研

究

報

告

編

１

論

文

福岡県保健環境研究所年報第44号，61－65，2017

原著
福岡県内の愛玩動物に付着したマダニにおけるSFTSウイルス及び紅斑熱群リケッチアの保有状況調査
芦塚由紀・小林孝行・吉冨秀亮・中村麻子・梶原淳睦
近年、重症熱性血小板減少症候群(SFTS)や日本紅斑熱などのマダニが媒介する感染症が、福岡県内においても報告されている。今回、福岡県内の愛玩動物に付着したマダニについて、SFTSウイルス及
び紅斑熱群リケッチアの保有状況を明らかにするために調査を行った。2014-2016年度に愛玩動物から採取された計309匹(135プール検体)のマダニについて検査したところ、SFTSウイルス及び日本紅斑
熱リケッチア(Richettia japonica)は検出されなかった。Richettia japonica以外の紅斑熱群リケッチア近縁の遺伝子が、フタトゲチマダニ9検体、タカサゴキララマダニ1検体から検出されたが、人への感染例が報告されているリケッチアと近縁のものはなかった。本調査において、屋外飼育犬だけでなく室内飼育犬へのマダニの付着が見られたことから、散歩時のマダニ付着に対する防除や駆除への啓発が重要と考えられる。
［キーワード：マダニ、愛玩動物、SFTSウイルス、日本紅斑熱、紅斑熱群リケッチア］
１

はじめに
近年、重症熱性血小板減少症候群(SFTS)や日本紅斑熱な

どのマダニが媒介する感染症が、福岡県内においても報告されている。SFTSは2013年に国内で初めて報告され、西日本を中心に毎年患者が報告されている。福岡県内では
2015-2016年の間に10名の患者が報告されている1)。日本紅斑熱は近年患者数が増加しており、最近は全国で年間200名を超えている状況である。福岡県内においても、年間数例の患者が報告されている。

写真 1 フタトゲチマダニ

写真 2 タカサゴキララマダニ

マダニは発育や産卵のために動物から吸血し、その際に病原体を媒介する。福岡県内の過去の調査研究において、

SFTSウイルス及び紅斑熱群リケッチアの保有状況を明ら

日本紅斑熱の媒介種であるヤマアラシチマダニやキチマ

かにするために調査を行ったので報告する。

ダニ、SFTSウイルスの媒介種であるフタトゲチマダニ（写真1）やタカサゴキララマダニ（写真2）が生息しているこ２とが報告されている2)。当時の報告では病原体は検出され２・１ていないが、近年の患者発生状況を考えると、病原体保有
マダニの存在が推測される。

方法
検査材料

福岡県内を4ブロック（福岡、筑後、筑紫、北九州）に分け、各ブロックから1施設以上の検体採取協力動物病院

近年、シカやイノシシ、アライグマなどの野生動物の生（合計8動物病院）が選定された。2014-2016年度に協力動

息域拡大により、マダニが付着した野生動物が人の生活圏

物病院において、治療、予防接種、または一時預かり等のに侵入し、そのマダニが人や愛玩動物に付着して病原体を目的で来院した犬及び猫から採取されたマダニ計309匹を媒介することが危惧されている。このため、福岡県では検査材料とした。調査時期は2014年度が9月から12月、2015

2014-2016年度の3年間に、人と動物の共通感染症対策の一

年度及び2016度が6月から9月であった。

環として共通感染症発生状況等調査事業を実施した。その中で犬や猫などの愛玩動物に付着したマダニについて、
福岡県保健環境研究所（〒818-0315 太宰府市大字向佐野 39)

２・２

検査方法

採取されたマダニは種類、発育ステージ毎に鑑別及び分類し、成虫は１匹、若虫及び幼虫は5匹を目安としてプー-61-

表1 遺伝子検査に用いたプライマー及びプローブ
検査法

対象

領域

プライマー及び
プローブ名

配列

文献

リアルタイム

SFTS ウイルスS 分節

S2-237s

GCAACAAGATCGTCAAGGCATCAGG

3)

PCR

Nested-PCR

紅斑熱群リケッチア

S2-400a

TGCTGCAGCACATGTCCAAGTGG

3)

S2-317MGB

5’FAM-CTGGTTGAGAGGGCA3’MGB

3)R1TCAATTCACAACTTGCCATT

4)

17kDa 抗原R2

TTTACAAAATTCTAAAAACC

4)

Rr17.61p

GCTCTTGCAACTTCTATGTT

5)

Rr17.492n

CATTGTTCGTCAGGTTGGCG

5)(Richettia japonica)
gltA

紅斑熱群リケッチア

Rj5

CGCCATTCTACGTTACTACC

4)

Rj10

ATTCTAAAAACCATATACTG

4)

RpCS.877p

GGGGACCTGCTCACGGCGG

6),7)

RpCS.1273r

CATAACCAGTGTAAAGCTG

6),7)

RpCS.896f

GGCTAATGAAGCGGTAATAA

6),7)

RpCS.1258n

ATTGCAAAAAGTACAGTGAAC

6),7)

ルし１検体とした（計135プール検体）。SFTSウイルスの検３

査は、国立感染症研究所の“ マダニからのSFTSウイルス

３・１

3)

結果及び考察マダニを採取した愛玩動物について検出マニュアル” に準拠して実施した。プールしたマダ

表 2 にマダニを採取した愛玩動物の種類を示す。3 年間

ニはバイオマッシャーⅡを用いてすり潰し、IsogenⅡ(ニで 74 匹の愛玩動物からマダニが採取された。そのうち 71

ッポンジーン)を添加してRNA抽出を行い、リアルタイム

匹(97.3%)は犬であった。愛玩動物では犬がワクチン接種

RT-PCR法によりSFTSウイルスの検査を行った。さらに抽出等の目的で来院する機会が多いことが要因として考えら残渣からISOGENOME (ニッポンジーン)を用いてDNA抽出をれる。表 3 に愛玩動物の飼育場所を示す。74 匹中 34 匹

4)行い、“リケッチア感染症診断マニュアル” 等に準拠して（45.9%）は屋外、19 匹（25.6%）は室内飼育であったこ

紅斑熱群リケッチアの遺伝子検査を行った。遺伝子検査にとから、室内飼育の愛玩動物もマダニ付着が見られること用いたプライマー及びプローブを表1に示す。17kDa蛋白抗がわかった。

原をコードする遺伝子を標的とし、日本紅斑熱リケッチア(Richettia japonica)DNA を 特 異 的 に 検 出 す る た め の３・２採取されたマダニの種類

Rj5-Rj10プライマーによるnested-PCRと、紅斑熱群リケッ

表 4 に 3 年間の愛玩動物からのマダニの種類別採取数を

チ ア DNA を 検 出 す る た め の R1—R2 プ ラ イ マ ー 及 び示す。3 年間で計 309 匹が採取された。種類は、2 属 5 種

Rr17.61p-Rr17.492nプライマーによるnested-PCRを行っのマダニが採取され、その中でフタトゲチマダニが 286 匹た。紅斑熱群リケッチアDNAが検出された場合は、さらに（92.6％）と最も多く、次いでキチマダニが 14 匹（4.5%）、

ク エ ン 酸 合 成 酵 素 A 遺 伝 子 (gltA) を 標 的 と し た

ヤマアラシチマダニが 6 匹(1.9%)、その他はタカサゴキラ

RpCS.877p-RpCS.1273r

ラマダニが 2 匹、オオトゲチマダニ 1 匹採取された。

プ

ラ

イ

マ

ー

及

び

RpCS.896f-RpCS.1258nプライマーを用いてnested-PCRを

図 1 に月別のマダニ採取割合を示す。6-11 月はフタト行った。PCR産物は2%アガロースゲル電気泳動でバンドのゲチマダニの割合が多く、特に 6-8 月は成虫の割合が多か有無を確認し、バンドが確認された検体については塩基配った。8 月-10 月は若虫の割合が多くなり、11 月はほとん

列を決定し、近隣結合(Neighbor-joining, NJ) 法によりどがフタトゲチマダニの幼虫であった。キチマダニは 10

系統樹解析を行った。解析ソフトウェアは塩基配列解析ソ

月から増え、12 月に採取されたマダニは 3 匹であったが、フトウェアMolecular Evolutionary Genetics Analysis

すべてキチマダニであった。タカサゴキララマダニは 8 月(MEGA 5.1) を用い、検定はブートストラップ法（500回サに採取され、オオトゲチマダニは 11 月に採取された。愛ンプリング）により行った。

玩動物付着マダニの種類には季節変動が見られ、マダニの動物への嗜好性だけでなく、野外で活動しているマダニの相を反映していることが推察される。

-62-

表 3 愛玩動物の飼育場所

表 2 マダニを採取した愛玩動物の種類

表4

年度

犬

猫

不明

計

年度

室内

屋外

屋内外

不明

計

2014

23

0

2

25

2014

4

11

0

10

25

2015

31

1

0

32

2015

11

17

1

3

32

4

6

0

7

17

19

34

1

20

74

2016

17

0

0

17

2016

計

71

1

2

74

計

3 年間の愛玩動物からのマダニの採取数
発育ステージ

マダニの種類2016年度
2014，2015年度

計

100%

成虫♂

9

成虫♀

65

若虫

90

幼虫

122

採

小計

286

取

成虫♂

7

割

成虫♀

6

合 50%

若虫

1

小計

14

成虫♀

3

幼虫

3

小計

6

タカサゴキララマダニ

成虫♀

2オオトゲチマダニ

若虫

1

フタトゲチマダニ

キチマダニ

ヤマアラシチマダニ

合計

(26)

(47)

(76)

(129)

(18)

(10)

(3)

(309)

*括弧内は
採取マダニ数

90%
80%
70%

タカサゴキララマダニ
オオトゲチマダニ

60%

ヤマアラシチマダニ
キチマダニ
フタトゲチマダニ幼虫

40%

フタトゲチマダニ若虫
フタトゲチマダニ♀

30%

フタトゲチマダニ♂

20%
10%
0%
6月

7月

8月

9月

10月

11月

12月

計

309
図 1 マダニの月別採取割合

３・３

マダニにおける SFTS ウイルス及び紅斑熱群リケ

れているリケッチアと近縁のものは検出されなかった。

ッチアの検査結果
採取されたマダニは、種類毎、発育ステージ毎に分類し、４まとめ3 年間で計 135 プール検体を検査した。その結果をまとめ

2014-2016 年度に福岡県内の計 74 匹の愛玩動物（犬またものを表 5 に示す。SFTS ウイルス及び Richettsia

たは猫）から採取されたマダニ計 309 匹を調査した。マダjaponica は検出されなかった。Richettsia japonica 以外

ニの種類は 92.6％がフタトゲチマダニ、4.5％がキチマダの紅斑熱群リケッチア近縁の遺伝子が、10 検体から検出ニであった。その他はヤマアラシチマダニ、タカサゴキラされた。図 2 に紅斑熱群リケッチアの系統樹を示す。フタ

ラマダニ、オオトゲチマダニであり、マダニの種類には季ト ゲ チ マ ダ ニ か ら 検 出 さ れ た 遺 伝 子 に は Richettsia

節変動が見られた。採取されたマダニについて検査したと

sp.LON-13 に近縁のものが 8 検体、Rickettsia sp. Hf332

ころ、SFTS ウイルス及び Richettia japonica は検出されに近縁のものが 1 検体あった。また、タカサゴキララマダなかった。Richettia japonica 以外の紅斑熱群リケッチ

ニからは Candidatus Rickettsia に近縁の遺伝子が 1 検体

アについては近縁の遺伝子が、フタトゲチマダニ 9 検体、検出された。紅斑熱群リケッチアについては、Rickettsia

タカサゴキララマダニ 1 検体から検出されたが、人への感

heilongiiangesis 、 Rickettsia helvetica 、 Rickettsia

染が報告されているリケッチアと近縁のものはなかった。

tamurae など、国内で人への感染例が報告されているもの

今回の調査では、採取されたマダニから SFTS ウイルスがあるが8),9),10),11)、本調査では、人への感染例が報告さ

及び Richettia japonica は検出されなかったが、国内で

-63-

表5

SFTS ウイルス及び紅斑熱群リケッチアの検査結果
検査結果

調査年度

採取動物数 採取マダニ数

検体数＊
SFTSV

日本紅斑熱
リケッチア

紅斑熱群リケッチア*

─

2014

25

117

41

陰性

─

2015

32

113

54

陰性

陰性

2016

17

79

40

陰性

陰性

計

74

309

135

Richettsia sp.(5)Candidatus Richettsia(1)Richettsia sp.(4)* 括弧内は紅斑熱群リケッチア近縁遺伝子が検出された検体数●2016 Fr23
●2016 Fr22
●2016 Fr19b)●2015 Fr55
87

フタトゲチマダニ由来●2015 Fr52
●2015 Fr38a)34

●2015 Fr17

69

●2015 Fr1
AB516964.1/ Rickettsia sp. LON-13◆AY280709.1/ Rickettsia heilongjiangensis

73◆U59724.1/ Rickettsia japonica●2016 Fr23

AB114803.1/ Rickettsia sp. Hf332●2016 Fr22

39

96 ●2016 Fr33

●2016 Fr19

フタトゲチマダニ由来●2015 Fr5589CP001612.1/ Rickettsia africae●2015 Fr52

CP000848.1/ Rickettsia rickettsii

62 66●2015 Fr38

52

CP001227.1/ Rickettsia peacockii●2015 Fr1782

37

U59734.1/ Rickettsia sibirica●2015 Fr1

AF022817.1/ Rickettsia honei

AB516961.1/ Rickettsia sp. LON-13

93

23

44

CP000683.1/ Rickettsia massiliae◆ AB473811.1/ Rickettsia heilongiiangesis

82 U59721.1/ Rickettsia rhipicephali

AF027124.1/ Rickettsia honei

U74756.1/ Rickettsia montana

CP001227.1/ Rickettsia peacockii

35

88CP000848.1/ Rickettsia rikettsii

97
66

AB114819.1/ Rickettsia sp.

60

U17008.1/ Rickettsia parkeri

61

DQ100163.1/ Rickettsia monacensis◆AF394896.1/ Rickettsia tamurae

22

AF445384.1/ Rickettsia sibrica

CP000847.1/ Rickettsia akari

CP001612.1/ Rickettsia africae ESF-5

71

U59718.1/ Rickettsia australis

39

AE006914.1/ Rickettsia conorii

CP000053.1/ Rickettsia felis

CP000683.1/ Rickettsia massiliae

80
47◆U59723.1/ Rickettsia helvetica

35

U11020.1/ Rickettsia rhipicephali●2016 Fr33

57

フタトゲチマダニ由来

AB114798.1/ Rickettsia sp.
99

AF503167.2/ Candidatus Rickettsia

91

U11017.1/ Rickettsia montana

40

41CP000409.1/ Rickettsia canadensis str. Mc

82

35 AB114804.1/ Rickettsia sp. Hf332

56

NC003103.1/ Rickettsia conorii◆D16515.1/ Rickettsia japonica

53

フタトゲチマダニ由来

U59732.1/ Rickettsia parkeri

99◆AJ427881.1/ Rickettsia helvetica●2015 Fr34
NC000963.1/ Rickettsia prowazekii
タカサゴキララ
NC006142.1/ Rickettsia typhi
マダニ由来CP000087.1/ Rickettsia bellii

M74042.1/ R.australis
84
73

100

CP000847.1/ Rickettsia akari

0.020

EF380355.1/ Rickettsia monacensis strain

図 2. 紅斑熱群リケッチアの系統樹

100 ◆AB114825.1/ Rickettsia tamurae

CP000053.1/ Rickettsia felis

系統樹の検定はブートストラップ法（500 回サンプ

AE017197.1/ Rickettsia typhi
100

CP001584.1/ Rickettsia promazekii

CP000409.1/ Rickettsia canadensis str. Mc

99

KP769801.1/ Candidatus Rickettsia
67●2015 Fr34

タカサゴキララマダニ由来
CP000087.1/ Rickettsia belliiリング）により行った。
a)17KDa 蛋白抗原遺伝子（390bp）b)gltA 遺伝子 （321bp）● 本研究のマダニ検体から検出された遺伝子（採取年度-検体番号）

0.020◆ 国内で人への感染が報告されているリケッチア-64-

SFTS ウイルスの媒介種とされているフタトゲチマダニが文献

愛玩動物に多く付着していることがわかった。また、

1) 国 立 感 染 症 研 究 所 ： 感 染 症 発 生 動 向 調 査 週 報

Richettia japonica の媒介種であるヤマアラシチマダニ（https://www.niid.go.jp/niid/ja/idwr.html）．

とキチマダニの付着が見られた。これらのマダニは室内飼

2) 石 橋 哲 也 ら ： 福 岡 県 保 健 環 境 研 究 所 年 報 , 第 36号,85-88, 2009.

