機械工学専攻，電気工学専攻，建築学専攻の４専攻を開設□工学部電気通信工学科を電子通信工学科と改称□大学院工学研究科修士課程に土木工学専攻を増設，大学院工学研究科修士課程は計５専攻となる□理事長に曾禰益が就任□学長に東京大学名誉教授工学博士石川馨が就任□創立５０周年 □情報処理センター発足□理事長に五島昇が就任□大学院工学研究科博士後期課程に土木工学専攻を増設，大学院工学研究科博士後期課程は計５専攻となる □大学院工学研究科修士課程に経営工学専攻，原子力工学専攻を増設，大学院工学研究科修士課程は計７専攻となる□会長に五島昇が就任 □理事長に山田秀介が就任□工学部電気工学科を電気電子工学科と改称□学長に本学教授工学博士古浜庄一が就任□水素エネルギー研究センター発足□理事長に堀江音太郎が就任□環境情報学部環境情報学科を開設，大学は計２学部となる □工学部に機械システム工学科，電子情報工学科，エネル
ギー基礎工学科を増設，工学部は計９学科となる □情報メディアセンター発足□学長に東京大学名誉教授・埼玉大学名誉教授工学博士堀川清司が就任□環境情報学部が国際規格「環境マネジメントシステムISO 14001」の認証を取得□エネルギー環境技術開発センター発足□産官学交流センター発足□理事長に秋山壽が就任□大学院環境情報学研究科修士課程環境情報学専攻を開設，大学院は計２研究科となる □大学院工学研究科修士課程及び博士後期課程生産機械工学専攻を機械システム工学専攻と改称□大学院工学研究科修士課程及び博士後期課程土木工学専攻を都市基盤工学専攻と改称，大学院工学研究科修士課程原子力工学専攻をエネルギー量子工学専攻と改称 □工学部土木工学科を都市基盤工学科，経営工学科をシステム情報工学科とそれぞれ改称 □環境情報学部に情報メディア学科を増設，環境情報学部は計２学科となる □生涯学習センター発足□１４号館（サクラセンター＃14（新体育館・食堂））完成□大学院工学研究科博士後期課程にエネルギー量子工学専攻を増設，大学院工学研究科博士後期課程は計６専攻となる□工学部電気電子工学科を電気電子情報工学科，電子情報工学科をコンピュータ・メディア工学科，エネルギー基礎工学科を環境エネルギー工学科とそれぞれ改称



同
5月
平成16年 4月
同
9月
同10月
平成17年 4月
平成18年 4月

同
12月
平成20年 3月
同
4月
平成21年 4月

同
6月
平成22年 4月
平成23年 4月
平成23年 5月
平成24年 4月
平成25年 4月

同
9月
平成26年 1月
平成27年 1月
平成30年 4月

同
5月
平成31年 4月

令和元年10月
令和 2年 4月

令和 3年 4月
同5月
令和 4年 1月
令和 5年 4月
令和 6年 1月
同
4月

□理事長に山口裕啓が就任□総合研究所発足□学長に本学教授工学博士中村英夫が就任□創立７５周年 □９号館（新図書館）完成□大学院環境情報学研究科博士後期課程環境情報学専攻を開設□大学院工学研究科修士課程経営工学専攻の学生募集を停止，修士課程及び博士後期課程にシステム情報工学専攻を開設□大学院全専攻に博士後期課程が設置されたため修士課程の呼称を博士前期課程に変更，大学院博士後期課程及び博士前期課程は計２研究科・８専攻となる□４号館（新建築学科棟）完成□知識工学部情報科学科，情報ネットワーク工学科，応用情報工学科の３学科を開設，大学は計３学部となる □工学部に生体医工学科を増設，工学部の電子通信工学科，コンピュータ・メディア工学科，システム情報工学科の学生募集を停止，電気電子情報工学科を電気電子工学科，都市基盤工学科を都市工学科とそれぞれ改称，工学部は計７学科となる□室蘭工業大学と包括連携協定を締結□昭和大学，多摩美術大学と包括連携協定を締結□工学部に原子力安全工学科を増設，工学部は計８学科となる □工学部環境エネルギー工学科をエネルギー化学科と改称□同一法人内の東横学園女子短期大学と統合し，大学名称を東京都市大学と改称 □都市生活学部都市生活学科，人間科
学部児童学科を開設，大学は計５学部となる □大学院工学研究科博士後期課程及び博士前期課程電気工学専攻の学生募集を停止，電気電子工学専攻，生体医工学専攻，情報工学専攻を開設，大学院工学研究科博士後期課程及び博士前期課程は計９専攻となる □知識工学部に自然科学科を増設，応用情報工学科を経営システム工学科と改称，知識工学部は計４学科となる□２号館（生体医工学科棟）完成□大学院工学研究科博士後期課程及び博士前期課程エネルギー量子工学専攻の学生募集を停止，エネルギー化学専攻を開
設，共同原子力専攻を早稲田大学と共同で開設，大学院工学研究科博士後期課程及び博士前期課程は計１０専攻となる□大学院工学研究科博士後期課程及び博士前期課程都市基盤工学専攻を都市工学専攻と改称 □工学部及び知識工学部の情報処理センター，環境情報学部の情報メディアセンターを改編し，情報基盤センター発足□理事長に安達功が就任□共通教育部を設置□大学院環境情報学研究科に修士課程都市生活学専攻を増設，大学院博士前期課程の呼称を修士課程に変更 □環境情報
学部環境情報学科及び情報メディア学科の学生募集停止，環境学部環境創生学科，環境マネジメント学科，メディア情報学部社会メディア学科，情報システム学科を新設，大学は計６学部１８学科となる □工学部生体医工学科を医用工学科と改称，知識工学部情報ネットワーク工学科を情報通信工学科と改称□学長に東京大学名誉教授・前独立行政法人科学技術振興機構理事長 理工学博士 北澤宏一が就任□１号館完成□学長に本学副学長工学博士三木千壽が就任□大学院工学研究科を総合理工学研究科と改称，博士後期課程及び修士課程機械工学専攻を機械専攻に改称，電気電子工学専攻を電気・化学専攻に改称，建築学専攻を建築・都市専攻に改称，情報工学専攻を情報専攻に改称，機械システム工学
専攻，生体医工学専攻，都市工学専攻，システム情報工学専攻，エネルギー化学専攻の学生募集を停止，総合理工学研究科
は計５専攻となる □６号館（研究実験棟）完成□理事長に高橋遠が就任□工学部電気電子工学科を電気電子通信工学科と改称，知識工学部経営システム工学科を知能情報工学科と改称，環境学部環境マネジメント学科を環境経営システム学科と改称，知識工学部情報通信工学科の学生募集停止，大学は計６学部１７学科となる □国際学生寮完成□創立９０周年□工学部を理工学部と改称，工学部建築学科及び都市工学科の学生募集停止，理工学部に自然科学科を増設，理工学部は計７学科となる □知識工学部を情報工学部と改称，知識工学部自然科学科の学生募集停止，情報工学部は計２学科となる □建築都市デザイン学部建築学科，都市工学科の２学科を開設，大学は計７学部１７学科となる □大学院総合理工学研究科博士後期課程及び修士課程自然科学専攻を増設，大学院総合理工学研究科博士後期課程及び修士課程は計６専攻となる□大学院環境情報学研究科に博士後期課程都市生活学専攻を開設，大学院修士課程の呼称を博士前期課程に変更，大学院
博士後期課程及び博士前期課程は計２研究科・８専攻となる □理工学部エネルギー化学科を応用化学科と改称□理事長に泉康幸が就任□７号館完成□人間科学部児童学科を人間科学科と改称，デザイン・データ科学部デザイン・データ科学科を開設，大学は８学部１８学科となる□学長に本学教授工学博士野城智也が就任□総合理工学研究科建築・都市専攻を建築都市デザイン専攻と改称 □大学院環境情報学研究科に東京都市大学・エディ
スコーワン大学国際連携環境融合科学専攻 博士前期課程を開設，環境情報学研究科は計３専攻となる



２
沿革

同
8月
平成19年 4月

革

環境学部

沿

２０２４年度 学年暦◆下表の白抜き部分が授業開講日です。
◆入試は全て予定であり、２０２５年度「入試大綱」の決定に基づき変更になる場合があります。
◆本学年暦は、学則第２２条第２項の規定に基づくクォーター制の導入を示すものであるとともに、同条第３項の規定に伴う各クォーターの始期及び終期を定めるものです。

2024年度 前期
４月

５月

６月

７月

８月

９月

月

火

1

入学式

水

木

2024年度 後期
金

オリエンテーション

土
Wセミナー

日

月

7

フレッシャーズ
キャンプ

10

11

12

13

14

15

16

17

18

19

20

21

22

23

24

25

26

27

28

火

水

木

金

９月

10月

土

日

振替
休校

22
祝日

休日
授業日

24

25

26

27

28

29

30

1

2

3

4

5

6

7

8

9

10

11

12

13

18

19

20

26

27

3

4

5

祝日

祝日

祝日

祝日
授業日

15

16

創立
記念日
授業日

体育祭

10

11

12

21

22

23

24

25

15

16

17

18

19

28

29

30

31

準備日

21

22

23

24

25

26

片付日
振替休日

振替
休校

6

7

8

9

※休校
振替日

27

28

29

30

31

1

※休校
振替日

11

12

13

14

15

16

試験
予備日

3

4

5

6

試験
予備日

20

試験

8

19

試験

7

18

試験

試験

試験

試験

振替
休校

22

祝日
授業日

24

10

11

12

13

14

15

16

25

26

27

28

29

30

1

17

18

19

20

21

22

23

2

3

4

5

6

7

8

24

25

26

27

28

29

30

9

10

11

12

13

14

15

1

2

3

4

5

6

7

16

17

18

19

20

21

22

8

9

10

11

12

13

14

23

24

振替
休校

26

27

28

29

祝日
授業日

16

17

18

19

20

※休校
振替日

30

31

1

2

3

4

5

22

23

24

25

振替
休校

試験

試験
予備日

6

7

8

9

10

11

※休校
振替日

13
祝日

振替
休校

15

16

17

共通 テスト

20

21

22

23

24

25

試験
予備日

祝日
授業日

30

1

6

7

8

9

振替休日

PM体育祭

13

14

20

2

27

29

30

31

1

試験

試験

試験

試験

2

3

4

5

6

7

8

9

10

祝日

12
振替休日

13

14

15

16

17

18

19

20

21

22

23

24

26

27

28

29

30

2

3

4

5

9

10

11

横浜祭

祝日

17
片付日

18

11月

12月

2025

１月

11

祝日

世田 谷祭

27

28

29

30

31

試験

試験

試験

試験

試験

1

2

25

3

4

5

6

7

8

9

31

1

10

11
祝日

12

13

14

15

16

6

7

8

17

18

19

20

21

22

祝日

12

13

入学式
学位
授与式

横浜祭

24
振替休日

25

26

27

28

1

2

19

後期オリ
エンテー
ション

3

4

5

6

7

8

9

10

11

12

13

14

15

16

17

18

学位
授与式

20
祝日

21

22

23

24

25

26

27

28

29

30

祝日授業日一覧
祝日だが授業(試験・行事)を実施
4月29日(月)7月15日(月)9月23日(月)10月14日(月)10月17日(木)11月23日(土)振替休校日
7月26日(金)11月5日(火)11月21日(木)1月14日(火)
12月25日(水)9月21日(土)

２月

３月

23

31
祝日授業日
祝日だが授業を行う日があり，その振替で休校とする日があります。
※休校振替日
台風等で休校が発生し振替が必要な場合に，授業を行う予備日です。



２０２４年度 学年暦
学部

大学院
入学式

4月2日(火)前期オリエンテーション

4月3日(水)～4月5日(金)横浜キャンパス

学生定例健康診断

4月1日(月)～4月4日(木)世田谷キャンパス

学生定例健康診断

4月4日(木)～4月13日(土)全1年―

ウォーミングアップセミナー

4月6日(土)全1年―

フレッシャーズ・キャンプ：休講

4月8日(月)、4月9日(火)前期履修登録期間4月15日(月)～4月17日(水)学位論文主題等届出締切日 ※対象：博士前２年次･博士後５年次4月19日(金)履修登録確認期間

4月23日(火)、4月24日(水)体育祭

5月8日(水)、5月9日(木)

全学

ー

全学
全学

院全学※

全学
ー

入試

大学院入学試験(Ａ日程)／総合理工学研究科

5月15日(水)ー

入試

大学院入学試験(Ａ日程・後学期入試)／環境情報学研究科

5月15日(水)前期前半末試験(前期前半でクォーター開講する授業の試験)

全学

オープンキャンパス(オンライン入試説明会)

6月9日(日)全学

前期後半科目履修変更期間

6月12日(水)、6月13日(木)OPEN MISSION

6月16日(日)大学院入学試験(後学期入試)／総合理工学研究科

6月21日(金)、6月22日(土)ー入試

7月27日(土)、7月29日(月)～8月1日(木)

前期末試験

全学

夏期休業

8月2日(金)～9月20日(金)オープンキャンパス

8月4日(日)、8月5日(月)OPEN MISSION

8月6日(火)全学※7月28日(日)は試験予備日とする

全学―

転学部・転学科試験

詳細は決まり次第ポータルサイトでお知らせしますー

入試

大学院入学試験(Ｂ日程)／総合理工学研究科

8月26日(月)～8月28日(水)ー入試

大学院入学試験(Ｂ日程)／環境情報学研究科

8月28日(水)後学期入学式／学位授与式

9月14日(土)東京都市大学横浜祭／オープンキャンパス

9月15日(日)、9月16日(月)東京都市大学横浜祭片付日

9月17日(火)後期オリエンテーション

9月20日(金)後期履修登録期間9月25日(水)～9月27日(金)履修登録確認期間

10月3日(木)、10月4日(金)総合型選抜(１段階選抜制)

10月5日(土)創立記念日

10月17日(木)

学位請求書･学位論文等の提出に関するガイダンス※対象：環学／博士前２年次

詳細は決まり次第ポータルサイトでお知らせします

総合型選抜(２段階選抜制)等

10月26日(土)東京都市大学世田谷祭／オープンキャンパス

11月2日(土)、11月3日(日)東京都市大学世田谷祭片付日(振替休校)

11月4日(月)学校推薦型選抜等

11月16日(土)全学
全学(横浜キャンパス)
全学
全学
全学
入試

全学

―

ー

院環※

入試

―
全学

（世田谷キャンパス）
入試

―
全学

ー

期

※6月9日(日)は試験予備日とする

全学
全学

後

6月4日(火)～6月6日(木)

全学

全学

３

全学

入試

後期前半末試験(後期前半でクォーター開講する授業の試験)
院全学※
―

全学
入試

―

ー

院全学※

11月18日(月)～11月20日(水)※11月17日(日)は試験予備日とする

学位論文提出締切日 ※対象：博士後５年次11月22日(金)後期後半科目履修変更期間

11月28日(木)、11月29日(金)特別選抜・編入学試験等

12月7日(土)

冬期休業

12月26日(木)～1月4日(土)

大学入学共通テスト：休講

1月18日(土)、1月19日(日)

学位請求書･学位論文等提出締切日 ※対象：博士前２年次･博士後５年次1月23日(木)1月27日(月)～1月31日(金)

全学

学年末試験

全学

春期休業

2月1日(土)～3月31日(月)※1月26日(日)は試験予備日とする

入試―

一般選抜(前期)

2月1日(土)～2月3日(月)入試―

一般選抜(前期理工系探究型)等

2月4日(火)ー

入試

大学院入学試験(Ｃ日程)／総合理工学研究科

2月14日(金)、2月17日(月)、2月18日(火)ー入試

大学院入学試験(Ｃ日程)／環境情報学研究科

2月17日(月)入試―

一般選抜(中期)

2月20日(木)入試―

一般選抜(後期)

3月4日(火)学位授与(博士･修士･学士)資格認定者発表日

3月12日(水)共通テスト利用入試(後期)

3月14日(金)学位授与式3月19日(水)年度終了

3月31日(月)

入試

全学
全学
全学

―



学年暦

期

日程
4月1日(月)

全学

前

主要行事
年度開始

環境学 部

全学

東京都市大学学則
令和６年４月
第１章

総則

（目的）
第１条

本大学は，学校教育法に基づき，豊かな教養を授け，深く専門の学術を教授研究し，もって文化の向上に寄与するとともに，人類福祉の増進に貢献することを目的とする。
（自己点検及び評価）
第１条の２

本大学は，前条の目的及び社会的使命を達成するため，教育研究活動等の状況について自ら点検及び評価を行い，その結果を公表するものとする。
２

前項の点検及び評価に関する事項は，別に定める。
（認証評価）

第１条の３

本大学は，前条の措置に加え，本大学の教育研究活動等の総合的な状況について，政令で定める期間ごとに，認証評価機関による評価を受けるものとする。
２

本大学は，前条の点検及び評価の結果並びに前項の評価の結果を踏まえ，教育研究活動等について不断の見直しを行うことにより，その水準の向上を図るものとする。

（名称）
第２条 本大学は，東京都市大学と称する。
（位置）
第３条 本大学は，東京都世田谷区玉堤１丁目２８番１号に置く。
第２章

組織（学部，学科及び収容定員）
第４条

本大学に，理工学部，建築都市デザイン学部，情報工学部，環境学部，メディア情報学部，デザイン・データ科

学部，都市生活学部及び人間科学部を置く。
２

各学部に設ける学科及び収容定員は，次のとおりとする。
学

部

理工学部

建築都市デザイン学部

情報工学部

環境学部

メディア情報学部
デザイン･データ科学部
都市生活学部
人間科学部
合

学

科

機械工学科
機械システム工学科
電気電子通信工学科
医用工学科
応用化学科
原子力安全工学科
自然科学科
計
建築学科
都市工学科
計
情報科学科
知能情報工学科
計
環境創生学科
環境経営システム学科
計
社会メディア学科
情報システム学科
計
デザイン･データ科学科
都市生活学科
人間科学科
計



入学定員

収容定員

１２０
１１０
１５０
６０
７５
４５
６０
６２０
１２０
１００
２２０
１００
８０
１８０
９０
９０
１８０
９０
１００
１９０
１００
１６０
１００
１,７５０

４８０
４４０
６００
２４０
３００
１８０
２４０
２,４８０
４８０
４００
８８０
４００
３２０
７２０
３６０
３６０
７２０
３６０
４００
７６０
４００
６４０
４００
７，０００

東京都市大学学則（人材の養成及び教育研究上の目的）
第４条の２

第１条を実現するため，各学部と学科における人材の養成及び教育研究上の目的を別表６に定める。

第４条の３

本大学は，以下の方針を一貫性あるものとして策定し，公表するものとする。

(1) 卒業の認定に関する方針(2) 教育課程の編成及び実施に関する方針

環境学部（３つのポリシー）(3) 入学者の受入れに関する方針
２

前項の方針は，別に定める。

４（共通教育部）
２

学則

第４条の４

本大学に，共通教育部を置く。

共通教育部に関する規程は，別に定める。
（大学院）

第５条
２

本大学に，大学院を置く。

大学院の学則は，別に定める。
（図書館）

第６条
２

本大学に，図書館を置く。

図書館に関する規程は，別に定める。
（学生部）

第７条
２

本大学に，学生部を置く。

学生部に関する規程は，別に定める。
（付属施設）

第８条

本大学に，以下の付属施設を置く。

(1) 総合研究所(2) 情報基盤センター
２

理工学部に，原子力研究所を置く。

３

付属施設に関する規程は，別に定める。
（付属学校）

第９条

本大学に，次の付属学校を置く。

(1) 付属高等学校(2) 付属中学校(3) 等々力高等学校(4) 等々力中学校(5) 塩尻高等学校(6) 付属小学校(7) 二子幼稚園
２

付属学校の学則は，別に定める。
第３章

職員（教育研究実施組織）
第１０条

本大学に，学長，教授，准教授，講師，助教，助手，技術職員及び事務職員を置く。

２

前項のほか，副学長を置くことができる。

３

学長及び副学長に関する規程は，別に定める。

４

各学部に，学部長を置く。

５

学部長に関する規程は，別に定める。

10

東京都市大学学則（教員資格）
第１１条

各学科の教育課程上主要と認める授業科目は，各専門分野につき資格を有する専任の教授，准教授，講師又は助教が担当する。
２

各学科の授業科目を担当する教員の資格基準及び資格審査に関し必要な規程は，別に定める。
第４章

大学協議会及び教授会（大学協議会）
第１２条
２

本大学に，大学協議会を置き，学長の求めに応じ，本大学の運営に関する重要事項を審議する。

大学協議会に関する規程は，別に定める。
（教授会）

第１３条
２
３

各学部に，教授会を置く。

学部長は，教授会を招集し，その議長となる。
教授会は，学長が次に掲げる事項について決定を行うに当たり審議し，意見を述べる。
(1) 当該学部における学生の入学，卒業及び学位授与に関すること。
(2) 当該学部における教育研究に関する重要な事項で，学長が教授会の意見を聴くことが必要であると認めるもの。

４

教授会は，前項に規定するもののほか，当該学部の教育研究に関する事項について審議し，学長及び学部長の求めに応じ，意見を述べることができる。

５

教授会には，准教授その他の職員を加えることができる。

６

教授会の運営に関する規程は，別に定める。
第５章

教育課程及び履修方法（授業科目の区分）
第１４条

理工学部にあっては，授業科目を教養科目，体育科目，外国語科目，理工学基礎科目，専門科目並びに教科及び教職に関する科目に区分する。
２

建築都市デザイン学部にあっては，授業科目を教養科目，体育科目，外国語科目，学部基盤科目，専門科目に区分する。

３

情報工学部にあっては，授業科目を教養科目，体育科目，外国語科目，情報工学基盤科目，専門科目並びに教科及び教職に関する科目に区分する。

４

環境学部にあっては，授業科目を基礎科目(体育科目・外国語科目・教養科目)，専門基礎科目，専門科目(学科基盤科目・学科専門科目)に区分する。

５

メディア情報学部にあっては，授業科目を基礎科目(体育科目・外国語科目・教養科目)，専門基礎科目，専門科目(学科基盤科目・学科専門科目)，並びに教科及び教職に関する科目に区分する。

６

デザイン・データ科学部にあっては，授業科目を教養科目，外国語科目，専門基礎科目，専門応用科目に区分する。

７

都市生活学部にあっては，授業科目を教養科目，外国語科目，体育科目，専門基礎科目，専門科目に区分する。

８

人間科学部にあっては，授業科目を教養科目，外国語科目，体育科目，専門基礎科目，専門科目並びに教科及び教職に関する科目に区分する。

11

東京都市大学学則（修業年限及び履修単位等）
第１５条

本大学の修業年限は，４年とし，学生は，次の区分に従って所定の単位数以上を修得しなければならない。

区

分

卒

教養科目
体育科目
外国語科目
理工学基礎科目
専門科目

業

要

件

１０単位
１単位
８単位
３１単位
６０単位

計

合

計

１１０単位
１４単位

※

１２４単位

※自由選択として，各区分の卒業要件を越える分を合算して１４単位以上修得しなければならない。
建築都市デザイン学部

建築学科

区
教養科目
体育科目
外国語科目
学部基盤科目
専門科目

分

小
自由選択

計

合

計

卒

業 要 件
１０単位
１単位
８単位
３０単位
６６単位
１１５単位
９単位

※

１２４単位

※自由選択として，各区分の卒業要件を越える分を合算して９単位以上修得しなければならない。
建築都市デザイン学部

都市工学科

区
教養科目
体育科目
外国語科目
学部基盤科目
専門科目

分

小
自由選択

計

合

計

卒

業 要 件
１０単位
１単位
８単位
３０単位
６０単位
１０９単位
１５単位

※

１２４単位

※自由選択として，各区分の卒業要件を越える分を合算して１５単位以上修得しなければならない。
情報工学部 一般コース
区
分
教養科目
体育科目
外国語科目
情報工学基盤科目
専門科目
小
自由選択

計

合

計

※

卒

業 要 件
１０単位
１単位
８単位
３３単位
６０単位
１１２単位
１２単位
１２４単位

※自由選択として，各区分の卒業要件を越える分を合算して１２単位以上修得しなければならない。

12

４
学則

小
自由選択

環境学部

理工学部

東京都市大学学則

情報工学部 国際コース
区
分
教養科目
体育科目
外国語科目
情報工学基盤科目
専門科目
小
自由選択

計

合

計

卒

業 要 件
１０単位
１単位
１２単位
３３単位
６０単位
１１６単位
８単位

※

１２４単位

※自由選択として，各区分の卒業要件を越える分を合算して８単位以上修得しなければならない。
環境学部
区
基礎科目

分

卒

業

外国語科目
体育科目
教養科目
小
計

専門基礎科目
小

件

３４単位
３４単位

計

学科基盤科目学科専門科目小計
自由選択科目
※
専門科目

合

要

８単位
１単位
１０単位
１９単位

６０単位
６０単位
１１単位

計

１２４単位

※自由選択として，各区分の卒業要件を越える分を合算して１１単位以上修得しなければならない。
メディア情報学部
区

分
外国語科目
基礎科目
体育科目
教養科目
小
計
専門基礎科目
小
計
専門科目

卒

業

要 件
８単位
１単位
１０単位
１９単位
３３単位
３３単位

学科基盤科目学科専門科目小計

自由選択科目
合

６０単位
６０単位

※
計

１２単位
１２４単位

※自由選択として，各区分の卒業要件を越える分を合算して１２単位以上修得しなければならない。
デザイン・データ科学部
区

分

教養科目
外国語科目
専門基礎科目
専門応用科目

卒

業

要

件

１２単位
１４単位
５０単位
４０単位

小
計
自由選択 ※

１１６単位
８単位

合

１２４単位

計

※自由選択として，各区分の卒業要件を越える分を合算して８単位以上修得しなければならない。

13

東京都市大学学則

都市生活学部
卒

業 要 件
１０単位
８単位
１単位
４０単位
５３単位

小
計
自由選択 ※

１１２単位
１２単位

合

１２４単位

計

※自由選択として，各区分の卒業要件を越える分を合算して１２単位以上修得しなければならない。

区

分

卒

業

要

件

教養科目
外国語科目
体育科目
専門基礎科目
専門科目
小
計

６単位
８単位
２単位
３２単位
５８単位
１０６単位

自由選択 ※
合
計

１８単位
１２４単位

※自由選択として，各区分の卒業要件を越える分を合算して１８単位以上修得しなければならない。
学部の定めるところにより，他学部，他学科で開設する指定授業科目を履修したときは，当該授業科目の単位を卒業に必要な単位として認めることができる。
３

理工学部，建築都市デザイン学部及び情報工学部の学生は，６０単位以上を修得しなければ３年次に進級することが

できない。
４

環境学部の学生は，２年以上在学し，６６単位以上を修得しなければ事例研究（１）に着手することができない。

５

メディア情報学部の学生は，２年以上在学し，６６単位以上を修得しなければ３年次に進級することができない。

６

デザイン・データ科学部の学生は，２年以上在学し，５０単位以上を修得しなければ３年次に進級することができない。

７

理工学部，建築都市デザイン学部及び情報工学部の学生は，３年以上在学し，１００単位以上を修得しなければ４年次に進級することができない。

８

都市生活学部及び人間科学部の学生は，３年以上在学し，１００単位以上を修得しなければ卒業研究に着手することができない。

９

環境学部の学生は，３年以上在学し，事例研究（１）及び事例研究（２）を含む１００単位以上を修得しなければ卒
業研究に着手することができない。

１０

メディア情報学部の学生は，３年以上在学し，事例研究を含む１００単位以上を修得しなければ卒業研究に着手することができない。
１１

４
学則

人間科学部

２

環境学部

区
分
教養科目
外国語科目
体育科目
専門基礎科目
専門科目

デザイン・データ科学部の学生は，３年半以上在学し，１１０単位以上を修得しなければキャップストーンプロジ

ェクトに着手することができない。

14

東京都市大学学則（在学年数及び在学年限）
第１６条
２

本大学及び前条における在学年数とは，本大学入学後の年数とする。

編入学又は転入学した者の在学年数は，前項の在学年数に以下の年数を加えたものとする。
(1) ２年次入学の場合は１年(2) ３年次入学の場合は２年３転学部又は転学科した者の在学年数は，転学部又は転学科の学年次にかかわりなく，第１項による。

４

再入学した者の在学年数は，第１項の在学年数に再入学する前の在学年数を加えたものとする。

５

休学期間は，在学年数に含めない。

６

在学年数は，８年を超えることができない。

７

理工学部，建築都市デザイン学部，情報工学部，メディア情報学部及びデザイン・データ科学部については，２年次までの在学年数は，４年を超えることができない。
（科目の履修届出）第１７条

学生は，履修しようとする科目について，所定の届出をしなければならない。

（教育課程，単位の計算方法及び授業の方法）
第１８条

第４条の３に定める卒業の認定に関する方針並びに教育課程の編成及び実施に関する方針に基づき，体系的に編成した各学部各学科の教育課程，授業科目の単位数及び授業時間数は，別表１のとおりとし，履修の順序，その他履
修方法は，別に定める。
２

本条に規定する各授業科目の単位数は，１単位の履修時間を教室内及び教室外を合わせ４５時間とし，次の標準により計算するものとする。
(1) 講義及び演習は，１５時間の授業をもって１単位とする。ただし，別に定める授業科目については，３０時間の授業をもって１単位とする。
(2) 実験，実習，製図及び実技は，３０時間の授業をもって１単位とする。ただし，別に定める授業科目については，
４５時間の授業をもって１単位とする。
(3) 卒業研究は，３０時間をもって１単位とするが，内容を考慮して定める。

３

本条に規定する各授業科目の授業を，文部科学大臣が別に定めるところにより, 多様なメディアを高度に利用して，当該授業を行う教室等以外の場所で履修させることができる。なお，この授業において修得する単位数は，６０単位を超えないものとする。
（各授業科目の授業期間）

第１８条の２

各授業科目の授業は，十分な教育効果を上げることができるよう，８週，１０週，１５週その他本大学が定める適切な期間を単位として行うものとする。
（編入学者等の既修得単位の認定）
第１９条

学生が本大学の学部に編入学又は転入学する前に，大学，短期大学，高等専門学校又は専修学校の専門課程において履修した授業科目について修得した単位を，本大学における授業科目の履修により修得したものとみなすことができる。
２

学生が転学部又は転学科する前に所属した学部・学科において履修した授業科目について修得した単位を，転学部又は転学科後の学部・学科における授業科目の履修により修得したものとみなすことができる。

３

前２項の単位認定は当該学部教授会の議を経て行うものとする。

15

東京都市大学学則（教育職員の免許状）
第２０条

教育職員免許状の資格を得ようとする者は，卒業に必要な単位を修得するほか，教育職員免許法及び同法施行２

前項に定める免許状の種類及び免許教科は次のとおりとする。
学

部

学

科

（教科）

社会メディア学科

高等学校教諭一種免許状（情報）

情報システム学科

高等学校教諭一種免許状

（情報）

人間科学科

幼稚園教諭一種免許状

機械システム工学科
電気電子通信工学科
医用工学科
応用化学科
原子力安全工学科
自然科学科
情報科学科
情報工学部
知能情報工学科
メディア情報学部
人間科学部
３

教科及び教職に関する科目の単位数及び授業時間数は，別表２のとおりとし，履修の順序，その他履修方法は，別に定める。
（学芸員の資格）第２０条の２

学芸員の資格を得ようとする者は，卒業に必要な単位を修得するほか，博物館法及び同施行規則に定められている博物館に関する科目の単位を修得しなければならない。
２

前項の博物館に関する科目の単位を修得するために開講する科目及びその単位数は，別表１の理工学部自然科学科の専門科目教育課程表に定める。

３

第２項の科目の履修に関する規定は別に定める。
（保育士の資格）第２０条の３

人間科学部人間科学科の学生で保育士の資格を得ようとする者は，卒業に必要な単位を修得するほか，児童福祉法及び同法施行規則に定められている所定の単位を修得しなければならない。
２

保育士養成課程の単位数，授業時間数，履修の順序，その他履修方法は，別に定める。

16

４
学則

（数学，工業）（数学，技術）（数学，工業）（数学，技術）（数学，理科，工業）（数学，理科，技術）（数学，理科）（数学，理科）（理科，工業）（理科，技術）（理科，工業）（理科，技術）（数学，理科）（数学，理科）（数学，情報）（数学）（数学，情報）
（数学）

機械工学科

理工学部

免許状の種類高等学校教諭一種免許状
中学校教諭一種免許状
高等学校教諭一種免許状
中学校教諭一種免許状
高等学校教諭一種免許状
中学校教諭一種免許状
高等学校教諭一種免許状
中学校教諭一種免許状
高等学校教諭一種免許状
中学校教諭一種免許状
高等学校教諭一種免許状
中学校教諭一種免許状
高等学校教諭一種免許状
中学校教諭一種免許状
高等学校教諭一種免許状
中学校教諭一種免許状
高等学校教諭一種免許状
中学校教諭一種免許状

環境学部

規則に定められている所定の単位を修得しなければならない。

東京都市大学学則第６章

学年及び休業（学年）
第２１条

学年は，毎年４月１日に始まり，翌年３月３１日に終る。

（学期・クォーター）第２２条

学年を次の２学期に分ける。

前学期

４月１日から９月２０日まで

後学期

９月２１日から翌年３月３１日まで

２

前項に規定する各学期を２つの期間（以下「クォーター」という。
）に分けることができる。

３

各クォーターの始期及び終期については，別に定める。
（休業日）

第２３条

休業日は，次のとおりとする。

(1) 日曜日(2) 国民の祝日に関する法律に規定する休日

２(3) 創立記念日

１０月１７日(4) 夏期休業日

７月２６日から９月２０日まで(5) 冬期休業日

１２月１５日から翌年１月１０日まで

学長は，必要に応じ当該学部教授会の議を経て，臨時に前項に定める休業日を変更し，又は別に休業日を定めること
ができる。
第７章

入学，休学，退学及び賞罰（入学の時期）
第２４条

入学の時期は，学年の始めとする。

（入学資格）
第２５条

本大学１年次に入学できる者は，次の各号の一に該当する者とする。

(1) 高等学校又は中等教育学校を卒業した者(2) 通常の課程による１２年の学校教育を修了した者(3) 外国において学校教育における１２年の課程を修了した者又はこれに準ずる者で文部科学大臣の指定したもの(4) 文部科学大臣が高等学校の課程と同等の課程を有するものとして認定した在外教育施設の当該課程を修了した者(5) 専修学校の高等課程(修業年限が３年以上であることその他の文部科学大臣が定める基準を満たすものに限る。)で文部科学大臣が別に指定するものを文部科学大臣が定める日以後に修了した者(6) 文部科学大臣の指定した者(7) 高等学校卒業程度認定試験規則による高等学校卒業程度認定試験に合格した者（旧規程による大学入学資格検定に合格した者を含む。
）(8) その他本大学において，相当の年齢に達し，高等学校を卒業した者と同等以上の学力があると認めた者（入学志願の手続）
第２６条
２

入学志願者は，指定の期間内に，入学検定料を添えて，所定の書類を提出しなければならない。

入学志願の手続きに関し，必要な事項は別に定める。
（入学者選抜）第２７条

入学者の選抜は，第４条の３に定める入学者の受入れに関する方針に基づき，公正かつ妥当な方法により，適切な体制を整えて行う。
２

入学者選抜に関し，必要な事項は別に定める。
（入学手続）

第２８条

入学試験に合格した者は，所定の期日までに，本大学の定める入学手続きをしなければならない。

２

学長は，前項の入学手続きを完了した者に，入学を許可する。

３

入学手続きに関し，必要な事項は別に定める。
17

東京都市大学学則（編入学及び転入学）
第２９条

次の各号の一に該当する者が編入学又は転入学を願い出たときは，定員を考慮し，選考の上，入学を許可することがある。
(2) 大学改革支援・学位授与機構により学士の学位を授与された者(3) 短期大学（外国の短期大学を含む。
）を卒業した者(4) 我が国において，外国の短期大学相当として指定した外国の学校の課程を修了した者（第２５条に定める入学資格

環境学部(1) 大学（外国の大学を含む。
）を卒業した者を有する者に限る。
）(5) 高等専門学校を卒業した者(6) 専修学校の専門課程（修業年限が２年以上であることその他の文部科学大臣の定める基準を満たすものに限る。
）を(7) 我が国において，外国の大学相当として指定した外国の学校の課程に在学した者（第２５条に定める入学資格を有する者に限る。
）
２

他の大学（外国の大学を含む。
）の在学生が，本大学への転入学を願い出たときは，定員を考慮し，選考の上，入学を許可することがある。
（再入学）

第３０条

やむをえない事情で本大学を退学した者が再入学を願い出たときは，定員を考慮し，選考の上，入学を許可することがある。ただし，懲戒による退学者の再入学は許可しない。
（転学部又は転学科）
第３１条

本大学の学生が，本大学の他学部への転学部又は同一学部内の他学科への転学科を願い出たときは，定員を考慮し，選考の上，これを許可することがある。
（休学）
第３２条

やむを得ない理由により長期にわたって修学することができない者は，その理由を休学願に詳記の上，各学期の始めまでに願い出て休学の許可を得なければならない。
２

休学の期間は，原則として１学期または１学年を区分とし，当該年度限りとする。ただし，既に許可を得ている休学期間の延長を希望するときは引き続き許可するが，通算して３年を超えることはできない。

３

前２項にかかわらず，不慮の傷病等特別な事情により，連続して２ヶ月以上修学できなくなった場合，学期途中であっても証明書類を添付して休学を願い出ることができる。
（退学）

第３３条

病気その他やむをえない事情のため，学業を続ける見込みがない者は，その理由を退学願に詳記の上，願い出て退学することができる。
２

授業料を納入せずに退学しようとするときは，前学期は４月３０日，後学期は１０月２０日までに願い出なければならない。

３

前項により退学した者の在籍期間は，第４６条に定める授業料等を納入した学期の末日までとする。
（除籍）

第３４条

２

次の各号の一に該当する学生があるときは，学長は当該学部教授会の議を経て，除籍する。

(1)

所定の期日までに授業料等を納入しない者(2)

第１６条第６項に定める在学年限に及んでなお卒業できない者(3)