育犬にも付着が見られたことから、散歩時のマダニ付着に注意する必要がある。さらに、マダニ由来病原体としては、

3) 国立感染症研究所：マダニからのSFTSウイルス検出マ
ニュアル.

紅斑熱群リケッチアについても分布や病原性など不明な点が多いことから、今後も県内に生息するマダニについて

4) 国立感染症研究所：リケッチア感染症診断マニュアル,
2000.

調査が必要と考えられる。

5) H. Noda et a1.: AEM, 63, 3926-3932, 1997.
謝辞

6) V. ROUX et a1.: Int. J. Syst. Bacteriol., 47, 252-261,

本調査は福岡県医師会及び福岡県獣医師会の協力によ1997.

り、福岡県人獣共通感染症発生状況等調査事業の中で実施

7) H. Hiraoka et a1.: J. Vet. Med. Sci., 67, 1217-1222, 2005.

しました。関係各位に深謝いたします。また、マダニの調

8) 安藤秀二ら：IASR,Vol.31,136-137, 2010.

査を実施するにあたり、マダニの鑑別方法等について研修

9) 岸本寿男ら：日本内科学会雑誌,104巻,2011-2019,2016.

を実施していただきました山口大学共同獣医学部の前田健教授、高野愛准教授、馬原アカリ医学研究所の馬原文彦

10) 高田伸弘ら：IASR,Vol.27,40-41, 2006.

先生、藤田博己先生に深謝いたします。

11) K. Imaoka et a1.: Case Rep. Dermatol., 3, 68-73, 2011.

（英文要旨）

Survey of severe fever with thrombocytopenia syndrome virus and spotted fever group
Rickettsia in ticks from companion animals in Fukuoka
Yuki ASHIZUKA, Takayuki KOBAYASHI, Hideaki YOSHITOMI, Asako NAKAMURA
and Jumboku KAJIWARA
Fukuoka Institute of Health and Environmental Sciences,
Mukaizano 39, Dazaifu, Fukuoka 818-0135, Japan
Tick-borne infectious diseases, such as severe fever with thrombocytopenia syndrome (SFTS) and Japanese spotted fever werereported in Fukuoka recently. In 2014–2016, we collected 309 ticks from companion animals in Fukuoka to investigate thepresence of SFTS virus and spotted fever group Rickettsia. SFTS virus and Rickettsia japonica were not detected. DNA of several
spotted fever group Rickettsia were detected in samples of Haemaphysalis longicornis and Amblyomma testudinarium. However,no Rickettsia with reported pathogenicity to human were detected. Many ticks were found attached to dogs that lived both
outdoors and indoors. Therefore, after walking indoor dogs outside, it is necessary to check for and remove ticks.
[Key words ; Tick, companion animal, SFTS, Rickettsia japonica, Japanese spotted fever]-65-福岡県保健環境研究所年報第44号，66－71，2017

原著
液体クロマトグラフ-飛行時間型質量分析計(LC/Q-TOF/MS)を用いた
危険ドラッグのフラグメンテーション解析
小木曽俊孝・新谷依子・堀就英・梶原淳睦
危険ドラッグに起因する死傷事件・事故が大きな社会問題となって以来、撲滅に向けた様々な取り組みがなされているが、終息していないのが現状である。本研究ではLC/Q-TOF/MSを用いて様々な薬物成分を測定可能な分析法の開発とフラグメントイオン解析による構造推定を行うために、化合物の系統ごとにフラグメンテーションの傾向の解析を行った。その結果、危険ドラッグの分析法として有用な機器分析条件を確立し、精密質量を指標として用いることで同定精度を向上することができた。
また、フラグメンテーションの傾向を多数見いだし、フラグメントイオン解析による構造推定を行う上で重要な知見が得られた。
［キーワード：危険ドラッグ、LC/Q-TOF/MS、フラグメンテーション］
１

果の確定には標準品との照合が必須であり、大部分の標準

はじめに危険ドラックはかつて合法ドラッグなどと呼ばれ、使用品が入手困難な危険ドラッグの分析では同定が困難な状の手軽さや入手の容易さから乱用が広まったとされてい況が多々予測され、検査に膨大な時間を要するという課題る。日本においては 1995 年頃から危険ドラッグの販売ががある。

確認され、薬物の規制と新たな薬物の出現を繰り返す「イ福岡県では2014年に「福岡県薬物の濫用防止に関する条

タチごっこ」の状態が続いてきた。特に、ハーブ系の危険例」を制定し、県内に流通するドラッグ製品の調査を行う

ドラッグが出現以降、製品に含有される成分は多様化し、とともに、分析・解析法の開発を行っている。本研究では危険ドラッグに起因する死傷事件・事故が大きな社会問題

LC/Q-TOF/MSを用いた危険ドラッグの測定条件の開発をとなった。以来、撲滅に向けた様々な取り組みがなされて行った。また、標準品を所有していない化合物や未知化合いる。政府による「危険ドラッグの乱用の根絶のための緊物の構造をLC/Q-TOF/MSで測定した精密質量とマススペ

1)

急対策」 では、販売店舗の一斉摘発等が行われ、2015 年

クトルから推定するための基礎的な知見として、現在所有

7 月にはこれまでに確認されていたすべての販売店舗をなしている標準品を測定し、5種類の系統の危険ドラッグにくすことに成功している 2)。指定薬物の成分に対する法規

ついてフラグメンテーションの傾向を解析したので報告

制では、個別の成分において指定の迅速化がなされ、さらする。

にカチノン類及び合成カンナビノイドに対して合計 3 回の包括指定がなされた。
これにより、
2017 年 7 月現在 2366２

種類の化合物が規制対象となっている 3)。

研究方法

２・１

標準品及び試薬

これらの対策により、危険ドラッグに関連する事件・事

危険ドラッグの標準品は全てCayman製を使用し、指定故は減少したが、デリバリー販売や密輸などにより検挙者

薬物及びその類似物質を含め合計411種類を用いた。標準4)は未だに多いのが現状である 。また、ガス状の新たなカ

品はメタノールに溶解し、1 μg/mLに調製したものを測定

テゴリーの薬物の出現や合成キットなど新たな販売手法に用いた。メタノール(LC-MS用)、アセトニトリル(LC-MSも確認され、継続的な対応が必要となっている。

用)、蒸留水(LC-MS用)は関東化学製を用いた。1.0 Mギ酸

危険ドラッグの検査において、質量分析装置を用いた方法は微量の試料かつ複雑な夾雑成分を含んだ状態で分析

アンモニウム溶液(高速液体クロマトグラフ用)、ギ酸(LC-MS用)は和光純薬製を用いた。

が可能な方法として広く用いられている。一方で、測定結２・２
福岡県保健環境研究所 （〒818-0135 太宰府市大字向佐野 39）
WEB 公開資料:付表 1
http://www.fihes.pref.fukuoka.jp/~kikaku/Reports/Re
port44/pdf/np44paper02_appendix01.pdf-66-

装置及び測定条件

測定 装置 は Agilent 6540 Accurate-Mass Q-TOF/Agilent

表１
カラム
カラム温度
移動相
グラジエント

流量
注入量
イオン化法
乾燥ガス温度乾燥ガス流量ネブライザガス
シースガス温度
シースガス流量
キャピラリー電圧

LC/Q-TOF/MS の分析条件： Atlantis T3, 3 μm, 2.1×75 mm (Waters 製)： 40℃
A：10 mM ギ酸アンモニウム溶液(pH 3)：
B：アセトニトリル： 時間(min)
A (%)
B (%)
0
95
5
2.5
95
5
20
0
100
22.5
0
100
： 0.2 mL/min： 1 μL： ESI 法(ポジティブモード)： 300℃： 10 L/min： 50 psig： 400℃： 12 L/min： 4000 V(Intensity)
4000000
3500000
3000000
2500000
2000000
1500000
1000000
500000
0
0

5

図1

10

25 (min)20

15

AB-FUBINACA のクロマトグラム(TIC)

ような分子量の差が小さい薬物成分同士であっても、標準品と照合することなく、LC/Q-TOF/MS で測定するのみで候補を絞ることが可能であることを示しており、危険ドラッグ分析にきわめて有効な方法と考えられた。

1290 Infinity LCを使用し、表1の条件で測定を行った。
２・３

O

フラグメンテーションの傾向解析

LC/Q-TOF/MSを用いて測定した指定薬物及びその類似F

質量誤差
78 ppm

物質411種類の中から5系統(カチノン類：94化合物、合成

H
N

質量誤差
92 ppm4-Fluoro pentedrone
C12H16FNO
210.1289

カンナビノイド：211化合物、トリプタミン類：20化合物、フェネチルアミン類：32化合物、フェンタニル類：13化合物)に分類される化合物について、系統ごとにフラグメン

OMe
NH2

O

テーションの傾向を解析した。

O

３

OMe

質量誤差
170 ppm

結果及び考察

３・１

NH2

MMDA-2
C11H15NO3
210.1125

LC/Q-TOF/MSを用いた分析法の開発及び精密質量を用いた化合物の識別

OMe

2C-E
C12H19NO2
210.1482

図 2 精密質量による化合物の識別例

調製した各種標準溶液を用いて、UPLC カラム、グラジ
エント条件等を検討し表 1 に示す条件を設定した。この条
件を用いて物性・構造等が異なる様々な化合物(合計 411３・２種類)を測定した結果、全ての化合物についてテーリング

３・２・１

フラグメンテーションの傾向解析
カチノン類のフラグメンテーション解析などは見られず良好に検出可能であり、危険ドラッグの分カチノン類は指定薬物の物質数の 50%以上を占める主析法として有用であると考えられた。図 1 には代表的な合要な化合物群である。94 種類のカチノン類についてフラ成カンナビノイドである AB-FUBINACA の分析例を示し

グメンテーションを解析した結果、図 3 に示すカルボニルた。付表 1 には本分析法で測定した 411 物質の化合物名、基の α 位及び、窒素原子の α 位で開裂した 3 種類のフラグ

保持時間、精密質量等の測定結果を示した。(付表 1 は当

メントイオン(Fragment 1~3)が強い強度で検出されやすい

所 HP に掲載)

ことが分かった。また、構造にピロリジン環を含む化合物

LC/Q-TOF/MS を用いる分析上の利点として化合物の精の場合には、コリジョン電圧を上げるに従ってピロリジン

密質量を測定可能であることが挙げられる。指定薬物の物環に相当する Fragment 4 が検出され、Fragment 2 の構造を質数は包括指定等により増加し、分子量の差がきわめて小推定する上で重要な所見と考えられた。

さい化合物の組み合わせが多数存在し同定を困難とする

図 4 には測定・解析の例として 4-methoxy PV9 の結果を要因となっている。この課題に対して、精密質量を指標と示した。マススペクトルがこれまでに見いだしたフラグメ

する分析が有効な手段となるか確認を行った。各標準品をンテーションの傾向と一致しており(図 5)、検出されたフ測定した結果、理論値と測定値の誤差は一部の化合物を除ラグメントイオンの精密質量も理論値と高い精度で一致いて概ね 10 ppm 未満であった。この結果は、図 2 に示す

した(表 2)。また、Fragment D の強度変化を図 6 に示した。

-67-

Fragment 4

Fragment 3
R3
N

O
R1

(Intensity)
7000
6000
5000

R4

R2

4000
3000

Fragment 1
2000

Fragment 2
1000
0
20V

10V

図 3 カチノン類のフラグメンテーション

30V

図 6 コリジョン電圧変化による Fragment D(ピロリジン環)由来のフラグメントイオンの強度変化

Fragment D

Fragment C

ものである。これらの化合物についてフラグメンテーショ

O
N

ンを解析した結果、カルボニル基の両端の α 位で開裂が起こり、Fragment 5~7 が検出されやすいことが明らかとなっMeOた(図 7)。

Fragment A
Fragment B

Fragment 7

Fragment 6

図 4 4-methoxy PV9 のフラグメンテーション解析
O
M+H
304.2275

N
R1
Fragment C
233.1537

Fragment B
168.1747

Fragment 5

図 7 カンナビノイド類のフラグメンテーション①

Fragment A
135.0440

130

R2

150

170

190

210

230

250

270

一方で、図 8-A のようにセグメントとしてインダゾール

310 (m/z)

290

誘導体を含む化合物は Fragment 8、フェニル基誘導体を含む化合物(図 8-B)は Fragment 9、ベンジル基誘導体を含む
図 5 4-methoxy PV9 のマススペクトル

化合物(図 8-C)は Fragment 10 及び 11、アダマンチル基を含む化合物(図 8-D)は Fragment 12 がそれぞれ検出されや

表 2 4-methoxy PV9 のフラグメントイオンの精密質量
組成式
M+H[C19H29NO2]+H

すいことが明らかとなった。これらの結果から、セグメン
トの違いにより開裂しやすい部位及び検出されやすいフ

精密質量ラグメントイオンに異なる傾向が見られた。

理論値

測定値

304.2271

304.2275

また、インドール骨格及びインダゾール骨格の窒素原子

Fragment A

C8H7O2135.0446

135.0440に結合する置換基が図 9 に示すフルオロベンジル、N-メチ

Fragment B

C11H22N

168.1752

168.1747

ルピペリジン、モルホリン、N-メチルアゼパンの場合は特Fragment C

C15H21O2

233.1542

233.1537に開裂しやすく、窒素原子の α 位で開裂したフラグメント

Fragment D

C4H8N

70.0657

70.0653

イオンが検出されやすいことがわかった。
図 10 には測定・解析例として FUB-JWH-018 の結果を示

３・２・２

合成カンナビノイドのフラグメンテーショ

した。検出されたマススペクトルのフラグメンテーションの傾向(図 11)、フラグメントイオンの精密質量共に高い精ン
指定薬物に指定されている合成カンナビノイドはイン度で一致することが確認できた(表 3)。また、インドール

ドール誘導体、カルボニル基、ナフタレン誘導体の 3 つの置換基由来のフラグメントイオンも強い強度で検出されセグメント(分子内の部分的構造)からなる化合物が主要な

た。

-68-

表 3 FUB-JWH-018 のフラグメントイオンの精密質量

B

A

精密質量

組成式

Fragment 8

理論値

O
O

N N
R1

R2

N
R1

R2

Fragment 9

測定値

M+H

[C26H18FNO]+H

380.1445

380.1452

Fragment E

C11H7O

155.0497

155.0495

Fragment F

C16H11FNO

252.0825

252.0820

Fragment G

C10H7

127.0548

127.0542

Fragment H

C7H6F

109.0454

109.0451

D

C
Fragment 10
O

３・２・３

Fragment 12

Fragment 11

トリプタミン類のフラグメンテーション

トリプタミン類のフラグメンテーションを解析した結果、窒素原子の α 位及び β 位で開裂し Fragment 13 及び 14OR2が検出されやすいことがわかった(図 12)。また、インドー
N
R1

N
R1

ル骨格の 4 位または 5 位に置換基として水酸基、メトキシ基、アセチル基が置換してもフラグメンテーションの傾向

図 8 カンナビノイド類のフラグメンテーション②

R2
N R3

Fragment 13

N

N

F

に違いは見られなかった。

N
Fragment 14

R1O

図 9 フラグメントイオンが検出されやすいインドール及N
Hびインダゾール置換基

図 12 トリプタミン類のフラグメンテーション

Fragment F

Fragment G

MiPT の結果を示した。

O

Fragment H

図 13、図 14 及び表 4 には測定・解析例として 4-hydroxy

N

N

Fragment I

FOH
Fragment J

Fragment E

NH

図 10 FUB-JWH-018 のフラグメンテーション解析

図 13 4-hydroxy MiPT のフラグメンテーション解析
Fragment E
155.0495

Fragment J
86.0967
M+H
380.1452
Fragment H
109.0451

M+H
233.1649

Fragment G
127.0542
Fragment F
252.0820

100

150

200

250

Fragment I
160.0755300

350

400 (m/z)

80

100

120

140

160

180

200

220

図 11 FUB-JWH-018 のマススペクトル
図 14 4-hydroxy MiPT のマススペクトル-69-

240 (m/z)

表 4 4-hydroxy MiPT のフラグメントイオンの精密質量表 5 25E-NBOMe のフラグメントイオンの精密質量

精密質量

組成式

理論値

精密質量

組成式

測定値

理論値

測定値

M+H

C14H20N2O

233.1648

233.1649

M+H[C20H27NO3]+H

330.2064

330.2067

Fragment I

C10H10NO

160.0762

160.0755

Fragment K

C12H17O2

193.1229

193.1226

Fragment J

C5H12N

86.0970

86.0967

Fragment L

C8H9O

121.0653

121.0653

３・２・４

フェネチルアミン類のフラグメンテーショにフェネチルピペリジン骨格を含んでいる。フラグメンテーションを解析した結果、二つ存在する窒素原子のそれぞン解析
フェネチルアミン類は図 15 に示すように大きく 2 種類の構造が存在する。フラグメンテーション解析を行った結れのα位で開裂し、フェネチルピペリジン骨格に由来する
Fragment 18及び19が検出されやすいことがわかった。

果、どちらの構造においても窒素原子の α 位で開裂し、Fragment 15 及び 16 または Fragment 17 が検出されやすい

Fragment 18

ことがわかった。
図 16、
図 17 及び表 5 には測定・解析例として 25E-NBOMe

N

Oの結果を示した。
R1

N

Fragment 17

Fragment 15
H
N

Fragment 19

R2

R1

NH2

図18 フェンタニル類のフラグメンテーション

R1

図 19、図 20 及び表 6 には測定・解析例として Ocfentanil

Fragment 16

図 15 フェネチルアミン類のフラグメンテーションの結果を示した。

Fragment K
OMe

Fragment M

H
N
O

N

Fragment L

OMe

N

O

OMe

F

図 16 25E-NBOMe のフラグメンテーション解析

Fragment N

図19 Ocfentanilのフラグメンテーション解析

Fragment L
121.0653

M+H
371.2135

Fragment K
193.1226

100

150

200

Fragment M
188.1439

M+H
330.2067

250

300

Fragment N
105.0705

350 (m/z)

100

150

図 17 25E-NBOMe のマススペクトル
３・２・５

200

250

300

350

400 (m/z)

図20 Ocfentanilのマススペクトル

フェンタニル類のフラグメンテーション解

４

析

まとめ

本研究ではLC/Q-TOF/MSを用いた分析法の開発及び危
フェンタニル類は図 18 に示す構造をしており、分子内-70-

違いがほとんど無く、質量分析装置のみによる同定は非常表6 Ocfentanilのフラグメントイオンの精密質量に困難であると考えられた。このため、信頼性の高い分析

精密質量

組成式

理論値

測定値

結果とするためにはNMRなどの分光分析装置の併用が必

M+H[C22H27FN2O2]+H

371.2129

371.2135須であると考えられた。今後もさらなるデータの蓄積を行

Fragment M

C13H18N

188.1439

188.1439

うことで精度の高い分析及び構造推定が可能となると考Fragment N

C8H9

105.0704

105.0705

えられた。

険ドラッグの系統ごとにフラグメンテーションの傾向に

文献ついて解析を行った。分析法の開発では、様々な性質の化

1) 厚 生 労 働 省 ： 薬 物 乱 用 対 策 ，合物を測定可能な機器分析条件を設定し、実際の危険ドラ(http://www.mhlw.go.jp/stf/seisakunitsuite/bunya/kenkou_ir

ッグ分析に適用可能な分析法を確立した。また、精密質量

you/iyakuhin/yakubutsuranyou_taisaku/index.html)を用いることで同定精度を大幅に向上することができた。

2) 厚 生 労 働 省 ： 危 険 ド ラ ッ グ 販 売 店 舗 数 の 推 移 ，フラグメンテーションの傾向解析では5種類(カチノン類、(http://www.mhlw.go.jp/seisakunitsuite/bunya/kenkou_iryou

合成カンナビノイド、トリプタミン類、フェネチルアミン/iyakuhin/yakubuturanyou/oshirase/20150819-1-03.html)

類、フェンタニル類)の化合物群について検討した。その

3) 厚 生 労 働 省 ： 薬 物 乱 用 防 止 に 関 す る 情 報 ，

結果、化合物の系統ごとに開裂しやすい部位や検出されや(http://www.mhlw.go.jp/stf/seisakunitsuite/bunya/kenkou_iryo

すいフラグメントイオンに関して多くの知見を得た。これ

u/iyakuhin/yakubuturanyou/index.html)

らの知見は、マススペクトルから構造推定を行う上で重要

4) 警察庁刑事局組織犯罪対策部 薬物銃器対策課：平成28

な基礎情報になると考えられた。一方で、特に位置異性体

年度上半期における薬物・銃器情勢 暫定値の構造推定については保持時間、フラグメンテーションに（英文要旨）Development of high-performance liquid chromatography-time-of-flight mass
spectrometry (LC/Q-TOF/MS) screening method for illegal drugs
Toshitaka KOGISO, Yoriko SHINTANI, Tsuguhide HORI and Jumboku KAJIWARA
Fukuoka Institute of Health and Environmental Sciences,
Mukaizano 39, Dazaifu, Fukuoka 818-0135, Japan
Serious accidents caused by illegal drug use have become a major social problem. Consequently, various efforts to eradicate theiruse have been made, but their use is still prevalent. In this study, we developed a high-performance liquid chromatographytime-of-flight mass spectrometry(LC/Q-TOF/MS) method for screening illegal drugs, and investigated structure estimation by
fragment ion analysis. The method was useful for drug screening, and the exact mass could be used to improve the identification
accuracy. Franmentation patterns were identified and could be used to estimate a structure.
[Key words ; Illegal drug , LC/Q-TOF/MS , Fragmentation]-71-福岡県保健環境研究所年報第44号，72－76，2017

原著
福岡県内河川におけるネオニコチノイド系農薬及びフィプロニルの動態
志水信弘・柏原学・古閑豊和

ネオニコチノイド系農薬（NNCs）7種とフィプロニルの県内河川における動態を明らかにし、出荷
量や物性情報から検出要因を考察した。県内河川における検出率（n=210）は、ジノテフラン（91.4 %）、イミダクロプリド（70.0 %）、チアメトキサム（59.5 %）、クロチアニジン（51.0 %）、フィプロニル（28.1 %）、アセタミプリド（9.0 %）の順で高く、チアクロプリド及びニテンピラムはほとんど検出されなかった。
また、ジノテフランやフィプロニルの最大濃度は、地域や季節によって特徴的な変化を示し、ジノテ
フラン、アセタミプリド、イミダクロプリド及びフィプロニルの検出状況は、出荷量、物性及び使用状況が影響したと考えられた。さらにNNCsとフィプロニルの最大濃度は、水産動植物の被害防止に係る農薬登録保留基準の1/50以下であり、生態系への影響は低いと考えられた。
［キーワード：ネオニコチノイド、フィプロニル、LCMS、農薬登録保留基準］
１

はじめに準品（和光純薬工業㈱製）10 mg をメタノール 10 ml に溶

ネオニコチノイド系農薬（以下 NNCs とする。
）は、稲への浸透移行性と殺虫効果を持ち、1990 年代から水稲用かしたものを標準原液（1000 mg/L）とし、適宜メタノー
ルで希釈し、使用した。

農薬などとして普及した 1），2），3)。一方、国内ではこれら

水は、LCMS 用試薬（関東化学㈱製）を使用した。メタの農薬の普及とトンボ類の減少の時期が一致するとの報

ノール及びアセトニトリルは、LCMS 用試薬（和光純薬工

告があり、（独）国立環境研究所では平成 26 年度からトン

業㈱製）を使用した。

ボ類の生息状況と NNCs の残留状況を調査しているが、因分析は、固相抽出-質量分析法により次のとおり行った。

果関係は不明である 4)，5)。この調査の中で、広島県、佐賀

試料水をポリプロピレン製容器に採取して、実験室に持ち

県の河川において検出される NNCs（フェニルピラゾール

帰り、即日前処理を行った。固相抽出カートリッジは、系農薬のフィプロニルを含む。
）の濃度が比較的高く、そInertSep mini RP-1（GL サイエンス㈱製）を使用した。カの種類も多いことが報告されている

4)，5)。前記の県は福岡ートリッジをメタノール 10 ml 及び水 10 ml でコンディシ県とも近く、本県も同様な状況が考えられ、水生昆虫等のョニングし、試料水 50 ml を通水後、水 10 ml で洗浄した。

生態系保全の観点からこれら農薬について注意が必要とこのカートリッジから間隙水を抜いた後、メタノール 3.5

考えられた。

ml で溶出し、水で 5 ml に定容し、分析用試料とした。

そこで、本研究では NNCs7 種とフィプロニルを対象として県内河川における動態を明らかにし、県内出荷量や物２・２

性情報から NNCs の検出要因を考察した。

使用機器

各農薬の測定には、液体クロマトグラフ質量分析計（以降 LCMS とする。）を用い、日本ウォーターズ㈱製の２ 研究方法２・１ 試薬及び分析方法

Acquity UPLC system 及び Xevo TQ-S を使用した。

農薬は、NNCs としてジノテフラン、ニテンピラム、チアメトキサム、クロチアニジン、イミダクロプリド、アセ３

結果及び考察３・１

分析法の検討

タミプリド及びチアクロプリドを、フェニルピラゾール系

NNCs 及びフィプロニルの LCMS 測定条件を小林らの方

農薬としてフィプロニルを対象とした。NNCs は、ネオニ

法 6)を参考として検討した。LC 条件及び MS 条件をそれ

コチノイド系農薬混合標準溶液（和光純薬工業㈱製、10

ぞれ表 1 及び表 2 に示す。ジノテフランのプロダクトイオmg/L）を標準物質としてメタノールで適宜希釈し、使用しンは、m/z 129 に妨害ピークが存在したため、m/z 113 に変た。またフィプロニルは、残留農薬試験用フィプロニル標更した。また、NNCs とフィプロニルを同時分析した際に福岡県保健環境研究所 （〒818-0135 太宰府市大字向佐野 39）

-72-

表1
ColumnMobile phase

Gradient program

Flow rate
Column temp.
Injection vol.

LC 条件

３・２

県内の河川水中における NNCs 及びフィプロニルの動態

InertSustain C18(2 mm, 2.1 mm i.d.×100 mm)
A: 0.1 % Formic acid, 5mM Ammoniumacetate
B: Acetonitrile
for Neonicotinoid
A:B=95:5 (0 min)→95:5 (1 min)→10:90 (8 min)→10:90 (11 min)→95:5 (11.01 min)→95:5 (15 min)for Fipronil
A:B=30:70 (0 min)→30:70 (6 min)
→5:95 (6.01 min)→5:95 (10 min)
→30:70 (10.01 min)→30:70 (20 min)
0.2 ml/min
40 ℃
5 ml

表2
Compound

ESI+/-

Dinotefuran
Nitenpyram
Thiamethoxam
Clothianidin
Imidacloprid
Acetamiprid
Thiacloprid
Fipronile

+
+
+
+
+
+
+
-

を明らかにするため、福岡県が測定している河川の環境基準点（豊前海流入河川（21 地点）、遠賀川水系河川（6 地点）、筑前海流入河川（15 地点）、博多湾流入河川（4 地点）、
筑後川水系河川（7 地点）、矢部川水系河川（8 地点）、大
牟田市内河川（9 地点）、合計 70 地点）を対象として調査した。NNCs 及びフィプロニルの河川水中の予測濃度の検討 8)～15)によると、アセタミプリドを除いて水稲用農薬による河川への流出が予想されている。そこで調査時期を水MS 条件

稲作付後の 2016 年 7 月、収穫期の 10 月及び農閑期の 2017

Capillary

Cone

Collision

Voltage

Voltage

Energy

(kV)

(kV)

(eV)

3
3
3
3
3
3
3
3

15
30
25
25
30
30
30
50

県内河川水中の NNCs 及びフィプロニルの濃度

12
28
13
12
20
23
23
17

年 1 月に行った。農薬、地域及び調査時期毎に最小値、最SRM Transition

203
271
292
250
256
223
253
435

>
>
>
>
>
>
>
>

大値及び検出率を算出し、その結果を表 4 に示した。

113
126
211
169
175
126
126
330

県内河川における検出率（n=210）は、ジノテフラン（91.4 %）
、イミダクロプリド（70.0 %）、チアメトキサム（59.5 %）、クロチアニジン（51.0 %）、フィプロニル
（28.1 %）
、アセタミプリド（9.0 %）の順で高く、チアク
ロプリド（1.4 %）及びニテンピラム（0 %）はほとんど検出されなかった。

表3

ジノテフランの検出率は、豊前海流入河川の 1 月を除き

IDL、MDL、MQL 及び回収率

Pesticide
Dinotefuran
Nitenpyram
Thiamethoxam
Clothianidin
Imidacloprid
Acetamiprid
Thiacloprid
Fipronil

MDL*(ng/L)
1.9
1.7
0.88
2.6
1.1
1.2
2.3
1.3

MQL**
(ng/L)
5.0
4.4
2.2
6.7
2.9
3.1
5.9
3.3

* : Method Detection Limit** : Method Quantification Limit

Recovery(%)

83～100 %と最も高く、1 年を通じて検出された。また最

110
91.8
102
102
99.6
90.7
85.1
94.7

値（4.3～62 ng/L）に比し 1 桁高い濃度であった。最大濃大濃度は、大牟田市内河川の 610 ng/L であり、他の農薬の度の季節変化を見ると、豊前海流入河川、遠賀川水系河川、
博多湾流入河川、筑前海流入河川、大牟田市内河川では、7 月が最も高く、その後 10 月、
1 月と順に低くなっている。
筑後川水系河川では、年間を通し 190 ng/L 以上の濃度を示
すが、10 月に 250 ng/L と最も高い値を示した。矢部川水系では、筑後川水系河川と同様に 10 月が最も高い値を示すなど地域によって推移のパターンが異なっていた。
イミダクロプリドも 2 番目に検出率が高く、70.0%の試

フィプロニルのキャリーオーバーが発生したため、フィプ料で検出されたが、最大濃度は 14 ng/L と検出下限値（1.1ロニルの LC 条件を検討し、NNCs とは別に測定すること

ng/L）の 10 倍程度であった。
チアメトキサム、クロチアニジンは、地域や時期によっとした。
50～5000 ng/L の濃度範囲で 70%メタノール混合標準溶て検出率が 0～100 %と一定しておらず、最大濃度（チア

液（NNCs7 種及びフィプロニルを含む。以下混合標準液

メトキサム：62 ng/L、クロチアニジン：36 ng/L）は検出とする。
）を 7 点調製し、5 ml を LCMS に注入し、注入濃下限値（チアメトキサム：0.88 ng/L、クロチアニジン：2.6

度とピーク面積の関係から検量線を作成した。各農薬の相ng/L）の 14～70 倍程度であった。
フィプロニルは、筑前海流入河川と大牟田市内河川を除

関係数 (r) は、0.9993 以上と良好であった。
7)

化学物質環境実態調査実施の手引き（平成 27 年度版）

き 7 月に特異的に高い検出率（50～93 %）を示した。またに基づき、分析方法の検出下限値（以下 MDL とする。
）

最大濃度は、27 ng/L と検出下限値（1.3 ng/L）の 20 倍程

7)及び定量下限値（以下 MQL とする。
） を算出した。その度であった。

結果を表 3 に示す。各農薬の MDL は 0.88～2.6 ng/L、MQL

アセタミプリドの検出率は、矢部川水系を除くと 30%未は 2.2～6.7 ng/L であり、以後の分析では MDL の値を検出

満もしくは検出されないことが多く、最大濃度は 26 ng/L

下限値とした。また、この時の各農薬の回収率は、85.1～と検出下限値（1.2 ng/L）の 20 倍程度であった。

110 %と良好であった。

-73-

表4

NNCs 及びフィプロニルの福岡県内の河川水中濃度の概要
Dinotefuran

Area

Month

Min.

Max.

Nitenpyram

Detection RateMin.

Thiamethoxam

Max.

Detection Rate

Min.

Max.

Clothianidin

Detection Rate

Min.

Max.