第１６条第７項に定める在学年限に及んでなお 3 年次に進級できない者

前項第１号により除籍となった者の在籍期間は，第４６条に定める授業料等を納入した学期の末日までとする。
（授賞）

第３５条

学生で，人物及び学業が優秀な者には授賞することがある。

18

学則修了した者（第２５条に定める入学資格を有する者に限る。）

４

東京都市大学学則

（懲戒）
第３６条

学生で，本大学の規則に違反し，又は学生の本分に反する行為があったときは，学長は当該学部教授会の議を経てこれを懲戒する。
２

懲戒は，譴責，停学及び退学とする。

３

懲戒に関し必要な規程は，別に定める。
第８章

第３７条

試験及び卒業

削除（科目試験の方法）
第３８条

科目試験は，所定の期間内に行う。ただし，試験の他，本大学が定める適切な方法により学修の成果を評価することもできる。
第３９条

削除（受験資格）
第４０条

学生は，本学則及びこれに基づいて定められる規程に従って履修した科目についてのみ，科目試験を受験することができる。
（成績の評価）第４１条

授業科目の成績は，原則として秀，優，良，可及び不可の５級に分け，秀，優，良及び可を合格とし，不可を不合格とする。
（単位の授与）第４２条

科目試験に合格した者には，第１８条に掲げる単位を与える。

（他の大学又は短期大学における授業科目の履修等）
第４３条

本大学は，教育上有益と認めるときは，協議により他の大学又は短期大学において履修した授業科目について修得した単位を，６０単位を超えない範囲で，当該学部教授会の議を経て，本大学における授業科目の履修により修得したものとみなすことができる。
２

前項の規定は，学生が外国の大学又は短期大学に留学する場合に準用する。

（大学以外の教育施設等における学修）第４４条

本大学は，教育上有益と認めるときは，学生が行う短期大学又は高等専門学校の専攻科における学修その他文部科学大臣が別に定める学修を，当該学部教授会の議を経て，本大学における授業科目の履修とみなし，単位を与える
ことができる。
２

前項により与えることのできる単位数は，前条により修得したものとみなす単位数と合わせて６０単位を超えないも
のとする。

19

東京都市大学学則（卒業及び学位）
第４５条

第１５条に定める修業年限を充たし，同条に定める単位を修得した者には，当該学部教授会の議を経て，卒業証書を授与する。
本大学を卒業した者には，本大学学位規程の定めるところにより以下の学位を授与する。
学部（学科）

学位

理工学部（機械工学科，機械システム工学科，電気電子通信工学科， 学士（工学）

環境学部

２

医用工学科，応用化学科，原子力安全工学科）
学士（理学）

建築都市デザイン学部

学士（工学）

情報工学部

学士（工学）

環境学部

学士（環境学）メディア情報学部（社会メディア学科）

学士（社会情報学）

メディア情報学部（情報システム学科）

学士（情報学）デザイン・データ科学部

学士（学術）

都市生活学部

学士（都市生活学）

人間科学部

学士（人間科学）第１項に係る在学年数については，第１６条を準用する。
第９章

入学検定料，入学金及び授業料（授業料等）
第４６条
２
３

入学検定料，入学金及び授業料の額は，別表３に定める。

授業料は，所定の期日までに納入しなければならない。
一旦納入した入学検定料，入学金及び授業料は返還しない。ただし，入学手続時の授業料については，所定の期日までに入学辞退の届け出があった場合は返還することがある。

４

休学中の授業料等は，別に定める東京都市大学授業料等納入規程によるものとする。
第１０章

研究生，科目等履修生，外国人留学生，特別研究生及び特別聴講学生等

（研究生）
第４７条

本大学において研究を志望する者は，許可を得て，研究生として入学することができる。研究生は，本大学の指定する教授等の指導を受けるものとする。
（研究生の資格）
第４８条

研究生は，本大学を卒業した者又はこれと同等以上の学力を有する者に限る。

（研究生の在学期間）
第４９条

研究生の在学期間は，半年又は１カ年とする。ただし，事情によっては期間の延長を認めることがある。

（研究生の授業料等）
第５０条

研究生は，別表４に定める入学金及び授業料を納入しなければならない。

（研究生の証明書）
第５１条

研究生で，研究について相当の成果を収めた者に対しては，研究証明書を授与することがある。

（科目等履修生）
第５２条

本大学の授業科目中，特定の科目の履修を希望する者があるときは，科目等履修生として入学を許可すること

がある。

20

４
学則

３

理工学部（自然科学科）

東京都市大学学則（科目等履修生の資格）
第５３条

科目等履修生は，履修科目を学修し得る能力のある者に限る。

（科目等履修生の在学期間）
第５４条

科目等履修生の在学期間は，１年以内とする。ただし，事情によっては，期間の延長を認めることがある。

（履修料）
第５５条

科目等履修生は，別表５に定める入学検定料，入学金及び履修料を納入しなければならない。

（科目等履修生の証明書）
第５６条

科目等履修生で，履修科目の試験に合格した者に対しては，第４２条に定める規定を準用し，単位修得証明書を授与する。
（外国人留学生）
第５７条

第２５条に定める入学資格を有する外国人で，本大学に入学を志願する者があるときは，選考の上，外国人留学生として入学を許可することができる。
２

外国人留学生に関して必要な事項については，別に定める。
（特別研究生）第５７条の２

本大学において，他の大学又は短期大学（外国の大学又は短期大学を含む。
）との協議により，当該大学等の学生に特別研究生として本大学の指定する教授等の指導を受けさせることがある。
２

特別研究生に関して必要な事項については，別に定める。
（特別聴講学生）

第５８条

本大学において，他の大学又は短期大学（外国の大学又は短期大学を含む。
）との協議により，当該大学等の学生に特別聴講学生として本大学の授業科目を履修させることがある。
２

特別聴講学生に関して必要な事項については，別に定める。
（規定の準用）第５９条

研究生及び特別研究生については，本章に規定する場合のほか，第１５条，第１６条，第２０条，第４２条，

第４３条，第４４条及び第４５条を除き，一般学生の規定を準用する。
２

科目等履修生及び特別聴講学生については，本章に規定する場合のほか，第１５条，第１６条及び第４５条を除き，一般学生の規定を準用する。

３

外国人留学生については，第５７条に規定するもののほかは一般学生の規定を準用する。
（公開講座）

第５９条の２
２

社会人の教養を高め，文化の向上に資するため，本大学に公開講座を開設することができる。

公開講座に関して必要な事項については，別に定める。
第１１章

学生寮

（学生寮）
第６０条
２

本大学に，学生寮を置く。

学生寮に関する規程は，別に定める。

21

東京都市大学学則付
１

則（令和２年３月１３日）

この学則は，令和３年４月１日から施行する。ただし，令和２年度以前に入学した者については，従前どおりとする（一部変更（第４条，第２０条，第４５条，第１８条別表１，第４条の２別表６））。
環境学部及びメディア情報学部の収容定員は，第４条の規定にかかわらず，令和３年度から令和５年度までの間は，次のとおりとする。
学

部

環境学部

学

科

令和３年度

令和４年度

令和５年度

環境創生学科

３６０

３６０

３６０

環境経営システム学科

３００

３２０

３４０

計

６８０

７００

３６０

３６０

３６０

情報システム学科

３７０

３８０

３９０

７３０

７４０

７５０

計
付

則（令和２年５月２８日）

この学則は，令和３年４月１日から施行する。ただし，令和２年度以前に入学した者については，従前どおりとする（一
部変更（第４６条別表３））。
付則（令和３年２月１６日）

この学則は，令和３年４月１日から施行する。ただし，令和２年度以前に入学した者については，第３２条，第３３条及び第３４条の変更を除き従前どおりとする（一部変更（第１５条，第１６条，第３２条，第３３条，第３４条，第１８
条別表１，第２０条別表２））。
付

則（令和４年２月１５日）

この学則は，令和４年４月１日から施行する。ただし，令和３年度以前に入学した者については，従前どおりとする（一
部変更（第１５条，第１８条別表１，第２０条別表２，第４条の２別表６））。
付
１則（令和４年３月２３日）

この学則は，令和５年４月１日から施行する。ただし，令和４年度以前に入学した者については，従前どおりとする（一部変更（第４条，第１４条，第１５条，第１６条，第２０条，第２０条の３，第４５条，第１８条別表１，第２０条
別表２，第４６条別表３，第４条の２別表６））。

２

デザイン・データ科学部デザイン・データ科学科の収容定員は，第４条の規定にかかわらず，令和５年度は１００名，
令和６年度は２００名，令和７年度は３００名とする。
付則（令和５年２月１７日）

この学則は，令和５年４月１日から施行する。ただし，令和４年度以前に入学した者については，従前どおりとする（一
部変更（第１条の２，第４条の４，第１０条，第１１条，第１４条，第１５条，第１８条，第１８条の２，第２７条，第３８条，第４０条，第４１条，第４５条，第１８条別表１，第２０条別表２，第４条の２別表６），追加（第１条の３，第４条の３），削除（第３７条，第３９条））。
付則（令和５年５月２９日）

この学則は，令和６年４月１日から施行する。ただし，令和５年度以前に入学した者については，従前どおりとする（一
部変更（第４６条別表３））。
付

則（令和６年２月２２日）

この学則は，令和６年４月１日から施行する。ただし，令和５年度以前に入学した者については，従前どおりとする（一
部変更（第１４条，第１５条，第１８条別表１，第２０条別表２，第４条の２別表６），追加（第５９条の２）
）
。

22

４
学則

メディア情報学部

６６０

社会メディア学科

環境学部

２

東京都市大学学則

別表１

教育課程，授業科目の単位数及び授業時間数（学則第１８条）（省略：該当する学部学科の教育課程表頁を参照）

別表２

教育職員免許状を取得するための教科及び教職に関する科目（学則第２０条）（省略：該当する学部学科の教職課程教育課程表頁を参照）

別表３

入学検定料，入学金及び授業料（学則第４６条）
科

目

学

部

金

額

入学検定料

全

学

部

３５,０００円

入

全

学

部

２５０,０００円

学 金

理

工

学

部

建築都市デザイン学部

授

業 料

情

報

環

境

工

学

部

学

部

メディア情報学部

１,５１２,０００円

１,３２６,０００円

デザイン･データ科学部

別表４科

都 市 生 活 学 部

１,２３０,０００円

人

１,２１２,０００円

間

科

学

部

研究生の入学検定料，入学金及び授業料（学則第５０条）
目

金

額

入学検定料

６,０００円入

学 金

６,０００円

授

業 料

別表５
科

半期分

２７０,０００円

科目等履修生の入学検定料，入学金及び履修料（学則第５５条）
目

金

額

入学検定料

１２,０００円

入学 金

１０,０００円

履

修 料

１単位につき

１２,０００円

23

備考

大学入学共通テストの成績のみを利用する場合は，１８,０００円

東京都市大学学則

別表６

人材の養成及び教育研究上の目的（学則第４条の２）

学部

学科

機械工学科

電気電子通信工学科

医用工学科

応用化学科

原子力安全工学科

自然科学科

建築都市デザイン学部

建築学科

都市工学科

ものづくり，機械工学，電気工学，制御工学の基礎を幅広く学修し，機械システムを設計する実践的な経験を積むことにより，理論的裏付けを持った実践と協働によって次代の多様な社会的要請に応じた機械システムを構築できると同時に，教養，語学力，国際的思考を有し，社会を担う気概と倫理観を持った技術者の養成を目的とする。
電気電子通信工学の基礎となる知識を十分に修得した上で，幅広く専門知識を身に付け，さらに学生実験や卒業研究を通して実践的な経験を積むことにより，進化する社会の中で技術者として生き抜く力を養い，現実に即した発想のもと身に付けた知識に基づく理論的裏付けを持った実践によって多彩かつ柔軟に応用できる人材の養成を目的とする。
工学分野と医学分野の知識及びその活用に必要な基本知識と技能をバランスよく修得し，それらの知識と技能を有機的に融合させて医療及び福祉に貢献する機器や技術の研究開発を実践できる人材，さらには多様な知識を適切に活用して問題の発見と解決ができ，社会の変化に柔軟に対応できる人材の養成を目的とする。
応用化学に関する系統的な学修，すなわち物質の構造や性質に関連する化学の様々な基礎知識を修得し，化学をベースに新しい物質を創成・利用するための基礎から応用までの専
門知識について理解を深め，先進的な研究活動の経験を積むことによって，機能性材料開発，クリーンエネルギー，環境浄化，省資源などの分野で広く活躍できる能力をそなえた人材の養成を目的とする。
カーボンフリー電源である原子力エネルギー利用のさらなる安全性向上と発電以外の応用技術創造のために，原子核や原子力安全に関する正しい理論の学修と，放射線の取扱いに関する実務を交えた学修によって，原子力・放射線分野の理論及び技術を修得し，高度で専門的な能力を有する技術者の養成を目的とする。
物理学，化学，生物学，地球科学，天文学及び数学といった自然科学に関する幅広い教育と研究を行うことで，総合的見識，健全な判断力及び理学の発展に寄与する調査分析能力を醸成させるとともに，複雑化し多様化する社会と科学の間の架け橋となり，人類の持続可能な進歩や福祉に貢献する人材の養成を目的とする。
建築，社会基盤施設から都市デザインまでをフィールドとして，建築都市の諸問題を解決して，持続的な建築・都市の創造・再生を実現するための学問追求という教育理念に基づ
き，現実に即したアイディアと理論的裏付けのあるデザインにより，建築や都市に対する社会の要請に対応できる高い能力をそなえた人材の養成を目的とする。
科学技術が高度に発展した現代において，歴史・文化を踏まえた上で都市・地域を再生し，人間生活や社会機能の高度化・複雑化に対応でき，自然環境と調和できる建築・都市を実現するために，人間としての幅広い教養，建築学に係わる総合的な基礎能力及び応用能力を培い，広く社会の発展に貢献できる建築設計者・建築技術者の養成を目的とする。
工学の基礎力及びシビルエンジニアリングに関する実務の理解・デザイン能力を含む総合
的問題解決能力をそなえた，社会の中核となる人材を育成すること，並びに人間―自然環
境―社会システムの健全かつ持続的な共生関係を理解し，安全で快適な都市環境の実現に向けて，都市の構築・維持管理，都市環境の改善・創造，及び災害に強い都市づくりに貢献できるエンジニアの養成を目的とする。

24

４
学則

機械システム工学科

教育理念である「理論と実践」のもと，理工学に関する深い専門性，幅広い教養，豊かな
国際性，多様なコミュニケーション能力及び高い倫理観を涵養し，これらの学びを統合させることによって，社会に変革をもたらすための問いを生み出し，社会課題の解決に果敢に挑戦していく研鑽を積むことで，未来を切り拓く探究心，判断力及び実行力を持つ人材の養成を目的とする。
機械工学の専門知識の修得と実践的学習を通して，工業が自然や人間社会に及ぼす影響に興味と関心を持ち，問題の発見から解決に至る一連の流れを創造して，もの作りができる
能力と，社会の多様な問題を解決するためのコミュニケーション能力を向上させること
で，社会変革を担える人材の養成を目的とする。

環境学部

理工学部

人材の養成及び教育研究上の目的

東京都市大学学則

学部

学科

情報工学部

情報科学科

人材の養成及び教育研究上の目的
高度に発達した情報技術を基盤とした豊かで持続可能な社会の実現に向けて，情報工学に関する基礎から応用までの知識や技術を体系的に身に付けるとともに，それらを現実の問題に適用して解決できる能力を有し，社会が要請する情報システムやサービスを実現して国際社会で活躍できる人材の養成を目的とする。
情報科学に関する専門知識と応用能力を兼ね備え，技術を総合的に活用したシステムとしてのコンピュータの開発能力を持ち，社会の要請に応えるべく，問題の本質を積極的に解決する能力を身に付けているだけでなく，コンピュータが豊かな社会に貢献するための倫
理観をも身に付けている人材の養成を目的とする。

知能情報工学科

人工知能や人間の知能など様々な知能を統合・活用しながら，IoT 技術でビッグデータを収集でき，データサイエンスを駆使して分析し，その結果から解決案や新しい製品，仕組
みをデザインし，それを社会に送り出すマネジメント能力を通じて，超スマート社会にイ
ノベーションを起こすことのできる総合的技術者の養成を目的とする。
グローバルな視野のもと，地域から地球規模に及ぶ環境問題を科学的に捉え，自然環境と都市環境を調和させることで持続可能な未来社会を創造し，政策科学に立脚した経済シス
テムを環境調和型に転換することによって，カーボンニュートラルの実現，ひいては循環型で持続可能な社会の構築に貢献できる人材の養成を目的とする。

環境創生学科

持続可能な社会の基盤である生態環境，都市環境及びそれらの相互関係性を理解させるとともに，劣化した自然環境の保全・復元・創造や人間社会にとって安全で快適な都市空間の創造についての理念と方法論を修得させることによって，実社会において持続的な環境を創生できる専門家の養成を目的とする。
気候変動，廃棄物問題，大気と水の汚染，生物多様性の消失などの現在直面する地球環境
問題は，人間の日常生活と事業活動が原因で発生している。このような問題に対処するた
めに，環境経営と環境政策を基軸とする教育と研究を推進し，循環型で持続可能な社会の実現に向けた提案や実践を行うことができる人材の養成を目的とする。

環境学部

環境経営システム学科

メディア情報学部

社会メディア学科

情報システム学科

デザイン･
データ科学部

デザイン・
データ科学科

都市生活学部

都市生活学科

人間科学部

人間科学科

人間と情報通信技術の調和による，より良い社会の実現に向けて，人間社会や，情報通信技術が生み出す新しい情報環境を深く理解した上で，社会的仕組みや情報システムを調査・分析する能力を身に付けるとともに，新しい仕組みやシステムを実現・評価・改善することができる人材の養成を目的とする。
グローバルな諸問題から身近なコミュニケーション問題までを，社会科学的視点から調査分析し，情報メディアを駆使した解決法を編み出し，社会に向けて説得的に提言できる人
材，そのために必要な実践力―リサーチ力，デザイン力，コミュニケーション力―をそなえた人材の養成を目的とする。
人々が幸福に暮らせる自然環境・社会環境を維持発展していく基盤として，多様なニーズに応える安全で安心な情報システムの実現に向けた諸課題に取り組むことで，優れたシステムを作り上げるとともに，その必要性を戦略的に提言・説明し実現に向けマネジメント
できるアセスメント力を持った人材の養成を目的とする。
定量・定性の両方のデータ科学に関する知識と技術に裏付けられた批判的思考力と論理的思考力，そしてグローバルリテラシーの涵養により，世界のあらゆる「もの」と「こと」を読み解く能力を修得させる。その上で，実社会における多種多様な課題を解決するために，新たな「もの」と「こと」を具体的に，構想・設計・構築，すなわち、デザインできる実践的な専門力を持つ人材の養成を目的とする。
都市の経営とデザインに関する企画力を有し，事業の推進及び管理運営を担う構想力・実践力を兼ね備え，都市に関する豊富な知見と国際人として活躍できるコミュニケーション
スキルを活用して，魅力的で持続可能な都市生活の創造に資する人材の養成を目的とする。
人間・社会・文化・環境の持続可能な発展に様々な学問の総合をもって取り組む人間科学の理念に基づき，「教育・保育」「発達・心理」「保健・医療」「福祉」「環境」「文化」を含む多様な領域について総合的，複眼的に理解し，現代社会の抱える様々な課題の解決に貢献できる豊かな感性としなやかな知性をそなえた学際性と専門性を持つ，自立した人材の養成を目的とする。

25

環境学部

４

学則

26

関係規程
１．東京都市大学 学位規程
制

定

最新改正

昭和４１年

４月

令和

４月 １日

６年

１日

東京都市大学 学位規程
（趣旨）
第１条

この規程は、東京都市大学（以下「本学」という。）において授与する学位の種類、論文・特定課題研究報告書審査の方法、最終試験及び学力の確認の方法、その他学位に関し必要な事項を定めるものである。
（学位及び専攻分野の名称）
第２条

本学において授与する学位は、学士、修士及び博士とし、次の区分により、専攻分野の名称を付記するものとする。
学位

専攻分野の名称

学士

工学
理学
環境学
社会情報学
情報学
学術
都市生活学
人間科学

修士

工学
理学
環境情報学
環境学
都市生活学

博士

工学
理学
環境情報学
都市生活学

２

前項に規定するもののほか，本学が適当と認めた場合には，博士の学位に付記する専攻分野の名称を学術とすることができる。

（学位授与の基準）
第３条
２

学士の学位は、本学所定の課程を修め、本学を卒業した者に授与する。

修士の学位は、広い視野に立って精深な学識を修め、専攻分野における研究能力又はこれに加えて高度の専門性が求められる職業を担うための卓越した能力を有する者に授与する。

３

博士の学位は、専攻分野について、研究者として自立して研究活動を行い、又はその他の高度に専門的な業務に従事するに必要な高度の研究能力及びその基礎となる豊かな学識を有する者に授与する。
（学位授与の要件）

第４条

学士の学位は、東京都市大学学則の定めるところにより、修業年限を充たして所定の単位を修得し、当該学部教授会の議を経て卒業した者に授与する。
２

修士の学位は、東京都市大学大学院学則（以下「大学院学則」という。
）の定めるところにより、大学院研究科の博士前期課程に所定の期間在学して、30 単位以上を修得し、かつ必要な教育・研究指導を受けた上、本学大学院の行う修士論文の審査及び最終試験に合格し、博士前期課程を修了した者に授与する。
27

関係規程

３

前項の規定において、各専攻で特定課題研究報告書の提出を認められた者にあっては、大学院研究科の博士前期課程に所定の期間在学して、30 単位以上を修得し、かつ必要な教育・研究指導を受けた上、本学大学院の行う特定課題についての研究成果等の審査及び最終試験に合格し、博士前期課程を修了した者に授与する。

４

博士の学位は、大学院学則の定めるところにより、大学院研究科の博士後期課程に所定の期間在学して、24 単位以上を修得し、かつ必要な研究指導を受けた上、本学大学院の行う博士論文の審査及び最終試験に合格し、博士後期課程を修了し５

博士の学位は、前項に規定するもののほか、本学に学位論文を提出して、その審査に合格し、学力試験により、大学院博士後期課程修了者と同等以上の学力を有することを確認された者にも授与することができる。

６

第４項の規定にかかわらず、大学院学則の定めるところにより、大学院総合理工学研究科共同原子力専攻博士後期課程

環境学部た者に授与する。

にあっては、所定の期間在学して、必要な研究指導を受けた上、本学大学院の行う博士論文の審査及び最終試験に合格し、博士後期課程を修了した者に博士の学位を授与する。

５（学位請求の手続）
博士前期課程において、学位論文又は特定課題研究報告書を提出しようとする者は、在学期間中に学位請求書を指導教員を通じて学長に提出するものとする。
２

博士後期課程において、学位論文を提出しようとする者は、在学期間中に学位請求書を指導教員を通じて学長に提出す

るものとする。
３

前条第５項の規定により博士の学位を請求する者は、あらかじめ当該研究科委員会の承認を得た上で、学位請求書、論文の内容の要旨、履歴書及び別に定める論文審査料を添え、学位論文を学長に提出しなければならない。
（学位論文・特定課題研究報告書）

第６条

学士の論文は正編１部、修士の論文又は特定課題研究報告書は正編１部及び写２部、博士の論文は正編１部及び写４部とし、自著であることを要する。ただし、参考論文を添付することができる。
２

審査のため必要があるときは、審査委員会は、論文又は特定課題研究報告書の訳文、模型又は標本等を提出させることができる。
（学位論文・特定課題研究報告書の審査、最終試験及び学力の確認）

第７条

修士及び博士の論文・特定課題研究報告書の審査、最終試験及び学力の確認は、大学院学則第２３条に定める審査委

員会がこれを行う。
２

最終試験は、論文又は特定課題研究報告書を中心として、これに関連のある科目及び外国語１種類について行う。

３

試験は、口頭又は筆答あるいはこの両者の方法によって行うことができる。

４

第４条第５項に基づく学力の確認は、試問の方法により行うものとし、試問は、口頭及び筆答により、専攻学術に関し、本学大学院博士後期課程を修了した者と同等以上の学力を有することを確認するために行い、外国語については１種類を課するものとする。

５

審査委員会は、前項の規定にかかわらず、学位を請求する者の経歴及び提出論文以外の業績を審査して、試問の全部又は一部を行う必要がないと認めたときは、当該研究科委員会の承認を経て、その経歴及び業績の審査をもって、試問の全部又は一部に代えることができる。

６

環境情報学研究科東京都市大学・エディスコーワン大学国際連携環境融合科学専攻にあっては、本学及びエディスコー
ワン大学の教員をそれぞれ１名以上含むように審査委員会を構成するものとする。
（専攻内判定）第７条の２

博士後期課程において、当該研究科の専攻主任は、審査委員会の審査結果に基づき、当該専攻の博士論文指導教

員会議に諮って学位を授与するか否かを判定する。
２

当該指導教員会議の成立は、構成員の４分の３以上の出席を要し、判定は、無記名投票によって行い出席者の３分の２以上の賛成をもって可とする。ただし、会議に出席することのできない構成員は、委任状又は文書をもって出席者とみなし、判定に加わることができる。
（審査期間）

第８条

修士の論文又は特定課題研究報告書は在学期間中に提出させ、その審査及び最終試験は在学期間中に終了するもの

とする。

28

関係規程等

第５条

関係規程

２

博士の論文の審査、最終試験及び学力の確認は、論文を受理したのち、１年以内に終了しなければならない。ただし、特別の事由があるときは、当該研究科委員会の議を経て、その期間を１年以内に限り延長することができる。
（研究科委員会への報告）

第９条

審査委員会は、論文・特定課題研究報告書の審査、最終試験及び学力の確認を終了したときは、その結果の要旨に学位を授与できるか否かの意見を添え、当該研究科委員会に文書で報告しなければならない。
２

審査委員会は、論文・特定課題研究報告書の審査の結果、その内容が著しく不良であると認めたときは、最終試験及び学力の確認を行わないことができる。この場合には、審査委員会は前項の規定にかかわらず、最終試験及び学力の確認の結果の要旨を添付することを要しない。
（研究科委員会の議決）

第１０条
２

当該研究科委員会は、前条の報告に基づいて審議し、学位を授与すべきか否かを議決する。

前項の議決には、大学院研究科委員会運営規程の規定にかかわらず、委員総数の３分の２以上の出席を要する。ただし、出張又は休職中のため出席することができない委員は、委員の数に算入しない。

３

学位を授与し得るものとする議決には、出席委員の３分の２以上の賛成を要する。
（学位の授与）第１１条

学長は、前条の議決に基づき、学位を授与すべき者には、所定の学位記を授与し、学位を授与できない者には、その旨を通知する。
（学位の名称の使用）
第１２条

学位の授与を受けた者が、学位の名称を用いるときは、授与大学名を付記するものとする。

（学位論文要旨の公表）
第１３条

本学は、博士の学位を授与したときは、学位を授与した日から３月以内に、当該論文の内容の要旨及び論文審査の結果の要旨をインターネットの利用により公表しなければならない。
（学位論文の公表）
第１４条

本学において、博士の学位を授与された者は、学位を授与された日から１年以内に、当該論文の全文を、「東京都

市大学審査学位論文」と明記して公表しなければならない。ただし、既に公表したときは、この限りでない。
２

前項の規定にかかわらず、博士の学位を授与された者は、やむを得ない事由がある場合、本学の承認を受けて、当該論文の全文に代えてその内容を要約したものを公表することができる。この場合において、本学は、その論文の全文を求めに応じて閲覧に供する。

３

博士の学位を授与された者が行う前２項の規定による公表は、本学が協力し、インターネットの利用により行う。
（学位授与の取り消し）

第１５条

学位を授与された者が次の各号の一に該当する場合は、学長は、当該学部教授会又は当該研究科委員会の議を経て、学位の授与を取り消し、学位記を還付させ、かつ、その旨を公表する。
(1) 不正の方法によって学位を受けた事実が判明したとき。
(2) 名誉を汚す行為があったとき。
２

学位を授与された者から学位を返上する申し出があった場合は、学長は、当該学部教授会又は当該研究科委員会の議を経て、学位の授与を取り消すことができる。なお、学位の授与を取り消したときは、学長は、学位記を還付させ、かつ、その旨を公表する。

３

当該学部教授会又は当該研究科委員会において、前２項の議決を行うには、教授会運営規程及び研究科委員会運営規程の規定にかかわらず、委員総数の３分の２以上の出席を必要とし、かつ、出席委員の４分の３以上の賛成を要する。第 10条第２項のただし書きの規定は、この場合に準用する。
（学位記の再交付）

第１６条

学位記の再交付を受けようとするときは、その理由を記載した申請書に所定の手数料を添えて、学長に願い出なければならない。
（登録）第１７条

本学が博士の学位を授与したときは、学長は、授与した日から３月以内に文部科学大臣に報告し、学位簿に登録の手続をとらなければならない。
29

関係規程

（学位記の様式）
第１８条

学位記の様式は、別表のとおりとする。ただし、環境情報学研究科東京都市大学・エディスコーワン大学国際連携

環境融合科学専攻にあっては、学位記の様式をエディスコーワン大学と締結する協定書等において、定めるものとする。
（規程の改廃）この規程の改廃は、各学部教授会、各研究科委員会及び大学協議会の議を経て、学長が行う。
［別表：省略］

環境学部

第１９条

付 則（令和４年７月１８日）
この規程は、令和５年４月１日から施行する。ただし、令和４年度以前に入学した者については、従前どおりとする。

５（一部変更（第２条））。

この規程は、令和５年４月１日から施行する。ただし、令和４年度以前に入学した者については、従前どおりとする。
（一部変更（第４条，第５条，第５条２項））。
付 則（令和５年６月１９日）
この規程は、令和５年５月１日から施行する。（一部変更（第 1５条，第１５条２項，第１５条３項））。
付 則（令和６年２月１９日）
この規程は、令和６年４月１日から施行する。ただし、令和５年度以前に入学した者については、従前どおりとする。
（一部変更（第 1８条）
）
。

30

関係規程等

付 則（令和４年１２月１２日）

関係規程

２．東京都市大学 認定留学に関する規程
制

定

平成２４年９月１３日

東京都市大学 認定留学に関する規程
（趣旨）
第１条

この規程は、東京都市大学における認定留学制度に関して、必要な事項を定めるものとする。

（認定留学の定義）
第２条

この規程において「認定留学」とは、海外にある外国の大学において教育を受けることを教育上有益と認め、留学期

間を在学期間に算入することができる制度をいう。
２

前項の「外国の大学」とは、学位授与権を有する外国の大学及び大学院、又は、本学の教授会若しくは研究科委員会（以下、「教授会等」という。
）が認めた教育機関をいう。
（出願資格）

第３条

本学学部生及び大学院生とする。ただし、学部生は、本学に１年以上在学していなければならない。

（出願手続）
第４条

認定留学を希望する学生は、原則として出国の３ヶ月前までに、次の書類を所属する学部長又は研究科長（以下、「学部長等」という。
）に提出しなければならない。
(1) 認定留学願(2) 留学計画書(3) 推薦書（クラス担任、指導教員又は教務委員）(4) 同意書（保護者又は保証人）(5) 留学先大学の受入承諾書又はそれに相当する書類(6) 留学先大学の履修要覧、シラバス(7) 語学能力を証明する書類(8) その他学部長等が必要と認める書類（認定留学の許可）
第５条

認定留学の許可は教授会等の議を経て、学長が行う。

（認定留学の期間等）
第６条

認定留学の期間は、半年間又は１年間とする。

２

認定留学の期間は、在学期間に算入することができる。

３

認定留学の始期は、原則として４月又は、９月とする。
（終了手続）

第７条

認定留学を終了し帰国した学生は、帰国の日から１ヶ月以内に、次の書類を所属する学部長等に提出しなければならない。
(1) 留学終了届（パスポートの写しを添付）(2) 単位認定願(3) 留学先大学が発行した履修科目の成績証明書又はこれに準ずるもの(4) 留学先大学が発行した履修科目の時間数又は単位数を証明する書類(5) その他学部長等が必要と認める書類

31

関係規程

（単位認定）
第８条

認定留学期間に修得した単位の認定は、学則第４３条又は、大学院学則第１６条第３項の規定に準ずるものとする。

（科目履修上の特別措置）
認定留学を許可された学生が通年授業科目を履修する場合、出国年度前期に履修していた科目を次年度後期に継続履修できるものとする。
２

前項に定める特別措置を希望する学生は、出国前に「継続履修願」を所属する学部長等に提出しておかなければならな
い。

３

環境学部

第９条

所属する学科、専攻の研究指導を要する科目等については、科目担当教員の承諾を得て、学部長等の許可を受けた場合、認定留学中も当該科目の学修を行うことにより、履修したものとみなすことができる。

５
第１０条

認定留学期間における本学の授業料等は、全額納入しなければならない。

（認定留学許可の取消し）
第１１条

次の各号の一に該当する場合、教授会等の議を経て、学長が認定留学を取り消すものとする。

(1) 提出書類に虚偽の記載があった場合(2) 学生査証が得られなかった場合(3) 学生としての本分に反した場合(4) 修学の成果があがらないと認められる場合（規程の改廃）第１２条

この規程の改廃は、国際委員会、教務委員会、各教授会、共通教育部会議及び各研究科委員会の議を経て、学長が行う。

付則（平成２４年９月１３日）

この規程は、平成２５年４月１日から施行する。

32

関係規程等

（認定留学中の授業料等）

関係規程

３．東京都市大学 学生の懲戒に関する規程
制

定

平成２７年１月１９日

最新改正

平成３０年９月１０日

東京都市大学 学生の懲戒に関する規程
（趣旨）
第１条

この規程は、東京都市大学学則及び東京都市大学大学院学則に規定する懲戒に関して、必要な事項を定めるものと

する。
（適用等）
第２条
２

この規程は、本大学及び本大学院に在籍する学生に適用する。

学生には、研究生及び科目等履修生等を含む。

（懲戒の種類）第３条

懲戒の種類は、次の各号に定めるとおりとする。

(1) 譴責 学生の行った非違行為を戒め、事後の反省を求めるため反省文を徴するとともに、将来にわたってそのようなことのないよう、口頭及び文書により説諭すること。
(2) 停学 無期又は一定の期間、出校を認めず、学生の教育課程の履修及び課外活動を禁止すること。
(3) 退学 本学における修学の権利を剥奪し、学籍関係を一方的に終了させること。
（教育的措置）第４条

学長は、前条に定める懲戒のほか、懲戒に至らないと判断した行為に対し、当該行為の反省を促すための教育的措置を行うことができる。
２

教育的措置は、学長の委任を受けた者が厳重注意を口頭により行うことをいう。

３

学長は、前項の措置に加えて、反省文の提出、奉仕活動等を命ずることができる。

（試験等において不正行為を行った者への懲戒）第５条
２

大学内で実施される試験等における不正行為は、懲戒の対象となる。

懲戒の対象となる具体的な行為や処分内容は別に定め、あらかじめ学生に周知するものとする。

（大学内外において非違行為等を行った者への懲戒）第６条
２

大学内外における非違行為等は、懲戒の対象となる。

懲戒の対象となる具体的な行為は別表1のとおりとし、当該事案の内容に応じ、次の各号を総合的に勘案して懲戒処分を量定する。
(1) 原因行為の悪質性(2) 結果の重大性(3) 本学における過去の非違行為の有無(4) その他、日頃の学修態度や非違行為後の対応等（学業不振等で成業の見込みのない者への懲戒）第７条
２

学業不振で成業の見込みのない者は、懲戒の対象となる。

懲戒の対象となる具体的な状況は別表2のとおりとし、処分内容は当該事案の内容に応じて決定する。

（報告の手続）第８条

本学教職員が第４条､第５条、第６条及び第７条に該当する行為を発見した場合は､当該事案に係る担当事務局（以下｢担当事務局｣という｡）に報告しなければならない｡

33

関係規程

２

担当事務局は､速やかに学長､当該学生の所属する学部、研究科の長及び学科等主任､関係部署又は関係者に報告するものとする｡（懲戒行為の確認）
第９条

学長は､学生の懲戒等の対象となりうる事案について、調査委員会を設置し、当該学生及び当該事案に係る関係者立

当該学生及び当該事案に係る関係者立ち会いの下で､状況又は事実関係の確認を行うことができる｡
２

調査委員会は、次の各号に掲げる委員をもって構成する。

(1) 当該学生の所属するキャンパスの副学生部長

環境学部

ち会いの下で､状況又は事実関係の確認を行うものとする｡なお、担当事務局は、調査委員会設置の要否に関わらず、先行して(2) 当該学生の所属する学部、研究科の教務委員長(3) 担当事務局職員

５(4) その他学長が必要と認める者
調査委員会は、必要があると認めた場合は、委員以外の者を出席させることができる。

４

調査委員会は、確認した内容の調書を作成し､学長に報告するものとする｡（懲戒処分の検討）
第１０条
２

学長は､懲戒処分を決定するに当たって､懲戒委員会を設置し、懲戒処分案を検討させるものとする｡

懲戒委員会は、次の各号に掲げる委員をもって構成する。

(1) 学長が指名する副学長(2) 学生部長(3) 教務委員長(4) その他学長が必要と認める者
３

懲戒委員会に委員長を置き、前項第1号の委員があたる。

４

委員長は、懲戒委員会を招集し、その議長となる。

５

委員長は、必要があると認めた場合は、委員以外の者を出席させることができる。

６

懲戒委員会は､第3条に定める懲戒に付随して､相応の処分案を作成し､学長、当該学生の所属する学部、研究科の長及び学科等主任に報告するものとする｡（懲戒処分の決定）
第１１条

懲戒処分の決定は､懲戒委員会がまとめた懲戒処分案について､当該学生の所属する学部教授会又は研究科委員会で審議した上で､大学協議会の議を経て､学長が行う｡
２

奨学金等の受給あるいは受給資格を有している学生が懲戒処分を受けた場合､その権利･資格を取り消される場合があるものとする｡（懲戒処分の言い渡し）
第１２条

学長は､懲戒処分の決定後､当該学生に対して速やかに懲戒処分の言い渡しを行うものとする｡

２

懲戒処分の言い渡しは､学長の委任により、学長名での処分内容を学部、研究科の長等が行う場合がある｡

３

担当事務局は､懲戒処分の内容を当該学生の保証人に対して通知しなければならない｡（懲戒処分の学内公示）
第１３条
２

担当事務局は、懲戒処分の言い渡し後、速やかに学内の所定の場所に懲戒処分内容を公示しなければならない。

前項の公示期間は、1週間以上とする。

（停学の解除）第１４条

懲戒処分を行うに当たって懲戒委員会は､停学処分期間中の学生において停学を解除する相当の理由が生じたと認められたときは､学長に意見を上申することができるものとする｡
２