Detection Rate

(ng/L)(ng/L)(%)(ng/L)(ng/L)(%)(ng/L)(ng/L)(%)(ng/L)(ng/L)(%)

July.2016

<1.9

170

95.2

<1.7

<1.7

0

<0.88

3.8

61.9

<2.6

7.6

42.9

豊前海流入河川 Oct.2016

<1.9

10

95.2

<1.7

<1.7

0

<0.88

16

52.4

<2.6

6.1

23.8

Jan.2017

<1.9

7.8

61.9

<1.7

<1.7

0

<0.88

4.0

19.0

<2.6

3.8

4.8

July.2016

<1.9

540

83.3

<1.7

<1.7

0

<0.88

2

33.3

<2.6

32

83.3
33.3

遠賀川水系河川 Oct.2016

3.5

15

100

<1.7

<1.7

0

<0.88

1.2

83.3

<2.6

5.4

Jan.2017

<1.9

9.0

83.3

<1.7

<1.7

0

<0.88

<0.88

0

<2.6

10

66.7

July.2016

5.5

87

100

<1.7

<1.7

0

<0.88

5.3

50.0

<2.6

3.1

50.0

博多湾流入河川 Oct.2016

7.4

27

100

<1.7

<1.7

0

<0.88

<0.88

0

<2.6

<2.6

0.0

Jan.2017

2.2

10

100

<1.7

<1.7

0

<0.88

<0.88

0

<2.6

<2.6

0.0

July.2016

<1.9

52

86.7

<1.7

<1.7

0

<0.88

4.9

60.0

<2.6

26

80.0

筑前海流入河川 Oct.2016

<1.9

34

86.7

<1.7

<1.7

0

<0.88

7.0

93.3

<2.6

10

80.0

Jan.2017

<1.9

24

86.7

<1.7

<1.7

0

<0.88

15

53.3

<2.6

14

66.7

July.2016

12

190

100

<1.7

<1.7

0

<0.88

14

71.4

<2.6

13

71.4

筑後川水系河川 Oct.2016

11

250

100

<1.7

<1.7

0

<0.88

7.0

71.4

2.8

11

100

Jan.2017

8.0

200

100

<1.7

<1.7

0

<0.88

6.8

71.4

<2.6

8.5

42.9

July.2016

3.2

47

100

<1.7

<1.7

0

1.0

62

100

<2.6

25

37.5

矢部川水系河川 Oct.2016

10

200

100

<1.7

<1.7

0

1.7

4.0

100

<2.6

14

37.5

Jan.2017

6.5

28

100

<1.7

<1.7

0

<0.88

3.2

62.5

<2.6

5.2

12.5

July.2016

7.4

610

100

<1.7

<1.7

0

<0.88

2.3

77.8

<2.6

36

77.8

大牟田市内河川 Oct.2016

16

290

100

<1.7

<1.7

0

1.0

18

100

4.0

18

100

Jan.2017

8.4

410

100

<1.7

<1.7

0

<0.88

2.5

55.6

<2.6

10

77.8

<1.9

610

91.4

<1.7

<1.7

0

<0.88

62

59.5

<2.6

36

51.0

福岡県

Imidacloprid
Area

Min.

Max.

(ng/L)<1.1

Month
July.2016

Acetamiprid

Thiacloprid

Fipronil

Detection Rate

Min.

Max.

Detection Rate

Min.

Max.

Detection Rate

Min.

Max.

(ng/L)(%)(ng/L)(ng/L)(%)(ng/L)(ng/L)(%)(ng/L)(ng/L)

(%)

3.9

81.0

<1.2

<1.2

0

<2.3

<2.3

0

<1.3

12.0

71.4

Detection Rate

豊前海流入河川 Oct.2016

1.3

3.6

100

<1.2

1.6

4.8

<2.3

<2.3

0

<1.3

<1.3

0

Jan.2017

<1.1

<1.1

0

<1.2

<1.2

0

<2.3

<2.3

0

<1.3

<1.3

0
83.3

July.2016

<1.1

5.0

66.7

<1.2

26

16.7

<2.3

<2.3

0

<1.3

20

遠賀川水系河川 Oct.2016

1.3

1.7

100

<1.2

<1.2

0

<2.3

<2.3

0

<1.3

<1.3

0

Jan.2017

<1.1

<1.1

0

<1.2

<1.2

0

<2.3

<2.3

0

<1.3

<1.3

0
50.0

July.2016

1.8

2.8

100

<1.2

4.2

25.0

<2.3

<2.3

0

<1.3

7

博多湾流入河川 Oct.2016

1.4

1.9

100

<1.2

<1.2

0

<2.3

<2.3

0

<1.3

<1.3

0

Jan.2017

<1.1

3.4

25.0

<1.2

<1.2

0

<2.3

<2.3

0

<1.3

<1.3

0

July.2016

<1.1

14

80.0

<1.2

9.1

20.0

<2.3

<2.3

0

<1.3

27

93.3

筑前海流入河川 Oct.2016

1.3

4.8

100

<1.2

<1.2

0

<2.3

3.6

6.7

<1.3

6.8

20.0

Jan.2017

<1.1

7.2

46.7

<1.2

<1.2

0

<2.3

<2.3

0

<1.3

2.1

6.7

July.2016

<1.1

9.2

57.1

<1.2

<1.2

0

<2.3

<2.3

0

<1.3

4.4

71.4

筑後川水系河川 Oct.2016

1.3

3.6

100

<1.2

2.7

28.6

<2.3

<2.3

0

<1.3

<1.3

0

Jan.2017

<1.1

7.8

42.9

<1.2

2.9

14.3

<2.3

<2.3

0

<1.3

<1.3

0
62.5

July.2016

1.1

3.8

100

<1.2

3.8

62.5

<2.3

2.3

12.5

<1.3

5.4

矢部川水系河川 Oct.2016

2.0

3.5

100

<1.2

1.9

50.0

<2.3

<2.3

0

<1.3

<1.3

0

Jan.2017

<1.1

3.5

37.5

<1.2

<1.2

0

<2.3

<2.3

0

<1.3

<1.3

0

July.2016

<1.1

5.1

88.9

<1.2

<1.2

0

<2.3

<2.3

0

<1.3

3.6

77.8

大牟田市内河川 Oct.2016

1.7

14

100

<1.2

1.2

11.1

<2.3

4.3

11.1

<1.3

12

22.2

Jan.2017

<1.1

1.9

66.7

<1.2

<1.2

0

<2.3

<2.3

0

<1.3

<1.3

0

<1.1

14

70.0

<1.2

26

9.0

<2.3

4.3

1.4

<1.3

27

28.1

福岡県

３・３

NNCs の検出状況と出荷量、物性及び使用状況にる 2014 年度の数値を引用した。また使用状況は、福岡県内の JA が公開している稲作ごよみ 17)～19)を参考にした。

よる考察
NNCs 及びフィプロニルの検出状況の要因を検討するため、福岡県内の出荷量

8)

ジノテフランの出荷量（表 5、5.99 t 又は kL）は最も多（以下出荷量とする。）及び物性

く、他の NNCs の 2.8～37 倍であり実際の使用量も最も多（オクタノール水分配係数（以下 LogPow とする。）、土壌いと推定される。また、LogPow は、-0.549（表 5）と低い

吸着係数、自然水中における光分解半減期（以下半減期とため水溶性が高く、水とともに移動するため河川に流出しする。
））を表 5 に示す。出荷量は、出典の最新データであやすいと考えられる。調査結果では、ジノテフランがほぼ

-74-

表5

NNCs 及びフィプロニルの出荷量及び物性情報

Shipment in Fukuoka

Pesticidepref.(2014)(t or kL)

Soil adsorption

logPowequilibrium constantHalf life byphotodegradationin natural water

Dinotefuran

5.99-0.549(25℃)

-

3.8h

Nitenpyram

0.161-0.66(25℃)

44.6-348

24-36.2min

Thiamethoxam

0.541-0.13(25℃)

16-32

4.3h

Clothianidin

0.573

0.7(25℃)

90-25046-58min

Imidacloprid

0.978

0.57(21℃)

175.0-376.2

61min

Acetamiprid

2.142

0.80(25℃)

120-270

20.1days

Thiacloprid

0.521

1.26(20℃)

230-660

42.5-79.7days

Fipronil

0.574

4.00(20℃)

550-7800

61h

全ての河川で検出され、最大濃度も高かった。その要因の河川調査の結果で検出されなかったニテンピラムは、出一つとして前記の使用量の多さ及び水溶性の高さが影響

荷量（表 5、0.16 t 又は kL）が最も少なく、半減期も 30したものと考えられた。また、稲作ごよみ 17)～19)によると分程度と短いため使用量が少なく、河川に流出しても分解

ジノテフランの使用時期は、カメムシ及びウンカの防除のされて検出されなかったと考えられる。

ため 8～9 月であった。一方、調査結果のジノテフランのクロチアニジン、チアメトキサム及びチアクロプリドに最大濃度は、地域毎に 7 月が最も高いものや年間を通じて

ついては、引用したデータに顕著な特徴が見られず、調査高いもの等があり、使用時期と一致せず、その要因は不明

結果との考察はできなかった。

であった。

３・４

アセタミプリドは、
ジノテフランに次いで出荷量（表 5、水産動植物の被害防止に係る農薬登録保留基準との比較

2.142 t 又は kL）が多く、使用量も多いと推定されるが、今回の調査結果から水生昆虫等への生態影響を考察す

調査結果では検出率等が低かった。これは、NNCs の中でるため、水産動植物（魚類、甲殻類、藻類）への毒性を考

アセタミプリドにのみ適用作物に水稲が含まれず、畑地の慮して設けられている水産動植物の被害防止に係る農薬ことが要因の一つと考えられる。一

登録保留基準（以下基準とする。） 21) と比較した。NNCs

般的に畑地は、水田と比較して農薬の表面流出が少ないと及びフィプロニルの河川調査の最大濃度は、全て基準の野菜等へ使用される
され

12)

20)

、そのためアセタミプリドも流出しにくかったと考1/50 以下であった。従って今回の調査結果では、県内河川えられる。さらにアセタミプリドは、他の NNCs と比較しの NNCs 及びフィプロニルによる生態系への影響は低いてやや疎水的（表 5、LogPow：0.80）であり、土壌吸着係と考えられた。

数（表 5、120-270）も中位の値であることから土壌への吸着等も影響し、河川への流出が少なかったと考えられる。
出荷量（表 5、0.978 t 又は kL）が 3 番目に多いイミダク

表6

NNCs 及びフィプロニルの河川水中最大濃度と水産動植物の被害防止に係る農薬登録保留基準

ロプリドは、物性（表 5、LogPow：0.57、土壌吸着係数：
Pesticide175.0-376.2）がアセタミプリドと類似している。しかし、Max. conc.
in river water(ng/L)

調査結果では検出率（70.0 %）が高く、アセタミプリドの低い検出率と異なっていた。この要因の一つは、イミダク
ロプリドの適用作物に水稲が含まれており、田面水を通じ
フィプロニルの出荷量は 4 番目に多く（表 5）、調査結
果では 7 月に検出される傾向があった。稲作ごよみ 17)～19)によるとフィプロニルは田植時の箱施薬としてその使用時期が集中していた。そのため、田植後の 7 月に検出され(µg/L)

Dinotefuran
Nitenpyraµ

610
<1.7

24000
9900

Fipronil27

19

Thiaµethoxaµ
Clothianidin
Iµidacloprid
Acetaµiprid
Thiacloprid

た河川への流出機会が多かったためと考えられる。

Standard*

62
36
14
26
4.3

3.5
2.8
8500
5.7
840

*：Registration withholding standard of pesticide
for aquatic aniµals and plants

たものと考えられる。また、LogPow（表 5、4.00）や土壌吸着係数（表 5、550-7800）も高く、土壌等に吸着されやすいため河川水中濃度は速やかに低下すると考えられ、こ４のことも要因となって 7 月にのみ検出されたものと考え

①

られる。

まとめ
NNCs及びフィプロニルのMDL及びMQLは、0.88～
2.6 ng/L及び2.2～6.7 ng/Lであった。また回収率は、

-75-

②

85.1～110 %と良好であった。

③

県内河川の検出率は、ジノテフラン（91.4 %）、イミス）, http://www.nies.go.jp/kis-plus/index_3.html
9) 環境省：水産動植物の被害防止に係る農薬登録保留基

ダクロプリド（70.0 %）、チアメトキサム（59.5 %）、クロチアニジン（51.0 %）、フィプロニル（28.1 %）、準の設定に関する資料（ジノテフラン）, 2008.
10) 環境省：水産動植物の被害防止に係る農薬登録保留基

アセタミプリド（9.0 %）の順で高く、チアクロプリ④

ド及びニテンピラムはほとんど検出されなかった。

11) 環境省：水産動植物の被害防止に係る農薬登録保留基

ジノテフランやフィプロニルの最大濃度は、地域や準の設定に関する資料（チアメトキサム）, 2016.

季節によって特徴的な変化を示した。
⑤

準の設定に関する資料（ニテンピラム）, 2008.

12) 環境省：水産動植物の被害防止に係る農薬登録保留基

ジノテフラン、アセタミプリド、イミダクロプリド

準の設定に関する資料（クロチアニジン）, 2016.

及びフィプロニルの検出状況は、出荷量、物性及び

13) 環境省：水産動植物の被害防止に係る農薬登録保留基

使用状況が影響したと考えられた。
⑥

準の設定に関する資料（イミダクロプリド）, 2008.

NNCs及びフィプロニルの河川中最大濃度は、水産動

14) 環境省：水産動植物の被害防止に係る農薬登録保留基

植物の被害防止に係る農薬登録保留基準より50倍以準の設定に関する資料（アセタミプリド）, 2012.

上低く、生態系への影響は低いと考えられた。

15) 環境省：水産動植物の被害防止に係る農薬登録保留基
準の設定に関する資料（チアクロプリド）, 2012.

文献16) 環境省：水産動植物の被害防止に係る農薬登録保留基1) 満井順：農薬時代, 197, 23-25, 2016.

準の設定に関する資料（フィプロニル）, 2011.

2) 塩川ら：日本農薬学会誌, 19, S209-S217, 1994.

17) JA 粕屋：平成 29 年度稲作ごよみ, http://www.ja-kasuya.

3) 脇田ら：日本農薬学会誌, 30(2), 133-138, 2005.

or.jp /?page_id=4884) （独）国立環境研究所：平成 26 年度農薬の環境影響調

18) JA 筑前あさくら：稲作ごよみ, http://www.asakura-fk-ja.

査業務報告, 2015.

or.jp/inasaku/5) （独）国立環境研究所：平成 27 年度農薬の環境影響調

19) JA 福 岡 京 築 ： 稲 作 ご よ み , http://www.ja-kei.or.jp/

査業務報告, 2016.

support.html

6) 小林ら：環境科学会誌, 27(1), 3-19, 2014.

20) （財）日本植物調節剤研究協会：平成 20 年度農薬流出

7) 環境省：化学物質環境実態調査実施の手引き（平成 27年度版）, 2015.

防止技術評価事業調査結果報告書
21) 西嶋英樹：水環境学会誌, 35(A), 230-234, 2012.