学長は､前項の上申に基づき､第10条､第11条及び第12条を準用して､停学を解除することができる｡

34

関係規程等

３

関係規程

（自宅待機）
第１５条

学長は､更なる非違行為を未然に防ぐため、学生の懲戒等の対象となりうる事案を行った学生に対し、懲戒処分が決定するまでの間、自宅待機を命ずることができる。
２

学長は､自宅待機を命じた学生に、出校を認めず､学生の教育課程の履修および課外活動を禁止することができる。

３

自宅待機の期間は、停学期間に含めるものとする。

（不服申立て）第１６条 懲戒処分を受けた学生は、懲戒処分を言い渡した日の翌日から10日以内に、文書により、学長に対し、不服申立てをすることができる。
２

学長は、不服申立てを受理したときは、不服申立てを却下する場合を除き、懲戒委員会の議を経て、速やかに再調査の要否を決定しなければならない。
３

学長が不服申立てを却下する場合、又は、再調査の必要がないと決定した場合は、速やかに当該学生に通知するものとする。
４

第２項において、学長が再調査の必要があると決定した場合は、第9条から第13条までを準用する。

５

不服申立ては、懲戒処分の効力を妨げないものとする。

（雑則）
第１７条 この規程に定めるもののほか必要な事項は､大学協議会の議を経て､学長が定める｡（規程の改廃）第１８条 この規程の改廃は､大学協議会の議を経て､学長がこれを行う｡

付則（平成３０年９月１０日）

この規程は、平成３０年９月２１日から施行する。

35

関係規程

東京都市大学 学生の懲戒に関する規程
別表１

大学内外における非違行為等とする具体的事例（第 6 条）
懲戒処分
停学
区分

懲戒の対象となる具体的な行為の例

6
ヶ
月
未
満

6
ヶ
月
以
上

退
学

○

殺人、強盗、強制性交等の凶悪な犯罪行為または犯罪未遂行為
傷害行為

○

○

薬物犯罪行為

○○

窃盗、万引き、詐欺、他人を傷害するに至らない暴力行為等の犯罪行為
わいせつ行為（公然わいせつ、痴漢、覗き見、盗撮行為、わいせつ物頒布、その他の迷ストーカー行為（ストーカー行為等の規制等に関する法律第２条、第３条規定の行為）

○

○

○

○

○

○

○

○

○

○

○

○

○

５
関係規程等

惑行為を含む）○コンピュータまたはネットワーク等の悪質な不正使用（1）犯罪行為(成績表等の公文書及び私文書の改ざん等の不正アクセス、外部システムへの不正アク
セス、ネットワーク運用妨害、伝染性ソフトウェアの持ち込み等)
コンピュータまたはネットワークの不正または不適切な使用(著作権、特許権等の知的財産権の侵害、嫌がらせメール等)

○

○

○

○

○

○

○

○

○

○

本学の知的財産を故意に喪失させる行為（知的財産を無断で提供し、公表し、又は指定された場所から移動する行為、共同研究の遂行又は知的財産の確保を目的とする秘密保持契約に違反する行為、知的財産として保護対象に指定された情報を漏洩する行為等）○

その他刑法等刑罰法規に抵触する行為○

人身事故を伴う悪質な原因行為による交通事故（2）交通事故

死亡又は高度な後遺症を残す人身事故を起こした場合で、過失が原因行為による交通○事故（3）学則またはそれに準じて定○○死亡又は高度な後遺症を残す人身事故を伴う悪質な原因行為による交通事故○○

人身事故を起こした場合で、過失が原因行為による交通事故○○

学則･各種規程に反する行為

○

○

○

○

○

大学が掲示した通達等に反する行為

○

○

○

○

○

本学の教育研究または管理運営を著しく妨げる暴力行為

○

○

○

○

本学が管理する建造物への不法侵入またはその不正使用もしくは占拠

○

○

○

○

本学が管理する建造物または器物の破壊、汚損、不法改築等

○

○

○

○

○

正当な手続きを行わずに大学の教育･研究施設を不正に利用する行為

○

○

○

○

○

本学構成員に対する暴力行為、威嚇、拘禁、拘束等

○

○

○

○

キャンパス・ハラスメントに該当する行為

○

○

○

○

個人情報の漏えいおよび漏えいにつながる行為

○

○

○

○

○

第三者の誹謗中傷、プライバシーを侵害する行為

○

○

○

○

○

本学の社会的信用を失墜させる行為

○

○

○

○

○

○

○

○

○

○

○

○

○

○

○

○

○

○

○

○

められた規程･規則等に対する違反行為（4）大学の秩序を乱し､教育・研究活動に対する妨害行為（5）人権を著しく侵害する行為（6）学生の本分を逸脱し､本学の名誉を傷つける行為

飲酒を強要し、アルコール飲料の一気飲み等が原因となり死に至らしめた行為
飲酒を強要し、アルコール飲料の一気飲み等が原因となり急性アルコール中毒等の被害を与えた行為（7）その他の非違行為

未成年者と知りながら飲酒または喫煙を強要または助長した行為
反社会的団体の活動を行っており、その活動が他の学生等に影響を及ぼし本学の秩序を乱すものと認められた行為
その他､公序良俗に反する行為

36

環境学部

譴
責

教
育
的
措
置

○

関係規程

別表２

学業不振等で成業の見込みがないとする具体的事例（第 7 条）
懲戒処分
停学
懲戒の対象となる具体的な行為の例

譴
責

6
ヶ
月
未
満

6
ヶ
月
以
上

退
学

○

（1）性行不良で改善の見込みがないと認められる者（2）学業不振で成業の見込みがないと認められる者○○（3）正当の理由がなくて出席常でない者○○

代人に受験させた場合

〇

○

○

他人のために答案、メモ等を書いたり、他人に答案、メモ等を書いてもらったりしている場合

○

○

○

○

○

○

持ち込みを許可されていない教科書、参考書、ノート、メモ等を見たと認められる場合

○

○

○

他人の答案を見たと認められる場合

○

○

○

試験等において他人に自己の答案を見せたと認められる場合

○

○

○

不正行為を行っ

言語、動作をもって互いに連絡している場合

○

○

○

た者

教科書、参考書、ノート等を参照してよい場合に、これらを互いに貸借している場合

○

○

○

○

○

○

○

○

○

問題配布後で試験開始の合図がある前、および試験終了後に鉛筆などの筆記用具を手に持っている場合（4）本学が実施する

教
育
的
措
置

その他、試験監督者および出題者が不正と判断する行為(例えばメモ、ノートを机上に置いている場合や所持している場合等)を行った場合
携帯電話やスマートフォンなどの携帯端末を机の上に置いたり、身に着けていたりした場合
論文・レポートの作成等における剽窃、無断引用等の学問的倫理に反する悪質な行為

○

○

○

○

その他不正行為と認められる行為（不正行為を行おうとした者を含む。）

○

○

○

〇

37

○

環境学部

５

関係規程等

38

関係規程

４．東京都市大学 授業料等納入規程
制

定

平成

５年１１月１８日

最新改正

令和

５年１０月２７日

東京都市大学 授業料等納入規程（趣旨）
第１条 東京都市大学学則第 46 条及び東京都市大学大学院学則第 43 条に基づく授業料等の納入に関しては、この規程の定めるところによる。
（授業料の納入額）
第２条 授業料の納入額は、学則の定めによるものとする。
２ 編入学、転入学、再入学、転学部又は転学科による入学者の授業料の納入額は、入学、転学部又は転学科を許可された年次の在学生に適用される学則の定めによるものとする。
（納入期限及び分納）第３条 授業料は、原則としてその年度分の全額を４月３０日までに納入するものとする。
２ 授業料は、前学期分及び後学期分の２回に分納することができる。
３ 分納する場合の納入期限は、前学期分を４月３０日までとし、後学期分を１０月２０日までとする。
４ 納入期限が日曜日、国民の祝日に関する法律に定める休日又は土曜日に当たるときは、その前日までとする。
（新たに入学等を許可された者の納入）
第４条 新たに入学等を許可された者の授業料の納入は、前条の規定にかかわらず、入学手続き等の定めによるものとする。
（納入期限の延長）
第５条 経済的な事由あるいは災害の発生、その他やむを得ない事情により、授業料を納入期限までに納入できない者は、願い出により、納入期限の延長を許可する場合がある。
２ 納入期限の延長が認められる期限は、前学期分を７月３１日までとし、後学期分を１月３１日までとする。
（督促）
第６条 この規程に定める納入期限までに授業料が納入されなかった場合は、督促を行う。
２ 督促は、前学期は５月及び７月、後学期は１１月及び１月に行う。
３ 督促は、保証人への督促通知状によって行う。
（休学者の授業料および休学期間中の在籍料）
第７条 東京都市大学学則第 32 条又は東京都市大学大学院学則第 36 条の定めにより休学の許可を得た者（休学者）については、休学期間中の授業料を免除し、その期間の在籍料として学期毎に 6 万円を納入するものとする。
２ 前項にかかわらず、入学した年度の初学期（４月入学は前学期、９月入学は後学期）に休学する場合、当該学期の授業料は減免しない。ただし、東京都市大学学則第 32 条第 3 項又は東京都市大学大学院学則第 36 条第 3 項により休学を許可された者を除く。
（停学者の授業料）
第８条 停学者の停学期間中の授業料は、減免しないものとする。
（再入学の場合の制限）
第９条 削除（未納者の処置）第１０条 授業料を納入期限までに納入しない者（以下、「未納者」という。
）に対しては、次の各号に定める処置を行うものとする。
(1) 成績の無効処理
授業料を納入しない学期の成績は無効とする。

39

関係規程
(2) 除籍東京都市大学学則第 34 条又は東京都市大学大学院学則第 38 条に基づき、未納者の除籍の判定は、前学期分の未納者は８月３１日、後学期分の未納者は２月２８日をもって行うものとする。

（所管部署）
第１２条 この規程の所管部署は、管財部財務管理課とする。
（規程の改廃）第１３条 この規程の改廃は、大学協議会の議を経て学長の具申により理事長が行う。

環境学部（未納者の在籍期間）
第１１条 未納者が除籍となった場合は、授業料を納入した学期の末日までを、在籍していた期間とする。
２ 休学していた者が復学後の初学期の授業料を納入期限までに納入しない場合は、第 7 条に定める在籍料を納入した学期の末日までを、在籍していた期間とする。

５
関係規程等

付 則（令和５年１０月２７日）
この規程は、令和５年１０月１日から施行する。

40

関係規程

５．東京都市大学 情報システム利用規則制

定

平成２６年１月２０日

東京都市大学 情報システム利用規則
（趣旨）
第１条

この規則は、東京都市大学情報基盤センター規程第 11 条に基づき、東京都市大学情報システム（以下「情報システム」という。
）の利用に関する事項を定める。
（利用者の資格）
第２条

情報システムを利用できる者は、次の各号の一に該当する者とする。

(1) 東京都市大学（以下「本学」という。
）の学生及び教職員(2) 本学以外の学校法人五島育英会の教職員(3) その他情報基盤センター所長（以下「所長」という。
）が許可した者（申請）
第３条

利用者は、情報システムの各種サービスを受ける場合、情報基盤センターに申請し、承認を得ることとする。ただし、本学の学生及び教職員は、所定の手続きなしにサービスの一部を教育・研究及び大学運営の枠内で利用できるものとする。
２

利用可能なサービスは別に定める。
（利用の許可等）

第４条

前項の利用者の利用期間は、在学、在籍期間を原則とする。ただし、所長が大学の運用に必要と認めたときは、その期間を延長できる。
２

利用者は、アカウントなどの利用許可を得た情報を第三者に利用させてはならない。
（変更の届出）第５条

利用者は、申請事項に変更があったときは、速やかにその旨を届け出るものとする。

（利用規範）
第６条

利用者は、東京都市大学の情報システムに関する情報セキュリティポリシーの理念を理解し、遵守に努めることとする。
（禁止事項）
第７条

本学における教育・研究及び大学運営以外の利用を禁ずる。

２

文書・画像・ソフトウェア・その他の著作物に対する知的財産権や肖像権等の第三者の権利を犯すことを禁ずる。

３

公序良俗に反する文書・画像・ソフトウェア・その他の情報を公開あるいは仲介することを禁ずる。

４

個人情報保護法、不正アクセス禁止法、及びその他の法律に違反又はそのおそれのある行為に加担することを禁ずる。

５

情報システムに危害を加える行為を禁ずる。

６

情報システムが接続する外部ネットワークの利用規定に違反する行為を禁ずる。

７

その他、本学が不適切と判断した情報を発信又は仲介することを禁ずる。
（違反行為の処置）

第８条

前条の項目に違反する利用については、情報基盤センター運営会議（以下「会議」という。
）、リスク管理委員会、学生部委員会、又は当該設備等の管理者が調査し、差し止めることがある。
２

学生の本分を外れていると認められる行為に関しては、学則に照らして停学・退学等の処分を行うことがある。

３

不適切な利用に起因する損害等の責任は、当該利用者に帰するものとする。

41

関係規程

（対外的な対処）
第９条

会議、前条に規定する各委員会、又は当該設備等の管理者は、外部からの苦情等に対して調査をした上で、上長の指示に基づき適正な対処を取ることとする。

第１０条

この規則に定めるもののほか、情報システムに関して必要な事項は、別に定める。

（規則の改廃）
第１１条

環境学部

（その他）

この規則の改廃は、会議の議を経て所長が行う。

５
則（平成２６年１月２０日）

１

この規則は、平成２６年４月１日から施行する。

２

この規則の制定により、東京都市大学情報基盤センター利用規則及び東京都市大学情報ネットワーク利用規則を廃止
する。

42

関係規程等

付

関係規程

６．東京都市大学の情報システムに関する情報セキュリティポリシー 基本方針
制

定

最新改正

平成２５年２月１８日
令和

５年１０月１日

東京都市大学の情報システムに関する情報セキュリティポリシー 基本方針

(基本理念及び目的)
第１条 情報資産は、東京都市大学（以下「本学」という。
）にとって重要な資産である。本学は教育・研究を理念としており、この理念を達成するため情報資産を保有し、収集、格納、活用という手段に依存している。情報資産が守られなければ、本学の教育・研究活動の停滞、本学に対する信頼の喪失などといった被害を受けたり、加害者となる可能性がある。したがって、教職員、学生、及びすべての関係者が不断の努力をもって、本学の情報資産の機密性、完全性、可用性に配慮し、保全しなければならない。そのために、情報を取り扱う教職員、学生、及びすべての関係者がそれぞれの役割の中で、遵守すべき情報セキュリティ対策の包括的な基準として、「東京都市大学の情報システムに関する情報
セキュリティポリシー」（以下「ポリシー」という。
）を策定し、それに準拠した実施手順等を定め運用することにより、必要な情報セキュリティを確保することとする。
(役割と位置づけ)
第２条 ポリシーにはこの基本方針及び情報セキュリティポリシー対策基準が含まれる。基本方針は情報セキュリティ対策文書の最高位に位置する。情報セキュリティポリシー対策基準は基本方針に基づいて別途定める。また、ポリシーは、本学が保有する情報資産を正しく取り扱うこと、学長を筆頭にすべての構成員に、情報を正しく取り扱うための指針となる役割を持っている。
(見直しと更新)第３条 本学の情報資産を守るためには、常に最新の情報を取得し、適切な物理的・人的・技術的セキュリティが実施されているか定期的に調査・監督を実施しなければならない。改善が必要と認められた場合は、速やかにポリシーの更新を行わなければならない。
(法令等遵守)第４条 情報及び情報システムの取り扱いに関しては、法令及び規則等（以下「関連法令等」という。
）においても規定されているため、情報セキュリティ対策を実施する際には、ポリシーのほかに関連法令等（個人情報保護法、不正アクセス禁止法等）を遵守しなければならない。
(適用対象範囲)
第５条 ポリシーは、「情報資産」を守ることを目的に作成されている。ポリシーにおいて対象とする「情報資産」は、次に掲げるものとする。
(1) 対象となる情報は、電子化された情報すべてとする。
(2) 対象となる情報システムには、情報を電子的に処理するためのハードウェア、 ソフトウェア、ネットワークのほか、運用管理及び保守に必要な電子化された文書も含む。
(適用対象者)
第６条 ポリシーは、第 5 条に掲げる情報及び情報システムを取り扱うすべての構成員に適用する。ここでいう構成員は、
教職員、非常勤講師、学部学生、大学院学生、研究生、科目等履修生、特別聴講学生等の大学構成員と委託業者、来学者等とする。
(評価)
第７条 この基本方針及び情報セキュリティ対策の評価、情報システムの変更、新たな脅威の発生等を踏まえ、ポリシー及びそれに基づく実施手順の点検・評価を定期的に実施して見直しを図ることとする。

43

関係規程

(用語の定義)第８条 ポリシーにおける用語の定義は、JISQ27000 に準ずる。
(所管部署)
第９条 この基本方針の所管部署は、施設部情報インフラ課とする。

付

環境学部

(基本方針の改廃）第１０条 この基本方針の改廃は、情報基盤センター運営会議が発議し、大学協議会の議を経て、学長が行う。

則（平成 5 年 10 月 27 日）

５

この基本方針は、令和 5 年 10 月１日から施行する。

関係規程等

44

45

人材の養成及び教育研究上の目的
カリキュラムポリシー・ディプロマポリシー
履 修 要 綱環境学部グローバル・プログラム
東京都市大学オーストラリアプログラム

46

６
理念・目的 他

理念・目的

環境学部

環境学部

47

環境学部

理念・目的等

現代の地球社会における最大かつ喫緊の課題は、国連が提唱する「持続可能な開発のための目標（SDGs）」に示されているように、多様な時間的・空間的スケールで生起する環境問題を解決し、自然と共存できる持続可能な社会を創生することである。この課題を達成するためには、まず、大気
圏、水圏、地圏、生物圏によって構成されるエコシステムを科学的に理解することは勿論、エコシス
テムに影響を与える高度経済社会の生産と消費と廃棄のあり方、つまり経済・社会システムを理解することが必要である。さらに、それらの理解に基づいて、エコシステムと経済・社会システムの関市システム、人と自然の共生する環境の創生、環境教育と消費者教育、企業の環境経営、行政の環境
政策、市民の環境活動において、具体的に練り上げていかなければならない。このような学際的かつ総合的な研究や実践を継続・発展させる環境リーダーや専門家を育てるために、また、環境問題を深環境学部

係を総合的に把握し改善する方法論を、個別的な領域、例えば、生態系の保全と再生、居住環境と都く理解しその課題を解決して持続可能社会の創造を担うことのできる人材を、社会のあらゆる領域に供給するために、文理複合の環境学部を設置する。
合の教育・研究を展開してきたが、本環境学部は教育研究の対象を環境分野に専門特化しつつ、その学際性・総合性をより効果的に発揮させることを意図する。そのために、「環境創生学科」と「環境経営システム学科」の 2 学科を設置して、個別的な領域ごとの基礎的な教育研究を深化させるとともに、実践的な問題を扱う場面においては、両学科が密接に連携して学際的・総合的な教育研究を行うことが可能になるような組織体制を整える。
「環境創生学科」は、自然環境の保全や修復・創生を扱う「生態環境分野」と都市における種々の問題を把握し、人間及び人間社会と自然との共生を実現する空間を創生する「都市環境分野」について、フィールドを重視しつつ、問題の解決のための知識と技術及び方法論並びに環境配慮の行動規範を身につけた、持続可能な社会における環境リーダーの輩出を目的として設置する。
「環境経営システム学科」は、｢環境経営｣と｢環境政策｣を基軸とした教育と研究を推進し、複合領域である環境学を修め、総合的な観点とシステム思考から持続可能社会に向けた意思決定を行うことができる人
材を輩出することを目的として設置する。
両学科共に、グローバルな視野のもとで環境問題を科学的に理解し、持続可能な社会を創造することに貢献できる人材を、広く企業、行政、地域社会等に供給することを目的とする。なお、本学部の学際性・総合性を効果的に発展させるために、また各領域での効果的な教育研究を進める上でも、情報処理技術やデータサイエンスの活用は不可欠であり、環境情報に関わる技術や知識の修得にも力点を置いた教育も展開する。

48

理念・目的 他

東京都市大学では、すでに 1997 年に設置した環境情報学部において、環境と情報に関する文理複６

環境学部：人材の養成及び教育研究上の目的

グローバルな視野のもと，地域から地球規模に及ぶ環境問題を科学的に捉人材の養成及び教育研究上の目的

え，自然環境と都市環境を調和させることで持続可能な未来社会を創造し，政策科学に立脚した経済システムを環境調和型に転換することによって，カーボンニュートラルの実現，ひいては循環型で持続可能な社会の構築に貢献できる人材の養成を目的とする。
（学則 第４条の２より）環境を学び、人間力の向上を目指そう
環境学部長

飯島

健太郎

2013 年 4 月 1 日、この横浜キャンパスに「環境学部」と「メディア情報学部」という二つの新しい学部が誕生しました。皆さんは、東京都市大学が育てる「環境の専門家(環境学士)」の第 12 期生として入学しました。前身の環境情報学部環境情報学科は、1997 年 4 月 1 日に環境情報学部の開設と同時に誕生し、開設年度の 12 月には、気候変動に関する国際連合枠組条約の京都議定書、いわゆる地球温暖化防止京都会議(COP3)が開催されました。環境情報学科ができた約 23 年前、21 世紀のキーワードは「環境」と「情報」であり、この分野の素養を持った若い人材を育成して社会に送り出すという先達の強い思いがありました。
その後の社会における情報技術の発展は目を見張るものであり、いまやその技術は世界中に浸透し、私たちの日常生活の様々な場で大きな影響を与えるようになりました。特にウィズコロナ・ア
フターコロナという大きな転換期において、DX（Digital Transformation：デジタルトランスフォーメーション）への関心・期待が急速に高まっています。環境に関しても、地球温暖化対策としてのカー

ボンニュートラルの実現、リサイクル、リユースなど資源管理対策の実行と意識改革、都市のヒー
トアイランド抑制対策、そして生物多様性国家戦略など、環境に関する施策や条約が次から次へと実行される状況になりました。
2015 年 7 月には、国連サミットで「持続可能な開発のための 2030 アジェンダ」が採択され、SDGs（Sustainable Development Goals＝持続可能な開発目標）として、持続可能で人間と地球の繁栄をめざした 17 のゴールと 169 のターゲットが掲げられ、サステナビリティを重視する社会への転換、いわゆる SX（Sustainability Transformation：サステナビリティトランスフォーメーション）への転換が促進されました。世界中の国々が持続可能な環境や社会をめざし、様々な活動に取り組んでいます。
私たちは、今後、世界中の様々な人々と、人類が生存する地球環境、多くの人が生活し活動する
都市や地域環境、それらを支える経済・社会システムのめざす方向を共に考え、持続可能な社会を築く必要があります。そのための解決策を探り新たなシステムを構築することが、私たちのミッシ
ョンです。
私たちは、DX および SX が急速に進むなか、皆さんが環境の専門家として環境に関わる学際的で科学的な知識を学び、持続可能な社会を構築するための問題解決技術、分析技術、企画・計画提言
技術、表現技術を学ぶことができる科目群を用意しています。また、ＴＡＰをはじめとした様々な国際体験をする場を用意し、グローバルに活躍するための知識と経験を身につけるプログラムも用意しています。

49

これから私たち教職員、先輩、友人たち、今後新しくできる後輩、そして皆さんがこれから新たに知り合う世界中の仲間とともに充実した学生生活を送り、活力に満ちたキャンパスを一緒に作っていくことを強く希望しています。そして、様々な学びを通じて、環境問題を解決し持続可能な社会を構築するための素養を身に付け、高い壁を乗り越える信念を持ち、積極的にチャレンジし世界をリードする人材となって羽ばたいてもらいたいと願っています。
環境創生学科の教育目標
自然生態系を保護・保全し、あるいは修復・再生するための知識と技術、環境負荷を減らしなが育成する。そのために、環境に関する情報の処理と共有化の技術、化学的な分析、計測やモニタリ
ングの方法、気候や風土を取り入れて快適な地域・都市空間を創出する技術や方法論を修得する。
環境経営システム学科の教育目標
人間の経済活動の環境負荷を評価・分析し、その結果に基づいて環境に配慮した製品や技術を企ョンを持ち、環境調和型の企業、消費行動および社会活動を促進するための政策立案を行うことができる人材を育成する。そのために、経営、会計、経済、法律などの社会科学分野だけではなく、材料、生産システム、環境影響評価など工学分野の知識や技術を修得する。
大学生活を充実したものにするためには、大学が用意している様々なプログラムに積極的に参加することも大変重要ですが、何よりも好奇心を持って自ら学び体験する意欲が大切だと思います。
受け身の姿勢で何となく過ごしているだけでは、すべてのチャンスが目の前を通り過ぎていくだけに終わるでしょう。何か一つで構いませんので、夢中になれる何かを見つけだしてください。また、目標をつくりとことんやり抜いてみてください。さらに自分にとって限界だと思えるまで何かを突き詰めチャレンジしてみてください。
それはこれからの人生のなかで、最も重要な経験になると思います。迷いがあったりわからない
ことがあれば、勉学や研究以外でも、教員を捕まえて聞いてみるのもよいでしょう。教員は人生の先輩でもありますので、何かのヒントをくれるかもしれません。また、先輩や友人と一緒に悩んでみるのも良いと思います。そのような経験を持てたかどうかで、学生生活やひいては今後の人生が大きく変わっていくものと思います。大学時代の出会いは大切で、例えば人との出会い、本との出会い、まちや地域との出会いなど、一生続くものと出会える人生最大のチャンスだと思います。是非、様々な人やモノと出会い、一生付き合える友人やあなたの人生にとっての宝物を見つけてもらいたいと願っています。大学時代の大切な時間を使って、これからの人生を豊かなものにするための工夫とチャレンジをしてください。

50

６
理念・目的 他

画・開発することで、持続可能な企業経営に貢献できる人材、持続可能社会についての知識とビジ

環境学部

らも快適な都市環境を実現するための知識と技術を身に付け、それらを実社会に応用できる人材を

環境学部：カリキュラムポリシー ・ディプロマポリシー

環境学部
カリキュラムポリシー

教育課程の編成方針

１． 環境に関連する幅広い視野と教養を身に着けるために、外国語科目、体育科目、および社会科学・人文学・自然科学、情報処理、
社会実習などに関わる科目等の教養科目を配置する。
２． 高い倫理観をもって社会の持続可能な発展を構想し、かつ環境問題を科学的に調査、分析及び評価するために、自然・人文学・社
会科学における広範かつ必要な専門基礎科目を設置する。
３．環境問題を解決する専門的な方法論と知識を体系的に学ぶために、学科基盤科目と学科専門科目を設ける。学科共通の基盤科目として、数理統計系科目、分析計測系科目、環境問題と関連する科目群を配置する。また、学科の専門科目として、各専門分野に独自の専門性の高い科目群を配置する。
４．3 年次の事例研究および 4 年次の卒業研究を必修として設置する。学生が主体的に問題を発見し、その問題に適した理論的枠組みを作り、調査や分析を行い、問題の解決に関する論文を執筆して発表する。

カリキュラムポリシー

環
境
創
生
学
科

環境創生学科では、自然科学的視点を基本とする研究と教育を展開する。そのために、自然環境の保全や修復及び創生を扱う「生態環境分野」、および人間及び人間社会にとって快適な空間を創出する「都市環境分野」の二つの専門分野を設定し、以下の４点を重視した教育を推進する。
１． 幅広い視野と教養を身に付けるために、外国語、体育、および社会科学・人文学・自然科学、情報処理、社会実習に関わる科目等の教養科目を配置する。
２． 自然環境や建造環境に関する問題を実践的に学修するために、また横浜キャンパスの環境に配慮した設備や保全林を有効活用するために、環境フィールド・計測演習、環境情報可視化技法、生態環境実習、測量学実習など、実習や演習のフィールド系科目を配置する。
３． 自然科学的な視点と方法で環境問題を学ぶために、環境数理学入門、環境統計学、環境化学、環境分析演習、地理情報システム、環境モニタリング技術、生態系アセスメントなど、環境に関する情報を計測・数量化・分析する学科基礎・基盤系科目を配置する。
４． 持続可能社会の構築に向け社会科学的方法を学習するために、専門基礎科目において社会科学系科目を配置する。
また環境問題の解決に向けた地域社会や政策を学習するためにより応用的な学科専門科目や「事例研究」、「卒業研究」を配置する。

カリキュラムポリシー

環
境
経
営
シ
ス
テ
ム
学
科

教育課程の編成方針

教育課程の編成方針

環境経営システム学科では、企業が環境に調和した製品や技術を開発して持続可能型経営に転換するための知識や技術を学ぶ「環境経営分野」、および持続可能な企業活動、消費行動および社会活動を促進するための政策立案について学ぶ「環境政策分野」の二つの専門分野を設定し、以下の３点を重視した教育を推進する。
１． 国際的で幅広い視点から持続可能な発展の実現のための具体的な提案と行動を実践できる人材の育成のため、外国
語、体育、人文科学、情報処理、社会実習などの教養科目を配置する。
２． 地球環境問題の実際の解決に不可欠な社会科学と自然科学双方の知識の修得は、専門基礎科目でミクロ経済学、生態学概論等の基礎知識を学んだ上で、より応用的な環境ロジスティクス、環境経済学等の学科専門科目ならびに「事例研究」および「卒業研究」で、環境問題を実際に解決するための問題発見・解決能力を身に付ける。
３． 学科専門科目、｢事例研究｣および｢卒業研究｣では、企業、政府機関、市民団体との協働によるプロジェクト教育も充
実させる。

51

環境学部：カリキュラムポリシー・ディプロマポリシー

ディプロマポリシー

学位授与の方針

ディプロマポリシー

学位授与の方針

備考

学位授与の方針

１．本学科では、大学基準協会の「大学基準」の教育課程・教育内容に基づき、国際化・情報化への対応、学術の動向や社会要請に留意し、体系的な科目編成を行っている。
２．中央教育審議会答申の学習成果に関する指針
では、①知識・理解として、基本的な知識の体系的理解と、歴史・社会・自然との関連づけによる理解、②汎用的な技能として、コミュニケーショ
ンスキル、数量的スキル、情報リテラシー、論理的思考力、問題解決力、③態度・志向性として、
自己管理力、チームワーク・リーダーシップ、倫理観、社会的責任、生涯学習力、④統合的な学習
経験と創造的思考力を獲得することを目標とした教育課程とすることを指摘している。本学科では、これを参照してベースにしつつ、これら目標を達成し更なる工夫をしたカリキュラム構成としている。
３．技術士補（環境）、環境計量士、自然再生士補、ビオトープ管理士などの資格取得ができる科目編成を行っている。また、測量士補は、124 単位中60 単位を資格取得のため必修科目として配置し
ている。

備考

所定の年限在学し、所定の単位数を修得し、以下の能力を身に付けた者に、学士(環境学)の学位を与える。
１．持続可能社会について理解し、それを実現するために必要な専門的な知識およびビジョンを修得している。
２．企業、政府、市民社会から成る実社会の特徴と課題を認識し、実社会における問題解決のための専門知識に基づいた提案と実践力を身に付けている。
３．国際的な視点に立ったうえで、修得した知識に基づいて実社会において持続可
能な社会を実現するための問題解決と実践力を修得している。

52

１．本学科では、持続可能な発展の実現に向けて、具体的な提案と行動を実践できる人材を育成す
るために科目編成を行っている。
２．学習成果としては、①環境・持続可能な社会を実現するために必要な専門的な知識、②企業（環境経営）、政府および市民社会（環境政策）で活躍できるスキル、③国際的な視点、④問題解決のための提案と実践力を習得することが出来る
カリキュラム構成としている。
３．環境管理士、宅地建物取引士、公害防止管理者などの資格取得が出来る科目編成を行っている。

６
理念・目的 他所定の年限在学し、以下の能力を身につけるとともに所定の単位数を修得した者に、学士（環境学）の学位を与える。
１．都市、地域、そして地球環境に関する広範な知識と教養を持ち、それらを実社会に応用する能力を身につけている。
２．顕在化する環境問題を科学的に理解し、問題解決のための政策や手段を構想す
る能力を修得している。
３．持続可能社会を構築するために必要な環境情報を処理し共有し、分析やモニタ
リングを行う知識と能力を修得している。
４．自然の持つ多様性を人工環境に取り入れて、快適な環境を創出する知識と能力を修得している。

ディプロマポリシー

環境学部

所定の年限在学し、以下の能力を身に着けるとともに所定の単位数を修得した者に、学士（環境学）の学位を与える。
１．地域から地球規模に至るまで、人類が直面する環境問題に対して、科学的な調査、分析及び評価ができ、解決方法を構想することができる能力を修得している。
２．環境に対する高い倫理観をもって、社会の持続可能な発展に貢献することができる能力を身に着けている。
３．環境に関連する幅広い教養と学識を身に付け、異なる文化や価値観を持つ人々とのコミュニケーションができる能力を身に付けている。

履 修 要 綱「履修要綱」は、本学学則第 5 章「教育課程及び履修方法」及び第 8 章「試験及び卒業」に基づいて定められたものである。従って、学生が授業を受けるにあたっては、自己の責任において、特にこれを熟読しなければならない。
１．単位
1-1. 単位制度「教育課程」は、大学設置基準によるところの単位制度に基づいて編成されており、学修の基本でもあるので、各自、単位制度の本質を十分に理解する必要がある。単位は、履修した科目の学力が一定レベルに達したときに与えられるもので、そのレベルに達するためには、教室内で授業を受けるだけでは不十分であり、予習・復習・宿題などの自学自習を必要とする。
授業は、
「講義」、
「演習」
、
「実験」
、
「実習」または「実技」等の方法で行われ、各授業科目の単位数は、1 単位の履修時間を教室内及び教室外を合わせて 45 時間として、学則第 18 条「教育課
程，単位の計算方法及び授業の方法」の基準に従って計算されるが、講義については、1 回（1 時限）の授業に対して 4 時間の自学自習を行わせる方針で行うことを基準にしている。
なお、卒業するためには、学則第 15 条「修業年限及び履修単位等」に基づき、4 年の在学及び総計 124 単位以上の修得を必要とする。

1-2. 単位数

授業の方法により授業時間に対する自学自習の必要時間が異なる。週 1 時限の授業に対して与えられる単位数は次の通りである（学則第 18 条参照）。
(1) 講義・演習
1-1.の考えに基づき、2 時間の授業、4 時間の自学自習、週 1 回半期 15 週では 2 単位※1、年30 週の場合は 4 単位※2 とする。
※1 (2＋4 時間)×15 週＝90 時間、90 時間÷45 時間＝2 単位※2 (2＋4 時間)×30 週＝180 時間、180 時間÷45 時間＝4 単位(2) 実験・実習・製図・実技
1-1.の考えに基づき、2 時間の授業、1 時間の自学自習、週 1 回半期 15 週では 1 単位※3 とする。
※3 (2＋1 時間)×15 週＝45 時間、45 時間÷45 時間＝1 単位

1-3. 単位の授与

各授業科目を履修した者に対して、科目試験（中間試験その他の評価を含む）等により、その成果を判定した上で単位を与える。この場合の履修とは、単位制度に基づくものであって、所定の単位を修得するためには、必要な時間数の授業を受けていなければならないことはもちろん、定められた時間数の自学自習が行われていなければならない。
なお、履修したが合格点に達しないため単位を与えられなかった科目のうち、単位を修得しておかなければならない科目（必修科目等）は、翌期以降に再履修しなければならない。

1-4. 標準履修法

学生は 4 年次において、その二分の一から三分の二の時間を「卒業研究(1)」及び「卒業研究(2)」に費やすので、3 年次末までに各学科の「卒業研究(1)」の着手条件を、余裕を持って満たしておくことが望ましい。そのための目安として、各学期に 18 単位以上を修得できるよう履修計画を立てる必要がある。

53

1-5. CAP(キャップ)制

CAP 制は、履修登録できる単位数に上限を設ける制度である。CAP 制により、学生が履修登録する科目を自ら精選することで、1 科目あたりの自学自習の時間を十分に（1 時限の講義演習科目につき 4 時間を目安に）確保することを目的としている。
本学においては、履修登録単位数の上限を半期 20 単位とし、この単位数には再履修科目、他学
部他学科開講科目及び他大学単位互換科目を含める。なお、通年で開講される科目の単位数は、
その単位数に二分の一を乗じた値を、半期分の単位数として扱う。
(1) CAP 制の対象外とする科目
以下の科目は、履修単位数の上限によらず、履修登録することができる。
科

目 種

類

目 例

□ 夏期・春期などに集中講義として行う科目（授業時間表に特定曜日･時限が割り当てられない科目）

ボランティア関係科目□「ボランティア(1)」、「ボランティア(2)」インターンシップ関係科目□「インターンシップ(1)」、「インターンシップ(2)」

海外体験関係科目□「海外フィールド演習」□ 本学が実施する海外体験プログラムで、卒業要件に認定する場合の科目
めない」としている科目□ 教職課程が開講する科目で、卒業要件に算入されない科目

卒業要件に算入されない科目【注意】 特別講義 及び 教養ゼミナールについては、それぞれ 4 単位を超えて履修した場合、教養特別講義については、６単位を超えて履修した場合、その科目は「卒業要件に算入されない特別履修」となるが、履修登録単位数の上限には含める□ 教職課程が開講する科目で、卒業要件には算入されるが、教員免許状

教職課程開講科目取得のために、履修登録単位数の上限対象外として認める科目（主に教職課程が開講する科目であるが、詳細は確認すること）(2) CAP 制の緩和措置
f-GPA 値が 4.0 以上の成績優秀な学生は、CAP 制による履修登録単位数の上限を 24 単位とする。
(3) TAP 参加学生の語学準備講座
TAP 参加学生は、別途定める語学準備講座に出席する。この準備講座は、正課外の講座であることから、CAP 制の対象とはならない。詳細は、参加募集説明会等で説明がある。

２．授業科目
2-1. 科目の区分

授業科目は、その内容により、学部共通科目（基礎科目［外国語科目・体育科目・教養科目］）、
専門基礎科目 及び 専門科目［学科基盤科目・学科専門科目］に分ける。授業科目は、「教育課程表」に記載されているので、同表を確認すること。
なお、教育課程表に「SC 開講」とある科目は、世田谷キャンパスで開講される科目であり、世田谷キャンパスの授業時間表に開講曜日・時限が記載されている。科目により履修条件が付記されているものがあるので、授業時間表を併せて確認すること。

54

７
履修要綱

□ 他学部他学科開講科目の履修のうち、各学科において「卒業要件に含環境学部

集中講義で行う科目

科

2-2. 科目の種類及び記号

授業科目は、「必修科目」、「選択必修科目」及び「選択科目」に分ける。各授業科目の性質及び教育課程表における識別記号は、次の通りである。
① 必修科目： ○印。必ず履修しなければならない科目② 選択必修科目： △印。指定された科目の中から選択して、必ず履修しなければならない科目③ 選択科目： 無印。自由に選択して履修できる科目

３．履修
3-1. 卒業の要件

卒業するためには、学則第 15 条「修業年限及び履修単位等」に定める修業年限を充たし、次の表に従って各区分の単位を修得しなければならない。なお、この表は履修の基準となるので、各学期の開始にあたって、都度参照し、自身の状況を確認すること。
区