8) （独）国立環境研究所：Webkis-plus（農薬データベー（英文要旨）

Behavior of Neonicotinoids and Fipronil in River Water in Fukuoka Prefecture
Nobuhiro SHIMIZU，Manabu KASHIWABARA and Toyokazu KOGA
Fukuoka Institute of Health and Environmental Sciences、
Mukaizano 39、 Dazaifu、 Fukuoka 818-0135、 Japan
We investigated the behavior of neonicotinoids (NNCs) and fipronil in river water in Fukuoka Prefecture, and evaluated how thedetection of each pesticides was related to shipping amounts and physical properties. The detection rates in Fukuoka Prefecture
were high for dinotefuran (91.4 %), imidacloprid (70.0 %), thiamethoxam (59.5 %), clothianidin (51.0 %), fipronil (28.1 %), andacetamiprid (9.0 %). Thiacloprid and nitenpyram were not detected in most of the samples. Characteristic changes in the maximum
concentrations of dinotefuran and fipronil were observed with the area and season. Detection of dinotefuran, acetamiprid,imidacloprid, and fipronil was affected by the shipping amounts, physical properties and applications of each pesticides. The
maximum concentrations of the NNCs and fipronil were more than 50 times lower than the registration withholding standards forpesticides for protection of aquatic animals and plants. These results suggest that NNCs and fipronil will have little effects on
ecosystems.
[Key words; neonicotinoids, fipronil, LCMS, seasonal change]-76-

福岡県保健環境研究所年報第44号，77－81，2017

短報
飲料中の指定外甘味料ズルチンのHPLCによる定量試験法及びLC-qTOF/MSによる簡便かつ迅速な確認試験法の検討
佐藤環・小木曽俊孝・新谷依子・堀就英・梶原淳睦
赤ワインを試料として、飲料中の指定外甘味料ズルチンの定量及び確認試験法の検討を行った。定量試験法は、イオンペア試薬を用いない、より簡便な分析法を検討し性能評価を行った。その結果、定量下限付近の濃度（0.02 g/kg）における真度及び再現性は、平均回収率が98.6%、相対標準偏差が6.3%であり良好な結果であった。また、LC-qTOF/MSを用いて確認試験法の検討を行ったところ、試料の前処理操作を必要とせず希釈のみで定性が可能であった。以上のことから、本試験法は飲料中のズルチンの定量及び確認試験法として有用であると考えられた。
［キーワード：指定外甘味料、ズルチン、HPLC、LC-qTOF/MS］
１

認試験法は、液体クロマトグラフ質量分析計（LC-MS/MS）

はじめに
食品添加物は保存料、甘味料、着色料、香料など、食品により分析する方法が報告されている3）、5）－7）。しかし、の製造過程や食品の加工・保存の目的で使用される化学物

LC-MS/MSを用いた分析では、試料由来のマトリックスの質である。これらは様々な食品に使用されており、消費者影響により分析が困難な場合がある8）。一方、液体クロマの食品添加物に対する関心は高い。これら化学物質の試験

トグラフ四重極飛行時間型質量分析計（LC-qTOF/MS）は法を簡便で迅速なものに改良することは、検査の効率性向

高い分解能を有しており、マトリックスの影響を受けずに上に繋がり、県民の“食の安全性確保”に資するものである。

目的物質の分析が可能になると考えられる。このことから、

また、分析法の簡便・迅速化は健康危機管理の観点から

LC-qTOF/MSを用いた分析法は確認試験法として非常にも重要である。食品による健康被害が生じた場合、拡大防有用であると考えられる。しかし、これまでに、食品中の止のために正確かつ迅速な対応が求められる。地方衛生研

食品添加物についてLC-qTOF/MSを用いて分析した報告

究所においては、既存の機材・施設で対応可能な分析手法はない。

の準備と定期的な見直しが推奨されている 1）。そのため当そこで本研究ではまず、イオンペア試薬を用いない、よ所においても、様々な化学物質を健康被害の原因として想り簡便なズルチンの定量試験法を検討し分析法の性能評

定し試験法の整備を図っている。

価を行った。さらに、LC-qTOF/MSを用いてズルチンの今回、対象物質として選んだ指定外甘味料ズルチン（図1）は、過去に食中毒事例 2）が報告されている食品添加物

簡便かつ迅速な確認試験法の検討を行った結果について報告する。

の一つである。
２

方法

２・１

試料

予めズルチンを含まないことを確認した赤ワインを試料として検討に用いた。

図 1 ズルチンの構造式（分子量：180.21）
ズルチンの一般的な定量試験法3）4）は、試料を透析後、

２・２

標準物質

固相カラム精製を行いHPLCにより分析する方法である

ズルチン標準物質（食品分析用）は関東化学社製を用いが、イオンペア試薬を用いるやや煩雑なものとなっている。

た。
ズルチン標準物質 20 mg を精秤後、メタノールで 20 mL

また、ズルチンを分析対象とした食品中の食品添加物の確に定容し標準原液（1000 µg/mL）とした。この標準原液をメタノール：水（1：1）混液で適宜希釈し、試料への標準

福岡県保健環境研究所 （〒818-0135 太宰府市大字向佐野 39）

物質の添加及び検量線の作成に用いた。

-77-

２・３

試薬

２・４・４

添加回収試験

メタノール（LC/MS 用）、蒸留水（LC/MS 用）、アセト採取した試料 20 g に、試料中濃度として 0.02 g/kg とな

ニトリル（LC/MS 用）、りん酸水素二ナトリウム（特級）、るように標準溶液を添加後、上記 2・4・2 に従い試験溶液

りん酸二水素ナトリウム（特級）は関東化学社製を用いた。

を調製し定量を行った。試験溶液の調製は 5 併行で実施し

1 mol/L 塩酸、塩化ナトリウム（特級）、1 mol/L ぎ酸アン

た。

モニウム溶液（高速液体クロマトグラフ用）は和光純薬社
製を用いた。Sep-Pak C18（充填量 1 g）固相カートリッジ

２・４・５

試料マトリックスの測定値への影響の確認

カラムは Waters 社製、透析膜（分画分子量 12000～14000）採取した試料 20 g に、試料中濃度として 0.025 g/kg とな

は Thermo Fisher Scientific 社製、フィルター（孔径 0.45 µm）

るように標準溶液を添加後、上記 2・4・2 に従い試験溶液付きバイアルは GE ヘルスケア社製を用いた。

を調製し定量を行った。試験溶液の調製は 3 併行で実施した。続いて、0.5－10 µg/mL の範囲でマトリックス標準溶

２・４液を調製し、マトリックス検量線による定量を行った。得

HPLC による定量試験法
装置及び分析条件

られた定量結果を溶媒検量線による定量結果と比較した。

HPLC 条件は表 1 に示した。

マトリックス標準溶液は以下に示す方法により調製した。

２・４・１

表1

HPLC 条件

まず、濃度 50、100、200、500 及び 1000 µg/mL のズルチ
ン標準溶液をメタノールで調製した。続いて、標準品未添

LC装置 ： LC-10ADvp (SHIMADZU)UV検出器 ： SPD-10AV (SHIMADZU)

加の赤ワインから調製した試験溶液 1mL ずつを 5 本の試

分析カラム ： Inertsil ODS-2 (GL Sciences、4.6×250 mm,5 µm）
カラム温度 ： 40℃

験管に分取し、各濃度の標準溶液を 10 µL ずつ添加して0.5、1、2、5 及び 10 µg/mL のマトリックス標準溶液とし移動相 ： 25%メタノール（アイソクラティック）
移動相流量 ： 1.0 mL/min

た。

注入量 ： 10 µL
検出波長 ： 230 nm

２・５

LC-qTOF/MS による確認試験法

２・５・１
２・４・２

装置及び分析条件

LC-qTOF/MS 条件は表 2 に示した。

試験溶液の調製

試料 20 g を量り取り、約 20 mL の透析内液（10%塩化ナトリウム含有 0.01 mol/L 塩酸）とともに透析膜に充てん

２・５・２

試験溶液の調製した。これを 200 mL のメスシリンダーに入れ、透析外液

試料 10 mL（10 g）に、試料中濃度として 0.02 g/kg とな（0.01 mol/L 塩酸）で全量を 200 mL とし、ときどき揺りるように標準溶液を添加した。この試料をメタノール：水動かしながら室温で約 18－20 時間透析した。透析外液 10（1：1）混液で 200 倍に希釈したものを試験溶液とした。

mL を分取し、0.1 mol/L リン酸緩衝液（pH5.0）で 20 mLに定容した。よく混和した後、C18（1 g）固相カートリッ

２・５・３

定性

ジカラムに 10 mL を負荷し、流出液は捨てた。
蒸留水 30 mL、同位体分布計算ツールソフトウェア（Agilent 解析ソフ

メタノール：水（1：9）混液 5 mL で順次洗浄した後、メトウェア Mass Hunter）を用いて、ズルチンの［M＋H］＋

タノール：水（1：1）混液 10 mL で溶出し、10 mL に定容の精密質量を計算しプレカーサ―イオン（m/z 181.0972）

した。溶出液を 0.45 µm のフィルターでろ過したものをを決定した。m/z 181.0972 のプロダクトイオンスキャンにHPLC 試験溶液とした。

より得られた試験溶液のマススペクトルを標準溶液（0.1µg/mL）のマススペクトルと比較した。

２・４・３

定量

HPLC の検量線用標準溶液は、メタノール：水（1：1）

３

結果及び考察混液を用いて、0.5－10 µg/mL の範囲で調製した。標準溶３・１

液濃度及びピーク面積から検量線を作成し、絶対検量線法

３・１・１

イオンペア試薬の使用について

衛生試験法・注解 20153）のズルチンの試験法はイオンにより定量を行った。定量下限は、検量線の最低濃度を試料中濃度に換算した 0.01 g/kg とした。

HPLC による定量試験法の検討

ペア試薬として、HPLC 測定時は水酸化テトラ-n-プロピル
アンモニウムを、C18 固相カラム精製時は臭化テトラ-nブチルアンモニウムを用いている。イオンペア試薬は、カラムに保持しにくい解離性の物質を分析する際に非常に-78-

有効である。一方で、カラムの平衡化に時間を要する、機

a)

8000

器を汚染しやすいといった欠点もある。そこで、イオンペ

7000

ア試薬を用いずにズルチン分析が可能であるか検討した。

6000
5000

Intensity

HPLC 測定においてイオンペア試薬を含まない移動相（25%メタノール）を用いて、標準溶液（0.5 µg/mL）を 5

4000
3000
2000

回繰り返し測定したところ、ピーク面積の相対標準偏差

1000（RSD）は 4.0%であり、良好な再現性が得られた。また、

0

C18 固相カラム精製において、イオンペア試薬を用いた場

-1000
5

0

10

15

20

25

30

35

25

30

35

R.Time（min）

合と用いない場合を比較したところ、測定値に差が見られb)

なかったことから、イオンペア試薬を用いずに分析可能で8000あると考えられた。そこで、以下の検討ではイオンペア試

7000
6000

薬を用いないこととした。
３・１・２

Intensity

5000

クロマトグラム及び検量線

4000
3000
2000

ズルチン標準溶液（5 µg/mL）及びマトリックス標準溶

1000

液（5 µg/mL）を HPLC で測定した際のズルチンのクロマ

0
-1000

トグラムを図 2 に示した。保持時間はほぼ一致しており、

0

5

10

15

20

R.Time（min）

試料マトリックス共存下においても測定が十分に可能であった。

図 2 ズルチンの HPLC クロマトグラム

また、検量線は図 3 に示したように 0.5－10 µg/mL の範a）標準溶液（5 µg/mL）

囲で良好な直線性が得られた。

b）マトリックス標準溶液（5 µg/mL）
)

３・１・３

添加回収試験結果

分析法の真度及び再現性を評価するため、5 併行で添加

３・１・４

試料マトリックスの測定値への影響

回収試験を実施した結果、ズルチンの平均回収率は試験溶液中の試料マトリックスが、測定値に影響してい98.6±6.2%（RSD＝6.3%）であり、目標値である 70%－

るかを確認するため同じ試験溶液について、溶媒検量線及120%9）を満足した。精度は Horwitz の修正式から算出した

びマトリックス検量線を用いて定量し測定値を比較した。

併行精度の許容範囲

10）

その結果、溶媒検量線における試料中濃度の平均値は内（RSD＜6.7％）であった。

表2

LC-qTOF/MS 条件

LC装置 ： LC1290 Infinity(Agilent Technologies)
qTOF/MS装置 ： 6540 UHD Accurate-Mass-Q-TOF LC/MS(Agilent Technologies)
分析カラム ： Atlantis T3 (Waters、2.1×75 mm,3 µm)
カラム温度 ： 40℃
A液(10 mM ギ酸アンモニウム溶液(pH3))
移動相 ：B液(アセトニトリル)
グラジエント条件 ： A/B 95/5(2.5min)－17.5min－0/100(2.5min)
移動相流量 ： 0.2 mL/min
注入量 ： 1 µL
イオン化法 ： ESI法（ポジティブモード）
乾燥ガス温度 ： 300℃
乾燥ガス流量 ： 12 L/min
ネブライザガス圧 ： 50 psig
シースガス温度 ： 400℃
キャピラリー電圧 ： 4000 V
コリジョン電圧 ： 20 eV
プレカーサ－イオン ： m/z 181.0972
測定モード ： プロダクトイオンスキャン-79-a) x103 +ESI Product Ion (8.545 min) Frag=120.0V CID@20.0 (181.0972[z=1] -> **)4.5

400000108.04474

y = 34242 x + 2658
R² = 0.999

3500003.5

Peak Area

30000032500002.52000002

138.0905

65.03851.5

81.0328

1500001

181.0970

1000000.5

50000

164.0663

55.0530

0
30

40

50

60

70

80

0
0

2

4

6

8

10

12

90 100 110 120 130 140 150 160 170 180 190
Counts vs. Mass-to-Charge (m/z)b) x103 +ESI Product Ion (8.528 min) Frag=120.0V CID@20.0 (181.0972[z=1] -> **)Standard concn (µg/mL)5

図 3 ズルチンの検量線

108.0442
4.5
43.5

0.023 g/kg、マトリックス検量線における試料中濃度の平3

均値は 0.024 g/kg であり、ほぼ同等の結果であった。この

2.5

138.0918

65.03812

ことから、試料マトリックスは測定値に影響しないと考え

81.0338

1.5

られた。

1

181.0972
164.0683

53.0397

0.5
0

３・２

30

LC-qTOF/MS による確認試験法の検討

健康被害発生時においては、原因物質の損失を防ぐため

40

50

60

70

80

90 100 110 120 130 140 150 160 170 180 190
Counts vs. Mass-to-Charge (m/z)

図 4 ズルチンのマススペクトル

試料の前処理を行わない分析法が望ましい。そこで、試料

a) 標準溶液（0.1 µg/mL）の希釈のみでズルチンを分析可能であるか検討した。

b) 試験溶液

プロダクトイオンスキャンによるズルチンの標準溶液及び試験溶液中のマススペクトルを図 4 に示した。試験

文献

溶液中のプロダクトイオン同士の強度比は標準溶液と比

1）厚生労働省：地域における健康危機管理について～地較してほぼ同等であり、マススペクトルの一致度は高かっ域 健 康 危 機 管 理 ガ イ ド ラ イ ン ～ ，た。本試験法は試料の前処理操作を必要とせず、希釈のみ

http://www.mhlw.go.jp/general/seido/kousei/kenkou/guideline/iで定量下限付近のズルチンの定性が可能であった。

ndex.html，平成 29 年 4 月 3 日
2）斎藤孝一：食品衛生学雑誌，10（2），112-113，1969４3）衛生試験法・注解 2015，（日本薬学会），p.375，2015

まとめ
飲料中の食品添加物の正確、簡便かつ迅速な試験法の整（金原出版、東京）備を目的とし、赤ワインをモデル試料として飲料中のズル

4）小林千種ら：食品衛生学雑誌，40（2），166-171,1999

チンの定量及び確認試験法の検討を行った。イオンペア試

5）小山政道ら：食品衛生学雑誌，46（3），72-78，2005

薬を用いない、より簡便な定量試験法を検討し分析法の性

6）松本ひろ子ら：東京都健康安全研究センター年報，59，

能評価を行った。定量下限の 2 倍濃度（0.02 g/kg）におけ

129-135，2008

る真度及び再現性は、平均回収率が 98.6%、RSD が 6.3%

7）鶴田小百合ら：食品衛生学雑誌，54（3），204-212，

であり良好な結果であった。また、LC-qTOF/MS を用いて2013

ズルチンの確認試験法の検討を行ったところ、試料の前処

8）望月直樹：YAKUGAKU ZASSHI，131（7），1019-1025，

理操作を必要とせず、希釈のみで定性が可能であった。

2011

以上のことから、今回検討した試験法は飲料中のズルチ

9）厚生省生活衛生局食品保健課長通知：衛食第 117 号，ンの定量及び確認試験法として有用であると考えられた。

平成 9 年 4 月 1 日，1997

今後は、赤ワイン以外の飲料及びズルチン以外の食品添加10 ） Codex Alimentarius Commission ： CODEX STAN

物について検討し、適用範囲を確認する必要がある。

(193-1995)，1995-80-

（英文要旨）Development of a Quantitative HPLC Method and a Simple and Rapid Qualitative Method
Using LC-qTOF/MS for Dulcin in Beverages
Tamaki SATO, Toshitaka KOGISO, Yoriko SHINTANI, Tsuguhide HORI and Jumboku KAJIWARA
Fukuoka Institute of Health and Environmental Sciences,
Mukaizano 39, Dazaifu, Fukuoka 818-0135, Japan
We studied quantitative and qualitative analytical methods for dulcin, an unspecified sweetener that previously caused
food-poisoning case, in beverages using red wine as a representative sample. A simple quantitative method without ion-pairreagents at the purification and measurement was developed and evaluated. The recovery rate with a dulcin concentration of 0.02
g/kg was 98.6% with satisfactory repeatability. We also developed a qualitative method using LC-qTOF/MS. As a result, the only
sample preparation step required was dilution in this method. The methods developed in this study will be useful for quantitativeand qualitative analysis of dulcin in beverages.
[Key words ; unspecified sweeteners, dulcin, HPLC, LC-qTOF/MS]-81-