基礎科目

分

卒業要件

外国語科目

8 単位

体育科目

1 単位

教養科目

10 単位
小計

専門基礎科目

34 単位
小計

専門科目

19 単位

学科基盤科目

34 単位
60 単位

学科専門科目小計

自由選択※4

60 単位
11 単位

合計※5

124 単位※4 自由選択として、各区分の卒業要件を超える分を合算して 11 単位以上修得しなければならない※5 「数理・データサイエンスプログラム」として、データサイエンス分野（※DS）の科目
より 1 単位以上を含み、数理科学分野（※MS）の科目と合わせて 4 単位以上を修得しなければならない。数理科学分野・データサイエンス
分野の科目については、学部共通科目及び所属学科の教育課程表を確認すること。

3-2. 履修科目
3-2-1. 基礎科目

(1) 外国語科目① 「外国語科目」区分は、「英語科目(スキル)」、「英語科目(教養)」、「共通」及び英語以外の「外国語科目」から構成され、1～2 年次までに配当されている。
② 「英語科目(スキル)」群より必修科目 4 単位の修得のほか、それ以外の「外国語科目」の中から 4 単位の修得が卒業要件となっている。
③ 卒業要件を超えて修得した単位は、自由選択として卒業要件に算入する。
④ 入学後オリエンテーション期間等に実施する基礎学力調査の結果により、習熟度別に編成したクラスを指定する場合がある。また、一部の科目では、履修上の制限を設けている場合があるため、シラバス等で確認すること。
(2) 体育科目「体育科目」区分は、1～2 年次に配当されており、選択必修科目のうち、1 単位の修得が卒業要件となっている。卒業要件を超えて修得した単位は、自由選択として卒業要件に算入する。
(3) 教養科目① 「基礎科目・教養科目」区分は、1～3 年次に配当されている。
② 「教養科目」として、10 単位の修得が卒業要件となっている。
55

③ 卒業要件を超えて修得した単位は、自由選択として卒業要件に算入する。なお、特別講義、及び 教養ゼミナールについては、卒業要件に算入する単位数は、それぞれ 4 単位までとする。教養特別講義については、卒業要件に算入する単位数は、6 単位までとする。
3-2-2. 専門基礎科目(1) 「専門基礎科目」区分は、1～3 年次に配当されている。
(2) 「専門基礎科目」区分における卒業要件は、34 単位である。このうち、各学科それぞれに配当される必修科目について、環境創生学科は 8 単位、環境経営システム学科は 10 単位を必ず修得しなければならない。
(3) 卒業要件を超えて修得した単位は、自由選択として卒業要件に算入する。
なお、同学部他学科の専門基礎科目を履修した場合における認定単位数等については、後述の「12. 所属学科以外の科目の履修」を参照のこと。
「専門科目」区分における卒業要件は、「学科基盤科目」群及び「学科専門科目」群に配当される科目並びに「事例研究(1)」、「事例研究(2)」、「卒業研究(1)」及び「卒業研究(2)」を合わせて 60

環境学部

3-2-3. 専門科目単位である。この区分に配当される必修科目について、10 単位を必ず修得しなければならない。
卒業要件を超えて修得した単位は、自由選択として卒業要件に算入する。
なお、同学部他学科の「専門科目」を履修した場合における認定単位数等については、後述の3-2-4.
専門科目･学科基盤科目「専門科目」区分における「学科基盤科目」群は、1～3 年次に配当されている。このうち、各学科それぞれに配当される必修科目について、環境創生学科は 10 単位、環境経営システム学科は2 単位を必ず修得しなければならない。

3-2-5.
専門科目･学科専門科目「専門科目」区分における「学科専門科目」群は、1～3 年次に配当されている。

3-2-6. 自由選択

「自由選択」区分として、前述した各区分の卒業要件単位を超える分を合算して 11 単位以上修得しなければならない。また、後述する他学部または他大学等との単位互換により修得した単位
は、この区分の単位として認定する。認定単位数等については、後述の「12. 所属学科以外の科目の履修」を参照のこと。

3-3. 副専攻プログラム

副専攻プログラムは、学際的なテーマ、あるいは特定学問分野に関する授業科目で編成されるプログラムであり、複眼的な思考力と統合的な理解力の育成を目的としている。該当する授業科
目を 10 単位以上修得することで、履修した副専攻プログラムの修了が認定される（修了要件はプ
ログラムにより異なる）。
副専攻プログラムの履修によって修得した科目の大半は「他学部他学科開講科目」であるが、「自由選択」として卒業要件単位数に含めることができる。
各プログラムを構成する科目群などの詳細は、ガイダンス等で紹介及び説明を行う。また、新たな副専攻プログラムが創設されたときは、学期当初のガイダンスなどで紹介する。プログラムの修了を認定するには、所定の申請書を提出する必要があるので、注意すること。

56

履修要綱

「12. 所属学科以外の科目の履修」を参照のこと。

７

プログラム名称

履 修 可 否修 了 要 件

社会変革のリーダー育成

可

14 単位

エンジニアリング教養

可

10 単位

環境創生学科：可データサイエンス

10 単位

環境経営システム学科：不可情報デザイン

可10 単位

情報マネジメント

可

10 単位

環境基礎

不可

10 単位

情報工学基礎不可

10 単位

都市・マーケティング

可

10 単位

児童学基礎

可

10 単位

可（外国人留学生のみ）

10 単位

日本語・日本文化

3-4.
数理・データサイエンス
プログラム

社会からの数理的思考力及びデータ分析・活用能力の修得を求める声に応えるため、卒業要件
として「数理・データサイエンスプログラム」の充足を定めている。
「数理・データサイエンスプ
ログラム」は、数理科学分野（教育課程表の※MS）とデータサイエンス分野（同※DS）で構成され、データサイエンス分野の 1 単位以上を含む合計 4 単位以上の修得を要し、これを充たさないと、必修科目等の未充足同様に卒業延期となるため、注意すること。

学科
環境創生学科

環境経営
システム学科

卒業

※MS

要件
4 単位

4 単位

※DS

｢専門基礎科目｣及び｢専門科目｣のデータサイエンスリテラシー(1) ◇1 単位

卒業要件充足で充たす

データサイエンスリテラシー(2) ◇1 単位

統計学基礎 ○

2 単位

データサイエンスリテラシー(1) ◇

1 単位

数学入門

2 単位

データサイエンスリテラシー(2) ◇1 単位

環境数理学入門

2 単位

アルゴリズムとデータ構造

2 単位

環境統計学

2 単位

マネジメント数学

2 単位○印：当該学科の必修科目◇印：基礎科目･教養科目

3-5.
履修における注意事項(1) 各学期はじめの履修手続きにあたっては、シラバスを熟読するとともに、入学年度の「教育課
程表」、「授業時間表」及び「履修系統図」等を十分に理解した上で、年間を通した履修方針を定めること。
(2) 当該年度に組まれている授業時間表に基づいて、「必修科目」、「選択必修科目」、「選択科目」の順に科目を選択し、履修登録をしなければならない。なお、科目の中には履修条件が示されている場合があるので、シラバス、「授業時間表」及び「履修系統図」を熟読すること。
(3) 自学自習に多くの時間を要する単位制度のもとでは、授業時間表に組まれている「選択科目」の全部を履修することは難しい。科目選択にあたっては、科目担当教員やクラス担任等の助言を受けることも必要である。
(4) 自身の学年に配当されている授業科目は、極力その学年で修得するように努力しなければならない。次の年度で再履修しようとしても、授業時間が重複して履修できないこともある。また、科目によっては、学年進行に伴うカリキュラム変更等により、当該年度の開講をもって廃57

止となる場合や、新規開講する科目に振替える場合がある。キャンパス内掲示やポータルサイ
ト等で十分に確認、注意すること。
(5) 世田谷キャンパスでの開講科目を履修しようとする場合、キャンパス間の移動時間等を考慮した計画を立てる必要があるので、注意すること。
3-6.
履修登録

履修登録は、インターネットを利用して、指定された日に各自で行う。操作方法等については、「授業時間表」の履修登録作業手順を熟読すること。履修登録をしていない科目は、受講の上、試験に合格しても単位は与えられないので、注意すること。
履修登録に際しては慎重を期し、シラバス、「授業時間表」及び「教育課程表」等を参照するほか、特に、次の事項に留意しなければならない。
(1) 履修登録は、学期（前期・後期）ごとに、受講する全科目を登録すること。
るが、「前学期」または「後学期」として開講する科目があるので注意すること。
(3) 授業時間表でクラス等が指定されている場合は、その指示に従うこと。

環境学部(2) 授業科目は、原則としてクォーター開講（前学期・後学期をさらに分割した期間で開講）す(4) 自身の学年よりも上の学年に配当されている科目の履修は認められない。
(5) 他学部で開講される科目を履修する場合は、「特別履修申告書」に必要事項を記入の上、履
修登録期間に横浜キャンパス教学課に提出すること。また、単位互換協定大学が開講する科こと。手続方法や期限、単位認定等の詳細については、年度始め等のガイダンス時に周知するので、各自確認をすること。
(6) 履修確認期間 及び 履修削除(変更)期間を除き、履修登録期間後の履修科目の変更・追加・削除は認められない。
(7) CAP 制により、半期の履修登録単位数に上限が設けられていることに留意して、履修計画
を立てること（CAP 制については、前述の 1-5. CAP 制を参照）。
(8) 以下の場合を「再履修」として扱う。
① 過去に不合格になった科目を再度履修する場合② 過去に履修したことがない科目でも、自己の学年よりも低学年に配当されている科目を履修する場合(9) すでに合格（単位取得）した科目を、再度履修することはできない。すなわち、一度履修して合格した科目の成績評価は変更できない。
(10) 履修登録後に休学となった場合には、その期間に登録している科目は全て削除される。
(11) 2 年次以降の履修登録においては、次のことに注意すること。
① 履修する科目は、初めての履修、再履修を問わず、全て登録すること② 低学年の必修科目と、所属学年に配当されている必修科目の授業時間が重複している場合
は、低学年の必修科目を優先して履修すること
3-7.
TAP 参加学生の先行履修

環境創生学科の TAP 参加学生については、以下の科目を 1 年次前期に履修することを認める。
・「建築環境学」（1 科目）

3-8. 大学院先行履修制度(1) 本学では、学部在学中に、大学院博士前期課程の授業科目を先行履修することができる。ただし、在学年次や受講資格等には制限がある。
(2) 本学大学院に進学後、各研究科各専攻において、先行履修によって修得した単位について、
58

履修要綱

目を履修する場合は、指定の用紙に必要事項を記入の上、横浜キャンパス教学課に提出する

７

10 単位を超えない範囲で認定することができる。申請手続き等の詳細は、横浜キャンパス教学課にて確認すること。
各時限の授業時間は、次の通りである。

４．授業時間

※

時

限

1 時限

2 時限

3 時限

4 時限

5 時限

時

間

9:20～11:00※

11:10～12:50

13:40～15:20

15:30～17:10

17:20～19:00

世田谷キャンパス開講の一部科目は、1 時限目が 9:00～10:40 で開講されるため、開始時刻等
は別途、授業時間表で確認すること。

５．休講(1) 学校行事や科目担当教員の都合等により、授業を休講とすることがある。その場合には、事前に、横浜キャンパス各所のプラズマディスプレイ及びポータルサイトにて周知する。なお、単位互換科目等は、通常の掲示板にて周知する場合がある。
(2) 休講の連絡や、その他特段の連絡がなく、授業開始時刻から 30 分以上遅れても授業が行われない場合には、休講の扱いとする。

６．不可抗力(災害)等による授業措置(1) 交通機関がストライキ等により運行を停止した場合① 横浜市営地下鉄または東急電鉄（田園都市線）がストライキ等により運行を停止する場合、次の段階によって異なる措置をとる。
条
1
2
3

件

午前 6 時までにストライキ等による運行停止が解除された場合

措置

平常通りの授業を行う

午前 9 時までにストライキ等による運行停止が午前は休講とし、解除された場合

午後は平常通りの授業を行う

午前 9 時までにストライキ等による運行停止が解除されない場合

全日休講とする② 横浜市営地下鉄または東急電鉄（田園都市線）がストライキ等により運行を停止しない場合、
JR 東日本の電車その他が、ストライキ等により運行を停止しても、授業は平常通り行う。
(2) 台風による暴風警報が発令された場合
東京地方（23 区西部・23 区東部）及び神奈川県東部に暴風警報が発令された場合、次の段階
によって異なる措置をとる。
条件

1

午前 6 時までに暴風警報が解除された場合

2

午前 9 時までに暴風警報が解除された場合

3

午前 9 時までに暴風警報が解除されない場合

措置

平常通りの授業を行う
午前は休講とし、
午後は平常通りの授業を行う
全日休講とする(3) その他、緊急事態の状況によっては、前述にかかわらず別途の措置を講じる場合がある。
(4) 上記の措置を行う場合、直ちに大学ホームページ及びポータルサイトへ掲載するので、各自で確認すること。
７．科目試験

(1) 試験の内容
科目試験は、定期試験として前期前半末、前期末、後期前半末及び学年末に全学一斉に行い、これとは別に、担当教員によっては、中間試験等を行うことがある。また、科目担当教員の意
59

思により、レポートや論文等をもって試験に代える場合がある。
受験に際しては、次の事項に留意すること。
① 試験科目、試験の日時及び場所は予め掲示する。その際に、受験についての注意事項を併せて掲示する。
② 次のいずれかに該当する者は、試験を受けることはできない。たとえ受験しても無効とする。
ⅰ) 科目の履修登録をしていない者ⅱ） 出席不良のため受験停止を命じられた者
ⅲ） 学生証を所持しない者
ⅳ） 試験開始後 20 分以上遅刻した者③ 受験の際は、学生証を必ず机上に置かなければならない。
④ 試験開始後 30 分以内の退場は許可しない。
た場合は、欠席届に診断書または証明するものを添えて、期限までに教学課に提出しなければならない。科目担当教員の判断により、追試験を行う場合がある。詳細は、教学課で確認

環境学部⑤ 病気や負傷、大学に向かう途中の事故またはやむを得ない正当な事由により受験できなかっすること。
(2) 試験の際に不正行為を行った者の取り扱い「学則」及び「学生の懲戒に関する規程」に従って処分の手続きを行い、当該クォーター期間内に実施する全ての科目試験の評価を<不可>（0 点）にするとともに、10 日以上の停学または退学とする。
① 科目試験には、大学が当該年度の学年暦で定めた定期試験期間中に行う試験のほか、科目担当教員が授業期間中に各学期末試験または学年末試験として行う試験や、クォーター開
講科目で学期途中に実施する試験も対象とし、これらの全てを「当該クォーター期間内に実施する全ての科目試験」として取り扱う。
② 停学の期間は、在学年数に算入する。
③ 処分の内容は、決定後公示する。
④ 停学の場合の執行開始は、学内会議において処分を決定した翌日からとする。
⑤ 以下のような場合は、不正行為と断定する。
ⅰ）代人に受験させた場合。
ⅱ）他人のために答案、メモ等を書いたり、他人に答案、メモ等をかいてもらったりしている場合。
ⅲ）問題配布後で、試験開始の案内がある前、及び試験終了後に鉛筆などの筆記用具を手に持っている場合。
ⅳ）持ち込みを許可されていない教科書、参考書、ノート及びメモ等を見たと認められる場合。
ⅴ）他人の答案を見たと認められる場合。
ⅵ）他人に自己の答案を見せたと認められる場合。
ⅶ）言語、動作をもって互いに連絡している場合。
ⅷ）教科書、参考書及びノート等を参照してよい場合に、これらを互いに貸借している場合。
ⅸ）その他、試験監督者及び出題者が不正と判断する行為（例えば、持ち込みを許可されていないメモ及びノート等を机上においている場合等）を行った場合。
ⅹ）携帯電話やスマートフォンなどの携帯端末を机の上に置いたり、身につけていたりし
た場合。
60

履修要綱

科目試験（単位互換による、本学部以外での受験を含む）において不正行為を行った場合、

７

⑥ 不正行為は、試験場で指摘された場合に限らず、採点の際に発見された場合も同様の扱いを受ける。
⑦ 処分を受けると当該クォーター期間内に実施される科目試験の全ての科目が不合格となるので、卒業延期となる可能性が高い。
(3) 試験時間
定期試験の試験時間は、以下の通りである。なお、各時限 60 分間を原則としており、平常の授業時間（前述「４．授業時間」）と異なるので、注意すること。
時 限
時 間

８．成績

1 時限

2 時限

3 時限

4 時限

5 時限

6 時限

9:00～

10:20～

11:40～

13:40～

15:00～

16:20～

10:00

11:20

12:40

14:40

16:00

17:20

(1) 成績の確定① 科目試験の結果は、クォーター開講を含む前期開講科目は 8 月下旬、クォーター開講を含む後期開講科目は 3 月下旬に確定する。
② 成績は、保証人宛に発送する「成績通知書」（書面）及び Web 上で発表する。発表の時期
は、8 月下旬及び 3 月下旬とする。なお、前期前半開講科目及び後期前半開講科目について
は、各クォーター期間終了後に、Web 上にて先行して成績発表する。ただし、成績の確定は
前述①の通りとする。
③ 卒業要件を充たして学位授与資格を認定された者は、3 月に掲示板等で発表する。
(2) 成績の評価
学業成績の評価を、秀（100～90 点）、優（89～80 点）、良（79～70 点）、可（69～60 点）及び不可（59 点以下）の 5 段階に分け、<秀>、<優>、<良>、<可>を合格とする。
なお、当初の評価で合格に達していない場合でも、授業への出席状況や授業内容の理解度等を考慮し、追加の学習を行えば当初と同一の評価を行っても合格に達することが期待できる学
生には、追加学修の機会を設けて再評価を行うことがある。この措置は、任意の卒業要件加算科目が対象となり得る。
また、他大学で修得した科目を本学の科目として認めた際の評価は、段階別に分けず、<認定>評価となる（例：TAP で修得した単位等）。
採点不能な場合（授業に出席していない、科目試験を受験していない等、判断する材料がない場合等）は、<欠席>評価となる場合がある。
(3) 成績順位（席次）の算出方法
成績順位（席次）の算出方法は、f-GPA（functional-Grade Point Average）方式とし、以下の計算式で算出する。
履修した各科目の GP†×単位数の合計
履修登録した単位数の合計＝ 評定値†GP＝(科目の得点－50)／10 ただし、科目の得点が 60 点未満の場合、GP は 0 とする。

① 算出の対象となる科目は、「卒業要件対象科目」とする（卒業要件に算入されない科目は、対象外とする）。

61

② 評定値の算出にあたっては、<不可>評価となった科目も対象とする。
③ 評定値の算出にあたっては、<欠席>評価となった科目は対象としない。
④ 評定値の算出にあたっては、<認定>評価となった科目は対象としない。
⑤ 評定値の算出にあたっては、必修科目を必ず算入し、必修科目以外については、GP が高い
順に、以下の数値を超えない単位数となるまで算入する。
・ 1 年生：前期終了時 20 単位／後期終了時 40 単位
・ 2 年生：前期終了時 60 単位／後期終了時 80 単位
・ 3 年生：前期終了時 100 単位／後期終了時 118 単位
・ 4 年生：前期終了時 121 単位／卒業時 124 単位⑥ 不合格科目を再履修し、合格となった場合は、計算式の分母にあたる履修単位数は変更せずに、分子の GP のみ最新評価結果に変更して算出する。
単位数）に含めない。
⑧ 算出された評定値が同じ場合には、計算式の分子が大きい者を上位の席次とする。分子も同環境学部⑦ 前期終了時に評定値を算出する場合、当該年度に履修中の通年科目は、計算式の分母（履修じ場合には、同順とする。
９．単位修得状況や① 1 年次前期終了時に修得単位数が 10 単位未満の者に対しては、学修意欲の促進と成績向上を目的として、クラス担任が面談等の個別指導を行う。また、1 年次終了時に修得単位数が20 単位未満の者に対しては、クラス担任が面談等を行い、勉学意志の確認や、進路変更を含めた今後の進め方に関する相談及び指導を行う。なお、いずれの場合も、上記修得単位数には、卒業要件に算入されない科目の単位数を含めない。また、途中に休学がある場合は、その期間を考慮して対応する。
② 2 年次終了時に修得単位が 40 単位未満の者に対しては、自主退学勧告を含んだ強力な指導を行う。
(2) f-GPA による指導
各学年終了時に f-GPA が 0.6 未満の者には、退学勧告を行う。併せて、f-GPA が 1.5 未満である成績不振の者には、個別面談などを実施する。

10. 事例研究の着手条件

3 年次になると、指導教員の研究室に分属して、「事例研究(1)」及び「事例研究(2)」に着手する。環境学部における事例研究の着手条件は、以下の通りである。この条件を充たさなければ、卒業研究着手にも影響が出ることから、卒業延期となる。
(1) 「事例研究(1)」の着手条件① 必選問わず 66 単位以上を修得していること（卒業要件に算入されない科目の単位は含めない）。
② 2 年（24 か月）以上在学していること（休学期間は在学期間に含まない）。
(2) 「事例研究(2)」の着手条件① 「事例研究(1)」を修得していること※6。
※6 「事例研究(1)」及び「事例研究(2)」は、学期ごとに(1)から順に履修しなければならない。同一学期に「事例研究(1)」及び「事例研究(2)」を同時に履修することはできない。

62

履修要綱

成績に関する指導７(1) 単位修得状況による指導

11. 卒業研究の着手条件

4 年次になると、指導教員の研究室に分属して、論文・文献調査・演習等の「卒業研究(1)」及び「卒業研究(2)」に着手する。環境学部における卒業研究の着手条件は、以下の通りである。この条件を充たさなければ、卒業延期となる。
(1) 「卒業研究(1)」の着手条件① 必選問わず 100 単位以上を修得していること（卒業要件に算入されない科目の単位は含めない）。
② 「事例研究(1)」及び「事例研究(2)」を修得していること。
③ 3 年（36 か月）以上在学していること（休学期間は在学期間に含まない）。
(2) 「卒業研究(2)」の着手条件① 「卒業研究(1)」を修得していること※7。
※7 「卒業研究(1)」及び「卒業研究(2)」は、学期ごとに(1)から順に履修しなければならない。同一学期に「卒業研究(1)」及び「卒業研究(2)」を同時に履修することはできない。

12. 所属学科以外で開講される科目の履修

一部の科目を除き、同学部他学科開講科目の履修 及び 他学部開講科目の履修を認めている。
また、現在、東京理工系 4 大学及び横浜市内大学間で、相互履修（単位互換）を実施している。
申請手続き等の詳細は、年度初めのガイダンス時に周知するが、履修可能な科目と認定単位数は、以下の通りである。
(1) 同学部他学科の科目① 同学部他学科の「専門基礎科目」または「専門科目」を履修した場合は、その単位をそれ
ぞれ 6 単位まで、卒業要件となる「専門基礎科目」または「専門科目」に算入する。算入す
る区分は、履修した科目の科目区分と同一とし、また、一部履修できない科目があるので注意すること。6 単位を超えるものについては、「自由選択」として卒業要件に算入する。
② 他学科の演習科目は、原則として、履修することができない。ただし、他学科の研究室への配属を希望できる条件を充たしており、かつ実際に他学科の研究室を希望した学生は、どの研究室に配属されるかによらず、演習担当の教員が許可した場合、その演習科目を履修することができる。また、他学科の事例研究及び卒業研究の履修には、別途、制限及び条件を設ける。条件等の詳細は、いずれも別途説明を行う。
③ 自己の入学年度の教育課程表に記載されていない科目を履修した場合、その科目は卒業要件に算入されない科目となる。
(2) 本学他学部／理工系 4 大学※8／横浜市内大学※9 単位互換 の科目① 他学部の事例研究、卒業研究及び教職課程が開講する科目等は、履修することができない。
② 他大学の科目（年度初めに指定された科目に限る）は、履修しようとする大学から許可が出た場合にのみ履修することができる。
③ 修得した単位は、「自由選択」として卒業要件に算入する。ただし、本学他学部の科目で、自己の入学年度の教育課程表に記載されてない科目を履修した場合は、卒業要件に算入されない科目となる。
④ 本学が設置する科目と類似した他大学開講科目の履修可否は、個別に判断する。
※8 工学院大学、芝浦工業大学、東京電機大学 及び 本学の 4 大学。

63

※9 神奈川大学、関東学院大学、國學院大學、鶴見大学、桐蔭横浜大学、東洋英和女学院大学、フェリス
女学院大学、明治学院大学、横浜商科大学、横浜市立大学、横浜国立大学 及び 本学。

(3) 履修の手続き① 下表の科目を履修する場合は、インターネットを利用した通常の履修登録ではなく、種別ごとにある申請書等に必要事項を記入し、期限までに横浜キャンパス教学課に提出すること。
② 履修にあたっては、横浜キャンパス教学課に備え付けの他学部等の「学修要覧」、「授業時間表」及びシラバス等を参考にすること。
単位互換の種別

横浜市内大学申 請 時 期※10

特別履修申告書

前期及び後期の履修登録期間
前期開講科目 4 月

各大学が指定する申請書

東京理工系 4 大学

後期開講科目 7 月
前期及び後期初め※10 具体的な申請時期（期限）は、掲示板等で別途案内する。

① 自身の学年より上の学年に配当されている科目は、履修できない。
② 履修順序の指定がある科目で、前提となる科目を履修していない場合は、その科目を履修することはできない。
③ クラス指定のある科目は、原則として、指定された曜日・時限に開講される科目しか履修することはできない。
④ 履修希望者が多く、履修人数を制限する場合は、開講もと学部等の学生が優先される。
⑤ 上記に限らず、科目担当教員が許可しない場合は、その科目を履修することはできない。
(5) 試験日程及び成績評価
所属学科以外で開講される科目の試験日程及び成績評価は、他学部または他大学等の日程及び基準によるものとする。
13. 修業年限

本学の修業年限は、学則第 15 条「修業年限及び履修単位等」に基づき、4 年とする。4 年を超えて在学し、なお卒業できない場合でも、学則第 16 条「在学年数及び在学年限」に基づき、在学
年数は 8 年を超えることはできない。

14. 卒業延期

4 年を超えて在学する場合は、4 月 30 日までに定められた所定の学費を納入しなければならない。履修登録の方法は、前年度までと同様の方法である。
なお、卒業延期者に対しては、各学期末において卒業に必要な条件が充足されれば、その学期末に卒業資格が認定される。

64

７
履修要綱

(4) 履修の制限

環境学部

本学他学部

申 請 様 式

環境学部グローバル・プログラム（GP）
環境学部グローバル・プログラム履修要綱

グローバル・プログラムとはグローバル・プログラム（GP）とは本学環境学部に所属する学生の中で、国際的に活躍が期待される人材を認定するためのプログラムである。環境問題はグローバルな問題であり、環境の専門家を教育するに当たって、英語能力の向上
や海外専門家とのディスカッションの経験などが必須になっている。一般企業でも、サプライチェーンや資本のグロー
バル化によって、入社や昇進に際して高い英語力や異文化対応能力が求められている。このような事情を鑑み、グローバル対応人材の育成を目指して、2020 年度から環境学部に設置された。以下が GP 参加者の 4 年間の学びの流れ
である。
年次
1年

2年

3年

4年

到達目標
▪
▪

英語の基礎力を付ける（TAP 準備講座や TCU 毎日学べる英会話など）
多様性や異文化に対する理解を深める

▪
▪
▪
▪

上級英語クラスで高度な英語力をつける
専門分野の英語講義が理解できる
専門分野の知識を英語で得る
TAP や海外の専門家と連携した教育プログラムに参加し、グローバルな視点から問題解決手法を学ぶ▪
▪
▪

専門分野の英語講義が理解できる
専門分野の知識を英語で得る
海外インターンシップなどに参加し、キャリアビジョンを明確にする▪

国際学会での卒業研究発表を目指す▼
国内外の企業や機関において国際的なキャリアを目指す
GP 概要
環境学部に入学した学生は、全員が GP に参加することが可能である。TAP の参加の有無や卒業時までの TOEIC の点数によって国際教養 S（Superior）、国際教養 A（Advanced）、及び国際教養 E（Excellent）の認定がされる。認定に当たっては、以下の要件を満たさなければならない。尚、GP は 2020 年度から全学で開始される副専攻ではなく、あくま
でも環境学部にて独自に認定されるプログラムである。
1) 国際教養 S
表 1 の A から C 科目を全て修得し、D から 4 科目（4 単位）を修得する。また、E から１科目（2 単位）を修得する。B に
ついては、指定された英語テンプレートを使用し、研究計画書を提出する。C については、卒業研究概要を英語で書き、卒業研究発表を英語で行うこと。卒業時までに必要な TOEIC スコアは別途定める。
2) 国際教養 A
表 1 の A から C 科目を全て修得し、D から 4 科目（4 単位）を修得する。また、E から 1 科目（2 単位）を修得する。B に
ついては、指定された英語テンプレートを使用し、研究計画書を提出する。C については、卒業研究概要を英語で書き、卒業研究発表を英語で行うこと。卒業時までに必要な TOEIC スコアは別途定める。
3) 国際教養 E
表 2 の I から K 科目を全て修得し、L から 1 科目を修得する。また、M から 4 科目（4 単位）を修得する。N から 1 科目
（2 単位）を修得する。J については、指定された英語テンプレートを使用し、研究計画書を提出する。K については、卒業研究概要を英語で書き、卒業研究発表を英語で行うこと。卒業時までに必要な TOEIC スコアは別途定める。
65

グローバル・プログラム（GP）（環境学部）

GP 認定に必要な TOEIC スコア
GP の認定には、以下の TOEIC スコアが要求される。尚、TOEIC 以外の試験結果については、換算表を用いる。
国際教養 STO E I C 6 5 0 点 以 上
国際教養 ATO E I C 6 0 0 点 以 上
国際教養 ETO E I C 6 5 0 点 以 上

GP 参加にあたっての注意事項
GP に参加を希望する学生は、1 年前期のガイダンス時に配布される資料を参照し、指定の URL から参加登録をすること。また、GP の詳細については適宜ポータルサイトを参照すること。

環境学部

問い合わせ先GP について相談や質問がある場合には、下記メールアドレスに問い合わせをすること。
E メールアドレス： gp-fes@tcu.ac.jp

８
グローバルプログラム Ｇ
(Ｐ
)

66

67

（注１）
（注２）
（注３）
（注４）

H

G

F
2
1
1
3

2

2
(2)
2

(2)

1年
前期
後期

2
4

(2)

2

1
1
1
1
1
1
1
1

(2)

(1)
(1)
(1)
(1)
(1)
(1)
(1)
(1)
2
(2)

3

(2)

(3)
3

週時間数
2年
3年
前期
後期
前期
後期

(2)

(3)
6
(6)

(2)

(6)
6

4年
前期
後期

前期もしくは後期に海外インターンシッ
プに参加すること。

E 科目から 2 単位を修得すること。

最大修得単位数 12 単位のうち 10 単位以上を修得すること
英語研究計画書テンプレートを使用すること
卒業研究概要を英語で書くこと。また、卒業研究発表を英語で行うこと。
D 科目から 4 単位を修得すること。但し（a）と（b）に分かれている科目については、連続して取ることが望ましい。

備考

GP の認定に必要な TOEIC スコアは、国際教養 S では 650 点以上、国際教養 A では 600 点以上とする。TOEIC 以外の試験結果については、換算表を用いる。
週時間数の（ ）書きのものは、クラスにより前期または後期に配当される。
「保全生物学」は環境創生学科の開講科目のため、環境経営システム学科の学生は他学科履修をすること。
「外国人教員ネットワークに属する教員が開講する授業」は、各学科のグローバル・プログラム担当教員に確認すること。

＊
＊
＊
＊

2

△

E

D

C

2
2
3
3
1
1
1
1
1
1
1
1
2
2

〇
〇
〇
〇
△
△
△
△
△
△
△
△
△
△

事例研究(1)
事例研究(2)
卒業研究(1)
卒業研究(2)
Test Taking Skills (2a)Test Taking Skills (2b)Communication Strategies (3a)Communication Strategies (3b)Academic English (3a)Academic English (3b)Global Society (2a)Global Society (2b)
保全生物学
環境教育
外国人教員ネットワークに属する教員が開講する授業
海外・特別選抜セミナー
インターンシップ (1)インターンシップ (2)グローバル CLIL プログラム

B

10

単位数

〇

認定上の
必選の別

TAP

授業科目またはプログラム名

A

認定科目
記号

〇：必修 △：選択必修 ＊：推奨

表 1：国際教養 S 及び A を修得するための科目一覧

O

N

M

L

K

-

(2)

(2)

2

2
1
1
1
1
1
1
1
1

2

(2)
2

(2)

(1)
(1)
(1)
(1)
(1)
(1)
(1)
(1)
2
(2)

(2)

週時間数
2年
3年
前期
後期
前期
後期
4
3
(3)
3

2

2

1年
前期
後期

3
2
2
3
3
2
1
1
1
1
1
1
1
1
1
1
2
2

単位数

(2)

(3)
6
(6)

(2)

(6)
6

4年
前期
後期

GP の認定に必要な TOEIC スコアは、国際教養 E では 650 点以上とする。TOEIC 以外の試験結果については、換算表を用いる。
週時間数の（ ）書きのものは、クラスにより前期または後期に配当される。
「保全生物学」は環境創生学科の開講科目のため、環境経営システム学科の学生は他学科履修をすること。
「外国人教員ネットワークに属する教員が開講する授業」は、各学科のグローバル・プログラム担当教員に確認すること。

〇

〇

△

〇
〇
〇
〇
〇
＊
＊
＊
△
△
△
△
△
△
△
△
△
△

)

（注１）
（注２）
（注３）
（注４）

グローバル CLIL プログラム
事例研究(1)
事例研究(2)
卒業研究(1)
卒業研究(2)
海外・特別選抜セミナー
インターンシップ(1)インターンシップ(2)Test Taking Skills (2a)Test Taking Skills (2b)Communication Strategies (3a)Communication Strategies (3b)Academic English (3a)Academic English (3b)Global Society (2a)Global Society (2b)
保全生物学
環境教育
外国人教員ネットワークに属する教員が開講する授業
TCU 毎日学べる英会話（要：別途受講費用）
グローバル・プログラム指定のオンライン英語教育の受講（要：別途受講費用）

I

認定上の
必選の別

〇：必修 △：選択必修 ＊：推奨

グローバルプログラム Ｇ(Ｐ

J

授業科目またはプログラム名

認定科目
記号

表 2：国際教養 E を修得するための科目一覧

環境学部

68

８

N 科目から 2 単位を修得すること。

M 科目から 4 単位を修得すること。但し（a）と（b）に分かれている科目については、連続して取ることが望ましい。

英語研究計画書テンプレートを使用すること。
卒業研究概要を英語で書くこと。また、卒業研究発表を英語で行うこと。
インターンシップは前期もしくは後期に海外インターンシップに参加すること。

備考東京都市大学オーストラリアプログラム
本学の留学プログラムには、「TAP（東京都市大学オーストラリアプログラム）」と「ATAP（Advanced TAP）」の２つがあります。
TAP は国内での準備教育と約 4 か月のオーストラリア留学を組み合わせた 2 年に亘る本学独自の国際人育成プログラムです。参加条件を問いませんので、英語に自信がない場合でも、安心して留学することが可能です。1 年次には準備教育として、前期後期合わせて１００日間の英会話レッスンもあります。
ATAP は、ブリスベンのクイーンズランド工科大学に１６週間留学します。2 年生以上が対象で、参加条件として IELTS５．５以上、GPA２．５以上が求められます。
◆ プログラムの概要
現在は以下の 2 プログラムが用意されています。英語レベルなどに合わせて参加するプログラムを選んでください。

TAP（東京都市大学オーストラリアプログラム）

プログラム

初体験でも安心してチャレンジできる留学システム。
概要

国内での準備教育とオーストラリア留学の 2 年間にわたる大規模プログラム。

ATAP（Advanced TAP）
現地学生とともにディプロマコースで学ぶ英語上級者向けプログラム。

募集定員
環境学部
メディア情報学部
サイクル A

環境創生学科
環境経営ｼｽﾃﾑ学科
社会メディア学科
情報システム学科

デザイン・データ科学部 デザイン・データ科学科

都市生活学部
都市生活学科
人間科学部
人間科学科
調整定員
理工学部
全 7 学科建築都市ﾃﾞｻﾞｲﾝ学部 全 2 学科
サイクル B 情報工学部
全 2 学科
デザイン・データ科学部 デザイン・データ科学科

調整定員
合

計

サイクル A：300 名 サイクル B：300 名
学部学科によりサイクル（留学の時期）を指定。
募集人員を超えた場合は選考あり。

英語要件

30 名
24 名
35 名
12 名
82 名
90 名
5名
22 名
140 名
40 名
70 名
18 名
32 名
600 名

特になし

語学準備講座参加必須(1 年次

サイクル A

プログラム
期間

サイクル B

50 名
２年生以上（大学院生も含む）が対象。
留学を希望する年次に、以下の出願条件を全て満たすことで参加できます。
❶ 東京都市大学に 1 年以上在籍していること❷ IELTS 5.5 または TOEFL iBT 56 を保持していること❸ 成績が GPA2.5 以上であること

IELTS 5.5 または TOEFL iBT 56

前後期 100 日間)なし

語学準備講座 2024 年 5～7 月、9～12 月
豪州留学

2025 年 2～5 月

語学準備講座 2024 年 5～7 月、9～12 月
豪州留学

豪州留学：2025 年 2～5 月

2025 年 8～11 月

.

派遣先大学
学修内容と
修得単位

エディスコーワン大学／マードック大学［西オーストラリア州 パース］
英語科目/教養科目等

計 12 単位

詳細は別表１参照

クイーンズランド工科大学［クイーンズランド州

ブリスベン］

英語科目/専門基礎科目等
詳細は別表２参照

69

計 12 単位東京都市大学留学プログラム◆ 留学中の学修

TAP：東京都市大学オーストラリアプログラム

4 か月間の留学において、1st クォーターは，大学付設の語学学校（能力別クラス）で英語を学びます。2nd クォーター
は国際人として必要な教養を身につけるために、教養の科目を英語で学びます。現地における科目と、本学における認定科目については以下のとおりですが、詳細は学科の TAP 担当教員及び教務委員に確認してください。
（別表 1）単位認定表[TAP]
派遣先

エディ
スコー
ワン
大学
（ECU）

期

前半

後半

※1
※2

前半

Communication Skills(1)Communication Skills(2)Reading and Writing(1a)

単
位
数
1
1
0.5

Reading and Writing(1b)Reading and Writing(2a)Reading and Writing(2b)

0.5
0.5
0.5

本学での認定科目名

ﾒﾃﾞｨｱ情報学部
認定科目区分「Improving English」（4 単位）を、
外国語科目区分の必修科目である「CS(1)」、「CS(2)」、「RW(1a)」、「RW(1b)」、「RW(2a)」及び「RW(2b)」に読み替えて単位を認定します。
（TAP 参加学生は上記科目の履修は不可）

Improving English

4

Improving English

2

※2

2

教養科目

教養科目

Collaborative Design
Social, Cultural, and Media Studies
Urban Movement and Analysis

2
2
2

※2
※2
※2

2
2
2

専門基礎科目・選択
教養科目
専門基礎科目・選択

専門基礎科目・選択
専門基礎科目・選択
教養科目

Communication Skills(1)Communication Skills(2)Reading and Writing(1a)

1
1
0.5

Reading and Writing(1b)Reading and Writing(2a)Reading and Writing(2b)
※2
※2
※2
※2

0.5
0.5
0.5
2
2
2
2

「Improving English」（4 単位）を、
外国語科目区分の必修科目である「CS(1)」、「CS(2)」、「RW(1a)」、「RW(1b)」、「RW(2a)」及び「RW(2b)」に読み替えて単位を認定します。
（TAP 参加学生は上記科目の履修は不可）

Improving English

4

Improving English
2
Australia and Asia
2
後半
Digital Storytelling2
Sustainable Urban Design2
海外大学での開講科目（名）は、変更となる場合がある。
学則第 43 条に則り、海外大学で単位を修得した科目名称のまま，本学で単位を認定する。

教養科目
教養科目
専門基礎科目・選択
専門基礎科目・選択

教養科目
教養科目
専門基礎科目・選択
専門基礎科目・選択

ATAP：Advanced TAP

英語科目を勉強しながら、他に 2 科目を選択します。現地における開講予定科目と、本学における認定科目については
以下のとおりですが、詳細は学科の TAP 担当教員及び教務委員に確認してください。
（別表 2）単位認定表[ATAP]
派遣先

派遣先大学での開講科目名（※1）

※1
※2
※3

メディア情報学部
認定科目区分Communication Skills(1)1Communication Skills(2)1Reading and Writing(1a)0.5

Reading and Writing(1b)0.5

Reading and Writing(2a)0.5

Reading and Writing(2b)0.5

ビジネス領域科目群から選択※3

4

専門基礎科目

専門基礎科目（一部専門科目）

工学領域科目群から選択※3

4

単位認定対象外

単位認定対象外
専門科目（一部専門基礎科目、単位認定対象外）

Academic
Communication 1（※2）

クイーンズ
ランド
工科大学
（QUT）

環境学部
認定科目区分本学での認定科目名／単位数「Academic Communication1」（4 単位）を、外国語科目区分の必修科目である「CS(1)」、「CS(2)」、「RW(1a)」、「RW(1b)」、「RW(2a)」及び「RW(2b)」に読み替えて単位を認定します。
た だ し 、 外 国 語 科 目 区 分 の 必 修 科 目 を １ つ で も 修 得 し て い る 場 合 は 、「 Academic
Communication 1」の科目名のまま外国語科目区分の選択科目（4 単位）として単位を認定します（外国語科目区分の卒業要件を超えて修得した単位は、自由選択として卒業要件に算入します）。

IT 領域科目群から選択※3

4

単位認定対象外（一部専門基礎科目）

メディア領域科目群から選択

※3

4

教養科目
（一部専門基礎科目、単位認定対象外）

専門基礎科目（一部専門科目、学科基盤科目）

健康科学領域科目群から選択※3

4

単位認定対象外

単位認定対象外QUT の開講科目名は、教育課程変更等により変更となる場合がある。
学生個々の単位修得状況により、本学での単位認定科目区分等は異なる。
学則第 43 条に則り、QUT で単位を修得した科目名称のままで本学の単位を認定する。

◆ 留学プログラムに関するお問合せ先国際部国際支援課
メールアドレス

世田谷キャンパス 7 号館 2 階
studyabroad@tcu.ac.jp

70

９
東京都市大学留学プログラム◆ 留学中の学修

環境学部
認定科目区分

環境学部

マード
ック
大学
（MU）

単
位
数

派遣先大学での開講科目名 ※1

71

環境学部
学部共通科目 基礎科目
環境学部

外国語科目

教 養 科 目72

基礎科目（外国語科目・体育科目・教養科目）

体 育 科 目10

環境学部の授業は、『基礎科目』、『専門基礎科目』、『専門科目』に分類されている。以下に科目
区分毎の特色と内容を示す。なお、カリキュラムは原則として入学時の年度のものが卒業まで適用されるため、詳細については、本学修要覧「教育課程表」並びに「履修要綱」等を必ず熟読し、卒業まで大切に保管すること。

基礎科目『基礎科目』は環境学部の全学生にとっての共通科目である。この中の＜外国語＞科目では、十分な英語
読解・作文・聴解・会話能力の習得が可能になるよう多様な英語科目が配置されているほか、英語以外の外国語も選択することができる。特に英語については、全キャンパス共通のカリキュラムによって、東京都市大学を卒業するすべての学生に一定の英語力を担保する「都市大スタンダード２．０」に基づいて展開されている。＜体育＞科目は集中講義を含む６科目の実習科目が配置されており、全キャンパスで同じカリキュ
ラムを配置している。＜教養＞科目は、人文学系、社会科学系、人間科学系、自然・情報科学系などから成り、幅広い教養を身につけることを目指している。また基本的な情報リテラシーに関わる科目や、海外、企業等、学外との連携の中で学ぶ実習科目を含んでおり、これからの社会に求められる適応力や総合力など、人間的な成長を支援する科目を配置している。

■外国語科目■
外国語共通教育センターでは、以下のディプロマポリシーを掲げ、統一カリキュラム「都市大スタンダー
ド 2.0」に基づいた外国語教育を行っている。
（1）外国語を駆使して国際社会で積極的に活動できる人材を育成する。
（2）異文化を理解し尊重する姿勢を身につけ、多文化共生社会に順応するための「発想力」
「表現力」
「対話
力」
「共感力」
「問題解決力」を習得した人材を育成する。
（3）将来のキャリアを見据えて、自律的な語学学習を計画しそれを実行できる人材を育成する。
1 年次においては、外国語必修科目 Reading and Writing (1a)(1b)(2a)(2b)、および、Communication Skills(1)(2)（計 4 単位）を履修し、
「読む」
「書く」
「聞く」
「話す」の 4 技能の向上を目指す。外国語必修科目のク
ラスは、入学時の基礎学力テスト（TOEIC IP テスト）に基づき、4 レベルで編成される。
2 年次以降は、外国語選択科目から計 4 単位（以上）を履修する。外国語選択科目は、「英語科目（スキル）」「英語科目（教養）」「英語以外の外国語科目」「共通科目」の 4 カテゴリーで構成される。
「英語科目（スキル）」は、「Critical Reading」「Communication Strategies」「Test Taking Skills」など、英語運用能力の向上を主眼とした科目を含む。
「英語科目（教養）」には、「Literature in English」「Language Sciences」「GlobalCulture」などがあり、英語を学びながら文学、文化、現代社会等に関する幅広い教養を習得することができる。
「英語以外の外国語科目」としては、中国語、韓国語、ドイツ語、フランス語、スペイン語、イタリア語、
アラビア語が開講されている。また、「共通科目」の１つである「海外・特別選抜セミナー」では、海外研修を行いながら単位取得を目指すことも可能である。
英語学習の成果を測定するために、基礎学力テスト（TOEIC IP テスト）を実施している。テスト結果を参考に、日々の学習成果を把握したうえで、次学年に向けて新たな目標を設定し、関心、興味に応じて自分に適した履修計画を立てることが望まれる。
語学力の向上のためには、授業での演習に積極的に参加し、予習、復習に注力することに加えて、授業で培った語学力を実際の場面で使用することも重要である。学内の外国語学習支援やメディア教材などを活用するとともに、短期研修、留学などにも挑戦し、将来のキャリアに役立ててほしい。

履修上の注意事項（1）1 年次外国語必修科目を修得できなかった学生は、原則として翌年に開講される該当科目の再履修クラスを履修すること。
（2）外国語選択科目については、世田谷キャンパスで開講される科目も履修できる。世田谷キャンパスの授業時間割を参照し、特別履修申告書により履修登録を行うこと。
（3）外国語選択科目「英語科目（スキル）」「英語科目（教養）」は習熟度別で開講している。学年末の基礎73

学力テスト（TOEIC IP）を受験し、スコアを参考にし、自分の習熟度に合った科目を選択すること。
科目の設定レベルと履修希望者の習熟度に甚だしい乖離が見られる場合は、科目担当者が履修制限をすることがある。
（4）外国語選択科目の履修については、科目ごとに条件が設けられている。各科目のシラバスを参照し、それに従うこと。

■体育科目■
近代文明の急速な発展は、あらゆる面で人間の生活を便利にしている一方で、人間を動かない方向に押しやってもいる。例えば、労働形態の変化、モータリゼーション、家庭生活の電化等により、我々は日常生活で体を動かす機会、特に「歩行」という人間が生きていくうえで必要不可欠な基本運動を少しずつ失ってきている。このことは単なる身体機能の低下にとどまらず各々の心身にも多くの歪みをもたらし、精神・神経障害、運動機能障害、循環器障害、退行性変化、更には代謝異常へと結びつく要因となっている。これらの多くは運動不足症候群とも呼ばれ、憂うるべき現象をもたらしている。このような現状を踏まえ、本学での体育は、身体に関する基礎知識や身体運動の習慣を身につけることを目指している。
大学時代は自己のライフスタイルを確立する大切な時期であり、この確立の根本には健康な体が前提視されるであろう。
「スポーツ・健康論（教養科目）」や「教養ゼミナール（教養科目）」を通して運動と健康や体力との関わりを認識し理解するとともに、実技（スポーツ）を通してダイナミックな喜びを実感（共感）し、って健康的な生活を自律的に、しかも積極的に送っていく礎となればと願っている。
履修上の注意事項(1)

環境学部

人間がぶつかり合って関係を創り出す社会的能力を身につけてほしい。更には、ここでの経験が生涯にわた「基礎体育(1a)、(1b)、(2a)、(2b)」は、１年次における選択必修科目である。必ず 2 つ以上履修し、単位を修得しなければならない。
※受講にあたり、ガイダンスでの注意事項や使用施設のルールに従うこと。
「応用体育(1)、(2)」は、２年次以降いずれの学年においても履修することができる全学科共通の選択科目である。授業形態としては半期ごとに行われる通常授業と、休業中に宿泊を伴って行われる集中授業（夏期：ゴルフ。春期：スキー・スノーボード）がある。通常授業、集中授業関係なく履修順に「応用体育(1)」「応用体育(2)」として認定される。同じ期に(1)(2)を同時に履修することはできないので注意をすること。

(3)「基礎体育」「応用体育」ともに履修制限や履修申請の都合上、１回目のガイダンスに必ず出席すること。
※集中授業の履修に関しては、詳細を掲示及びポータルサイトで確認し、指示に従って申し込みをすること。ともに先着順となるため、履修希望者は早めに申し込みをすること。

■教養科目■＜教養＞科目は、人文学系、社会科学系、人間科学系、自然・情報科学系と、学外連携型の学習など、幅広い教養と多様な実践的な学習のために、横浜キャンパスでの開講科目と、他キャンパスでの開講科目を配置している。所属キャンパスにとらわれることなく、自分の興味関心に基づき、主体的に科目を選んでもらいたい。それにより、キャンパス間の交流が進むことにも期待する。
同時に、一見無関係の科目の履修が、卒業後の人生において、大きな意味を持つことも少なくない。むしろそれによって自身の視野を広げることこそが、教養科目を学ぶ意義である。自身の関心と少し距離のある科目履修にも、積極的に挑んでもらいたい。したがって履修にあたっては、特定の学系に科目履修が偏らな
いよう、バランスよく科目登録することを推奨する。卒業要件は１０単位である。
情報科学に関わる科目では、１年次配当の「情報演習基礎」を配置し、基礎的なインターネット技術、ワープロ・表計算等の情報編集技術および研究に必要な検索技術を習得する。そのためにキャンパス内に先端的な高速ネットワークと情報機器を整備しており、学生がこれらの設備を自由に使用することができる。
学生が在学中に何らかの資格（各学科のページを参照）を取得し、社会に優位に働くことが出来るために、
資格取得の講義として「特別講義(1)」と「特別講義(2)」を配置する。
74

10
基礎科目（外国語科目・体育科目・教養科目）(2)

インターンシップとは、「学生が在学中に自らの専攻、将来のキャリアに関連した就業体験を行う制度」である。文部科学省、経済産業省、厚生労働省や各経済団体は、このインターンシップを積極的に推進しており、受け入れ企業も年々増加している。本学では所定の条件を満たした場合、インターンシップに対して、「インターンシップ(1)」「インターンシップ(2)」で単位を付与する。インターンシップを検討している学生
は、注意事項や単位認定についてまとめた「インターンシップ GUIDE」を熟読して、必要な手続きを行った
上、参加する必要がある。これらに加え、将来のキャリア形成に資するよう、「キャリアデザイン基礎」も１
年後期に開講されている。
また、学生が自発的な意思により、個人が持っている能力あるいは労力をもって、災害、人権、福祉、平和などの他人や社会に貢献する国内で行われる無償の活動で得られた体験や知見を活動報告書にまとめたものに対して、本学では所定の条件を満たした場合、「ボランティア(1)」「ボランティア(2)」の単位を認定する。ボランティア活動に参加を検討している学生は「ボランティア活動ガイド」を熟読し、必要な手続きを行った上で参加する必要がある。

履修上の注意事項(1) 教養科目はすべて選択科目である。大半の科目は１年次から履修できる。受講上の条件のある科目もあるので、授業内容と条件等を吟味の上、履修すること。特に履修者数の多い科目はあらかじめクラス分けを行う場合があるので、事前によく確認をする必要がある。
(2) 教養ゼミナールは、名称・内容ともに担当教員の積極的な提案によって開講されている。受講者は少人数を原則とし、学科・学年を問わず履修できるので、学生同士や教員との交流も深めることができ、学生にとって極めて有意義な経験となるであろう。
(3) 「教養ゼミナール」「特別講義」はそれぞれ 4 単位まで、「教養特別講義」は 6 単位まで、「教養科目」区
分の卒業要件として算入できる。なお、いずれも規定の単位数を超える同科目の単位は、卒業要件に算入できない修得単位（卒業要件非加算の特別履修）とする。また「教養ゼミナール」「教養特別講義」ともに、毎年違った講義が開講される上、「教養ゼミナール」には定員が設けられている。履修にあたっては注意すること。
(4)「Ｇ」を記した「国際化（グローバル化）に対応した教養科目」とは、グローバル化が問われる現代社会の中で履修を推奨される科目のことである。つまり、オーストラリアなどへの留学の有無にかかわらず、教養人として海外の「事情・歴史・文化」を知っておくべきであり、その一方で、今後、我が国の「事情・歴史・文化」を外国人に発信することが求められる。国内または国外の共通項を取り上げる科目として、履修選択の際の参考にしてほしい。
(5) 海外におけるフィールドワークを含む「海外フィールド演習」は中国、オーストラリア、ネパールなどで実施されているが、その内容や時期などについては、適宜開催されるオリエンテーションへの参加や掲示に注意すること。
(6) 他キャンパスでの開講科目を履修する際に、キャンパス間のシャトルバスによる移動が必要となる場合がある。移動が必要になるか、履修方法をあらかじめ確認し、履修計画を立てるよう注意すること。

75

環境学部

教育課程表の注意事項● 「学部共通科目」は、両学科共通として教育課程表を掲載している。
● 「専門科目」は、学科毎に教育課程表を掲載している。
● 週時間数の「2」時間は、１００分授業（1 授業時間）のことである。
● 週時間数の（）書きのものは、クラスにより前期または後期に配当される。

● 「数理･データサイエンスプログラム」として、数理科学分野の科目を“※MS”、
データサイエンス分野の科目を“※DS”と記している。
● 時間割編成等の運用上、開講時期や担当教員を変更する場合がある。

環境学部

10
基礎科目（外国語科目・体育科目・教養科目）

76

環境学部

学部共通科目基礎科目

教育課程表○印必修科目

区分

授業科目

英
語
科
目
（
ス
キ
ル
）

基
礎
科
目

外
国
語
科
目

英
語
科
目
（
教
養
）

必
選
の
別

※DS
/
※MS

単
位
数

週
1年
前

時

間

2年
後

Communication Skills(1)○1Communication Skills(2)○1Reading and Writing(1a)

○

0.5

1

Reading and Writing(1b)

○

0.5

1

Reading and Writing(2a)

○

0.5

1

Reading and Writing(2b)

○

0.5

1

前

数
3年

後

2

前

4年
後

前

後

△印選択必修科目

科目
ナンバリ
ング

備考

FL-111

2

FL-113FL-115
FL-116
FL-117
FL-118

Basic English Training(a)

1

1

(1)

FL-211

Basic English Training(b)

1

1

(1)

FL-212

Grammar(1a)

1

1

(1)

FL-213

Grammar(1b)

1

1

(1)

FL-214

Grammar(2a)

1

1

(1)

FL-215

ＳＣ開講

Grammar(2b)

1

1

(1)

FL-216

ＳＣ開講

Test Taking Skills(1a)

1

1

(1)

FL-217

ＳＣ開講

Test Taking Skills(1b)

1

1

(1)

FL-218

ＳＣ開講

Test Taking Skills(2a)

1

1

(1)

FL-219Test Taking Skills(2b)

1

1

(1)

FL-22A

Test Taking Skills(3a)

1

1

(1)

FL-311

Test Taking Skills(3b)

1

1

(1)

FL-312

Critical Reading(1a)

1

1

(1)

FL-22B

ＳＣ開講

Critical Reading(1b)

1

1

(1)

FL-22C

ＳＣ開講

Critical Reading(2a)

1

1

(1)

FL-22D

ＳＣ開講

Critical Reading(2b)

1

1

(1)

FL-22E

ＳＣ開講

Critical Reading(3a)

1

1

(1)

FL-313

Critical Reading(3b)

1

1

(1)

FL-314

Critical Listening(1a)

1

1

(1)

FL-21F

Critical Listening(1b)

1

1

(1)

FL-21G

Critical Listening(2a)

1

1

(1)

FL-21H

ＳＣ開講

Critical Listening(2b)

1

1

(1)

FL-21IＳＣ開講

Critical Listening(3a)

1

1

(1)

FL-315

ＳＣ開講

Critical Listening(3b)

1

1

(1)

FL-316

ＳＣ開講

Communication Strategies(1a)

1

1

(1)

FL-21J

ＳＣ開講

Communication Strategies(1b)

1

1

(1)

FL-21K

ＳＣ開講

Communication Strategies(2a)

1

1

(1)

FL-21L

Communication Strategies(2b)

1

1

(1)

FL-21M

Communication Strategies(3a)

1

1

(1)

FL-317

Communication Strategies(3b)

1

1

(1)

FL-318Academic English(1a)

1

1

(1)

FL-21N

ＳＣ開講

Academic English(1b)

1

1

(1)

FL-21O

ＳＣ開講

Academic English(2a)

1

1

(1)

FL-21P

Academic English(2b)

1

1

(1)

FL-21Q

Academic English(3a)

1

1

(1)

FL-319

Academic English(3b)

1

1

(1)

FL-31A

Literature in English(1a)

1

1

(1)

FL-221

Literature in English(1b)

1

1

(1)

FL-222

Literature in English(2a)

1

1

(1)

FL-223

ＳＣ開講

Literature in English(2b)

1

1

(1)

FL-224ＳＣ開講

Global Culture(1a)

1

1

(1)

FL-225ＳＣ開講

Global Culture(1b)

1

1

(1)

FL-226ＳＣ開講

Global Culture(2a)

1

1

(1)

FL-227ＳＣ開講

Global Culture(2b)

1

1

(1)

FL-228ＳＣ開講

Language Sciences(1a)

1

1

(1)

FL-229ＳＣ開講

Language Sciences(1b)

1

1

(1)

FL-22FＳＣ開講

Language Sciences(2a)

1

1

(1)

FL-22GＳＣ開講

Language Sciences(2b)

1

1

(1)

FL-22H

ＳＣ開講

77

○印必修科目
区分

授業科目

前

2年
後

数
3年

前

後

前

4年
後

前

後

△印選択必修科目

科目
ナンバリ
ング

備考

FL-22JＳＣ開講

Global Society(1b)

1

1

(1)

FL-22K

ＳＣ開講

Global Society(2a)

1

1

(1)

FL-22LＳＣ開講

Global Society(2b)

1

1

(1)

FL-22M

ＳＣ開講

海外・特別選抜セミナー

2

FL-931

ＳＣ開講

外国語特別講義(1a)

1

1

(1)

FL-932

ＳＣ開講

共通 外国語特別講義(1b)

1

1

(1)

FL-933

ＳＣ開講

外国語特別講義(2a)

1

1

(1)

FL-934

ＳＣ開講

外国語特別講義(2b)

1

1

(1)

FL-935

ＳＣ開講

ドイツ語(1a)

1

1

(1)

FL-241

ドイツ語(1b)

1

1

(1)

FL-242ドイツ語(2a)

1

1

(1)

FL-243ドイツ語(2b)

1

1

(1)

FL-244フランス語(1a)

1

1

(1)

FL-245

ＳＣ開講

フランス語(1b)

1

1

(1)

FL-246

ＳＣ開講

フランス語(2a)

1

1

(1)

FL-247

ＳＣ開講

フランス語(2b)

1

1

(1)

FL-248ＳＣ開講

スペイン語(1a)

1

1

(1)

FL-249スペイン語(1b)

1

1

(1)

FL-24A

スペイン語(2a)

1

1

(1)

FL-24B

スペイン語(2b)

1

1

(1)

FL-24C

イタリア語(1a)

1

1

(1)

FL-24D

ＳＣ開講

イタリア語(1b)

1

1

(1)

FL-24E

ＳＣ開講

イタリア語(2a)

1

1

(1)

FL-24F

ＳＣ開講

イタリア語(2b)

1

1

(1)

FL-24GＳＣ開講

中国語(1a)1

1(1)FL-24H中国語(1b)1

1(1)FL-24I中国語(2a)1

1(1)FL-24J

中国語(2b)1

1(1)FL-24K

アラビア語(1a)

1

1

(1)

FL-24L

ＳＣ開講

アラビア語(1b)

1

1

(1)

FL-24M

ＳＣ開講

アラビア語(2a)

1

1

(1)

FL-24N

ＳＣ開講

アラビア語(2b)

1

1

(1)

FL-24O

ＳＣ開講

韓国語(1a)1

1(1)FL-24P

韓国語(1b)1

1(1)FL-24Q

韓国語(2a)1

1(1)FL-24R

韓国語(2b)1

1(1)FL-24S

日本語基礎(1)

2

2

(2)

日本語基礎(2)

2

2

(2)

日本語表現(a)11日本語表現(b)

1

1

)

2

(2)

△

0.5

1

基礎体育(1b)

△

0.5

1

基礎体育(2a)

△

0.5

1

基礎体育(2b)

△

0.5

1

ＳＣ開講

FL-942ＳＣ開講(1)FL-24T

ＳＣ開講(1)

FL-24U

ＳＣ開講

PE-111
PE-112
PE-113
PE-114

応用体育(1)

1

2(2)

PE-211

集中講義あり応用体育(2)

1

2(2)

PE-212

集中講義ありLA-111ＳＣ開講

LA-112

ＳＣ開講

LA-113

ＳＣ開講
ＳＣ開講

哲学(1)

Ｇ

2

哲学(2)

Ｇ

2

2
2

倫理学(1)

2

人 倫理学(2)文
倫理学(a)
学
系 倫理学(b)
文化人類学

2

2

LA-114

1

1

LA-115

1

1

LA-1162

2

LA-117

ＳＣ開講

LA-118

ＳＣ開講

LA-119

ＳＣ開講

視覚芸術史(1)Ｇ

2

視覚芸術史(2)

Ｇ

2

2

2
2

78

基礎科目（外国語科目・体育科目・教養科目）

基礎体育(1a)10

FL-941

左記科目は卒業要件非加算とする

環境学部

(1)

(

教
養
科
目

1年

間

1

英
語
以
外
の
外
国
語
科
目

体
育
科
目

単
位
数

時

1

教
養

基
礎
科
目

※DS
/
※MS

週

Global Society(1a)

英
語
科
目

外
国
語
科
目

必
選
の
別

○印必修科目
区分

基
礎
科
目

教
養
科
目

必
選
の
別

授業科目

※DS
/
※MS

単
位
数

デザイン概論(1)Ｇ2

デザイン概論(2)

Ｇ

2

日本文学

Ｇ

2

日本史(1)
人
文 日本史(2)
学 西洋史(1)系
西洋史(2)

Ｇ

2

Ｇ

2

Ｇ

2

Ｇ

2

民俗学(a)

Ｇ

民俗学(b)
宗教学

週
1年
前

時

間

2年
後

前

数
3年

後

前

4年
後

2

前

後

△印選択必修科目

科目
ナンバリ
ング

備考

LA-211ＳＣ開講

LA-212

ＳＣ開講

LA-213

ＳＣ開講

LA-11A

ＳＣ開講

LA-11B

ＳＣ開講

LA-11C

ＳＣ開講

2

LA-11D

ＳＣ開講

1

1

LA-11E

ＳＣ開講

Ｇ

1

1

LA-11F

ＳＣ開講

Ｇ

2

2

LA-11G

ＳＣ開講

社会学(1a)1

1LA-121

ＳＣ開講

社会学(1b)1

1LA-122

ＳＣ開講

社会学(2a)1

1LA-123

ＳＣ開講

社会学(2b)1

1LA-124

ＳＣ開講

社会学入門(a)11LA-125

社会学入門(b)1

1LA-126

経済学(1a)1

1LA-127

ＳＣ開講

経済学(1b)1

1LA-128

ＳＣ開講

経済学(2a)1

1LA-129

ＳＣ開講

経済学(2b)1

1LA-12A

ＳＣ開講

2
2
2
2
2

日本経済論(a)Ｇ1

日本経済論(b)

Ｇ

1

西洋経済史

Ｇ

2

(2)

LA-12M

ＳＣ開講

1

1

LA-12B

ＳＣ開講

1

1

LA-12CＳＣ開講

社
会 政治学(1a)科 政治学(1b)学 政治学(2a)系
政治学(2b)1

LA-3211

LA-3222

1

1

LA-12DＳＣ開講

1

1

LA-12E

ＳＣ開講

日本の政治(a)Ｇ1

日本の政治(b)Ｇ1

国際関係論(1a)Ｇ

11LA-12F

ＳＣ開講

国際関係論(1b)Ｇ

1

1LA-12G

ＳＣ開講

国際関係論(2a)Ｇ

1

1

LA-12H

ＳＣ開講

国際関係論(2b)Ｇ

1

1

LA-12IＳＣ開講

2

LA-12J

日本国憲法

2

(2)

法学

2

2

民法

2

人文地理学(a)

1

1

1

1

人文地理学(b)
現代中国論

Ｇ

1

LA-221

1

LA-2222

2

2

LA-12K

ＳＣ開講

LA-12LＳＣ開講

LA-12N

ＳＣ開講

LA-12O

ＳＣ開講

LA-12P

ＳＣ開講

教育学(1a)1

1LA-131

ＳＣ開講

教育学(1b)1

1

LA-132

ＳＣ開講

教育学(2a)1

1LA-133

ＳＣ開講

教育学(2b)1

1

LA-134

ＳＣ開講

心理学(1a)1

1LA-136

ＳＣ開講

心理学(1b)1

1

LA-137

ＳＣ開講

心理学(2a)1

1LA-138ＳＣ開講

1

1

LA-139

ＳＣ開講

人
間 心理学(2b)科 心理学入門
学 社会とジェンダー(a)系
社会とジェンダー(b)22LA-13C1

1

1

1

LA-13D
LA-13E

国際化と異文化理解(a)

Ｇ

1

1

LA-331

ＳＣ開講

国際化と異文化理解(b)

Ｇ

1

1

LA-332

ＳＣ開講

日本文化の伝承(a)

Ｇ

1

1

LA-13F

ＳＣ開講

日本文化の伝承(b)

Ｇ

1

1

LA-13G

ＳＣ開講

日本文化論

Ｇ

2

2

(2)

LA-13H

ＳＣ開講

2

2

(2)

LA-135

スポーツ・健康論

79

○印必修科目
※DS
/
※MS

単
位
数

データサイエンスリテラシー(1)※DS

データサイエンスリテラシー(2)

※DS

区分

授業科目

自
然
・
情
報
科
学
系

基
礎
科
目

必
選
の
別

教
養
科
目

週
1年

時

間

2年

3年
前

後

前

後

科目
ナンバリ
ング

1

2

(2)

LA-145

1(2)

2

LA-241

論理学(1a)1

1LA-141

ＳＣ開講

論理学(1b)1

1

LA-142

ＳＣ開講

論理学(2a)1

1LA-143

ＳＣ開講

論理学(2b)1

1

LA-144

ＳＣ開講

現代の物理(a)11LA-146

現代の物理(b)1

1LA-147

現代の化学

2

2

LA-148

現代の地学

2

2

LA-149

情報社会入門2

2

LA-14D

情報演習基礎(a)11LA-14E

情報演習基礎(b)11LA-14F

情報通信入門2

2

LA-14A2

22

ボランティア(1)1ボランティア(2)12LA-952

教養ゼミナール(1)

2

2

(2)

LA-953

教養ゼミナール(2)

2

2

(2)

LA-954

教養特別講義(1)

2

2

(2)

LA-955

そ 教養特別講義(2)の 教養特別講義(3)他 キャリアデザイン基礎

2

2

(2)

LA-9562

2(2)

LA-9572

2

LA-13H

2

2

LA-933

特別講義(1)2

2

特別講義(2)2

インターンシップ(1)1インターンシップ(2)1ＧLA-243

2

LA-9362

LA-937

2

LA-931

2

右記を含むこと○必修科目4単位

1単位

右記を含むこと△選択必修科目1単位

基礎科目・教養科目

10単位† 数理・データサイエンスプログラムとして、数理科学分野の科目を“※MS”、データサイエンス分野の科目を“※DS”と表記します。
† G：国際化（グローバル化）に対応した教養科目…「教養科目」において、「海外の歴史と文化」「我が国の歴史と文化」に関連し、国際化（グローバル化）に対応した教養となる科目に「G」を付しています。

† 開講キャンパスは年度により異なる場合がありますので、各年度の授業時間表等で確認してください。

80

科目ナンバリング： Y Y -LMD
YY：科目区分 LA：教養科目
L ：レベル
1 ：入門
2 ：基礎
3 ：応用
9 ：その他
M ：科目群
1 ：人文学系
2 ：社会科学系
3 ：人間科学系
4 ：自然・情報科学系
5 ：その他
D ：識別番号

基礎科目（外国語科目・体育科目・教養科目）

8単位

基礎科目・体育科目

科目ナンバリング： Y Y -LMD
YY：科目区分 PE：体育科目
L ：レベル
1 ：入門
2 ：基礎
M ：科目群
1 ：科目群なし
D ：識別番号

10

LA-932

基礎科目・外国語科目

科目ナンバリング： Y Y -LMD
YY：科目区分 FL：外国語科目
L ：レベル
1 ：入門
2 ：基礎
3 ：応用
9 ：その他
M ：科目群
1 ：英語科目（スキル）2 ：社会科学系（教養）
3 ：共通
4 ：英語以外の外国語
D ：識別番号

ＳＣ開講

LA-951

環境学部

海外フィールド演習

2

LA-242

生活とメディア

卒業要件

備考

後

Ｇ

後

4年

△印選択必修科目

前

科学技術と社会前

数

81

環境学部 環境創生学科

専門基礎 科目
門

科

目

環境学部

専

11
環境創生学科
専門基礎科目・専門科目82

環境創生学科
人材の養成及び教育研究上の目的

持続可能な社会の基盤である生態環境，都市環境及びそれらの相互関係性を理解させるとともに，劣化した自然環境の保全・復元・創造や人間社会にとって安全で快適な都市空間の創造についての理念と方法論を修得させることによって，実社会において持続的な環境を創生できる専門家の養成を目的とする。

環境創生学科で学ぶにあたって
環境創生学科主任教授

横田樹広

１．環境創生学科
持続可能な社会の実現は、21 世紀における世界共通の目標と言えます。地球全体での生物多様性の低下や気候変動への対応、都市や地域における生物の生息地や水辺の減少に対する保全や整備、環境負荷の低減と自然との共生をめざ
す都市・地域・住環境・生活のあり方、土地・資源の効果的な活用などは、いずれもひっ迫した課題であり、社会全体で解決を目指すべき重要なテーマです。
環境創生学科は、これらの広範な環境の課題に対して、自然科学的アプローチと社会科学的アプローチを併せて、その問題解決とより優れた環境創生のための知識と技術と方法論を身につけ、自然・生態、都市・地域、人間・生活の側面から持続可能な社会の実現に向けて直接的あるいは間接的に貢献できる専門的人材の育成を目指す学科です。

２．教育目標環境創生学科は、主に以下の知識や能力を修得することを教育目標とします。
⚫

自然環境、都市環境、地球環境に関する広範な教養と実社会で応用できる知識や技術を身につけること。

⚫

顕在化する環境問題を科学的に理解する知識、複合的な要因を把握するための技術、それらの問題解決のための方法論、計画・政策を構想する能力を修得すること。

⚫

緑・植生、生物、土壌・水系などの環境を科学的に把握し、自然環境の実態や多様性および人間活動による影響を把握し評価する技術、それらを保護、保全、復元、管理、創出する技術や方法論、持続的な生態系を創生しその機能やサービスを改善・活用するための方法論、生物多様性や風土と人工環境との共生を構想・計画・
デザインする能力を修得すること。

⚫

都市や地域、住環境において、環境負荷の軽減と優れた自然環境の実現を図りつつ、豊かで快適な暮らしを実現するために、都市構造や土地利用、住宅・居住環境、人間の意識・行動の実態を把握し分析する技術、評価
し予測する技術、自然共生型・環境負荷軽減型の都市や地域、住宅・居住環境づくりのための方法論や構想・
計画・デザインする能力を修得すること。

⚫

持続可能な生態・都市・地域環境を実現するために、環境情報の処理・共有技術、可視化技法、環境測定・分析・モニタリング技法、環境変動の予測・評価技術を身につけること。

⚫

グローバル化が進んでいるなか、国際社会の動向を的確に把握し、広い視野で科学的かつ論理的で主体性のある思考方法やコミュニケーション力を身につけること。

３．教育の特徴
環境創生学科の教育は、主に生態系や自然環境の把握や評価分析、保全や修復、管理や創生を扱う「生態環境分野」と、都市環境や住宅・居住環境を把握し、持続可能でありかつ人間及び人間社会にとって快適で豊かな都市空間を創生する「都市環境分野」から構成されており、フィールドを重視した徹底的な実践的専門教育が特徴です。
「生態環境分野」では、緑・植生、生物、土壌・水系、大気などを対象に、相互の関連性や人間活動との関係を念頭に、実態把握・分析、評価、保全復元、管理、創生のために必要な技術・手法、計画・デザイン、政策提案するための知識や技術、考察力を身につけます。「都市環境分野」では、都市構造・土地利用、住宅・居住環境、多様な都市空間を対象に、相互の関連性や、気候風土との関係、人間の意識・感じ方・行動との関連性を把握しつつ、実態把握・分83

析、シミュレーション、予測・評価、自然との共生や環境負荷軽減にむけた都市空間の管理と創生のために必要な技術・手法、計画・デザイン、政策提案するための知識や技術、考察力を身につけます。
また、両分野ともに基礎的なパソコン活用から専門的な GIS・リモートセンシングや CAD・3D モデルに至る様々な
コンピュータ技術、実態観察などのフィールドワーク技術やモニタリング技術、様々な自然的・人工的要素の測定技術、図面・模型作成技術、それらの情報を分析・解析する技術、評価・予測・メカニズムを解明する技術、結果を可視化し共有化する技術、環境問題と人間社会や人間活動との関係性に関する意志決定や方法論、デザインやプランニング、政策レベルの知識や提案技術などを学びます。グループワークを重視し、プレゼンテーション技術やコミュニケーション
力を高めるなど、実社会で求められる技術を教育します。また、グローバル化に対応できる人材を育成するため、語学教育を重視し、オーストラリアプログラムや海外研修プログラム、国際ワークショップ、グローバル・プログラムなど
多くの国際的な機会を通じて視野を広げるとともに国際的なコミュニケーション能力の向上を図ります。
3 年次から卒業までの 2 年間は「生態環境分野」あるいは「都市環境分野」のいずれかの研究室に所属し、それぞれの研究室の専門的研究に取り組みます。3 年次は事例研究を通して専門的な知識や技術を学びつつ、現地調査などにより多様な現場を知り、実体験からの学びやグループワークを通じた学び、実態把握や分析技術の修得、プレゼンテーシ
ョン能力の向上を図ります。4 年次（場合によっては 3 年次）からは、それぞれの研究室の専門分野から具体的な研究
テーマに沿って既往研究調査、現地調査、実験、各種分析と考察、各種提案、実践的な活動などから構成される卒業研
究に取り込み、最終的に卒業論文としてまとめ、卒業研究発表会にて発表し、大学に提出します。このような研究室での活動を通して、主体性、コミュニケーション能力、論理的思考力、問題解決能力、計画提案能力、チームワーク、リーダーシップ、創造的思考力、実行力などをより研鑽することになります。

環境創生学科では、学科の専門内容と各研究室の専門領域を紹介しながら社会課題について議論する「SD PBL(1)」、

環境学部

４．学修にあたって生態環境分野と都市環境分野のフィールド調査方法や計測方法を一通り体験しながら具体のフィールドから課題を発見し研究的視点により議論する「SD PBL(2)」で全体の内容と手法を学びます。併せて、英語、情報系、経済・社会や政策・法律などの一般教養科目を学びます。

どの多様な専門的技術の基礎となる科目を学び、環境マネジメントシステム、温暖化の科学、環境倫理、都市気候論、経済学、環境法など環境分野の基礎的な知識を習得する科目を学びます。環境問題は理系と文系の両方の学際領域的なアプローチを必要とする課題であるため、「専門基礎科目」は幅広い分野の科目が用意されており、できるだけ多くの

環境創生学科の「専門科目」は、「学科基盤科目」と「学科専門科目」から構成されています。「学科基盤科目」
は環境創生学科の専門教育の基礎として重要です。「学科専門科目」は「生態環境分野」と「都市環境分野」に分かれており、3 年次からの研究室の研究分野について集中的に修得すべき科目群です。
卒業後に自分の目指す職業や人生をベースに、自分の希望する研究室を見定め、その上でその研究室の専門分野に必要な科目を修得するように履修計画を立てることが望ましいでしょう。最も自分が興味をもった科目を履修したり、苦手意識のある科目に積極的に挑戦したりすることも良いでしょう。卒業後の進路を早いうちに考え、自分で目標をもちつつ専門科目の履修計画をたてることは重要であり、また研究室にも早いうちに訪問して様子を聞き、専門科目の履修計画に反映しておくことも重要です。