福岡県保健環境研究所年報第44号，82－85，2017

短報
ムレミカズキモ（Pseudokirchneriella subcapitata）を用いた複合影響試験の検討
古閑豊和・柏原学・志水信弘・石橋融子
ムレミカズキモ（Pseudokirchneriella subcapitata）を用いて塩化亜鉛とドデシルベンゼンスルホン酸
ナトリウム(DBS)の単独ばく露試験及び複合影響試験を実施した。単独ばく露試験の結果、塩化亜鉛の72h-EC50は0.083 mg/L（亜鉛換算）、DBSの72h-EC50は120 mg/Lとなった。等効果線法による複合影
響試験の結果、塩化亜鉛とDBSの混合物は相加効果の可能性が示唆された。しかし、水環境中の亜鉛とDBS濃度は低いため藻類に対して相加的影響をもたらす可能性は低いと考えられる。
［キーワード：Pseudokirchneriella subcapitata、複合影響、全排水毒性］
１

はじめに

２・２

藻類生長阻害試験（単独ばく露試験）

多くの化学物質は人間活動にとってかかせないが、その複合影響試験を実施するにあたり、被験物質のEC50値を全ての化学物質を分析し、リスクを管理することは困難で参考にばく露濃度を決定するため、本研究所の藻類培養条ある。そのため欧米では魚類や甲殻類、藻類による生物応件における被験物質の単独ばく露試験を実施した。

答を活用した指標によって化学物質を含む事業場排水等用いた藻類は国立環境研究所微生物系統保存施設からの規制を行っている。生物応答を活用した指標の利点は、入手したムレミカズキモ（Pseudokirchneriella subcapitata

従来の機器分析では把握できない複数の化学物質による（NIES-35））を用いた。これらをC培地により継代培養し、影響を評価できることである。

試験にはOECD培地に接種してから約3日後の細胞密度が1)

また、生物応答を用いた排水試験法（検討案） による

0.5×106 ～1.0×106 cells/mLに達したものを使用した。

と藻類試験は試験期間が 72 時間であり、ミジンコ繁殖試

単独ばく露試験の条件は平成15年11月21日薬食発第験（最長 8 日間）や、胚・仔魚期を用いる魚類短期毒性試

11210002 号 、 平 成 15 ･ 11 ･ 13 製 局 第 2 号 、 環 保 企 発 第験（ゼブラフィッシ、8~10 日間）と比較して短い。さら031121002号通知の別添の方法に従い実施した。試験期間に、藻類試験はミジンコ急性遊泳阻害試験（48 時間）やは72時間とした。水温は23±1℃、光強度は100±15 μmol/m2/s

魚類急性毒性試験（96 時間）のような試験期間が短い急（連続照射）の条件下で維持した。培地は市販のOECD培

性毒性試験と比較しても、試験生物を維持するコストや労地濃縮液（和光純薬工業製）を超純水で希釈して使用した。

力がかからない利点がある。そのため、本研究では藻類を塩化亜鉛の濃度区はコントロール試験+6濃度区（設定濃用いて複数の化学物質の複合影響について検討した。

度：0.010~0.32 mg/L、公比2）とし、DBSはコントロール
試験＋6濃度区（設定濃度：6.3~200 mg/L、公比2）で実施

２

実験方法

２・１

した。対照区は6連、その他濃度区は3連で実施した。

被験物質

生物量は24時間毎に試験液を0.1~1 mL採取し粒子計測モデルとなる被験物質として亜鉛及び直鎖アルキルベ装置（CDA-1000、シスメックス社製）にて細胞数を測定

ンゼンスルホン酸ナトリウム（以下、LAS）を選択した。

した。なお、試験終了時に各試験で試験成立条件9）を満た

この2物質は近年、水生生物保全環境基準項目に設定されしていることを確認した。

2,3）、単独ばく露による毒性試験が報告されており、データの比較が可能である4-8)。ただし、亜鉛は塩化亜鉛（和光純２・３

藻類生長阻害試験（複合影響試験）

薬工業製、純度98％）を使用し、LASについてはドデシル

複合影響試験は千坂ら10)、朴ら11)、鑪迫ら12）の方法を参

ベンゼンスルホン酸ナトリウム（以下、DBS）（関東化学考に等効果線法(Isoblole design)試験で実施した。単独ばく工業製、純度90％）を使用した。

露試験で得られた試験開始後72時間の生長阻害半数影響濃度(以下72h-EC50)を参考に複合影響試験のばく露濃度を設定した。背景物質としてDBSを選択し、主物質として塩福岡県保健環境研究所 （〒818-0135 太宰府市大字向佐野 39）

化亜鉛を選択した。ばく露濃度については表1に示すように試験No.1～6まで設定した。試験の設定上、試験No.1と

-82-

表１

No.6は塩化亜鉛とDBSの単独ばく露試験となっている。

複合影響試験のばく露濃度設定表

なお、ばく露条件等は上記の２・２単独ばく露試験と同様に実施した。
２・４

被験物質分析方法

単独ばく露試験及び複合影響試験の被験物質濃度を試
験前及び試験終了後に測定した。塩化亜鉛は亜鉛として
JISK 0102、53･4、ICP質量分析法にて測定した。DBSは平成15年厚生労働省告示第261号の陰イオン界面活性剤、別表第28号に定める方法にて測定した。各被験物質の試験開始前と試験終了後の測定濃度を幾何平均値として算出し、実測濃度として結果の解析を実施した。
２・５

統計解析方法各試験のエンドポイント（成長速度）について最大無影
響濃度NOEC(No observed effect concentration)及びx％阻害
濃度ICx(x% inhibition concentration)を統計解析ソフトR13）を用いて算出した。統計処理の手法に関しては生物応答を用いた排水試験法（検討案）1)に従った。Rの計算に用いる関数等は渡部ら14)の方法を参考にした。
３

結果及び考察３・１

単独ばく露試験結果

塩化亜鉛とDBSの単独ばく露試験における細胞密度の経時変化と生長阻害率をそれぞれ図1と図2に示す。また各試験から求めた72h-EC50、 72h-EC10 、 72h-EC5、 NOECを表2に示す。塩化亜鉛（亜鉛換算）の72h-EC50は0.087 mg/L、DBSの72h-EC50は130 mg/Lであった。DBSのNOECについて今回、最低試験濃度でも対照区と比較して有意差(p>0.05%)がついたため算出しなかった。
単独ばく露試験で得られた72h-EC50を文献 4-8) から得られた値と比較すると、塩化亜鉛（亜鉛換算）の72h-EC50は0.061-0.11 mg/Lであり、今回の結果はその範囲内であった。
また、DBSの72h-EC50は83-103 mg/Lの範囲であり、今回の図 1 細胞密度の経時変化（単独ばく露試験）

結果は文献値よりも高い値であったが、大きく値を外れておらず、結果に問題はないものと考えた。これら単独ばく
露試験で得られた72h-EC50を基に複合影響試験を実施した。

表２

単独ばく露試験結果-83-

図 3 塩化亜鉛と DBS の等効果線法試験結果

Antagonistic effectAdditive effect

Synergistic effect
図 2 生長阻害率（単独ばく露試験）

表 3 複合影響試験結果（TU）
図 4 等効果線法試験による相互作用の概念図

３・２

複合影響試験結果

また、主物質である塩化亜鉛のTUは（式２）から求めら

試験①～⑥で得られた結果はToxic Unit (TU)に変換した。

れ る 。試 験 No.1～ 5にお ける 塩 化亜 鉛（ 亜鉛 換算 ）の背景物質であるDBSのTUは（式１）から求められる。試72h-EC50を（式２）の【1】に代入し、試験①で得られた

験①～⑤におけるDBS濃度を（式１）の【1】に代入し、単独ばく露試験の72h-EC50を（式２）の【2】に代入する。

試験⑥で得られた単独ばく露試験の72h-EC50を式１の【2】に代入する。

なお（式１）と（式２）における【2】に用いるEC50は
単独ばくろ試験として設定した試験No.1及びNo.6の値を-84-用いるため試験No.1及びNo.6のZnとDBSのTU値は0もし

文献

くは１となる。

1)

各試験のTU値及び等効果線法試験結果をそれぞれ表3
10)

11)

と図3に示す。千坂ら 、朴ら 、鑪迫ら12）の報告を元に会：生物応答を用いた排水試験法（検討案），2014.
2)

等効果線法試験結果における拮抗作用、相加作用、相乗作
用の概念図を図4に示す。
図3と図4を比較すると相加作用を示す直線とほぼ同じ

また、環境水中の亜鉛とDBS濃度が藻類に与える複合影

環境省，環境省通知環水企発031105001号・環水管発031105001号，2003.

3)

環境省：環境省通知環水大水1303272号，2013.

4)

Pascal Radix et al.: Ecotox. Environ. Safe.，47，186-194

場所に結果がプロットでき、塩化亜鉛（亜鉛）とDBS（LAS）の混合物は相加作用を持つ可能性が考えられた。

排水（環境水）管理のバイオアッセイ技術検討分科

2000.
5)

Michael A. Lewis: Wat. Res.，25，101-113，1991.

6)

Natasha M. Franklin: Environ. Sci. Technol. ， 41 ，響を比較するため、平成27年度の福岡県内の河川水（類型8484-8490，2007.

指定河川）の亜鉛濃度とDBS（LASとして）濃度を文献調

7)

浦野紘平ら：水環境学会誌，39，121-125，2016.

査した15）。その結果、亜鉛の平均値は0.001~0.005 mg/L、

8)

環境省，化学物質の環境リスク評価，

LASの平均値は<0.0006～0.0008 mg/Lであった。今回の研https://www.env.go.jp/chemi/report/h19-03/pdf/chpt1/1-2-

究で得られた亜鉛及びDBSのNOECや72h-EC50は、環境水

3-01.pdf中濃度より高い。そのため、福岡県内河川水中において藻9)厚生労働省・経済産業省・環境省，薬食発第11210002

類に対して相加的影響により生長阻害をもたらす可能性号、平成15･11･13製局第2号、環保企発第031121002

は低いと考えられる。

号，2003.
10) 千坂英雄：雑草研究，31，91-95，1986.

４

11) 朴

まとめ
ムレミカズキモを利用した単独ばく露試験及び複合影

明玉ら：環境毒性学会誌，3，23-32，2000.

12) 鑪迫典久：平成25年度化学物質の複合影響評価に関す

響試験を検討した。単独ばく露試験で得られた72h-EC50をるシンポジウム資料，2014.

基にばく露濃度を決定した結果、塩化亜鉛とDBSは相加作

13) R development core team: R:Language and Environment

用を持つことが示唆された。また、水環境中の亜鉛とDBS

for Statistical Computing. R Foundation for Statistical（LASとして）濃度は低いため藻類に対して相加的影響をComputing，http://www.R–projec t .org

もたらす可能性は低いと考えられる。

14) 渡部春奈ら：環境化学，25，43-55，2015.
15) 環 境 省 ， 平 成 27 年 度 公 共 用 水 域 水 質 測 定 結 果 ，
http://www.env.go.jp/press/files/jp/104390.pdf（英文要旨）

Interaction of Chemicals in Pseudokirchneriella subcapitata
Toyokazu KOGA, Manabu KASHIWABARA, Nobuhiro SHIMIZU and Yuko ISHIBASHI
Fukuoka Institute of Health and Environmental Sciences,
Mukaizano 39, Dazaifu, Fukuoka 818-0135, Japan
We investigated exposure of Pseudokirchneriella subcapitata to zinc chloride and sodium dodecylbenzenesulfonate (DBS), bothin single exposure tests and with exposure to both chemicals at the same time. In the single exposure tests, the half maximal
effective concentration of zinc chloride at 72h was 0.083 mg/L (as Zn) and that of DBS was 120 mg/L. The results of the isobole
method suggested that a mixture of zinc and DBS had an additive effect. However, based on the low concentrations of Zn(0.001-0.005 mg/L) and LAS (<0.0006-0.0008 mg/L) in river water in Fukuoka Prefecture in 2015. There is no possibility of a
mixture of zinc and DBS having this additive effect on algae in the environment.
[Key words ; Pseudokirchneriella subcapitata, Interactive effect, whole effluent toxicity]-85-福岡県保健環境研究所年報第44号，86－89，2017

短報
福岡県内河川におけるm-ニトロトルエンの実態調査
柏原学・志水信弘
環境省が要調査項目として選定し、化学物質排出管理促進法の第二種指定化学物質であるm-ニトロ
トルエンのGC/MSを用いた分析方法の検討を行った。分析方法の検討を行ったところ、IDLは0.12
ng/mL、MDLは2.4 ng/L、MQLは6.0 ng/Lであった。また、福岡県内河川での分布状況を把握するため、2016年8月に福岡県内河川70地点で調査した。その結果、1地点で2.9 μg/Lのm-ニトロトルエンが検出された。2017年2月に検出された河川及びその河川が流入する海域の調査を行ったところ、m-ニトロト
ルエンは上流から検出下限値未満、1.9 μg/L、0.22 μg/Lであった。また、海域については、検出された河川の河口では0.16 μg/L検出されたが、沖合では検出下限値未満であった。
［キーワード：m-ニトロトルエン、GC/MS、河川］
１

はじめに細に調査するため、2017年2月に、検出地点、検出地点のニトロトルエン類は、環境省の要調査項目に選定されて上流及び下流のそれぞれ1地点及び検出された河川が流入おり、水環境中での検出状況や複合影響の観点からみて水する海域2地点（河口（St.4）及びその沖合（St.5））の表

環境リスクに関する知見の集積が必要な物質とされてい層を採取し、分析した。追加調査地点を図3に示す。検出る。

地点（St.1）及び検出地点の下流の地点（St.3）は感潮域で、ニトロトルエン類には、ニトロトルエン、ジニトロトル
エン等が含まれる。ニトロトルエンには、o-ニトロトルエ

検出地点より上流の地点（St.2）は非感潮域である。河川の採水は干潮時に行った。

ン、m-ニトロトルエン及びp-ニトロトルエンの異性体があり、o-ニトロトルエン及びm-ニトロトルエンは“特定化学物質の環境への排出量の把握等及び管理の改善の促進に関する法律”（化管法）で第一種及び第二種化学物質に指定されている。o-ニトロトルエンは、1991年に全国の公共用水域で調査されており、全て0.2 µg/L未満であったと報

図1m-ニトロトルエンの構造式

1)

告されている 。一方、m-ニトロトルエンは、（図1）は、染料の中間体として利用される等、有機合成過程で使用されている物質であるが、公共用水域での検出状況について
詳細に調査した報告はない。そこで、今回、福岡県内河川におけるm-ニトロトルエンの実態調査を行ったので報告
する。
２

調査方法

２・１

調査地点概要２・１・１

調査対象河川

調査地点は、福岡県内河川（70地点）を対象とした。図2に調査地点を示す。調査は、2016年8月及び2017年2月に実施した。検体はバケツで河川水の表層より採取した。感潮域は全て干潮時に採水した。
２・１・２

追加調査

m-ニトロトルエンが検出された河川について、さらに詳
福岡県保健環境研究所 （〒818-0135 太宰府市大字向佐野 39）-86-

図2 福岡県内河川調査地点

２・２

分析方法

２・２・１

使用試薬等

内 標 準 物 質 と し て ニ ト ロ ベ ン ゼ ン -d5 は Cambridge
Isotope Laboratories, Inc 製の標準品を用いた。m-ニトロト
ルエンは東京化成工業株式会社製の標準品を用いた。
アセトン及びヘキサンは和光純薬工業株式会社製の残留農薬・PCB 用を用いた。塩酸は和光純薬工業株式会社製
特級を用いた。固相カートリッジは Waters 製 Oasis HLB
PLUS を用いた。シリカカートリッジは SUPELCO 製

図3 追加調査地点

Supeclean LC-Si (500 mg/6 mL) Glass SPE Tube を用いた。

St.1：検出地点、St.2：検出地点より上流、

２・２・２

St.3：検出地点より下流、St.4：河口、St.5：沖合

内標準液、標準液及び検量線用標準液の調製

内標準品をヘキサンで希釈して、10.0 μg/mLの内標準液表 1 測定機器及び測定条件を調製した。m-ニトロトルエン標準品をヘキサンで希釈して、1.00 ～ 200 ng/mLとした後、内標準液を50.0 ng/mLとなるように添加した溶液を検量線用標準液とした。
検量線用標準液1 μLをGC/MSに注入し、対象物質の濃度と内標準物質の濃度の比と得られた対象物質のピーク面積と内標準物質のピーク面積の比から検量線を作成した。
測定結果の解析は、検量線を1.00 ng/mL～5.00 ng/mLの低濃度用と5.00 ng/mL～200 ng/mLの高濃度用の2種類に分け
て行った。
２・２・３

試料の前処理方法

試料200 mLに塩酸(1+11)を加えてpH 3.5前後に調整後、

測定機器
GC
MS

GC-2010（島津製作所）
GCMS-QP2010 plus（島津製作所）

測定条件
分析カラム
注入法
注入口温度
キャリアーガス

SPB-5（30 m×0.25 mm, 0.25μm）
スプリットレス（パージ開始1分後）
270 ℃
He 1.0 mL/min
40 ℃（2 min）→ 8 ℃/min → 140 ℃（0 min）
昇温条件
→ 20 ℃/min → 280 ℃（2min）
インターフェイス温度 270 ℃
イオン源温度
230 ℃
イオン化電圧
70V
検出器電圧
1.2kV
検出モード
SIM
m -ニトロトルエン ：137.0（定量用）、91.0（確認用）
モニターイオン
ニトロベンゼン d 5 ：128.0（定量用）、82.0（確認用）

予めアセトン10 mL、精製水10 mLでコンディショニング
した固相カートリッジに10 mL/minで通水させた。通水後、水質試料

固相カートリッジに精製水10 mLを通して洗浄し、注射筒

塩酸(1+11)でpH3.5前後に調整（10 mL）を用いて固相カートリッジ内の水分を除き、そ固相抽出の後、窒素ガスを通気（約1 L/min、1 hr）して脱水した。
脱水後、カートリッジをヘキサン1 mL/min（5 min）で目
盛付試験管に溶出した。窒素タスを緩やかに吹き付け1 mLまで濃縮したものを試料前処理液とした。
試料前処理液を予めヘキサン10 mLでコンディショニン
グしたシリカカートリッジに通液した。1 mL程度のヘキサ

Oasis HLB 10mL/min
事前にアセトン10mL、精製水10mLでコンディショニング
精製水10mLで洗浄
注射筒(10mL)で水除去

脱水

窒素通気(1L/min 1hr)

溶出

ヘキサン5mL 1mL/min

濃縮

窒素吹き付け 1mLまで

クリーンアップ LC-Si
事前にヘキサン10mLでコンディショニング
1-5mL廃棄 6-17mL分取

ンで目盛付試験管を洗浄し、洗浄液をシリカカートリッジにさらに通液し、これを2回繰り返した。初めの5 mLの液

濃縮は捨て、その後、抽出液が10 mLになるまでシリカカート

窒素吹き付け 1mLに定容

リッジにヘキサンを通液した。その後、窒素ガス気流下で内標準液添加(ニトロベンゼン- d 5 50ng)

緩やかに濃縮して1 mLに定溶後、内標準液(10.0 μg/mL) 5
GC/MS-SIM

μLを添加して、試験液とした。フローを図4に示す。
２・２・４

200mL

測定機器条件

図4 フロー図（前処理）

測定条件は、“化学物質分析法開発調査報告書”（平成 27年度）2) に記載されている方法を参考に、アセトンによる（図4）に従い前処理を行った試料（以下、添加回収用試

溶出及びヘキサン転溶の操作をヘキサンによる溶出のみ料）について、同様に測定を行った。

に変更して行った。測定機器及び測定条件を表 1 に示す。
２・２・５

添加回収試験

試料に m-ニトロトルエンを 15 ng 添加し、フロー図

３

結果

３・１

-87-

分析方法の検討

表2 追加調査測定結果

m-ニトロトルエン検量線用標準液を表 1 に示す測定条

地点
St.1
St.2
St.3
St.4
St.5

件で測定した結果、良好な直線性が得られた。
装置の検出下限値(IDL)、分析方法の検出下限値(MDL)
及び定量下限値(MQL)を“化学物質環境実態調査実施の手引き”（平成 27 年度版）3) に従って算出した。IDL は 0.12
ng/mL、MDL は 2.4 ng/L、MQL は 6.0 ng/L であった。
添加回収用試料を測定した結果、80～88%の回収率であ濃度（µg/L）
0.98<0.0060.22
0.16<0.006

り、分析方法が妥当であることを確認した。
３・２

河川調査結果（LC50）71000及び17600 µg/L 6) の約6000分の1以下であっ福岡県内河川70地点におけるm-ニトロトルエンを測定た。従って、今回m-ニトロトルエンが検出された河川流域した結果、1地点で2016年8月に2.9 µg/L、同地点で2017年2において、当該化学物質による生態系への影響は少ないと月に1.9 µg/L検出され、他は全て定量下限値（6.0 ng/L）以考えられる。

下であった。
３・３

追加調査結果４まとめm-ニトロトルエンが検出された地点について、追加調査

1) 福岡県内河川におけるm-ニトロトルエンの実態調査を行った結果を表2に示す。最も上流に位置するSt.2では、を実施したところ、70地点中1地点で0.98～2.9 µg/L

定量下限値以下であった。St.1が最も濃度が高く、次いで検出された。他の地点は全て定量下限値（6.0 ng/L）

St.3、St.4の濃度が高かった。沖合のSt.5は定量下限値以下以下であった。

であった。

2) m-ニトロトルエンが検出された地点から河口に向かって除々に濃度が低下し、沖合では定量下限値以下

４

考察

であった。

m-ニトロトルエンは比較的安定な化合物であり、トルエ

3) PRTR法に基づき届出されたm-ニトロトルエンの類

ンのニトロ化の際の活性化エネルギーから推測すると自縁体であるo-ニトロトルエン及びジニトロトルエン

然界で容易に生成するとは考えにくく4)、人為的に発生しを使用している事業場がm-ニトロトルエンが検出さていると推測される。追加調査結果から、m-ニトロトルエ

れた河川流域に存在していることから、この事業場

ンの排出源は、St.1からSt.2の間にあることが示唆された。

より副生成物としてm-ニトロトルエンが排出されてまた、沖合のSt.5で定量下限値以下であったことから、海いる可能性が示唆された。

域には広く高い濃度では検出されないことがわかった。
ここで、PRTR法に基づき届出が義務づけられている化文献

学物質にm-ニトロトルエンは含まれていないため、排出源

1) 化学物質の環境リスク評価 第6巻[14] o-ニトロトルと考えられる事業場の存在を確認することは困難である。

エン

しかし、類縁体のo-ニトロトルエン及びジニトロトルエン(https://www.env.go.jp/chemi/report/h19-03/pdf/chpt1/1-2-2は第一種指定化学物質であり、PRTRデータが存在する。

-14.pdf).

o-ニトロトルエン及びジニトロトルエンは、染料や火薬の2) 化 学 物 質 分 析 法 開 発 調 査 報 告 書 （ 平 成 27 年 度 ）合成原料として利用されている。これらの化合物の工業的(http://www.nies.go.jp/emdb/ManualList.php?bunID=6に掲

製法はトルエンのニトロ化であり、その際にo-ニトロトル

載予定).

エンの異性体であるm-ニトロトルエンが副生成物として

3) 化学物質環境実態調査実施の手引き（平成27年度版）

生成する5)。そこで、PRTR法に基づきo-ニトロトルエン及(https://www.env.go.jp/chemi/kurohon/tebiki/mat01.pdf).

びジニトロトルエンの届出がなされている事業場を確認

4) 峰岸順二ら：工業化学雑誌，66(9)，1249-1253，1963.

したところ、m-ニトロトルエンが検出された河川の流域に、

5) 竹中慎司ら：特開平5-170706.

該当する事業場が存在することが判明した。このことから、

6) TOXNET databases, 3-NITROTOLUENE

排出源として、o-ニトロトルエン及びジニトロトルエンを(https://toxnet.nlm.nih.gov/cgi-bin/sis/search2/r?dbs+hsdb:

使用している事業場がm-ニトロトルエンを排出している@term+@rn+@rel+99-08-1).

可能性が示唆された。
また、表2の結果より、今回検出されたm-ニトロトルエンの濃度は、メダカ及びミジンコにおける半数致死濃度-88-

（英文要旨）Environmental Survey of meta-Nitrotoluene in River Water in Fukuoka Prefecture
Manabu KASHIWABARA and Nobuhiro SHIMIZU
Fukuoka Institute of Health and Environmental Sciences,
Mukaizano 39, Dazaifu, Fukuoka 818-0135, Japan[Key words ; m-nitrotoluene , GC/MS , River water]meta-Nitrotoluene is a “Class II Designated Chemical Substance” in “Act on Confirmation, etc. of Release
Amounts of Specific Chemical Substances in the Environment and Promotion of Improvements to theManagement Thereof”, and has been selected as the main survey chemical by the Ministry of the Environment
in Japan. In this study, we developed a gas chromatography mass spectrometry method for a survey ofm-nitrotoluene concentrations in publically-accessible waterbodies in Fukuoka Prefecture. For the analyticalmethod, Instrumental Detection Limit was 0.12 ng/mL, Method Detection Limit was 2.4 ng/L, and Method
Quantification Limit was 6.0 ng/L. Samples were collected at 70 locations in rivers in Fukuoka Prefecture in
October 2016. At one location, the concentration of m-nitrotoluene was 2.9 µg/L. In February 2017, further
samples were analyzed from this location and from the coast where this river entered the sea. The
concentrations of m-nitrotoluene in the upper river were not detected, 1.9 µg/L and 0.22 µg/L. In the sea, theconcentration of m-nitrotoluene was 0.16 µg/L in an estuary at the river mouth, but it was not detected at an
offshore sampling location.

-89-

福岡県保健環境研究所年報第44号，90－93，2017

短報
高速液体クロマトグラフを用いたホルムアルデヒド迅速分析法の
環境水への適用可能性検討
秦弘一郎・古閑豊和
既存の分析法に比べてより迅速な環境水のホルムアルデヒド測定法の確立を目的として、水道水質
検査方法に追加された高速液体クロマトグラフ法を適用した。その結果、既存の分析法に比べて時間を短縮できることが確認された。本法の検出下限値及び定量下限値は河川水に対してはそれぞれ1.55
μg/L、3.99 μg/Lであり、海水に対しては0.351 μg/L、0.903 μg/Lであった。この値は、本法が河川及び湖沼における生物特Aの指針値である1000 μg/L及び海域における生物特Aの指針値である30 μg/Lを十分に評価できることを示している。また、河川水及び海水におけるホルムアルデヒドの添加回収試験の結果、回収率は105%及び95.2%となり、当該分析法の環境水への適用が可能であることが確認された。本法を福岡県の大牟田市内で採取した河川水及び有明海で採取した海水に適用したところ、全ての試料においてホルムアルデヒドは検出されなかった。
［キーワード：ホルムアルデヒド、水生生物の保全に係る要監視項目、高速液体クロマトグラフ］
１

その詳細を報告する。

はじめにホルムアルデヒドは接着剤や防腐剤の成分として広く用いられている物質で、シックハウス症候群の原因物質や、

２

実験方法

国際がん研究機関によりヒトに対する発がん性が認めら

２・１

試薬及び試料れるとされるグループ1に分類されている。そのため、公

精製水はLC/MS用（関東化学株式会社）を使用し、クロ共用水域に排出されることにより人の健康や生活環境にマトグラム中にホルムアルデヒドに由来するピークがな

被害を生ずるおそれがある物質として水質汚濁防止法のいことを確認した（図1-a）。アセトンとヘキサンは残留指定物質に定められ、水道法においても第４条の規定に基

農薬・PCB試験用（和光純薬工業株式会社）を用い、アセづき水質基準が定められている。

トニトリルはLC/MS用（和光純薬工業株式会社）を用いた。

ガスクロマトグラフ質量分析計（GC/MS）を用いるホルリン酸は特級（関東化学株式会社）、2,4-ジニトロフェニ

1）

ムアルデヒド測定の公定法 は前処理に約3時間を要し、ルヒドラジン（DNPH）は特級試薬（和光純薬工業株式会

また、GC/MSでの測定に1検体あたり30分程度を要する。

社）を用いた。ホルムアルデヒドの標準原液は、化学分析

そのため、利根川水系ホルムアルデヒド水質事故のような用（1000 mg/L メタノール溶液、関東化学株式会社）を用

緊急事態に備えて、より迅速な分析方法が求められている

い、メタノールはPrimepure(M, Org)規格（関東化学株式会

2)社）のものを用いた。

。
一方で、平成28年3月30日に改正された水道水質の検査

定量下限値及び検出下限値の算出並びに添加回収試験

方法では高速液体クロマトグラフ分析計（HPLC）を用いに用いた環境水は、河川水については平成29年4月に福岡

3)

る分析法が示されている 。この方法は、前処理にかかる

県保健環境研究所近傍の御笠川水系大佐野川で採取した時間が30分程度、1検体あたりのHPLCにおける分析時間が試料を用い、海水については平成29年4月に有明海(大牟田20分程度と、従来の測定法と比べて短い。

沖)で採取した試料を用いた。河川水、海水のそれぞれの本報は、環境水中のホルムアルデヒドの迅速な分析法としてHPLCを適用し、さらに水生生物の保全に係る要監視試料について、クロマトグラム中にホルムアルデヒドに由来するピークがないことを確認した（図1-b, c）。

項目の中で最も厳しい生物特Aの指針値(河川：1000 μg/L、

また、実試料の測定には県内で採取された5河川(大牟田海域：30 μg/L)まで測定できることを目標とした。以下に川、諏訪川、堂面川、白銀川、隈川)、9検体及び1海域(有明海)、10検体を用いた。

福岡県保健環境研究所 （〒818-0135 太宰府市大字向佐野 39）

-90-

mV

３・１

2

(a)

２・１の標準原液を10 mg/Lとなるようにメタノールでホルムアルデヒド

希釈した後、ホルムアルデヒド濃度が3、5、10、20、50、（保持時間 5.9 min）

1

検量線

100、200、500 μg/Lとなるように精製水で希釈し、標準試料とした。
河川水測定用の検量線は、10 μg/Lから500 μg/Lまでの濃

0
0

1

2

3

4

5
6
7
保持時間 [min]

mV
2

(b)

8

9

10

度範囲の標準試料を用いた。また、海水測定用の検量線は、

113 μg/Lから100 μg/Lまでの濃度範囲の標準試料を用いた。
それぞれの検量線を図2に示す。それぞれの検量線についホルムアルデヒドて、設定した濃度範囲において決定係数R2 = 0.995以上で（保持時間 5.9 min）

良好な直線性が得られた。

Intensity[a. u.]
強度 [a.u.]