５．充実した大学生活を送るために大学生活は、その後の長い人生を豊かで充実したものにするための準備期間であり、学問や研究、専門分野に専念できる期間でもあり、人生のなかでもかけがえのない時期だと思います。４年間は長いように感じるかもしれませんが、そこでの探求のしかたや仲間との過ごし方でその後の人生も変わっていくように思います。是非悔いのない充実した大学生活にして欲しいと思います。
84

専門基礎科目・専門科目科目を履修して自分の基礎的能力の幅を広げることが重要です。

環境創生学科

専門的な学習の基礎を提供する「専門基礎科目」で、数学や統計学、プログラミング、画像処理技法、社会調査な11そのためにまず重要なことは、やはり学生の本分である勉学＝学業に集中することです。この４年間は、自分の問
いや関心を育み、そこにつながる専門分野の学問を系統的に学び、そこでの見識や技能を獲得していく貴重な機会です。
自問自答し続けることを恐れず、むしろ自らの発想や関心を育てつづけ、「必死になって学んだ」「学びが身についた」と言える機会を持つようにしてください。授業ではさまざまな課題やレポートが出ると思いますが、その意味も考えな
がら、全力で取り組むようにしてください。それらの積み重ねがその後の道に大きな違いを生み出します。また環境創生学科のどの研究室も、実社会と深く結びついたさまざまな研究の機会を用意していますので、主体的・積極的に参加
してください。社会に出ると経験しにくい貴重な学びの機会も多く設けられています。事例研究や卒業研究は、自分で主体的に問題を見出し、自らそのために必要な調査や分析を計画し、自分の力でその成果をまとめあげるという素晴らしい機会です。人まかせにならず、自分の可能性を高めるために、自ら最後まで頑張ってほしいと思います。その時は大変であっても、頑張れば頑張るだけ卒業後にはきっと素晴らしい経験として蓄積されると思います。
２つ目は、常に何かの目標を持ってチャレンジし続けてください。目標は何でも結構ですし１つでも十分だと思います。自分の好きなこと、やってみたいことをとことんやってみるという経験は人生を充実したものにする上で大変貴重だと思います。また、そのようなことができるのは人生のなかでも大学時代しかないかもしれません。是非とも時間をうまく活用して、自分のつくった目標に向かって挑戦をしてください。そしてそこで得た経験や仲間を、将来を築いていくうえでの財産にしてください。お互いに、チャレンジで得られたことやそのなかで見えてくる自分の道について語り合ったり、相談しあって、さらに大きい世界や自分らしい独自の歩み方を見出していってください。
３つ目は、自分の将来の道を真剣に考え、社会人・国際人として飛躍していけるような経験をたくさんして下さい。
環境分野では実際の現場体験やグローバルな見識、客観的な判断力、他者との交流・対話、多くの人との協力・協働が不可欠です。自分と同じような専門分野を目指している他大学の同じ世代の学生との交流、実社会で既に活躍している
先輩や社会人との交流などは、積極的にどんどんやってほしいと思います。また、環境や都市・地域で話題となった場
所なども実際に訪問し、その現場で自分の五感を使って観察や確認をし、社会に出ている情報が実際に正しいのかどうかを自分自身で確かめてください。さらに環境やまちづくりのボランティア活動などは現場感覚や社会の問題を体験す
るうえで貴重です。地域の人と一緒に問題を解決したり、よりよい環境を提案するための活動の機会があれば、積極的に関わってください。
最後は、是非、親友をつくってください。同じ大学で同じ学問を学んだ学友は、その後の長い人生においても宝であり続けると思います。学友とともに楽しみながら実現できることはたくさんあります。友人と切磋琢磨するとともに、その友人は大学卒業後も「一生の友」になると思います。
貴重な大学時代を、悔いのないように自ら積極的に様々なものに挑戦し、よく考え、問いかけ、よく学び、よく遊
び、あなただからこその有意義で充実した大学生活を送ってください。

85

環境学部における科目区分の考え方
環境学部では複雑かつ広範囲に及ぶ環境問題に対処するために、高度な専門能力とともに学際的なアプローチも必要になる。この相反する目標を達成するために、基礎科目、専門科目の中間に、より学問領域の広い専門基礎科目を置き、三段階の教育課程を設定することを特色とする。

第一に、基礎科目では、東京都市大学で全学的に取り組んでいる共通教育科目としての外国語科目、体育科目、教養科目を設ける。この科目区分では、外国語によるコミュニケーション
能力、最新の情報機器やソフトウェアを使いこなす能力を含む、グローバル化して科学技術が高度に進展している現代社会での生活や就業に必要なリテラシーを身につけさせる。

第二に、専門基礎科目では、環境問題を理解し分析するに当たって必要な基礎的な知識や技
能を、自然科学、人文科学、社会科学の広範な視点で習得させる。したがって、専門基礎科目
は、自然科学系色の強い環境創生学科に対しては、社会科学系の科目を、逆に社会科学系色の強い環境経営システム学科に対しては、自然科学系の科目を割り当てている。このようにし科目区分の狙いである。加えて、さらに環境との関連性を意識した情報系科目とキャリア科目
もこの科目区分に含めている。

環境学部て、学科の境界を越えて環境学部に共通して必要となる専門的な基礎科目を提供することが本※PBL 科目「SD PBL(1)」では、東京都市大学の導入教育と位置付け、“心に学びの灯を点ける”教育プ
ンピテンシーの修得をめざし、都市に集約されるような地球的かつ複合的な問題に対して未来志向の視点からボーダーを超えて取り組む心構えを育む。到達目標は、専門家としての視点のあり方と大学における自らの学びのスタイルを身につけることである。

力をもって社会変革に挑むためのリテラシー・コンピテンシーの修得をめざし、都市に集約されるような地球的かつ複合的な問題に対して未来志向の視点からボーダーを超えて取り組む。
到達目標は、どのようなチームや状況においても自らの能力を発揮できるスキルと姿勢を身につけることである。
「SD PBL(3)」では、卒業研究や卒業後の学びへつなぐ統合的・学際的な科目とする。ねら
いと授業計画は、総合力をもって社会変革に挑むためのリテラシー・コンピテンシーの修得をめざし、都市に集約されるような地球的かつ複合的な問題に対して未来志向の視点から解決策を提案する。到達目標は、自らの能力を発揮して問題解決に貢献するスキルと姿勢を身につけることである。

86

専門基礎科目・専門科目「SD PBL(2)」では、卒業研究へつなぐ役割をもつ科目とする。ねらいと授業計画は、総合

環境創生学科

ログラムとする。ねらいと授業計画は、総合力をもって社会変革に挑むためのリテラシー・コ

11第三に、専門科目は、環境創生学科と環境経営システム学科でそれぞれ独自の専門性の高い科目によって構成する。さらに、この科目区分を、それぞれ学科基盤科目と専門分野ごとの学科専門科目に区分している。すなわち、環境創生学科の学科専門科目は生態環境分野と都市環
境分野に区分し、環境経営システム学科の学科専門科目は環境経営分野と環境政策分野に区分する。それとともに、それら専門分野に共通する専門科目として、学科基盤科目を設けている。これもまた、高度な専門性を習得させると同時に、学際的な視野の広さも維持させることを意図するものである。

87

教育課程表の注意事項●「専門基礎科目」「専門科目」は、学科毎に教育課程表を掲載している。
● 週時間数の「2」は、100 分授業（1 授業時間）のことである。
●「数理･データサイエンスプログラム」として、数理科学分野の科目を“※MS”、
データサイエンス分野の科目を“※DS”と記している。
● 時間割編成等の運用上、開講時期や担当教員を変更する場合がある。

環境学部

11
環境創生学科
専門基礎科目・専門科目

88

環境学部

環境創生学科

専門基礎科目・専門科目

教育課程表○印必修科目

区分

専
門
基
礎
科
目

学
科
基
盤
科
目

専
門
科
目

（
生学
態科
環専
境門
分科
野目
）

（
都学
市科
環専
境門
分科
野目
）

授業科目
環境マネジメントシステム
温暖化の科学
統計学基礎
数学入門
環境基礎
基礎生物学
ミクロ経済学
基礎プログラミング演習(a)基礎プログラミング演習(b)
環境倫理
持続可能な消費環境統計学
グローバルＣＬＩＬプログラム
公共経済学
情報セキュリティ
質的データ分析法
画像処理技法
環境教育
エネルギーと社会
地理情報システム
グローバル化と環境
環境アセスメント概論
キャリアデザイン
環境計量学
ＮＰＯとソーシャルビジネス
都市気候論
環境情報可視化技法
SD PBL(1)SD PBL(2)SD PBL(3)都市環境学概論
環境地理
生物分類学
環境数理学入門
生態学概論
図化表現技法
建築環境学
ランドスケープ論
環境化学
測量学
環境法概論
測量学実習
図面・模型作成演習
環境都市計画学
生態環境実習CAD基礎演習
都市環境データ分析演習
環境都市関連法(1)
環境都市関連法(2)
環境緑地学
環境分析演習自然環境調査演習
自然復元論
保全生物学
物質循環学
エコロジカル・プランニング
建築気候学
都市・居住環境論
都市インフラストラクチャー
適応的快適論
環境モニタリング技術
都市プランニング論
地域環境再生論
事例研究(1)
事例研究(2)
卒業研究(1)
卒業研究(2)

必
選
の
別

○

※DS
/
※MS

※MS
※MS

※MS

○

○
○
○
○

○
○

※MS

○
○

※MS

○
○
○
○

単
位
数
2
2
2
2
2
2
2
1
1
2
2
2
3
2
2
2
2
2
2
2
2
2
2
2
2
2
2
1
2
1
2
2
2
2
2
2
2
2
2
2
2
2
2
2
2
2
2
2
2
2
2
2
2
2
2
2
2
2
2
2
2
2
2
2
2
3
3

週
1年

間

2年

数
3年

4年

前期 後期 前期 後期 前期 後期 前期 後期
2
2
2
2
2
2
2
1
1
2
2
2
4
2
2
2
2
2
2
2
2
2
2
2
2
2
2
1
2
2
2
2
2
2
2
2
<2>

2
2
2
2
2
2
2
2
*2
2
2
2
2
2
2
2
2
2
2
2
2
2
2
2
2
2
2
3

(3)
3

(3)
6
(6)

(6)
6

科目
ナンバ
リング
RE-131
RE-132
RE-133
RE-134RE-135
RE-121
RE-136
RE-141
RE-145
RE-138
RE-139RE-13A
RE-144RE-13B
RE-142
RE-12B
RE-122
RE-13D
RE-13E
RE-123
RE-13G
RE-124
RE-143
RE-125
RE-13H
RE-126
RE-127
RE-101
RE-201
RE-301
RE-252
RE-271
RE-261
RE-254RE-255
RE-262
RE-256
RE-257
RE-263
RE-264
RE-272
RE-265
RE-277
RE-273
RE-266
RE-267
RE-274
RE-275
RE-276
RE-381
RE-382
RE-383
RE-384
RE-385
RE-386
RE-387
RE-391
RE-392
RE-393
RE-394
RE-395
RE-396
RE-397
RE-311
RE-312
RE-411
RE-412

備考（他学科履修不可）（他学科履修不可）（他学科履修不可）（他学科履修不可）<TAP履修制限科目>†1（他学科履修不可）（他学科履修不可）
集中講義（他学科履修不可）（他学科履修不可）（他学科履修不可）（他学科履修不可）（他学科履修不可）

専門基礎科目
３４単位
右記を含むこと ○必修科目 ８単位
専門科目
６０単位
右記を含むこと ○必修科目 ２０単位
数理・データサイエンスプログラム†2
右記を含むこと ※DS １単位（※DS及び※MS）
４単位（※DSは、学部共通科目 基礎科目 教育課程表（p.80）より1単位以上修得すること。）
環境創生学科のTAP参加学生は、1年次前期に履修することを認めます。
数理・データサイエンスプログラムとして、数理科学分野の科目を“※MS”、データサイエンス分野の科目を“※DS”と表記します。

卒業要件
†1
†2

時

89

履修上の注意事項

１．授業科目履修上の注意事項□１・２年次の学修（履修）の考え方
主に必修科目の修得と、３年次以降の基礎分野となる専門基礎科目、専門科目（学科基盤科目と学科専
門科目）の修得を目指す。なお、必修科目は環境創生学科で３２単位、環境経営システム学科で２６単位と異なっているので注意が必要である。
各学年３６単位以上（各学期に最低１８単位以上）は修得すること。２年次終了までに７２単位以上修得することを目標とする。

□３・４年次の学修（履修）の考え方
専門基礎科目・専門科目を中心に履修を行い、専門性を高める。３年次終了時点で、「卒業研究(1)」の着
手条件１００単位以上を満たすように履修する。４年次では、「卒業研究(1)」、「卒業研究(2)」に着手し、卒業研究論文を作成する。卒業要件である１２４単位以上の修得を目指す。卒業要件の内容が学科により異なるので、学修要覧の条件が記載されている部分を必ず参照すること。

２ ． 事 例 研 究 (1)の 着 手 に つ い て
２年以上在学して６６単位以上修得しなければ、「事例研究(1)」への着手は認められないので、２年次終了時までに６６単位以上、修得すること。「事例研究(2)」に着手するには、「事例研究(1)」を修得して３ ． 卒 業 研 究 (1)の 着 手 に つ い て
以下の条件を満たさなければ「卒業研究(1)」の着手は認められないので、この条件を満たすように履修環境学部いることが条件となる。

すること。
① ３年以上在学していること。

11② １００単位以上修得していること。

なお、「卒業研究(2)」に着手するには、「卒業研究(1)」を修得していることが条件となる。

４．ＣＡＰ（キャップ）制

５．数理・データサイエンスプログラムについて「数理･データサイエンスプログラム」として、数理科学分野（※MS）及びデータサイエンス分野（※DS）の科目より４単位以上を修得し、かつデータサイエンス分野（※DS）の科目より１単位以上を修得しなければならない。

６．履修モデルについて
環境創生学科は、卒業後の進路として国際環境協力分野をめざす学生の場合、および建設・不動産分野
をめざす学生の場合について、また、環境経営システム学科は、卒業後の進路として一般企業の環境部門をめざす学生の場合、および公務員をめざす学生の場合について、それぞれの履修モデルを表に示す。

７．その他特に留意すべき点
他学科、他学部、他大学の科目を履修する場合は学修要覧の当該部分を参照すること。

90

専門基礎科目・専門科目

CAP（キャップ）制について、履修要綱の当該部分を参照すること。

環境創生学科

③ 「事例研究(1)」、「事例研究(2)」を修得していること。

履修モデル（卒業後の進路として国際環境協力分野を目指す学生）
：

科
目
群

区
分

外
国
語
科
目

１
前

期

年

２
後

期

前

期

年

３
後

期

Communication
Skills(1)Communication
Skills(2)

外国語科目(1a)

外国語科目(2a)Reading andWriting(1a)Reading andWriting(2a)外国語科目(1b)

外国語科目(2b)

Reading andWriting(1b)Reading andWriting(2b)

前

期

年

４
後

期

前

期

年
後

期

基礎体育(2a)

体育科
目

基礎体育(2b)
データサイエンス データサイエンス
リテラシー(1)
リテラシー(2)教
養科
目

教養科目(2)

教養科目(3)

教養科目(1)

教養科目(5)

教養科目(4)

SD PBL(1)SD PBL(2)SD

SD PBL(3)グローバル CLIL 地理情報システム 環境情報可視化
技法
プログラム
ミクロ経済学Or
環境マネジメント
都市気候論
情報セキュリティ 環境アセスメント
システム
Or
概論
NPO とソーシャル
基礎プログラミOr
温暖化の科学ビジネス
公共経済学
ング演習(a)
環境計量学
Or
Or
Or
基礎プログラミ
環境基礎
質的データ分析 グローバル化と環境ング演習(b)Or
Or
エネルギーと社会 キャリアデザイン
数学入門
環境倫理
Or
持続可能な消費
基礎生物学
統計学基礎

専
門
基
礎
科
目

環境統計学

学
科
基
盤
科
目

専
門
科
目

都市環境学概論

環境数理学入門

環境地理

生態学概論

生物分類学

図化表現技法

（
生
態 学
環 科
境 専
分 門
野
）

環境都市計画学
Or
環境都市関連法
ランドスケープ論
(1)
建築環境学

測量学

生態環境実習

環境法概論

CAD 基礎演習

環境化学

測量学実習

都市環境データ
分析演習

図面・模型作成
演習

環境都市関連法(2)

環境緑地学

自然環境調査演習

環境分析演習

自然復元論

エコロジカルプ
ランニング

環境モニタリン
グ技術

都市インフラス
トラクチャー

都市プランニング論

地域環境再生論

事例研究(1)

事例研究(2)

卒業研究(1)

卒業研究(2)

20

19

5

3

保全生物学

(
都
市 学
環 科
境 専
分 門
野

建築気候学
Or
適応的快適論

)

関 卒
連 業
科 研
目 究
単位数

物質循環学

20

凡例

20

19 (18)

必修(必ず履修しなければならない科目)

20

選択または選択必修（履修を推奨する科目）

91

選択（学生の自由意思によって履修）

履修モデル（卒業後の進路として建築・不動産分野を目指す学生）
：
科
目
群

区
分

外
国
語
科
目

１
前

年

期

２
後

期

前

期

年

３
後

期

Communication
Skills(1)Communication
Skills(2)

外国語科目(1a)

外国語科目(2a)Reading andWriting(1a)Reading andWriting(2a)外国語科目(1b)

外国語科目(2b)

Reading andWriting(1b)Reading andWriting(2b)

前

期

年

４
後

期

前

期

年
後

期

基礎体育(2a)
体育科目
基礎体育(2b)
データサイエンス データサイエンス
リテラシー(1)
リテラシー(2)教
養科
目

教養科目(2)

教養科目(1)

教養科目(4)

SD PBL(1)SD PBL(2)

統計学基礎
環境マネジメント
システム
専
門
基
礎
科
目

温暖化の科学Or
基礎生物学

情報セキュリティ 地理情報システム

環境アセスメント
概論
Or
質的データ分析 キャリアデザイン
持続可能な消費Or
Or
環境教育
グローバル化と環境Or
エネルギーと社会
環境統計学
Or
Or
公共経済学
基礎プログラミンOr
グ演習(a)(b)
グローバル CLIL
プログラム
画像処理技法

都市気候論

環境計量学

環境情報可視化技法

都市環境学概論

環境数理学入門

建築環境学

環境都市計画学

測量学

環境地理

生態学概論

ランドスケープ論

CAD 基礎演習

環境法概論

生物分類学

図化表現技法環境化学

都市環境データ
分析演習

測量学実習

図面・模型作成
演習

環境都市関連法(1)

環境都市関連法(2)11

生態環境実習専門基礎科目・専門科目

自然復元論

環境緑地学
Or
環境分析演習

（
生
態 学
環 科
境 専
分 門
野
）

NPO とソーシャルビジネス

環境創生学科

学
科
基
盤
科
目

環境倫理
Or
ミクロ経済学SD PBL(3)

環境学部

環境基礎
Or
数学入門

専
門
科
目

教養科目(3)

物質循環学

保全生物学
Or
自然環境調査演習
エコロジカルプ
ランニング
都市インフラス
トラクチャー

建築気候学

（
都
市 学
環 科
境 専
分 門
野
）

適応的快適論都市プランニング論

都市移住環境論

地域環境再生論

関 卒
連 業
科 研
目 究
単位数

都市モニタリン
グ技術

20

凡例

20

18 (19)

必修(必ず履修しなければならない科目)20

事例研究(1)

事例研究(2)

卒業研究(1)

卒業研究(2)

20

19

7

3

選択または選択必修（履修を推奨する科目）

92

選択（学生の自由意思によって履修）

環境創生学科 履修系統図
1年
1Q

2Q

2年
3Q

4Q

1Q

2Q

基礎生物学

画像処理技法RE-121

RE-122

3Q

4Q
地理情報システム
RE-123
環境アセスメント概論
RE-124

M=2

環境計量学
RE-125

専門基礎科目
環境問題は学際領域的アプローチを必要とするため、情報系や演習系を含む
幅広い分野の科目を履修して基礎能力の幅を広げる

環境マネジメントシステム

数学入門

公共経済学

エネルギーと社会

RE-131

RE-134RE-13B

RE-13E

温暖化の科学環境基礎

RE-132

RE-135
統計学基礎

ミクロ経済学

質的データ分析法

RE-133

RE-136

RE-12B

グローバル化と環境
RE-13G

環境教育

M=3

RE-13D
環境倫理
RE-138
持続可能な消費RE-139
環境統計学
RE-13A
基礎プログラミング演習(a)/基礎プログラミング演習(b)RE-141/RE-145

M=4

情報
セキュリティ

キャリアデザイン

RE-142

RE-143

グローバルCLILプログラム
RE-144

M=0

SD PBL(1)SD PBL(2)RE-101

RE-201

M=5

学科基盤科目学科の専門教育の基盤となる科目であり、もれなく履修することが望ましい都市環境学概論

環境数理学入門

生態学概論

RE-252

RE-254RE-255

建築環境学

ランドスケープ論

RE-256

RE-257

生物分類学

図化表現技法環境化学

生態環境実習RE-261

RE-262

RE-263

RE-266

M=6

測量学

CAD基礎演習

RE-264

RE-267

測量学実習
RE-265
環境地理

環境法概論

環境都市計画学

RE-271

RE-272

RE-273

図面・模型作成演習
RE-277M=7

都市環境データ分析演習
RE-274
環境都市関連法(1)RE-275

M=8
学科専門科目
生態環境分野と都
市環境分野の専門知識及び応用能力を修得する
M=9

学科専門科目
事例研究・卒業研究

生
態
環
境
分
野

都
市
環
境
分
野

環境緑地学
RE-381

建築気候学

都市・居住環境論

RE-391

RE-392

自然環境調査演習
RE-383環境分析演習自然復元論

RE-382

RE-384

都市インフラス
トラクチャー
RE-393
適応的快適論RE-394

M=1

93

保全生物学
RE-385

環境創生学科 履修系統図
3年
1Q

2Q

4年
3Q

4Q

1Q

2Q

3Q

4Q

科目ナンバリング： YY - L M D

環境情報可視化技法
RE-127

YY： 科目区分
RE：環境創生学科

都市気候論
RE-126

L： レベル
1： 入門
2： 基礎
3： 応用
4： 卒業研究5： 修士基礎
6： 修士応用

ＮＰＯとソーシャルビジネス
RE-13H

M： 科目群（左記）
D： 識別番号環境学部

SD PBL(3)RE-301

11
環境創生学科RE-276

環境情報学研究科
環境情報学専攻
物質循環学
RE-386

自然共生システム

エコロジカル・プランニング
RE-387

物質循環
学特論
地域環境
計画論
環境モニタリング技術

環境建築
学

RE-395
都市プランニング論

都市環境
モデリング

RE-396
地域環境再生論

RE-397

事例研究(1)
RE-311

事例研究(2)
RE-312

卒業研究(1)
RE-41194

卒業研究(2)
RE-412

専門基礎科目・専門科目

環境都市関連法(2)環境創生学科

学習・教育到達目標と授業科目の関係
前項までに示した各授業の内容が、本学科の学習・教育到達目標とどのように関連するかを明確に理解できるよう、学習・教育到達目標一つ一つに対する各授業の関与の程度を下表に示す。
学習・教育到達目標(A)

環境に関連する幅広い視野と教養を身に付ける(B)

高い倫理観をもって社会の持続可能な発展を構想でき、かつ、環境問題を科学的に調査、分析及び評価できるようになる(C)

自然環境や建造環境に関する問題を現場で実践的に発掘し改善を図っていくための調査力・解決力を習得する(D)

自然科学的な視点と方法により環境に関する情報を計測・数量化・分析し、分析やモニタリングを行う知識や能力を習得する(E)

持続可能な社会を構築するために、社会科学的方法によって問題解決のための政策や手段を構想する能力を習得する(F)

自然の持つ多様性を人工環境に取り入れて、快適な環境をデザインし創出する知識と能力を習得する(G)顕在化する環境問題に対して、専門的知識を複合的かつ科学的に統合し、解決策を構想・実践できる能力を習得する(H)

国際的な環境課題に対応していくための英語によるコミュニケーション能力を身に付ける
◎
○

区分

外
国
語
科
目

体
育
科
目

教養科目

授業科目

必選

※DS/
※MS

単位数

学年学期

学習・教育到達目標
(A)

(B)

(C)

(D)

(E)

(F)

(G)

(H)

Communication Skills(1)

○

1

1前

〇

◎

Communication Skills(2)

○

1

1後

〇

◎

Reading and Writing(1a)

○

0.5

1前

〇

◎

Reading and Writing(1b)

○

0.5

1前

〇

◎

Reading and Writing(2a)

○

0.5

1後

〇

◎

Reading and Writing(2b)

○

0.5

1後

〇

◎

基礎体育(1a)

△

0.5

1前

◎

基礎体育(1b)

△

0.5

1前

◎

基礎体育(2a)

△

0.5

1後

◎

基礎体育(2b)

△

0.5

1後

◎

データサイエンスリテラシー(1)

※DS

1

1前

◎

〇

データサイエンスリテラシー(2)

※DS

1

１後

◎

〇

◎

〇

環境マネジメントシステム

2

1前

温暖化の科学

2

1前

※MS

2

1前

◎

〇

※MS

2

1前

◎

〇

環境基礎

2

1前

〇

◎

基礎生物学

2

1前

〇

◎

ミクロ経済学

2

1後

◎

〇

基礎プログラミング演習(a)

1

1後

◎

〇

基礎プログラミング演習(b)

1

1後

◎

〇

環境倫理

2

1後

◎

〇

持続可能な消費

2

1後

◎

〇

その他教養科目

統計学基礎
数学入門

専
門
基
礎
科
目

学習・教育到達目標に関係が深い科目
学習・教育到達目標に関係がある科目

環境統計学

○

※MS

◎
〇

〇

◎

2

1後

◎

グローバルＣＬＩＬプログラム

2

2前

◎

公共経済学

2

2前

◎

情報セキュリティ

2

2前

◎

〇

質的データ分析法

2

2前

◎

〇

画像処理技法

2

2前

◎

環境教育

2

2前

◎

エネルギーと社会

2

2前

95

〇

◎

〇
〇
〇

〇
〇

環境創生学科
学習・教育到達目標と授業科目の関係◎ 学習・教育到達目標に関係が深い科目○ 学習・教育到達目標に関係がある科目
授業科目

専
門
基
礎
科
目

2

2後

◎

グローバル化と環境

2

2後

◎

環境アセスメント概論

2

2後

キャリアデザイン

2

2後

環境計量学

2

2後

◎

ＮＰＯとソーシャルビジネス

2

3前

◎

都市気候論

2

3前

◎

〇

環境情報可視化技法

2

3前

◎

〇

○

(D)

(E)

(G)

〇
〇

◎
〇

(F)

〇

◎
〇
〇

1

1前

〇

◎

〇

2

2後

〇

◎

SD PBL(3)

〇

1

3後

〇

◎

都市環境概論

○

2

1前

環境地理

2

1前

生物分類学

2

1前

2

1後

2

1後

2

1後

環境数理学入門

○

生態学概論

○

※MS

〇

◎
◎

〇
◎

〇
◎

◎

〇

〇
〇

◎

建築環境学

○

2

2前

ランドスケープ論

○

2

2前

〇

環境化学

2

2前

〇

◎

測量学

2

2前

◎

〇

環境法概論

2

2前

測量学実習

2

2前

◎

〇

図面・模型作成演習

2

2前

〇

環境都市計画学22後〇

生態環境実習

2

2後

◎

2

2後

〇

2

2後

〇

環境都市関連法(1)

2

2後

〇

◎

環境都市関連法(2)

2

3前

〇

◎

環境緑地学

2

2前

環境分析演習

2

2前

◎

〇

自然環境調査演習

2

2後

◎

〇

自然復元論

2

2後

〇

保全生物学

2

2後

〇

◎

物質循環学

2

3前

〇

◎

エコロジカル・プランニング

2

3後

〇

◎

建築気候学

2

1後

◎

〇

都市・居住環境論

2

1後〇都市インフラストラクチャー

2

2後

〇

適応的快適論2

2後

環境モニタリング技術

2

3前

〇

都市プランニング論

2

3前

〇

◎

地域環境再生論

2

3前

〇

◎

〇
◎

〇

◎

◎

11

◎
〇

環境創生学科

※MS

◎

環境学部

◎
◎

〇

◎

専門基礎科目・専門科目

（
都 学
市 科
環 専
境 門
分 科
野 目
）

(C)

〇

都市環境データ分析演習

（
生 学
態 科
環 専
境 門
分 科
野 目
）

◎

SD PBL(2)CAD 基礎演習

専
門
科
目

(A)

SD PBL(1)

図化表現技法

学
科
基
盤
科
目

学習・教育到達目標

学年学期

地理情報システム

必選

※DS/
※MS

単位数

区分

◎

◎
◎
◎

〇

◎

事例研究(1)

○

2

3前

◎

◎

〇

〇

◎

〇

事例研究(2)

○

2

3後

◎

◎

〇

〇

◎

〇

卒業研究(1)

○

2

4前

◎

◎

〇

〇

◎

〇

卒業研究(2)

○

2

4後

◎

◎

〇

〇

◎

〇

96

97

分

特別講義(環境計量士コース)、環境分析演習、環境化学、物質循
環境関係法規及び化学に関する基礎知識などは自己学習が必要
環学、環境計量学、環境アセスメント概論など
特別講義(環境計量士コース)、環境分析演習、環境化学、物質循
環境関係法規及び化学に関する基礎知識などは自己学習が必要。
環学、環境計量学、環境アセスメント概論など
授業では資格試験の基礎となる知識や考え方を学ぶので、それを環境都市関連法(1)、環境都市関連法(2)、環境都市計画学、都ベースに試験勉強が必要。また、宅地建物取引業法など自己学習が市・居住環境論など
必要な分野もある。

環境計量士

公害防止管理者

建築環境学、都市・居住環境論、建築気候学、図化表現技法、図 住まいや仕事場などの環境づくりには幅広い知識が必要なので、左面・模型作成演習、CAD基礎演習、都市気候論、建築気候学、適 欄に示した科目等の履修を、資格を目指すための入口として更に自応的快適論、環境都市計画学、ランドスケープ論など
己学習を行なうこと。
建築環境学、都市・居住環境論、建築気候学、図化表現技法、図 住まいや仕事場などの環境づくりには幅広い知識が必要なので、左面・模型作成演習、CAD基礎演習、都市気候論、適応的快適論、 欄に示した科目等の履修を、資格を目指すための入口として更に自地域環境再生論など
己学習を行なうこと。
環境創生学入門、画像処理技法、地理情報システム、測量学、測測量士補を認定するための授業科目と重なっている科目が多いた
量学実習、図化表現技法、図面・模型作成演習、CAD基礎演習、め、両資格を同時に取得することをお勧めする。
自然復元論、エコロジカル・プランニングなど

インテリアプランナー

インテリアコーディネーター

ＧＩＳ学術士

宅地建物取引士

生物分類学、生態学概論、ランドスケープ論、環境緑地学、自然 樹木の生の標本で同定する能力を身につける。植物図鑑、植物検索
環境調査演習など図鑑を使いこなすこと。

自然環境保全あるいは生物多様性保全関係法規については自己学習
ランドスケープ論、自然復元論、生態学概論、生物分類学、環境 が必要。また、小論文では自然環境保全に関わる個人の経験に基づ
緑地学、自然環境調査演習、生態環境実習など
く記述が求められるので、日頃から自然観察や自然環境保全活動を行うことが重要。

ビオトープ管理士

環境緑化樹木識別検定

特別講義(技術士補コース)、都市環境学概論、都市・居住環境
授業では、建設部門の一部を扱っており、土質、コンクリート、鋼論、環境都市計画学、都市インフラストラクチャー、環境アセス
構造、河川、砂防などの学習が必要である。将来的に一部の試験免
メント概論、自然復元論、地域環境再生論、都市プランニング論
除などもあるので、測量士補を取得することをお勧めする。
など

技術士補（建設部門）

生物分類学、生態学概論、ランドスケープ論、環境緑地学、自然 生物の学名、標準和名を覚えることが基本だが、生物の生態につい
環境調査演習などても学ぶことが必要。

特別講義(技術士補コース)、環境アセスメント概論、自然復元
授業では、環境部門の専門科目についてはほぼ全域を扱っている。
論、ランドスケープ論、環境都市計画学、生態学概論、生物分類 専門科目以外の基礎科目（科学技術全般にわたる基礎知識）と適性
学、環境都市関連法(1)、環境都市関連法(2)など
課目（倫理・法規）については自習する必要がある。

技術士補（環境部門）

生物分類技能検定（1～4級）

ランドスケープ論、自然復元論、生態学概論、生物分類学、自然 在学中に取得可能な資格なので、授業をしっかりと受講すること。
環境調査演習、生態環境実習など。必要な科目は学修要覧に掲載 必要な科目はポータルサイト等で掲載しているので、参考にしてもしてあるので参照すること。
れなく受講すること。

自然再生士補

特記事項

測量学、測量学実習、環境モニタリング技術、画像処理技法、ラ 資格取得に必要な条件は学修要覧 資格（測量士補）ページに記載
ンドスケープ論、環境数理学入門、エコロジカル・プランニング されている。各自よく確認すること。測量学と測量学実習は連続しなど。必要な科目は学修要覧に掲載しているので参照すること。 たカリキュラムになっているので、両方の受講が必要である。

おすすめの履修科目

測量士補

資格名称

おすすめの資格リスト*「科目履修をもとに受験して取得を目指せる資格」とは、受講内容をベースとして、さらに受験のための自習を行い受験する資格です。

科目履修をもとに受験して取得を目指せる資格*

科目履修によって取得できる資格

区

環境創生学科

環境学部 環境経営システム学科

専門基礎 科目
門

科

目

環境学部

専

12
環境経営システム学科
専門基礎科目・専門科目98環境経営システム学科

気候変動，廃棄物問題，大気と水の汚染，生物多様性の消失などの現在直面する地球人材の養成及び環境問題は，人間の日常生活と事業活動が原因で発生している。このような問題に対

教育研究上の目的処するために，環境経営と環境政策を基軸とする教育と研究を推進し，循環型で持続可能な社会の実現に向けた提案や実践を行うことができる人材の養成を目的とする。

環境経営システム学科で学ぶにあたって
環境経営システム学科主任教授

岡田公治

１．環境経営システム学科
地球温暖化、環境汚染、生態系破壊、資源枯渇といった環境問題への対応が人類に求められている。環境問題への対策は、それが有効であっても社会や経済に与える負の影響が大きければ受け入れらない。環境問題、社会問題、経済問題の同時解決、すなわち持続可能な社会の実現という総合的な視点が必須であり、国連が掲げる持続可能な開発目標 (SDGs: Sustainable Development Goals) では 17 のゴールと 169 のターゲットが示されている。持続可能な社会の実現に向けては、国家レベルの政策、NGO 活動、個人の行動に加え、経済活動の中核を成す企業経営の変革が欠かせない。企業経営においても、必要コストとしての
環境・社会問題への守りの対応から、環境・社会問題に対するソリューションによる攻めの競争力強化へと、急速に転換し始めたことは、企業の投資家向け Web ページを見れば明らかである。環境・社会問題の解決に向けたソリューション・政策を提案できる人財が、グローバルに求められる時代となった。
このような状況にあって、環境経営システム学科の環境経営分野は、製品ライフサイクル（調達・製造・使用・廃棄）を通して企業の生産活動と市民の消費行動を多面的に分析・評価し、持続可能な社会づくりに寄与できる人財を養成する。環境政策分野は、環境問題の解決に必要な法律や経済、社会そして政策等のあり方を学び、環境政策の立案や実施、評価を通じ持続可能な社会づくりに寄与できる人財を養成する。
２．教育目標以上の学科理念に基づき、次のような能力を持った人を育てることが、環境経営システム学科の教育目標である。
① 持続可能社会について理解し、それを実現するために必要な専門的な知識およびビジョンを持つ人。
② 企業、政府、市民社会から成る実社会の特徴と課題を認識し、実社会における問題解決のための専門知識に基づいた提案と実践力を身に付けている人。
③ 国際的な視点に立ったうえで、修得した知識に基づいて実社会において持続可能な社会を実現するための問題解決と実践力を持つ人。
３．教育の特徴
企業が環境に調和した製品や技術を開発して持続可能型経営に転換するための知識や技術を学ぶ「環境経営分野」、および持続可能な企業活動、消費行動および社会活動を促進するための政策立案について学ぶ「環境政策分野」の二つの専門分野を設定し、以下の３点を重視した教育を推進する。
① 国際的で幅広い視点から持続可能な社会の実現に向けた具体的な提案と行動を実践できる人材を育成するための基礎的素養として、外国語、体育、人文科学、情報処理、社会実習等の教養科目を配置する。
② 地球環境問題の解決に不可欠な社会科学と自然科学双方の知識の修得は、専門基礎科目でミクロ経済学、生態学概論等の基礎知識を学んだ上で、より応用的な環境経済学、ライフサイクルアセスメント等の学科専門科目ならびに「事例研究」および「卒業研究」で、環境問題を実際に解決するための問題発見・解決能力を身に付ける。

99

③ 学科専門科目、｢事例研究｣および｢卒業研究｣では、企業、政府機関、市民団体との協働によるプロジェ
クト教育も充実させる。
環境経営システム学科の教育は次のような特徴をもっている。
① 環境経営と環境政策の二つの分野があり、学科基盤科目に加えてそれぞれの分野専門科目を集中的に履修することで、専門能力を高める。
② 企業、消費者団体、自治体との協働による実践に基づくプロジェクト教育を推進し、環境コミュニケー
ション能力の向上を図る。
③ 経営学、経済学、法学、社会学などの社会科学分野を基調としつつ、環境経営を実践する上で不可欠な、化学物質、地球科学、廃棄物などに関する理工学的な知識や教養の習得をあわせて行う。
④ ３年生から研究室に所属し、２年間重点的にその専門分野についての研究を行うとともに、研究室の属する専門分野の科目を履修する。４年次では、卒業研究としてその分野の最前線の研究課題に取り組む。
⑤ ISO14001 の教育への応用により、環境マネジメントシステムのエキスパートを育成する。
⑥ 同じ環境学部の環境創生学科は、教育目標や科目に共通部分が多く、科目の履修や研究室への所属も、一定の条件下で可能である。環境創生学科の専門科目も、一定の単位数までは、環境経営システム学科の専門科目の単位として認める。
⑦ 環境問題は、専門性とともに学際的なアプローチも重要であるので、他学部、他大学の科目についても、
一定の単位数までは、自由選択科目の単位として認める。
４．学修にあたって
外国語科目や教養科目、そして情報系科目等の基礎科目は、東京都市大学でのすべての学習の基礎となるものであり、しっかりと修得しておくことが肝要である。
問題が文系と理系を超えた学際領域的なアプローチを必要とする問題であるため、情報系や演習系を含む幅広い分野の科目が用意されている。専門基礎科目では、多様な科目を履修して自分の基礎能力の幅を広

環境学部

環境経営システム学科の専門科目は専門基礎科目と学科の専門科目に分かれる。専門基礎科目は、環境げることが重要である。
学科の専門科目は、さらに学科基盤科目と分野ごとの専門科目に分かれている。学科基盤科目は学科の専門教育の基盤となる重要な科目群であり、漏れなく修得することが望ましい。分野ごとの専門科目は、
門分野は、生涯にわたって自分の専門能力を高めていく基礎となる分野として、研究室での専門的な研究とともに、東京都市大学での学修で最も重視すべきものである。
４年間の学修計画を立てるに当たっては、自分が希望する専門分野や研究室を見定め、その目標に向かって、基礎科目、専門基礎科目、専門科目と段階的に専門性を高めていく履修計画を立てることが重要である。

本稿を執筆している時点において、３年間にわたる新型コロナ感染症との闘いの出口が見えてきた。大学生活の４年間は、人生の中でも最も可能性に満ち溢れた時期であることは間違いない。多くの人に出会い、多くの知識を吸収し、多くの経験を積みさらに可能性を広げて欲しい。クラブ活動や環境改善活動等の課外活動にも最大限に参加することを勧める。乱れた生活から得られることは少ない。遠くに高い目標を置き、規則正しい生活を送り、大学で勉学に励み、自分のものにしていくことが重要である。
持続可能な社会の構築に向け、社会全体が想像を超えて変貌していくだろう。このような状況の中で、君たち大学生は社会から大きく期待されている。激動の社会の中で即戦力として活躍が期待されているのである。君たちが東京都市大学での４年間を有意義に過ごすことを心から期待している。
100

専門基礎科目・専門科目

５．大学生活について

環境経営システム学科

目指す専門分野（環境経営分野または環境政策分野）について集中的に修得すべき科目群である。この専

12

環境学部における科目区分の考え方
環境学部では複雑かつ広範囲に及ぶ環境問題に対処するために、高度な専門能力とともに学際的なアプローチも必要になる。この相反する目標を達成するために、基礎科目、専門科目の中間に、より学問領域の広い専門基礎科目を置き、三段階の教育課程を設定することを特色とする。

第一に、基礎科目では、東京都市大学で全学的に取り組んでいる共通教育科目としての外国語科目、体育科目、教養科目を設ける。この科目区分では、外国語によるコミュニケーション
能力、最新の情報機器やソフトウェアを使いこなす能力を含む、グローバル化して科学技術が高度に進展している現代社会での生活や就業に必要なリテラシーを身につけさせる。

第二に、専門基礎科目では、環境問題を理解し分析するに当たって必要な基礎的な知識や技
能を、自然科学、人文科学、社会科学の広範な視点で習得させる。したがって、専門基礎科目
は、自然科学系色の強い環境創生学科に対しては、社会科学系の科目を、逆に社会科学系色の強い環境経営システム学科に対しては、自然科学系の科目を割り当てている。このようにして、学科の境界を越えて環境学部に共通して必要となる専門的な基礎科目を提供することが本
科目区分の狙いである。加えて、さらに環境との関連性を意識した情報系科目とキャリア科目
もこの科目区分に含めている。
※PBL 科目「SD PBL(1)」では、東京都市大学の導入教育と位置付け、“心に学びの灯を点ける”教育プ
ログラムとする。ねらいと授業計画は、総合力をもって社会変革に挑むためのリテラシー・コ
ンピテンシーの修得をめざし、都市に集約されるような地球的かつ複合的な問題に対して未来志向の視点からボーダーを超えて取り組む心構えを育む。到達目標は、専門家としての視点のあり方と大学における自らの学びのスタイルを身につけることである。
「SD PBL(2)」では、卒業研究へつなぐ役割をもつ科目とする。ねらいと授業計画は、総合力をもって社会変革に挑むためのリテラシー・コンピテンシーの修得をめざし、都市に集約されるような地球的かつ複合的な問題に対して未来志向の視点からボーダーを超えて取り組む。
到達目標は、どのようなチームや状況においても自らの能力を発揮できるスキルと姿勢を身につけることである。
「SD PBL(3)」では、卒業研究や卒業後の学びへつなぐ統合的・学際的な科目とする。ねら
いと授業計画は、総合力をもって社会変革に挑むためのリテラシー・コンピテンシーの修得をめざし、都市に集約されるような地球的かつ複合的な問題に対して未来志向の視点から解決策を提案する。到達目標は、自らの能力を発揮して問題解決に貢献するスキルと姿勢を身につけることである。

101

第三に、専門科目は、環境創生学科と環境経営システム学科でそれぞれ独自の専門性の高い科目によって構成する。さらに、この科目区分を、それぞれ学科基盤科目と専門分野ごとの学科専門科目に区分している。すなわち、環境創生学科の学科専門科目は生態環境分野と都市環
境分野に区分し、環境経営システム学科の学科専門科目は環境経営分野と環境政策分野に区分する。それとともに、それら専門分野に共通する専門科目として、学科基盤科目を設けている。これもまた、高度な専門性を習得させると同時に、学際的な視野の広さも維持させることを意図するものである。

環境学部

12
環境経営システム学科
専門基礎科目・専門科目102

教育課程表の注意事項●「専門基礎科目」「専門科目」は、学科毎に教育課程表を掲載している。
● 週時間数の「2」は、100 分授業（1 授業時間）のことである。
●「数理･データサイエンスプログラム」として、数理科学分野の科目を“※MS”、
データサイエンス分野の科目を“※DS”と記している。
● 時間割編成等の運用上、開講時期や担当教員を変更する場合がある。

103

環境学部

環境経営システム学科

専門基礎科目・専門科目

教育課程表○印必修科目

区分

専
門
基
礎
科
目

（
環学
境科
経専
営門
分科
野目
）

○
○
○

※MS

○
○
○
○

※MS

※MS

※DS

持続可能なサプライチェーンマネジメント)

エコデザイン
環境イノベーション
環境マーケティング
ＥＳＧ経営
企業経営とサステナビリティ
環境経営のための地理学思考
ビジネスモデル
持続可能社会論
開発協力と環境
環境経済学
環境ガバナンス論
国際経済と環境合意形成論
国際環境法
土地利用と法事例研究(1)
事例研究(2)
卒業研究(1)
卒業研究(2)○○○○

専門基礎科目

３４単位

専門科目

６０単位

※MS
※MS

2
2
2
2
2
2
2
2
2
2
3
2
2
2
2
2
2
2
2
2
2
2
2
2
1
1
2
1
1
1
2
1
2
2
2
2
2
2
2
2
2
2
2
2
2
2
2
2
2
2
2
2
2
2
2
2
2
2
2
2
2
2
2
2
2
2
3
3

右記を含むこと

週
1年

時

間

2年

数
3年

4年

前期 後期 前期 後期 前期 後期 前期 後期
2
2
2
2
2
2
2
2
2
2
4
2
2
2
2
2
2
2
2
2
2
2
2
2
1
1
2
1
1
1
2
2
2
2
2
2
2
2
2
2
2
2
2
2
2
2
2
2
2
2
2
2
2
2
2
2
2
2
2
2
2
2
2
2
3

○必修科目

(3)
3

(3)
6
(6)

(6)
6

科目
ナンバ
リング
EM-121
EM-122
EM-123
EM-124
EM-125
EM-126
EM-127
EM-128
EM-12B
EM-12C
EM-144
EM-12D
EM-131
EM-132
EM-133
EM-134EM-135
EM-136
EM-137
EM-139EM-13A
EM-13B
EM-13C
EM-13D
EM-141
EM-145
EM-142
EM-143
EM-147
EM-101
EM-201EM-301
EM-254EM-252
EM-261
EM-2EM
EM-263
EM-264EM-266
EM-267
EM-272
EM-273
EM-274EM-26A
EM-275
EM-26C
EM-269EM-381
EM-382
EM-383
EM-38A
EM-384
EM-385
EM-386
EM-38B
EM-389EM-391
EM-392
EM-393
EM-394
EM-396
EM-397
EM-399EM-398EM-312
EM-313
EM-412
EM-413

備考（他学科履修不可）（他学科履修不可）

１０単位

右記を含むこと ○必修科目 １２単位
卒業要件
右記を含むこと ※DS １単位
数理データサイエンスプログラム†1（※DSは、基礎科目 教育課程表(p.80)または環境経営システム学科 専門基礎科目・専門科目 教育課程表（※DS及び※MS）
４単位(本ページ)から1単位以上修得すること。）†1 数理・データサイエンスプログラムとして、数理科学分野の科目を“※MS”、データサイエンス分野の科目を“※DS”と表記します。

104

12

専門基礎科目・専門科目

(
環学
境科
政専
策門
分科
野目

環境マネジメントシステム
環境基礎
マクロ経済学
数学入門
統計学基礎
環境倫理
ミクロ経済学
経営管理基礎
質的データ分析法
公共経済学
グローバルＣＬＩＬプログラム
ＮＰＯとソーシャルビジネス
基礎生物学
都市環境学概論
環境数理学入門
生態学概論
環境化学
画像処理技法
環境計量学
環境アセスメント概論
環境都市関連法(1)
地理情報システム
環境都市関連法(2)
都市気候論
基礎プログラミング演習(a)基礎プログラミング演習(b)
情報セキュリティ
キャリアデザイン(a)キャリアデザイン(b)SD PBL(1)SD PBL(2)SD PBL(3)環境経営システム学入門
温暖化の科学
持続可能な消費
アカウンティングシステム
環境統計学
エコマテリアル財務会計
マネジメント数学
環境教育
エネルギーと社会
環境法概論
アルゴリズムとデータ構造
グローバル化と環境
プロジェクトマネジメント
オペレーションズマネジメント
ライフサイクルアセスメント

単位
数

環境経営システム学科

専
門
科
目

授業科目

※DS
/
※MS

環境学部

学
科
基
盤
科
目

必
選
の
別

履修上の注意事項

１．授業科目履修上の注意事項□１・２年次の学修（履修）の考え方
主に必修科目の修得と、３年次以降の基礎分野となる専門基礎科目、専門科目（学科基盤科目と学科専
門科目）の修得を目指す。なお、必修科目は環境創生学科で３２単位、環境経営システム学科で２６単位と異なっているので注意が必要である。
各学年３６単位以上（各学期に最低１８単位以上）は修得すること。２年次終了までに７２単位以上修得することを目標とする。

□３・４年次の学修（履修）の考え方
専門基礎科目・専門科目を中心に履修を行い、専門性を高める。３年次終了時点で、「卒業研究(1)」の着
手条件１００単位以上を満たすように履修する。４年次では、「卒業研究(1)」、「卒業研究(2)」に着手し、卒業研究論文を作成する。卒業要件である１２４単位以上の修得を目指す。卒業要件の内容が学科により異なるので、学修要覧の条件が記載されている部分を必ず参照すること。

２ ． 事 例 研 究 (1)の 着 手 に つ い て
２年以上在学して６６単位以上修得しなければ、「事例研究(1)」への着手は認められないので、２年次終了時までに６６単位以上、修得すること。「事例研究(2)」に着手するには、「事例研究(1)」を修得していることが条件となる。

３ ． 卒 業 研 究 (1)の 着 手 に つ い て
以下の条件を満たさなければ「卒業研究(1)」の着手は認められないので、この条件を満たすように履修すること。
① ３年以上在学していること。
② １００単位以上修得していること。
③ 「事例研究(1)」、「事例研究(2)」を修得していること。
なお、「卒業研究(2)」に着手するには、「卒業研究(1)」を修得していることが条件となる。

４．ＣＡＰ（キャップ）制
CAP（キャップ）制について、履修要綱の当該部分を参照すること。

５．数理・データサイエンスプログラムについて「数理･データサイエンスプログラム」として、数理科学分野（※MS）及びデータサイエンス分野（※DS）の科目より４単位以上を修得し、かつデータサイエンス分野（※DS）の科目より１単位以上を修得しなければならない。

６．履修モデルについて
環境創生学科は、卒業後の進路として国際環境協力分野をめざす学生の場合、および建設・不動産分野
をめざす学生の場合について、また、環境経営システム学科は、卒業後の進路として一般企業の環境部門をめざす学生の場合、および公務員をめざす学生の場合について、それぞれの履修モデルを表に示す。

７．その他特に留意すべき点
他学科、他学部、他大学の科目を履修する場合は学修要覧の当該部分を参照すること。

105

環境学部

12

環境経営システム学科

専門基礎科目・専門科目

106

107

教養科目
（10 単位）

体育科目（1 単位）

事例研究
卒業研究

学科専門
科目

前期

後期

前期

環境倫理 ○
質的データ分析法
ミクロ経済学
マクロ経済学
環境数理学入門 ※MS
生態学概論
基礎プログラミング演習(a)(b)

2年
後期△：選択必修科目

20※DS：データサイエンス分野科目

20※MS：数理科学分野科目20

ライフサイクルアセスメント

前期

3年

SD PBL (2) ○20

事例研究(1) ○18

エコデザイン
ESG 経営
持続可能なサプライチ ビジネスモデル
ェーンマネジメント 企業経営とサステナビリティ
環境マーケティング
環境経営のための地理学思考(枠内の科目から2 または3 単位を履修)

キャリアデザイン (a) 公共経済学(b)
情報セキュリティ
環境計量学
画像処理技法環境都市関連法 (1)グローバルCLIL プログラム(枠内の科目から2 単位を履修
NPO とソーシャルビジネス
環境化学
環境都市関連法 (2)
都市気候論

Communication
Strategies (2a)(2b)

環境経営システム学入門○ アカウンティングシステム マネジメント数学 ※MSグローバル化と環境
温暖化の科学
エコマテリアルアルゴリズムとデータ構造 ※DS プロジェクトマネジメ
環境統計学 ※MS
環境教育
ント
環境法概論
オペレーションズマネ
エネルギーと社会ジメント
財務会計
持続可能な消費SD PBL (1) ○統計学基礎 ○ ※MS
経営管理基礎 ○環境マネジメントシステム
環境基礎
数学入門 ※MS

データサイエンスリテラシ データサイエンスリテラシー(1) ※DSー(2) ※DS
情報通信入門

基礎体育(2a)(2b)△Communication Skills (1) Communication Skills (2) Test Taking Skills (2a)(2b)○○
Reading and Writing Reading and Writing(1a)(1b) ○(2a)(2b) ○1年

右端「選択」単位欄の ( ) 内は各区分の卒業要件を超え、自由選択単位として含める単位数である。

○：必修科目

合計（124 単位）

自由選択科目（11 単位）

（
６ 専
０ 門
単 科
位 目
）

学科基盤
科目

専門基礎科目（34 単位）

（
１ 基
９ 礎
単 科
位 目
）

外国語
科目
（8 単位）

科目区分（卒業要件）

履修モデル 表 1（環境経営システム学科）：卒業後の進路として一般企業の環境部門をめざす学生の例
前期

19

自然復元論

事例研究(2) ○環境イノベーション

SD PBL (3) ○環境アセスメント概論
地理情報システム

7

卒業研究(1) ○持続可能社会論

社会とジェンダー (a)(b) ⽇ 本 経 済 論
科学技術と社会(a)(b)

後期

後期

3

卒業研究(2) ○

4年

26

0

12

10

0

0

4

必修

1

0

0

0

0

1

0

98

2

48

34
(10)

10

0

4

選 選択
択
必
修

教養科目
（10 単位）

体育科目（1 単位）

事例研究
卒業研究

学科専門
科目

前期

後期

前期

環境倫理 ○
質的データ分析法
ミクロ経済学
マクロ経済学
環境数理学入門 ※MS
生態学概論
基礎プログラミング演習(a)(b)

2年
後期

前期△：選択必修科目

20※DS：データサイエンス分野科目

20※MS：数理科学分野科目

20

3年

SD PBL (2) ○20

事例研究 (1) ○18(枠内の科目から2 または3 単位を履修)

キャリアデザイン (a) 公共経済学(b)
情報セキュリティ
環境計量学
画像処理技法環境都市関連法 (1)グローバルCLIL プログラム(枠内の科目から2 単位を履修
NPO とソーシャルビジネス
環境化学
環境都市関連法 (2)
都市気候論

Communication
Strategies (2a)(2b)

環境経営システム学入門○ アカウンティングシステム マネジメント数学 ※MSグローバル化と環境
温暖化の科学
エコマテリアルアルゴリズムとデータ構造 ※DS プロジェクトマネジメ
環境統計学 ※MS
環境教育
ント
環境法概論
オペレーションズマネ
エネルギーと社会ジメント
財務会計
持続可能な消費
持続可能社会論
環境ガバナンス論
合意形成論
開発協力と環境
土地利用と法
国際環境法
国際経済と環境

SD PBL (1) ○統計学基礎 ○ ※MS
経営管理基礎 ○環境マネジメントシステム
環境基礎
数学入門 ※MS

データサイエンスリテラシ データサイエンスリテラシー (1) ※DSー (2) ※DS
情報通信入門

基礎体育(2a)(2b)△Communication Skills (1) Communication Skills (2) Test Taking Skills (2a)(2b)○○
Reading and Writing Reading and Writing(1a)(1b) ○(2a)(2b) ○1年

環境経営システム学科

専門基礎科目・専門科目

右端「選択」単位欄の ( ) 内は各区分の卒業要件を超え、自由選択単位として含める単位数である。

○：必修科目

合計（124 単位）

自由選択科目（11 単位）

（
６ 専
０ 門
単 科
位 目
）

学科基盤
科目

専門基礎科目（34 単位）

（
１ 基
９ 礎
単 科
位 目
）

外国語
科目
（8 単位）

科目区分（卒業要件）

履修モデル 表 2（環境経営システム学科）：卒業後の進路として公務員をめざす学生の例

環境学部

108

12

19

保全生物学
自然復元論

事例研究(2) ○環境経済学

SD PBL (3) ○環境アセスメント概論
地理情報システム

社会とジェンダー(a)(b)
科学技術と社会後期

7

卒業研究(1) ○ライフサイクルアセスメント

⽇本経済論(a)(b)

前期

後期

3

卒業研究(2) ○

4年

26

0

12

10

1

0

0

0

0

1

0
0

0

98

6

48

34
(10)

10

0

4

選 選択
択
必
修
4

必修

環境経営システム学科 履修系統図
1年
1Q

2Q
環境マネジメ
ントシステムEM-121

2年
3Q

4Q

1Q

2Q

3Q

4Q

環境倫理
EM-126

環境基礎

マクロ経済学

ミクロ経済学

質的データ分析法

EM-122

EM-123

EM-127

EM-12B

数学入門

統計学基礎

公共経済学

EM-124

EM-125

EM-12C

M=２

専門基礎科目経営管理基礎EM-128

環境問題は学際領域的アプ
ローチを必要とするため、情報系や演習系を含む幅広い分野の科目を履修して基礎能力の
幅を広げる

基礎生物学

※A

EM-131

環境数理学入門
EM-133

生態学概論

環境化学

EM-134EM-135

都市環境学概論
EM-132

M=３

画像処理技法EM-136

環境計量学
EM-137
環境都市関連法(1)EM-13A

環境アセスメン
ト概論
EM-139
地理情報システム

EM-13B

M=４

M=0

基礎プログラミング演習(a),(b)

情報セキュリティ

グローバルＣＬＩ
Ｌプログラム

キャリアデザイン(a),(b)EM‐141,EM-145

EM-142

EM-144

EM‐143,EM-147※B

SD PBL(1)SD PBL(2)EM-101

EM-201

環境経営シス
テム学入門
EM-254

M=5※B

アルゴリズムとデータ構造

温暖化の科学
EM-252

EM-26A※A
プロジェクトマネ
ジメント

持続可能な消費EM-261

学科基盤科目M=6学科の専門教育の基盤となる科目であり、もれなく履修することが望ましいEM-26C
アカウンティン
グシステム

財務会計

EM-2EM

EM-266

環境統計学

エコマテリアルマネジメント数学

オペレーションズ
マネジメントEM-263

EM-264EM-267

EM-269

環境教育
EM-272エネルギーと社

グローバル化と環境
EM-275

会
EM-273

M=7

環境法概論
EM-274

ライフサイクルアセスメント

エコデザイン

EM-381

EM-383

学科専門科目

環境イノベーション

EM-38A

環境経営分野の専門能力を高めていく

持続可能なサプライ
チェーンマネジメント

M=8

EM-382

開発協力と環境

EM-392

学科専門科目
環境政策分野の専門能力を高めていく

持続可能社会論

環境経済学

EM-391

EM-393

M=9
環境ガバナンス論

EM-394

学科専門科目
事例研究・卒業研究

M=1

109

環境経営システム学科 履修系統図
3年
1Q

2Q

4年
3Q

4Q

1Q

2Q

3Q

4Q

1Q

修士 課程
2Q

3Q

4Q

ＮＰＯとソーシャ
ルビジネス

EM-12D

物質循環学
特論
環境都市関連法(2)EM-13C
都市気候論

自然共生
システム

EM-13D

科目ナンバリング： YY - L M D
YY： 科目区分
EM：環境経営システム学科
L： レベル
1： 入門
2： 基礎
3： 応用
4： 卒業研究5： 修士基礎
6： 修士応用
M： 科目群（左記）
D： 識別番号SD PBL(3)EM-301

Environmental
and Social
Systems

環境学部

12

環境マーケティ

地域環境
計画論

環境影響
評価学

ング

EM-384
ビジネスモデルEM-389
環境経営
科学

ＥＳＧ経営

EM-385

環境リスク
社会論

ステナビリティ

EM-386
環境経営のための地理学思EM-38B

国際経済と環境

EM-396
合意形成論

環境コミュニケーション論

EM-397
国際環境法

土地利用と法

EM-399EM-398
事例研究(1)

事例研究(2)

卒業研究(1)

卒業研究(2)

EM-312

EM-313

EM-412

EM-413110

専門基礎科目・専門科目

企業経営とサ

環境経営システム学科

環境法・
政策論

環境経営システム学科

学習・教育到達目標と授業科目の関係
前項までに示した各授業の内容が、本学科の学習・教育到達目標とどのように関連するかを明確に理解できるよう、学習・教育到達目標一つ一つに対する各授業の関与の程度を下表に示す。

学習・教育到達目標(A)

環境に関連する幅広い視野と教養を身に付ける(B)

高い倫理観をもって社会の持続可能な発展を構想でき、かつ、環境問題を科学的に調査、分析及び評価できるようになる(C)

企業が環境に調和した製品や技術を開発して持続可能型経営に転換するための知識や技術を習得する(D)

持続可能な企業活動、消費行動及び社会活動を促進するための政策立案について習得する(E)

異なる価値観や文化をもつ人々とのコミュニケーションができる能力を身に付ける(F)

持続可能な社会の構想及び環境問題の科学的理解を踏まえた上で、問題解決に向けた政策等が提案でき、さらには実践できる能力を修得する(G)

国際理解を進めるために、英語によるコミュニケーション能力を身に付ける

◎
○
区分

外
国
語
科
目

体
育
科
目

教養科目

授業科目

必選

※DS
/※MS

単位数

学年学期

学習・教育到達目標
(A)

(B)

(C)

(D)

(E)

(F)

(G)

Communication Skills(1)

○

1

1前

〇

○

◎

Communication Skills(2)

○

1

1後

〇

○

◎

Reading and Writing(1a)

○

0.5

1前

〇

○

◎

Reading and Writing(1b)

○

0.5

1前

〇

○

◎

Reading and Writing(2a)

〇

0.5

1後

〇

○

◎

Reading and Writing(2b)

〇

0.5

1後

〇

○

◎

基礎体育(1a)

△

0.5

1前

◎

基礎体育(1b)

△

0.5

1前

◎

基礎体育(2a)

△

0.5

1後

◎

基礎体育(2b)

△

0.5

1後

◎

データサイエンスリテラシー(1)

※DS

1

1前

◎

○

データサイエンスリテラシー(2)

※DS

1

１後

◎

○

◎

○

その他教養科目
環境マネジメントシステム

2

1前

環境基礎

2

1前

マクロ経済学

2

1前

◎

※MS

2

1前

◎

※MS

2

1前

◎

2

1後

2

1後

◎

2

1前

◎

質的データ分析法

2

2前

◎

○

公共経済学

2

2前

◎

○

グローバルＣＬＩＬプログラム

3

2前

◎

ＮＰＯとソーシャルビジネス

2

3前

◎

基礎生物学

2

1前

◎

○

都市環境学概論

2

1前

◎

○

数学入門
統計学基礎

○

環境倫理

○

ミクロ経済学

専
門
基
礎
科
目

学習・教育到達目標に関係が深い科目
学習・教育到達目標に関係がある科目

経営管理基礎

環境数理学入門

○

※MS

◎
○

○

○

◎
○
○
○

◎
○
○

○
○

2

1後

◎

○

生態学概論

2

1後

◎

○

環境化学

2

2前

◎

○

画像処理技法

2

2前

◎

○

111

環境経営システム学科
学習・教育到達目標と授業科目の関係
◎
○
区分

授業科目

専
門
基
礎
科
目

必選

(A)

(B)

2

2後

◎

2

2後

◎

環境都市関連法(1)

2

2後

◎

地理情報システム

2

2後◎

環境都市関連法(2)

2

3前

◎

都市気候論

2

3前

◎

基礎プログラミング演習(a)

1

1後

○

◎

基礎プログラミング演習(b)

1

1後

○

◎

情報セキュリティ

2

2前

○

◎

キャリアデザイン(a)

1

2後

○

◎

キャリアデザイン(b)

1

2後

○

◎

(C)

(D)

(E)

(F)

○
○
○
○
○

○

1

1前

○

○

○

◎

SD PBL(2)

○

2

2後

○

○

○

◎

SD PBL(3)

○

1

3後

○

○

◎

◎

環境経営システム学入門

〇

2

1前

○

◎

温暖化の科学

2

1前

○

◎

持続可能な消費

2

1後

○

◎

アカウンティングシステム

2

1後

◎

○

2

1後

○

◎

2

1後

◎

○

2

2前

○

◎

2

2前

環境教育

2

2前

○

◎

エネルギーと社会

2

2前

○

◎

2

2前

○

2

2前

◎

グローバル化と環境

2

2後

プロジェクトマネジメント

2

2後

オペレーションズマネジメント

2

2後

◎

○

ライフサイクルアセスメント

2

2前

◎

○

持続可能なサプライチェーンマネジメント

2

2後

◎

エコデザイン

2

2後

◎

○

環境イノベーション

2

2後

◎

○

環境マーケティング

2

3前

◎

○

ＥＳＧ経営

2

3前

◎

○

企業経営とサステナビリティ

2

3前

◎

○

環境経営のための地理学思考

2

3前

〇

〇

ビジネスモデル2

3前

持続可能社会論2

2前

開発協力と環境

2

2後

○

◎

環境経済学

2

2後

○

◎

環境ガバナンス論

2

2後

国際経済と環境

2

3前

合意形成論

2

3前

◎

国際環境法

2

3前

◎

土地利用と法23前※MS

エコマテリアル財務会計
マネジメント数学

※MS

○

◎
○
○

○

◎

◎

12

)

環境経営システム学科

(

〇

○

○

◎

◎

○
○

◎
○

○

◎
○

)

○

◎

○

事例研究(1)

○

2

3前

◎

◎

◎

○

○

事例研究(2)

○

2

3後

◎

◎

◎

○

○

卒業研究(1)

○

3

4前

◎

◎

◎

○

○

卒業研究(2)

○

3

4後

◎

◎

◎

○

○

112

専門基礎科目・専門科目

◎

(
環
境学
科
政専
策門
分科
目
野

環境学部

※DS

◎

(G）

○

SD PBL(1)アルゴリズムとデータ構造

環
境学
科
経専
営門
分科
目
野

学習・教育到達目標

学年学期

環境アセスメント概論

環境法概論

専
門
科
目

単位数

環境計量学

環境統計学
学
科
基
盤
科
目

※DS
/※MS

学習・教育到達目標に関係が深い科目
学習・教育到達目標に関係がある科目

113

分

国家資格。公害防止管理者は、大気関係、水質関係、騒音・振動関係、ダイオキシン類関係等13種類に区分される。

特別講義(1)、特別講義(2)、環境計量学、環境化学、環境法概論など
環境都市関連法(1)、環境都市関連法(2)、環境都市計画学*、都国家資格。
市・居住環境論*、土地利用と法など

環境マネジメントシステム、環境化学、特別講義(1)、特別講義 実務経験を経て環境サイトアセッサー技能認定講習を修了するこ
(2)など
とが必要。
環境マネジメントシステム、環境法概論、企業経営とサステナ
ビリティ、特別講義(1)、特別講義(2)など

公害防止管理者

宅地建物取引士環境サイトアセッサー

環境管理士

特別講義(1)、特別講義(2)、環境計量学、環境化学など

環境マネジメントシステム、ESG経営、グローバル化と環境など 国家資格。

環境計量士

技術士補（環境部門）

国家資格。環境計量士は、一般計量士、濃度関係の計量士、騒音・振動関係の計量士に区分される。

一定の資格については通信講座で取得できる。

＊は他学科履修科目。

－

ライフサイクルアセスメント、環境マネジメントシステムなど

LCAエキスパート

特記事項

環境マネジメントシステム、環境化学、特別講義(1)、特別講義 実務経験を経て環境審査員フォーマルコースを修了することが必
(2)など
要。

おすすめの履修科目

環境マネジメントシステム審査員

資格名称*「科目履修をもとに受験して取得を目指せる資格」とは、受講内容をベースとして、さらに受験のための自習を行い受験する資格です。

科目履修をもとに受験して取得を目指せる資格*

区

環境経営システム学科おすすめの資格リスト

資 格

測量士補
自然再生士補
環境学部

13
資格

114

測量士補
環境学部環境創生学科測量士補コース履修要綱●測量士補コースとは、測量法に規定する「測量士補」の資格取得のためのコースをいいます。環境創生
学科の学生にとって、地球測位システムや地形の成立ちを理解して土地の大きさを正確に測る、いわゆる測量に関わる知識は不可欠です。また、卒業後に環境計画や環境設計、不動産や宅地・建物取引などに従事する際、測量士の資格を有している必要があるという観点に立ち、平成 26 年度(2014 年度)入学生から設置したものです。
●測量士・測量士補とは
測量士とは、測量業者に配置が義務づけられている国家資格で、測量法に基づき、国土交通省国土地理院が所管しています。測量士は、測量業者の行う測量に関する計画作製に従事し、または実施します。測量士補は、測量士の作製した計画に従って測量に従事します。一般に、測量業者の行う基本測量または公共測量に従事するために必要な資格です。
●測量士補の資格要件は以下のようになっており、環境創生学科では１．の要件を満たすことによって測量士補の有資格者を育成します。
1. 大学において、測量に関する科目を修め、当該大学を卒業した者。
2. 短期大学及び高等専門学校において、測量に関する科目を修め、当該短期大学等を卒業した者。
3. 国土交通大臣の登録を受けた測量に関する専門の養成施設において一年以上測量士補となるのに必要な専門の知識及び技能を修得した者。
4. 国土地理院の長が行う測量士補試験に合格した者。
●卒業時に測量士補となる資格を有するためには4 年以上在学して、次ページの「環境学部 環境創生学科

測量士補コースの教育課程表」に示す科目を 30

単位以上（必修科目 4 単位を含む）修得すると共に卒業試験に合格しなければなりません。

●手続き① 卒業時に卒業証書と同時に「測量士補コース修了」の証書を受ける。
② 必要書類（卒業証明書、成績証明書）を準備して国土地理院に登録を申請し、測量士補名簿に登録されて「測量士補」となる。
③ 1 年間の実務経験を経て、国土地理院に申請することにより測量士となることができるが、測量士補未登録のまま測量士の登録を希望した場合、実務経験の内容が公共測量に該当する場合には実務経験とはみなされないので、将来、測量士の登録を希望する場合は、卒業時に測量士補の登録を済ませておくことを勧める。なお、測量士補または測量士の有資格者は、土地家屋調査士の試験のうち土地及び家屋の調査及び測量についての平面測量および作図の筆記試験が免除されます。

115

環境学部 環境創生学科 測量士補コースの教育課程表
区分

専
門
基
礎
科
目

授業科目

必
選
の
別

○印必修科目
単
位
数

週
1年

時

間

2年

数
3年

4年

備考

前期 後期 前期 後期 前期 後期 前期 後期

統計学基礎

2

2

数学入門

2

2

基礎プログラミング演習(a)1

1

基礎プログラミング演習(b)

1

1

環境統計学

2

2

画像処理技法2

地理情報システム2

環境情報可視化技法

2

環境地理

2

環境数理学入門2

ランドスケープ論

2

2

2
2
2
2
2

測量学

○

2

2

測量学実習

○

2

2

学科基盤科目専
門科
目学科専門科目（都市環境分野）

修了要件
※

2

2

生態環境実習22

都市環境データ分析演習

2

2

エコロジカル・プランニング2

環境モニタリング技術

2

2

都市プランニング論

2

2

30単位

右記を含むこと

集中実習

2

○必修科目

環境学部

学科専門科目（生態環境分野）

環境都市計画学

4単位

上表の必選の別は、測量士補コースの修了要件における必選の別となっている。
「環境学部 環境創生学科 専門基礎科目・専門科目 教育課程表」の必選の別とは異なるので注意すること。

13
資格

116

自然再生士補
自然再生士補資格認定のための履修要綱●「自然再生士(Natural Restoration Promoter)は、「人と自然が共生する持続可能な社会の構築と、その根源である生物
多様性の保全を推進するため、自然再生に係る理念の啓発とその技術の普及を目的として創設した民間資格制度です。自然再生士になるためには、自然再生士試験に合格して自然再生士としての認定を受けなければなりません。自然再生士の受験資格は、満２３歳以上で、大学卒３年以上、短期大学卒５年以上、高校卒７年以上の実務経験が必要となっています
が、自然再生士補では１年以上の実務経験により受験資格を得ることができます。

●「自然再生士補」とは、自然再生に必要な基礎的な知識を有する、自然再生の推進者で、「自然再生士」が実行する自然再生業務や活動を補佐できる能力が求められます。

●自然再生士補に登録し、認定を受けた場合に「自然再生士補」を名のることができます。本学では、環境学部環境創生
学科に在籍している学生が、別表に示す学部･学科の分野別科目対応表に記載された科目の履修状況に応じて自然再生士
補の認定を受けることができます。科目対応表については、認定され次第配布します。

●自然再生士補資格認定希望者は、自然再生士補資格養成機関に登録された大学等、学部、学科に在籍する者または卒業（補資格養成機関登録年以降であ ること）した者で、指定された実験・実習、講義分野の認定科目より規定の科目数、単位数を履修・修得して いることを証明することが条件となります。
条件１

補資格養成機関である大学等の認定学部、学科に在籍する者または、これを卒業した者であること。

条件２

補資格養成機関が発行する履修科目名・取得単位数が明記された成績証明書の提出

条件３

自然再生士補資格認定申請書の提出と規定の審査・登録料※１の納付※１ 審査・登録料 6,000 円●自然再生士補認定に必要な取得科目・単位数の条件は次のとおりとします。
コースの選択については、自然再生士補資格認定申請者が申請時に自然再生士補資格認定申請書へ記入します。

コース１

コース３

実験･実習分野

講義分野

規定合計単位数

実験・実習分野より
3 科目以上 6 単位以上の履修･修得

講義分野より2 科目以上 4 単位
以上 の履修･修得

実験･実習、講義分野より5 科目以上 10 単位以上の履修・修得があること。

実験・実習分野又は講義分野より
6 科目 12 単位以上の履修・修得

実験・実習、講義分野に関係なく
6 科目以上 12 単位以上の履修・修得があること。

＊コース３の場合は、「実験・実習分野」及び「講義分野」のいずれか一方又は両方の合計で 6 科目以上 12 単位の履修・修得を認定条件とする。内訳は問わない。
問い合わせ先〒107-0052 東京都港区赤坂 1-9-13 三会堂ビル（一財）日本緑化センター 自然再生士事務局
TEL.03-3585-3561／FAX.03-3582-7714
Email ：saisei@jpgreen.or.jp
問い合わせ受付時間：午前 9 時 30 分から午後 5 時 30 分まで
http://www.jpgreen.or.jp/index.html

115

117

環境学部 環境創生学科 分野別科目対応表
実験・実習(演習)分野
指定分野

講義分野

科目

指定分野

科目

①自然環境調査と分析､評価に係る実習･演習① 自然再生・自然環境概 ･環境化学論･物質循環学②動･植物同定調査に係 ･生態環境実習
る実習･演習（森林動物学実習、森林昆虫学
実習を含む）②自然再生・自然環境保全 ･環境地理に係る計画（設計）学 ･保全生物学･環境都市計画学③地域環境資源調査に ･環境情報可視化技法
係る実習･演習③自然再生・自然環境保 ･エコロジカルプラニ
全 に 係 わ る 施 工 計 ング
画・施工学･ランドスケープ論④自然環境保全活動に ･海外フィールド演習
係る実習･演習④自然再生・自然環境保 ･環境教育
全に係わる維持管理 ･ 環 境 モ ニ タ リ ン グ 技計画･管理学術⑧環境経済学

13
･環境基礎
･環境倫理

⑩地域環境学・地域生態論⑪環境関連法規118･環境法概論･･

資格⑨環境社会学

環境学部･地理情報システム⑤植物（草本類、木本類、 ･自然環境調査演習
水生植物等）分類・生 ･生物分類学⑤生態学実習・演習
態・生理学･⑥動物（哺乳類、は虫類、両 ･生態学概論
生類、昆虫、鳥類、魚類等） ･基礎生物学⑥プレゼンテーション・ ･SD PBL(1)
分類・生態・生理学･
コーディネート能力育 ･SD PBL(2)⑦環境リスクマネジメント学 ･自然復元論
成に係る実習･情報演習基礎(a)･環境アセスメント概･情報演習基礎(b)論･NPO とソーシャルビジ
ネス

119

関 係 情 報
横浜キャンパス

図書館

学生生活 関 連

環境学部

情報基盤センター

大学院環境情報学研究科

14

境

方

針

教 職 員 名 簿
校 舎 配 置 図

120

施設・学生生活・大学院・その他

環

図 書 館
皆さんの学生生活に欠かせない施設である図書館は，世田谷・横浜の各キャンパスにあります。どちらのキャンパスの図書館も利用の際は学生証をご持参ください。学修・研究を進める上で必要となる各学部の専門図書や雑誌を始め，新書・文庫，視聴覚資料など多様な資料があります。また，ネットワーク上で利用できる電子ブック・電子ジャーナル・データ
ベースなどで情報収集することもできます。さらに，グループ学習・個人学習に対応した様々なタイプの座席があります
ので，大いに利用してください。
その他，キャンパス毎の企画・展示も開催しています。
１．図書館の利用
入退館，図書の貸出・延長，施設の利用などには学生証が必要です。忘れずに携帯してください。※学生証を忘れた
場合や再発行中の場合は，カウンターに申し出てください。
２．開館時間と休館日
○開館時間
【通常】

世田谷キャンパス

横浜キャンパス

月～金

８：５０～２２：００

８：５０～２２：００

土

８：５０～１７：００

８：５０～１７：００

世田谷キャンパス

横浜キャンパス

月～金

８：５０～２２：００

８：５０～２２：００

土

８：５０～２０：００

８：５０～２０：００

日・祝

１０：００～１８：００

１０：００～１８：００【試験期】※開館スケジュールは変更される場合があります。図書館ホームページをご確認のうえ，ご来館ください。
※休講時は開館時間を短縮します。
○休館日
日曜日・国民の祝日・入学試験日
開館時間の変更・臨時休館は，図書館ホームページをご覧ください。
３．図書館資料の利用
図書・雑誌・新聞・視聴覚資料（ＤＶＤ・音楽ＣＤなど）・電子資料（電子ブック・電子ジャーナル・データベース）などがあります。
○資料の探し方図書館ホームページの『蔵書検索（ＯＰＡＣ）』にて検索すると，所蔵しているキャンパスや配置場所，貸出状態などがわかります。
○館内閲覧資料
次の資料は図書館内の利用となります。
・禁帯出ラベル，館内ラベル貼付図書
・参考図書
・雑誌，紀要，新聞・ＤＶＤ，ＢＤ（一部貸出可能）○図書の貸出
借りたい図書と学生証を持って，自動貸出機またはカウンターで手続きをしてください。館内閲覧資料の貸出は行っていません。他キャンパスの図書を取り寄せて借りることもできます。
利用者
学生・教職員

冊数
１５冊

期間
１５日

※冊数にはＣＤおよび他キャンパスの図書を含みます。
※図書に付属しているＣＤ－ＲＯＭなどは貸出冊数には含みません。
※長期休暇期間中は貸出期間を延長します。

121

延長回数
３回

図書館
○貸出延長（返却期限日の更新）
貸出中の図書は，貸出期間を最大３回まで延長（更新）することができます。
・図書館ホームページの「利用状況照会」から手続きをするか，図書を持参して自動貸出機またはカウンターで手続きをしてください。
・次の場合は延長できません。
①返却期限日を過ぎた図書がある場合②貸出停止期間中の場合③貸出中の図書に他利用者の予約が入っている場合④更新回数の上限（３回）に達した場合※図書に付属しているＣＤ－ＲＯＭなども延長手続きが必要です。
○返却
借りた図書は，返却期限日までに返却してください。
・世田谷・横浜どちらのキャンパスでも返却できます。
・返却期限日を過ぎると，遅れた日数分貸出停止となります。
・閉館・休館時は返却ポストを利用してください。
（キャンパスが立入禁止のときは利用できません）
・図書を紛失・汚損・破損した場合は弁償となります。
○予約
貸出中の図書は，予約することができます。
・図書館ホームページの『蔵書検索(ОＰＡＣ)』で図書を検索し，画面上の予約アイコンから手続きできます。
・予約した図書が貸出できる状態になるとＴＣＵメールに連絡します。
・次の場合は予約できません。
①返却期限日を過ぎた図書がある場合②貸出停止期間中の場合○授業参考書検索サ－ビス
Ｗｅｂシラバスの参考書の ISBN をクリックすると，『蔵書検索（ＯＰＡＣ）』にリンクして授業科目の参考書として指定された図書の配置場所や貸出状態などが確認できます。
○図書購入リクエスト
図書館で所蔵していない資料は，図書館ホームページから購入リクエストをすることができます。
購入の可否については図書館ホームページの「利用状況照会」から確認できます。
○レファレンスサ－ビス
学習・研究に必要な資料の提供や情報検索のサポートを行います。カウンターで気軽に相談してください。
○学外資料の利用（文献複写依頼，図書館相互貸借など）
他大学等で所蔵している図書，雑誌の記事・論文などは，図書館を通して取り寄せることができます。

122

14
施設・学生生活・大学院・その他

４．図書館サービスの利用○情報検索サ－ビス
資料の所蔵情報，利用できる電子ジャーナル・データベースが図書館ホームページから検索できます

環境学部

○取り寄せ
他キャンパスの図書は，予約して取り寄せることができます。
・図書館ホームページの『蔵書検索(ОＰＡＣ)』で図書を検索し，画面上の予約アイコンから手続きできます。
・予約した図書が貸出できる状態になると，ＴＣＵメールに連絡します。
・次の場合は取り寄せできません。
①返却期限日を過ぎた図書がある場合②貸出停止期間中の場合※所属キャンパス資料の取り置き（配架中の図書への予約）はできません。

図書館
また直接訪問して利用することもできます。利用を希望する場合は，図書館ホームページの「◎学外の資料を利用する」をご覧ください。
※他大学からの文献複写および図書貸借に係る料金は無料です（１カ月１０件まで）。
〇国立国会図書館 図書館向けデジタル化資料送信サービスの利用
国立国会図書館がデジタル化した資料のうち，絶版等の理由で入手が困難な資料について，送信サービス参加図書館の館内でデジタル画像の閲覧と複写ができます。利用希望の方はカウンターにお申し出ください。

○メールによるお知らせ
予約した図書や購入リクエストした図書の案内，未返却図書の督促などを，ＴＣＵメールにお知らせします。
５．施設の利用
世田谷キャンパス図書館○ラーニング・コモンズ ／ Ｂ１階
少人数やグループのディスカッション，成果発表などに利用できる学習空間です。
○メディア学習室（４０席／要予約）／ Ｂ１階○プレゼンテーション室１（１６席／要予約） ／ Ｂ１階○プレゼンテーション室２（１２席／要予約） ／ Ｂ１階
グループ用の学習室です。ネットワークやプロジェクターの利用ができます。
※メディア学習室，プレゼンテーション室１・２は１カ月前から予約が可能です。
○ＴＯＳＨＯＫＡＮ Ｇａｌｌｅｒｙ ／ １階
展示スペースとして，展覧会，課外活動・研究活動の紹介・発表などに利用できます。
○個人閲覧室（各５室／要予約） ／３階○個人閲覧室（５室） ／ ２階
個人用の学習スペースからもネットワークに接続できます。ドア付き（３階／要予約）
・ドアなし（２階）の２タイ
プあります。
※個人閲覧室／３階は２週間前から予約が可能です。

横浜キャンパス図書館○グループスタディルーム（２４席／予約可） ／ １階
ガラス扉で仕切られているグループ用の学習スペースです。机と椅子は可動式で，両側の全壁面ホワイトボード・
プロジェクターを利用して，ミーティングやプレゼンテーションの練習ができます。
※グループスタディルームは，１週間前から予約が可能です。
○ＢＯＸ席（６席×４） ／ １階
グループ学習用のスペースです。ディスプレイを見ながらミーティングやペアプログラミングができます。
○個人学習室（１０室／要申請） ／ ２階
完全個室の学習スペースです。利用当日にカウンターで予約できます。
○個人用ＢＯＸ席（１４席） ／ ２階
個人で利用できる半個室のブースです。学習や読書に集中して取り組める空間です。
６．設備機器の利用
世田谷キャンパス図書館○検索用パソコン ／ １階検索コーナー
所蔵資料の検索（ＯＰＡＣ）や電子ジャーナル・データベースの閲覧，インターネット検索等，資料･情報検索用に利用できます。
○プリントシステム兼コピー機（複写（出力）コーナー・有料） ／ Ｂ１階～３階
持ち込みパソコン・スマートフォン／タブレットからプリント出力できます。
利用方法はカウンターにお尋ねください。
コピー機は図書館資料の複写に限り，著作権法の範囲内で利用できます。
［白黒：１０円／枚，カラー：５０円／枚］※館内での両替は行っていません。
○ポイント式プリンター／Ｂ１階
プリントサービス（印刷課金システム）に対応したプリンターです。

123

図書館
横浜キャンパス図書館○検索用パソコン ／ １階・２階 検索コーナー
所蔵資料の検索（ＯＰＡＣ）や電子ジャーナル・データベースの閲覧，インターネット検索等，資料･情報検索用に利用できます。
○ポイント式プリンター／１階
プリントサービス（印刷課金システム）に対応したプリンターです。
○コピー機（白黒・カラー） ／ １・２階
コピー機は図書館資料の複写に限り，著作権法の範囲内で利用できます。
［白黒：１０円／枚，カラー：５０円／枚］※館内での両替は行っていません。
７．図書館を快適に利用するために・利用者の迷惑にならないよう静粛を保ちましょう。
・資料や機器類を大切に扱いましょう。
・貸出資料や学生証・身分証を他人に貸与しないでください。
・携帯電話はマナーモードにし，指定の場所以外で通話はしないでください。
・貴重品は常時携帯し，各自の責任で管理しましょう。
・指定された場所以外での飲食はしないでください（閲覧席に限り密封容器の飲料のみ可）。
図書館ホームページでも利用上の注意事項を掲載していますのでご覧下さい。
（https://library.tcu.ac.jp/）

環境学部

14
施設・学生生活・大学院・その他

124

情報基盤センター
情報基盤センターは，教育・研究・学生生活などに関わる情報基盤の整備を行い，各種サービスを提供しています。
また，利用者に対する相談，講習会の開催，利用拡大のための広報などを行う他，情報関連授業の支援を行っています。
１．情報システムの利用
東京都市大学には様々な情報システムがあり，TCU アカウント* でそれらのサービスを利用できます。利用者は各自のパソコンでキャンパスネットワークやポイント式プリンターを利用することができ，レポート作成や文献検索などに役立てられます。
* メールやポータルサイトなど，様々な大学のシステムを利用するためのユーザー名とパスワード
２．施設利用時間と問い合わせ/事務取扱時間●施設利用時間【世田谷キャンパス】
情報基盤センター（8 号館（図書館内），1 号館 2 階印刷コーナー）
8 号館は世田谷キャンパス図書館の開館時間に準じます。プリンターは閉館 15 分前まで利用できます。
1 号館 2 階の北側ラウンジのプリンターは，以下の時間帯に利用できます。
[授業日]

月～土

9：00～20：00(19:45)()内は，プリンター出力最終時間【横浜キャンパス】
情報基盤センター（2 号館）
[授業日]

月～土

9：00～20：00(19:45)()内は，プリンター出力最終時間●問い合わせ/事務取扱時間【世田谷キャンパス】
パソコンやプリンターに関する連絡・問い合わせは，以下の時間帯に行って下さい。
技術対応
[授業日]
事務取扱
技術対応
[授業日以外]事務取扱

月～金

9：00～19：00

土

9：00～15：00

月～金

9：00～17：30

土

9：00～13：00

月～金

9：00～17：00

土

9：00～12：00

月～金

9：00～17：00

土

9：00～12：00【横浜キャンパス】
パソコンやプリンターに関する連絡・問い合わせは，事務取扱時間内（前表参照）に行って下さい。
※利用時間は行事や休業期間などにより変更する場合があります。詳細は各施設の Web ページや掲示をご覧下さい。
※日曜日・国民の祝日・創立記念日・入学試験日は事務閉室日となります。なお，閉室日は振替授業などにより変更する場合があります。詳細は各施設の Web ページや掲示をご覧下さい。

125

情報基盤センター

３．サービスの利用○情報ネットワーク，情報システム
2 キャンパスは 10Gbps の高速回線で相互に接続されており，各キャンパスにある情報システムを利用できます。
また，持込みパソコンで情報ネットワークを利用するための情報コンセントや無線 LAN も整備しています。
○TCU アカウント
情報基盤センターから全ユーザーに発行するアカウント（ユーザー名とパスワード）です。このアカウントで以下のシステムを利用できます。
メールサービス，ポータルサイト，Microsoft365，授業支援システム，Wi-Fi，Web 履修システム他○メールサービス
本学ではメールサービスとして Microsoft 365 サービスの 1 つである Exchange Online を導入しており，Web ブラ
ウザーやスマホアプリなどからメールの送受信などが行えます。
○授業支援システム
本学では授業支援システム(WebClass)を導入しており、授業情報の伝達や学習の進捗管理、学生・教員間の双方向授業を行っています。授業支援システムは、教材の配布，課題の提出，クリッカーやアンケート機能による授業中の理解度チェック、授業収録動画の視聴などが Web 上で行えます。
○VPN
学外から暗号化された通信で仮想的に情報ネットワークに接続し，安全に学内専用の情報システムを利用できます。
○遠隔デスクトップシステム
情報基盤センターが提供する Windows デスクトップ環境にリモートアクセスするサービスです。学内の研究室や自宅のパソコンから，情報基盤センターが導入しているソフトウェアを利用できます。
○ポイント式プリンター
モノクロレーザー，カラーレーザー，大判プリンターを利用できます。これらへの印刷はポイントで管理され，
このポイントでどのキャンパスでも印刷ができます。また，無駄な印刷を行わないように上限ポイントが設定されています。
４．システム利用上の注意
サービスの利用に際しては，以下の事項に留意して下さい。

TCU アカウントのパスワードを受け取ったら，情報基盤センターの Web ページ内にある「パスワード変更ページ」にアクセスしてパスワードを変更し，各自責任を持って管理して下さい。

環境学部【パスワードの管理】

また，毎年所定の期間にパスワード変更と情報セキュリティポリシー自己点検を行わないと TCU アカウントのパスワードが無効になり，システムを利用できなくなります。パスワードが無効になったり，パスワードを忘れた
場合は，事務窓口でパスワードの再設定手続きを行って下さい。

本学では，情報資産を守るため，学外から一部の情報システムを利用する際に多要素認証（TCU アカウントのパスワードの他にスマホアプリや SMS，電話応答などによる認証）が必要となっています。情報基盤センターのWeb ページを参照し，各自で認証情報を登録して下さい。
【印刷制限】
無駄な印刷を防ぐため，情報基盤センターのプリンター利用には制限があります。一定の範囲内（毎年，年度の初めに年間の利用量が設定されます）で印刷できますが，それを超えると印刷できなくなります。さらに印刷した
い場合には，有料（自己負担）の手続きが必要です。

―――――情報基盤センターの Web ページに利用案内を掲載していますので，ご覧下さい

126

施設・学生生活・大学院・その他【多要素認証】

14

学生生活関連
１．学生生活の関連情報
学生生活に関連した情報は，「東京都市大学モバイルアプリ（公式）」や「ＣＡＭＰＵＳ ＬＩＦＥ」にも掲載されていますので，是非有効に活用してください。
また，学生生活・教務・就職・進学・施設設備などに関する質問等があれば，電話や電子メールではなく各キャンパスの事務局窓口にて直接問い合わせてください。
事務取扱時間■授業期間
月曜日～金曜日
土曜日

９：００～１７：３０
９：００～１３：００（11:30～12:30 を除く）

■授業期間外月曜日～金曜日
土曜日

９：００～１７：００（11:30～12:30 を除く）
（夏期休業中は 16:00 まで）
９：００～１２：００

日曜日，祝日および大学で定めた休日は休業とします。
併せて，学生の夏(冬)期休業中で，事務取扱いを行わない期間がありますので，ウェブサイト，ポータルサイト等を参照してください。
２．クラス担任
日常的な生活指導や連絡等を行うホームルーム活動はありませんが，学生の健全な学修及び学生生活を補助，促進し，その向上を図るためにクラス担任教員を置いています。クラス担任は，各学科の教員が務め，あらゆる面における助言・指導に当たる教員です。困ったことや悩みごとに遭遇した場合はもとより，普段から気軽にアドバイスを受けることができます。クラスは学部・学科ごとに編成され，授業グループと連動する場合もあります。なお，学部・学科によっては，３年次に進級した時のクラス担任は「事例研究」等の指導教員が担当し，４年次は「卒業研究」の指導教員が担当します。
３．学生相談室
学生のみなさんには充実した大学生活を送ってほしいと願っています。大学生活を送る上で学業や将来のこと，友人関係，自分の性格のことなどで立ち止まって考えたい時があることでしょう。より良い決断をしたい，より良い人生にしたい，より良い人間関係を作りたい・維持したい，楽しく過ごしたいと思うのは当然のことです。だから，人は悩むのです。悩むとは頭を使って考えることです。それは人の成長を促進します。
困ったことがあれば，友達や親，教職員に相談することもできますが，学生相談室もその選択肢に加えてください。
相談の内容は外部に漏れることはありません。臨床心理士や公認心理師の資格を持った専門家がお話を伺います。

■相談室開室日・開室時間
学生相談室は平日の１０時～１７時までご利用可能です（横浜キャンパスは１６時まで）。詳しくは学生相談室の WEB
サイトで開室日と開室時間を確認してください。なお，夏季・春季休業中は閉室期間があります。予めご了承願います。
■相談方法
相談は予約制です。下記，学生相談室 WEB サイトからお申し込みください。また各キャンパスの健康管理センター・医務室への直接来室，お電話でも受け付けています。
学生相談室 WEB サイト https://www.tcu.ac.jp/counselingroom/
世田谷キャンパス 03-5707-0104（内線 2188：健康管理センター）
横 浜キャンパス 045-910-0104（内線 2518：医務室）

127

学生生活関連

４．ハラスメントについて
ハラスメントとは相手の意に反して行われる不快な発言や行動で，人格が傷つけられたり人権が侵害されたりするよ
うな行為を指します。ハラスメントは身体的苦痛を与えたり，心に深い傷を負わせてしまったりすることがあります。
ハラスメントは学生と教職員との間だけでなく，学生同士でも起こりえます。人を傷つけようとする意図がなくてもハラスメントになる危険性があります。加害者にも被害者にもならないように注意が必要です。自分の発言や行動に責任を持ち，大学の構成員であるすべての学生と教職員が安心して気持ちよく過ごすことのできる修学環境を築いていきた
いものです。
■ハラスメントの種類
ハラスメントには不適切な性的言動により不快感を与えるセクシュアル・ハラスメントや，不適切な言動により教育，研究，修学に不利益を与えるアカデミック・ハラスメント，飲酒を強要するようなアルコール・ハラスメント，社会的な地位や権限を濫用し不適切な言動を行うパワー・ハラスメント等があります。特にセクシュアル・ハラスメントは痴
漢行為やストーカー行為など明確に犯罪行為に該当する深刻な場合もありますので注意が必要です。
■ハラスメントかなと思ったら？
本学には『ハラスメント対策室』が設置され，ハラスメントについて対応しています。各キャンパスには相談窓口になる『ハラスメント相談員』が配置されています。学生同士の関係や教職員との関係で不快な思いをし，ハラスメント
相談を利用するかどうか迷っているときでも，被害についてのメモを取り，証拠を残しておくようにしましょう。メー
ルでの嫌がらせであれば，消去せずに残しておきます。そのようなメモやメールを持参し相談してください。ハラスメ
ント相談員はあなたのお話を伺い，あなたの希望する解決方法を整理します。相談員はそれを報告書にまとめ，『ハラス
メント対策室』に届けます。ハラスメント相談員の役割はあなたの被害状況と思いを聞かせてもらうことです。嫌な思いを一人で抱え込まないでください。相談したことで不利益を被ることはありません。安心して相談してください。
■ハラスメント対策室の役割
ハラスメント対策室ではハラスメント相談員からの報告書を基に対応を検討します。また，ハラスメント行為の事実確認を行うために調査委員会を立ち上げることがあります。ハラスメント事案については相談者の希望を確認の上，下記のいずれかの対応を行います：ハラスメント行為をやめるように注意や勧告をする，修学環境や就労環境の改善を図るため関係者間の調整を行う，問題となっている事態の調停を行う，処分案を作成する。

ポータルサイトのリンク集にある「ハラスメント相談窓口」でアクセス先を確認し，ハラスメント相談員までご連絡

環境学部■ハラスメント相談の申し込みをお願いします。

14
学内サービスの利用できない休日や夜間帯に相談したい場合，あるいは学内よりも学外の相談窓口の利用を希望する方のために，本学では学外の相談窓口を設置しています。下記サービスもご利用可能ですが，ハラスメント相談で具体的な対応を望む場合は，後日，学内のハラスメント相談を利用することになります。
■24 時間電話健康相談サービス ＊年中無休
TEL:0120-876-506（通話料無料）■メンタルヘルスのカウンセリングサービス ＊年中無休
TEL: 0120-876-506（通話料無料）

受付時間

月～金 9:00～21:00

URL：https://consult.t-pec.co.jp/service/24b201

土 9:00～16:00（東京都市大学専用ページ：24 時間受付）■ハラスメント相談窓口
TEL：0120-307-127（通話料無料）
受付：月・水・金・土・日

10:00～21:00

火・木 10:00～22:00
URL：https://consult.t-pec.co.jp/service/24b201（東京都市大学専用ページ：24 時間受付）

128

施設・学生生活・大学院・その他

５．学外の相談窓口

学生生活関連

６．保険制度■学生教育研究災害傷害保険（学研災）※全学生加入済
この保険制度は，全国的規模の総合共済制度として発足した大学生を対象とした保険です。正課の授業中や課外活動中，
通学途中の不慮の事故から生ずる経済的負担をできるだけ少なくし，明るい学生生活が送れるように本学では新入生をはじめ在学生全員が一括加入しています。特に実験，実習中の負傷の可能性は皆無とは言えません。この保険が適用される事故などに遭遇した場合は発生後ただちに，学生支援課に申し出てください。
■学研災付帯賠償責任保険（付帯賠責）※任意加入
この保険制度は，国内外において保険期間中に正課･学校行事（教育実習，インターンシップなど）およびその往復において，他人にケガを負わせたり，他人の財物を損壊したことなどによる賠償責任を補償する保険です。
■学研災付帯学生生活総合保険（付帯学総）※任意加入
学研災および付帯賠責では補償が不足する場合に，追加して加入できる保険です。ケガや疾病に限らず，日常生活での賠償責任に対する補償など学生生活を幅広く補償します。
また，留学生を対象としたインバウンド付帯学総もあります。
■学生総合保障制度 ※任意加入
大学内における限られた時間のみならず，日常生活の暮らしの中で直面する病気やケガ，他人にケガを負わせた際の個人賠償責任補償や，扶養者の万が一にも対応する育英費用などを総合的に補償する制度です。
■スポーツ安全保険 ※任意加入
大学の課外活動において，学内外ともに適用される保険としてスポーツ安全保険があります。これはスポーツ活動（文化活動，奉仕活動，軽スポーツ等を含む）を行う団体がその活動中に被った不慮の事故等を保障する制度です。特にスポーツ団体に加入している学生にはこの保険への加入が強く望まれます。但し，活動内容により種々の加入条件があります。
■その他の保険など
前述の保険以外にも，目的，人数，期間等の条件により利用できる保険もあります。
また，本学では海外留学を手厚くサポートする海外留学保険（留学生トータルサポートプログラム）も紹介しています。
なお，短期の海外渡航に際しては，旅先安全情報や現地最新情報を得ることができる「たびレジ（外務省のサービス）」への登録を推奨しております。
７．学籍の異動等と届出手続き
異動等に関する手続は，所定の手続きを行ってください。
■退学
やむを得ない事情により本学を退学する場合は，事前にクラス担任／指導教員に相談し，了承を得た上で，各キャンパスの学生支援課の窓口で「退学願」を受け取ってください。了承がない場合には「退学願」はお渡しできません。
なお，受け取った「退学願」に本人・連帯保証人が記入・捺印し，クラス担任／指導教員及び主任教授の捺印をもらってから学生支援課へ提出してください。
■休学
病気などのやむを得ない事由により２ヶ月以上修学することができない場合は，願い出て休学することができます。
休学期間は全期(１年間）または半期（６ヶ月間）となります。全期（１年間）及び前学期に休学する場合は前学期の履修登録最終日まで，後学期に休学する場合は後学期の履修登録最終日までに「休学願」を提出しなければなりません。
なお，休学理由が傷病，経済的困窮，介護等特別な事情がある場合は学期途中からの休学を認める場合があります。
学期途中から休学が認められた場合，休学期間は「休学願」が提出された月の翌月１日からとなります。休学理由が解消しない場合，引き続き休学を申請することができますが，期間が年度をまたがる場合は改めて休学を願い出て許可を得る必要があります。休学期間は通算して３年を超えることはできません。
また，休学期間は卒業に必要な在学年数４年間，並びに最長在学年数の８年間には算入されません。
但し，休学中の当該学期の「履修登録科目」については，休学申請が受理された時点で，自動的に全て削除されます。
通年科目も削除されますので注意してください。

129

学生生活関連休学する場合は，事前にクラス担任／指導教員に相談し，了承を得た上で，各キャンパスの学生支援課の窓口
で「休学願」を受け取ってください。了承がない場合には「休学願」はお渡しできません。なお，受け取った「休学願」に本人・連帯保証人が記入・捺印し，クラス担任／指導教員及び主任教授の捺印をもらってから学生支援課へ提出してください。
休学期間が満了すると自動的に復学となります。引き続き，休学の継続を希望する場合は「休学願」を，退学を希望する場合は「退学願」を提出して許可を受けてください。
休学期間中，学費の代わりに在籍料を納めていただきます。在籍料は学期毎 6 万円となります。詳しくは「東京都市大学授業料等納入規程」を確認してください。
■その他
病気やケガなどにより１週間以上欠席する場合はクラス担任／指導教員に相談の上で，「長期欠席届」の提出が必要です。また，身上（改姓など）変更，連帯保証人が変更になる場合なども，各キャンパスの学生支援課にて所定の手続きを行ってください。本人・連帯保証人の住所・連絡先変更はポータルサイトから変更できます。
８．２キャンパス間のシャトルバス
本学には，世田谷・横浜キャンパスを結ぶ交通手段として無料シャトルバスがあります。キャンパス間の移動所要時
間は約３０分です。試験期間を除く授業期間（祝日授業日含む）は運行していますのでクラブ活動や情報基盤センター、
図書館の利用等，キャンパス間移動に利用してください。但し、土・日・祝日は運休となります。利用前にスマートフ
ォンでシャトルバス乗車登録をし、登録完了画面を乗務員に提示してください。乗車登録に関する詳細はポータルサイ
ト、都市大アプリでご確認ください。また、スマートフォンを所有していない場合等は、各キャンパス学生支援課にご相談ください。運行表・運行ダイヤはホームページで確認してください。また，渋滞等による遅延，休校等による運休
は，ポータルサイトでお知らせします。

９．キャンパス内でのマナーについて■自動車通学の禁止・オートバイ通学の自粛
本学では，自動車による通学は全面禁止としています。自動車での通学及び，このことによる迷惑駐車が発見された場
合には，学生部より厳重注意の上，反省文及び連帯保証人連署の誓約書の提出を課します。なお，外部への謝罪等につい含めた処罰を行います（オートバイによる迷惑駐車についても，状況に応じてこれに準じます）。
また，オートバイによる通学は自粛としています。
やむを得ずオートバイに乗ってきた場合は，すみやかにエンジンを切る，エンジンを吹かさないなど配慮してください。
■学内駐輪場
各キャンパスにオートバイ専用駐輪場・自転車専用駐輪場が設置されています。指定駐輪場以外への駐輪は通行の妨■オートバイ・自転車撤去・処分
本学専用駐輪場に駐輪された車両であっても、長期間放置されている場合は，所有権を完全に放棄したとみなし，大学で廃棄処分します。対象となった車両は学外に搬出され処分しますので，返却等には一切応じません。また，廃棄処分
後，大学は一切の責任を負いません。
■喫煙マナー
建物内での喫煙は禁止されており、所定の喫煙所のみ喫煙を許可しております。
ルール・マナーが順守されない場合には，社会的な動向も考慮し，喫煙所の更なる縮小・廃止も視野にいれて検討しま
す。また，世田谷区・横浜市では歩きたばこ禁止条例が施行されています。

130

14
施設・学生生活・大学院・その他げとなり危険です。こうした違反駐輪車両については，理由に関わらず監視員により強制的に移動する場合があります。

環境学部ては本人及び保証人から直接謝罪をしてもらいます。さらに違反を繰り返した場合には，懲戒規程に則り停学・退学等を学生生活関連１０．各種証明書の学内交付申請●申請後の期間は事務局休業日を除きます。システムの障害等により即時発行できない場合もあります。
●一部証明書は専用ＷＥＢページから申請のうえ，コンビニエンスストアでの発行やオンラインでの送付が可能です。
（学内交付と文書料が異なります）対象となる証明書や料金等詳細は大学ホームページをご確認くだ
さい。
区

分

和文証明書

和文証明書

英文証明書

証

学

書

文書料
無 料
無 料

在学証明書

200 円

成績証明書

200 円

卒業見込証明書［学部］／

修了見込証明書［大学院］

200 円

健康診断証明書200 円

指定保育士養成施設卒業見込証明書（SC）

200 円

教育職員免許状（幼稚園教諭）取得見込証明書（SC）

200 円

在学証明書

500 円

成績証明書

500 円
／

修了見込証明書［大学院］

学生証再発行手続き

手続き

受験（受講）のための証明書

手続き書類

類

学生教育研究災害傷害保険及び学研災付帯賠償責任保険加入証明書

学生証再発行等

生

種

学生旅客運賃割引証（学割）

卒業見込証明書［学部］
在

明

和文証明書
英文証明書 申請

3,000 円
200 円

情報基盤センターパスワード再設定手続き

無 料

情報基盤センタープリンター利用上限変更手続き

100 円単位

情報基盤センター講習会 受講手続き

1,000 円

教職課程登録手続き

10,000 円

その他の

別途手続き
案内

別途手続き
案内

単位修得証明書（特定科目の抜粋）

200 円

１週間

就職用 学校推薦書（紹介状）

申請

200 円

３日

教育職員免許状（中学校・高等学校教諭）取得見込証明書

申請

200 円

１週間

社会調査士指定科目証明書申請（YC）

申請

200 円

１週間

学費等証明申請書（和文）

申請

200 円

１週間

学費等証明申請書（英文）

申請

500 円

１週間

その他の和文証明書

申請

200 円

別途案内

その他の英文証明書

申請

500 円

別途案内

申請

500 円

当日 ※

成績証明書

申請

500 円

当日 ※

単位修得証明書（特定科目の抜粋）

申請

500 円

１週間

学力に関する証明書

申請

500 円

１週間

申請

500 円

当日 ※

成績証明書

申請

500 円

その他の和文証明書

申請

500 円

別途案内

その他の英文証明書

申請

500 円

別途案内

卒業・学位取得証明書［学部卒業］
英文証明書 申請

当日

2,000 円

修了・学位取得証明書［大学院修了］

卒
業
生
・
修
了
生

当日

申請

卒業・学位取得証明書［学部卒業］
和文証明書 申請

当日

500 円

TOEIC IP 試験受験手続き

その他の

交付期日

修了・学位取得証明書［大学院修了］

SC:１週間YC:当日

和文証明書
英文証明書 申請

※出身キャンパス（卒業生）以外で申請した場合は，発行に３日程度かかります。

131

環境学部

14

施設・学生生活・大学院・その他

132

大学院環境情報学研究科（２０２４年４月現在）

本大学には学部卒業後、更に進学を志す者のために大学院環境情報学研究科を設置している。各専攻には、学部を卒業した学生がより高度な課程を修得するための博士前期課程（2021 年度より修士課程から名称変更）と、さらに将来研究能力を身に付けようと志す学生のための博士後期課程がある。学力・人物ともに優秀な学生の大学院進学を奨めるため、３年終了時の成績を基準に、おおよそ半数の学生に推薦入学試験受験資格をみとめており、学内進学者には入学金を免状している。なお、推薦入学は出身（卒業予定）学科以外の専攻への進学も可能。また、推薦入学者のうち、特に優秀な学生については、授業料を免除する奨学制度を設けている。
大学院環境情報学研究科の概要
１．大学院の区分
博士課程を前期課程と後期課程とに区別し、在学期間は、［ 博士前期課程

２年 ］［ 博士後期課程

３年 ］となっている。

２．大学院環境情報学研究科設置の目的
環境情報学に関する学術の理論及び応用を教授研究し、その深奥をきわめて文化の進展に寄与する。
３．各課程の目的［ 博士前期課程 ］
環境、情報、都市生活に関わる高度な教育と社会的要請に応える研究の実践を通して、複雑化する世界や地域に生起する様々な事象の中から課題を的確に発見し、秀でた専門性を活かして課題の解決に挑戦するとともに、国際社会で活躍できる実践的な能力を養い、新たな価値と豊かな社会の創造に貢献できる人材の養成を目的とする。
［ 博士後期課程 ］
環境、情報、都市生活に関わる高度な教育と社会的要請に応える研究の実践を通して、グローバル化と技術革新に対応した幅広い知見、価値創造の方法論を先導する研究開発力を有するとともに、科学的思考を通して現代社会を洞察する力を養い、学問の新時代を切り拓く構想力と卓越した専門能力を併せ持つ人材の養成を目的とす
る。
４．定員等
研究科名

専攻名

課程
定員

博士前期課程博士後期課程

入学定員

収容定員

入学定員

収容定員

６２名

１２４名

６名

２４名

５名

１０名

―

―

都市生活学専攻

１８名

３６名

６名

１８名

計

８５名

１７０名

１２名

４２名

環境情報学専攻
東京都市大学・エディス
コーワン大学国際連携
環境情報学研究科

環境融合科学専攻

本学大学院には環境情報学研究科のほか、総合理工学研究科（博士前期課程・博士後期課程）も設置している。
５．指導教員（研究指導教員及び研究指導補助教員）
専攻の各領域を担当する指導教員は、研究指導教員と研究指導補助教員からなる。その研究指導教員および研究指導補助教員は学生の本学における研究指導および学位論文の作成の指導にあたる。

133

大学院環境情報学研究科
６．修業年限［ 博士前期課程 ］
２年（ただし、優れた業績を上げた者は、１年以上の在学で足りるものとする。
）［ 博士後期課程 ］
博士前期課程を修了したのち３年（ただし、優れた研究業績を上げたものは、博士前期課程と博士後期課程合
わせて３年以上の在学で足りるものとする。）なお、本研究科には博士前期課程にあっては４年を超えて、博士後期課程にあっては６年を超えて在学することはできない。（ただし、休学期間は在学期間に含まない。
）
７．学位［ 博士前期課程 ］
大学院学則の定めるところにより、所定の期間在学して３０単位以上を修得し、かつ必要な教育・研究指導を受けた上、本学大学院の行う修士論文の審査及び最終試験に合格した者には本大学院学則第２５条の定められた学位を授与する。また、東京都市大学・エディスコーワン大学国際連携環境融合科学専攻においては、主大学ごとに定める修了要件を満たすように３０単位以上を修得し、かつ必要な研究指導等を受けた上で（エディスコー
ワン大学が実施するアカデミックトレーニングの合格を含む）、学位論文又は特定課題研究報告書を提出し、その審査及び最終試験に合格し、博士前期課程を修了した者に授与する。
［ 博士後期課程 ］
修士の学位を有し、大学院学則の定めるところにより、所定の期間在学して、２４単位以上を修得し、かつ必要な研究指導を受けた上、本学大学院の行う博士論文の審査及び最終試験に合格した者には本大学院学則第２５条の定められた学位を授与する。
８．入学試験(概要のみ抜粋)
大学院では、全専攻を対象とし、５月 A 日程（推薦）、９月と２月（B・C 日程一般）の年３回に前学期入学試験を実施している。また、２月 C 日程、５月 A 日程と同日に後学期入学試験を実施している。選考方法は、出願書類に関する審査・領域毎の専門試験（推薦入試を除く）
・面接試験により、総合して判定している。なお、すべての入学試験において、出願にあたり、希望する指導教員（研究指導教員及び研究指導補助教員）の承諾を必要とする。

本学では、東京都市大学大学院研究科奨学規程により、学内進学者全員に対して入学金（240,000 円）を免除している。
10．専攻領域
攻

名

領

域

名

環境マネジメント
環境情報学専攻

コミュニケーション環境
情報システム

大学国際連携環境融合科学専攻
都市生活学専攻

攻名

環境情報学専攻
都市生活学専攻

地域・都市環境東京都市大学・エディスコーワン

専

―

都市生活

134

領
環境
情報
都市生活

域

名

施設・学生生活・大学院・その他

専

14○博士後期課程○博士前期課程

環境学部

９．入学金の免除

環

境 方

針
1998年 8月14日（制定）2001年 8月 9日（改訂）2005年 8月 9日（改訂）2009年 7月23日（改訂）2013年 4月 1日（改訂）2017年 4月 1日（改訂）2021年 4月 1日（改訂）2023年 4月 1日（改訂）2024年 4月 1日（改訂）

基本理念
東京都市大学横浜キャンパスは、地球環境保全が人類全体の最重要課題の一つであることを認識するとともに、教育機関として初めて ISO14001 の認証を取得し、以来現在まで継続して登録してきたことに誇りを持ち、キャンパス内のすべての活動が環境と調和するよう配慮し、広く地球的視野に立って、横浜キャンパス内のすべての教職員・学生及び常駐する関連会社の職員（以下「教職員・学生等」という）が一致協力して、環境の保全と改善に努め、21 世紀の社会の持続可能な発展に貢献する。

基本方針
１

持続可能な社会の実現に貢献する学生を育成するため、環境マネジメントシステムを主要な教育テーマとして活用し、地球環境・地域環境保全のための教育と活動を能動的に展開して、社会への貢献を図る。このため、自ら研究と教育を進めることはもとより、地域・行政のプログラムに積極的に参画し、教職員・学生が自主的に参加することを支援するとともに、研究・教育の成果を公表して、持続可能な社会への貢献を図る。

２

環境方針を達成するため、環境目標を設定し、横浜キャンパス内のすべての教職員・学生等が一致して、環境目標の達成を図る。

３

横浜キャンパス内のあらゆる活動にかかわる環境側面を常に認識し、環境に対する影響を評価し、環境汚染を予防するとともに、省資源・省エネルギー・廃棄物削減・グリーン購入に積極的に取り組むことにより、カーボンニュートラルの実現に向けた取り組みを推進する。その際、SDGs が掲げる目標達成に寄与すべく、資源循環、気候変動の緩和と適応、並びに生物多様性の保全について常に考慮する。

４

横浜キャンパス内のすべての活動にかかわる環境関連法規、規制、協定等を遵守し、地球温暖化防止及びオゾン層の保全などの環境改善事項を考慮した自主基準を設ける。

５

環境監査を実施して、環境マネジメントシステムをレビューし、継続的な改善を図る。

この環境方針は、文書化し、横浜キャンパス内の教職員・学生等に周知するとともに、一般の人にも文書並びにインターネットを用いて開示する。

東京都市大学 環境学部長

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飯島 健太郎