1

0
0
mV

1

2

2

3

4

5
6
7
保持時間 [min]

(c)

8

9

10

11

ホルムアルデヒド（保持時間 5.9 min）

2

3

4

5

6

7

8

9

10

11

保持時間 [min]図 1 精製水(a)、河川水(b)及び海水(c)試料の

100

(b)

y=215.81x+1684.4
R2=0.9987

0

HPLC クロマトグラム
２・２

20
40
60
80
濃度 [μg/L] [µg/L]
Concentration

Intensity[a. u.]
強度 [a.u.]01

y=248.47x+295.95
R2=0.9996

0

1

0

(a)

100 200 300 400
濃度 [μg/L] [µg/L]
Concentration

500

図 2 検量線装置(a)：低濃度用、(b)：高濃度用

分析は高速液体クロマトグラフ分析装置（株式会社島津製作所、LC-10AD）を用いて行った。測定の条件を表1に
示す。

３・２

化学物質環境実態調査の手引き（平成27年度版）4)に基

表 1 測定条件

づいて当該分析方法の検出下限値（MDL）及び定量下限

カラム

Inert Sustain C18 (3 μm, 4.6×150 mm)

移動相

精製水/アセトニトリル = 50/50 (v/v%)

流量

1 mL/min

検出器

UV検出器 (360 nm)

オーブン温度40°C

２・３

精製水に対して10 μg/Lとなるようにホルムアルデヒド
標準液を添加した試料のクロマトグラムを図3に示す。クロマトグラムには測定の妨害となるようなピークは見られなかった。
河川水及び海水試料のMDL及びMQLを算出するために、

アセトン及びヘキサンで洗浄し自然乾燥したスピッツ
管に検水10 mLを分取し、リン酸水溶液（1+4）を0.2 mL
加えて撹拌した。その後、アセトニトリルで1 g/Lに調製したDNPH溶液0.5 mLを加えて撹拌し、誘導体化を行った。
20分間静置したのち、HPLC用バイアルに封入し分析に供

３

値（MQL）を算出した。

操作

した。
結果と考察

検出下限値と定量下限値

10 mLの河川水及び海水試料に、それぞれS/N比が10程度となるようにホルムアルデヒドを100 ng及び30 ng添加して分析を行った。結果について表2に示す。河川水試料に対するMDLは1.55 μg/L、海水試料に対するMDLは0.351
μg/Lと算出された。また、河川水試料に対するMQLは3.99
μg/L、海水試料に対するMQLは0.903 μg/Lとなった。このことから、本法は河川の及び湖沼の生物特Aの指針値である1000 μg/L及び海域における生物特Aの指針値である30
μg/Lを十分に評価できる方法であることが確認された。

-91-

mV
2

表 3 添加回収試験結果
試料量 添加量
検出濃度 回収率
試験数
標準偏差
(mL)
(μg)
(μg/L)
(%)
河川水
10
0.5
7
52.6
105
1.67
海水
10
0.1
7
9.52
95.2
0.96
試料

ホルムアルデヒド、10 μg/L
1

0
0

３・４
1

2

3

4

5

6

7

8

9

10

県内河川・海域のホルムアルデヒド測定

県内で採取された河川の9検体及び海域の10検体を本法11により分析した。すべての検体でホルムアルデヒドは検出保持時間 [min]図 3 ホルムアルデヒド添加精製水(10 μg/L)の下限値未満であった。

HPLC クロマトグラム４

表 2 検出下限値(MDL)及び定量下限値(MQL)
試料

海水

検討した結果、河川水試料及び海水試料に対するMDLは

試料量(mL)

10

10

それぞれ1.55 μg/L及び0.351 μg/L、MQLはそれぞれ3.99

注入液量(mL)

0.01

0.01

1

10.9

3.22

μg/L及び0.903 μg/Lと算出され、本法が河川及び海域にお

2

10.2

3.11

3

9.96

3.05

4

9.84

3.14

5

9.71

3.11

6

9.92

3.21

7

10.2

3.32

文献

結果(μg/L)

３・３

河川水

まとめ
HPLCを用いたホルムアルデヒドの迅速分析法について

ける生物特Aの指針値を十分に評価できる方法であることが確認された。添加回収試験の結果、河川水及び海水の回収率は105及び95.2%となり、当該分析法の環境水への適用が可能であることが確認された。

平均値(μg/L)

10.1

3.17

1) 環境省：水質汚濁に係る環境基準についての一部を改

標準偏差
変動係数(%)

0.399

0.0903

正する件の施行等について 付表2, 環境省通知環水企

3.95

2.85

MDL(μg/L)

1.55

0.351

発031105001号, 環水管発031105001号, 平成15年11月5

MQL(μg/L)

3.99

0.903

日.
2) 金見拓：利根川水系ホルムアルデヒド水質事故の概要と提起された課題, 日本リスク研究学会, 23(2), 57-64,

添加回収試験
4)

化学物質環境実態調査の手引き（平成27年度版） に基づいてMDLの30倍程度の濃度での添加回収試験を行った。

2013.
3) 厚生労働省：水質基準に関する省令の規定に基づき厚10 mLの河川水試料及び海水試料に、ホルムアルデヒドを生労働大臣が定める方法

それぞれ0.5 μg及び0.1 μg添加した試料（n=7）を作成し、第261号, 平成15年7月22日.

分析に供した。結果を表3に示す。河川水及び海水の回収

別表19の2, 厚生労働省告示

4) 環境省：化学物質実態調査の手引き(平成27年度版), 平

率はそれぞれ105及び95.2%となり、当該分析法の環境水への適用が可能であることが確認された。

-92-

成28年3月.

（英文要旨）Rapid analysis of formaldehyde in environmental waterusing high performance liquid chromatography
Koichiro HATA and Toyokazu KOGA
Fukuoka Institute of Health and Environmental Sciences, Mukaizano 39, Dazaifu, Fukuoka 818-0135, Japan
High performance liquid chromatography was applied to rapid analysis of formaldehyde in environmental water.

The

pretreatment time for this method was several tens of minutes, which was much shorter than that for a conventional method. The
method detection limit and method quantification limit for river water were 1.55 μg/L and 3.99 μg/L, respectively. The
corresponding figures for seawater were 0.351 μg/L and, 0.903 μg/L, respectively. Recoveries of formaldehyde from spiked riverand seawater samples were 105% and 95.2%, respectively. The method was applied to river water from Omuta city and seawaterfrom the Ariake Sea, both in Fukuoka Prefecture, and formaldehyde was not detected.
[Key words ; Formaldehyde, HPLC]-93-

福岡県保健環境研究所年報第44号，94－97，2017

短報
福岡県内公共用水域におけるノニルフェノールの実態調査について
藤川和浩・永島聡子・志水信弘・石橋融子
ノニルフェノール（以下、NP と略す）は、水生生物保全水質環境基準項目として、平成 24 年 8 月に告示、施行された。このことから、福岡県内の公共用水域の環境基準点 122 地点において、平成 25
年度から NP の実態調査を行った。その結果、平成 25 年度の NP 濃度は < 0. 06～0. 25 µg/L（n = 122）、
26 年度は < 0. 06～1. 7 µg/L（n = 488）
、27 年度は < 0. 06～0. 23 µg/L（n = 488）、28 年度は < 0. 06～0. 28µg/L（n = 488）であった。本調査における、報告下限値 0. 06 µg/L 以上の地点の割合は、平成 25 年度
は 25%、26 年度は 19%、27 年度は 4%、28 年度は 8%であった。次に、ダム及び海域について、NP
濃度の鉛直分布を検討したところ、ダムの底層の濃度が表層に比べて、高い傾向が見られた。また、NP は、13 異性体の混合物であることから、公共用水域の異性体の組成比について検討したところ、河川水と比べて、ダム、海域で異なる組成比であることが分かった。
［ キーワード：ノニルフェノール（NP）､ガスクロマトグラフ/質量分析計（GC/MS）､固相抽出､水生生物保全水質環境基準 ］
１

5月（春季）、7月（夏季）、10月または11月（秋季）
、1月（冬

はじめに

水生生物保全水質環境基準とは、水生生物の保全を目的にした水質環境基準である。従来の水質環境基準は、人の季）の季節毎に行った。ダム及び海域については、表層と底層を採水した。

健康の保護や富栄養化など、｢生活環境の保全」に支障となるおそれのある物質について設定されたものであった。
しかし、水生生物の減少や生物多様性の減少が各地で見られるようになるにつれ、「健全な生態系の維持・再生」、「良好な水環境の保全」のためには、水生生物への影響も考慮した基準が必要であると認識されるようになった。このことから、環境省では、水生生物への影響が大きいと考えられる全亜鉛を平成 15 年に、ノニルフェノール（NP）
及び直鎖アルキルベンゼンスルホン酸及びその塩（LAS）
を平成 24 年度に水生生物保全水質環境基準項目とし、各類型における基準値を設定している。このことから、福岡
県では、基準項目の測定を順次行っているところであり、
全亜鉛 1,2）及び LAS3）の調査結果については、一部、報告している。今回、福岡県内公共用水域での NP の実態調査
図1 採水地点

結果についてまとめたので報告する。
２

分析方法

２・１

２・２

採水地点及び調査期間

NP分析の試薬及び各種溶液調製

NP 標準試薬は、シグマアルドリッチ製の4-NP標準試薬

採水地点を図1に示す。調査は、福岡県内の河川（70地を用いて、サロゲート試薬として、CIL社製の4-(1,4-ジメ点）、ダム（3地点）及び海域（19地点）を対象とし、平成

チル-1-エチルペンチル)フェノール(13C6)を用いた。また、25年度の8月または9月（夏季）と平成26年度から28年度は内部標準試薬として、関東化学製の4-n-NP-2,3,5,6-d4を用

福岡県保健環境研究所（〒818-0135 太宰府市大字向佐野 39）

いた。アセトン及びジクロロメタンは、和光純薬製の残留-94-農薬・PCB測定用を用いた。

表2 標準試験液のNPの回収率及びMQL値
n

1

2

3

4

5

6

7

MQL

♯
NP1
NP2
NP3
NP4
NP5
NP6
NP7
NP8
NP9
NP10
NP11
NP12
NP13
合計

（μg/L）（μg/L）（μg/L）（μg/L）（μg/L）（μg/L）（μg/L）（μg/L）

0.00250.00700.00880.00320.00380.00420.00290.00190.00390.00190.00630.00210.0029
0.052
回収率
96%

0.00250.00710.00880.00330.00390.00410.00320.00170.00430.00200.00650.00230.00270.052
98%

0.00260.00670.00860.00330.00410.00380.00320.00200.00410.00230.00650.00240.00280.052
97%0.00250.00690.00870.00330.00410.00410.00330.00190.00410.00200.00640.00240.00270.052
97%0.00270.00690.00850.00340.00400.00400.00330.00200.00410.00200.00670.00230.00290.053
95%0.00250.00700.00860.00330.00390.00400.00320.00200.00410.00210.00670.00220.00280.052
98%

0.00240.00690.00880.00330.00410.00410.00350.00200.00400.00200.00650.00240.00280.053
97%0.00080.00120.00130.00050.00110.00150.00180.00110.00110.00120.00130.00120.0007（μg/L）－

4-NP標準液は、4-NP標準試薬(1000 μg/mLアセトン溶液)
をジクロロメタンで1000倍希釈し、調製した。サロゲート
溶液は、4-(1,4-ジメチル-1-エチルペンチル)フェノール(13C6) (100 μg/mLメタノール溶液)をアセトンで20倍希釈し、調製した。内標準原液は、4-n-NP-2,3,5,6-d4 10 mgを全量フラスコ10 mLに採り、アセトンを標線まで加えて調製した。内標準液は、内部標準原液をジクロロメタンで500倍に希釈し、調製した。検量線標準液は、4-NP標準液を5～500 μLの範囲で段階的に希釈し、これらにサロゲート溶液10 μL及び内標準液10 μLを加え、ジクロロメタンで約0.5

３

結果と考察

mLに調製した。

３・１

環境水試料の回収率

環境水試料は、懸濁物質（SS）による固相カラムの目詰
２・３

NP分析の器具及び装置

まり等によって、回収率が低下する可能性がある。今回、カートリッジ型固相カラムは、Waters製 Oasis HLB plus

測定を行った環境試料中の回収率を表3に示す。回収率は、

LP Extraction Cartridgeを抽出用に、Waters製 Sep-Pak Dry

全体で50～119 %（平均73%）であり、河川では、50～119%

Cartridge を 脱 水 用 に 用 い た 。 固 相 抽 出 は 、 Waters 製（平均77%）、ダムでは、53～119%（平均79%）、海域でCHRATEC Sep-Pak Concentrator SPC10-Pを用いて、脱水及は、50～99%（平均65%）であった。公定法4)では、試料

び乾燥には、久保田製作所製のユニバーサル冷却遠心機に添加したサロゲート物質の回収率が、50～120%である

KUBOTA 5800及びエムエス機器製 DRI-BLOCK DB-3Lをことを確認することとなっている。今回、分析した試料で用いた。分析には、島津製作所製のガスクロマトグラフ質

は、すべてこの範囲内であり、分析条件を満たしていたが、量分析計（GC/MS）GC/MS-QP 2010 ultraを用いた。

海水の回収率が他の検体に比べて低い傾向が見られた。この要因については、今後の検討課題である。

２・４

NPのGC/MS分析条件
表 3 環境水の NP の年度毎の回収率

GC/MS分析は、公定法4）に準じて行い、その条件を表1

採水年度 平成25年度 平成26年度 平成27年度 平成28年度
区分
（夏のみ）
（年4回）
（年4回）
（年4回）
全域
最大
119%
118%
101%
98%
n = 122 最小
54%
50%
50%
50%
平均
85%
73%
69%
74%
河川
最大
119%
118%
101%
97%
n = 70 最小
64%
50%
53%
50%
平均
89%
77%
73%
77%
ダム
最大
119%
112%
90%
98%
n = 9
最小
81%
61%
53%
60%
平均
101%
84%
73%
76%
海域
最大
99%
92%
83%
97%
n = 43 最小
54%
50%
50%
50%
平均
75%
63%
61%
69%

に示す。
表1

GC/MS分析条件

キャピラリーカラム

GC条件

MS条件

HP-5ms (アジレント･テクノロジー製)
長さ30m、内径 0.25 mm、膜厚0.25 μm

キャリアガス流量He, 1.2 mL/min Constant flow

カラム昇温プログラム

50℃(1 min) → 8℃/min → 280℃（5min）

気化室温度、注入量

250℃、 2 µL（splitless）

イオン化電圧

70 eV

イオン源温度

200℃

インターフェース温度

280℃

３・２
２・５

全期間
（13回）
119%
50%
73%
119%
50%
77%
119%
53%
79%
99%
50%
65%

環境水中の NP 濃度

年度毎の NP の濃度は、
平成 25 年度は、< 0.06～0. 25 µg/L

NPの前処理方法

NP の前処理は、公定法 4）及び藤川らの検討した方法 5）（n = 122 地点）、26 年度は、< 0.06～1.7 µg/L（n = 488 地点）、27 年度は、< 0.06～0.23 µg/L（n = 488 地点）、28に従った。

年度は、< 0.06～0.28 µg/L（n = 488 地点）の範囲であった。
２・６

回収率及び定量下限値

年度毎の NP の濃度分布を表 4 に示す。表 4 より報告下限

NP の回収率は、サロゲートの回収率とし、定量下限値

値（0.06 µg/L）以上の割合は、平成 25 年度は、24.6%、26（MQL）は、化学物質環境実態調査実施の手引き（平成年度は、2.5～36.1%（平均 18.6%）、27 年度は、1.6～4.9%

6）

20 年度版） を参考に、標準試料の測定結果（n = 7）の（平均 3.5%）、28 年度は、5.7～13.1%（平均 8.2%）であ

標準偏差の 10 倍とした。標準溶液（濃度 0.05 µg/L）を調った。このように、県内の環境水中の NP は、約 8 割以上製し、2・5 の方法で処理した。その試験液における回収の地点で報告下限値以下であったが、平成 26 年度の秋季

率及び MQL を表 2 に示す。試験液の回収率は、95～ 98 %及び冬季に、それぞれ 1.3 µg/L、1.4 µg/L、1.6 µg/L 及び 1.7

で良好であり、NP の 13 異性体毎の MQL は、0.0005 ～µg/L を検出し、最も厳しい類型（淡水域･生物特 A）の基

0.0018 µg/L であった。

準値の 0.6 µg/L を超えていた。その原因として、これらの-95-

検体は、SS が 4800 mg/L、50 mg/L、290 mg/L 及び 320 mg/L

全データを、調査地点区分（河川、ダム(表層、底層)、海と非常に高く、NP の環境中の分布について、土壌中に約域(表層、底層)）に分けて、異性体の組成比の平均値を算

8 割分布するという予測結果 7）があり、また、疎水性で、出した。河川、ダム及び海域の組成比のグラフを図2、図3

粒子に吸着され易いことから 8）、SS 由来と考えられる。

及び図4に示す。図3より、ダムの表層と底層は組成比が異なっていた。図2と図3より、河川とダムを比較すると、ダ

採水時期
平成25年度検体数
n = 122平成26年度
検体数
n = 488平成27年度
検体数
n = 488平成28年度
検体数
n = 488

濃度(µg/L)～0.06
0.06～0.12
0.12～0.24
0.24～0.48
0.48～0.60
0.60～
～0.06
0.06～0.12
0.12～0.24
0.24～0.48
0.48～0.60
0.60～
～0.06
0.06～0.12
0.12～0.24
0.24～0.48
0.48～0.60
0.60～
～0.06
0.06～0.12
0.12～0.24
0.24～0.48
0.48～0.60
0.60～

NP の濃度分布

春季
－
－
－
－
－
－
63.9%
22.1%
10.7%
3.3%
0.0%
0.0%
96.7%
1.6%
1.6%
0.0%
0.0%
0.0%
94.3%
4.9%
0.8%
0.0%
0.0%
0.0%

夏季
75.4%
18.0%
4.9%
1.6%
0.0%
0.0%
71.3%
27.0%
1.6%
0.0%
0.0%
0.0%
98.4%
1.6%
0.0%
0.0%
0.0%
0.0%
86.9%
13.1%
0.0%
0.0%
0.0%
0.0%

秋季
－
－
－
－
－
－
97.5%
0.8%
0.0%
0.8%
0.0%
0.8%
95.9%
4.1%
0.0%
0.0%
0.0%
0.0%
94.3%
4.9%
0.8%
0.0%
0.0%
0.0%

ムの表層は、異性体の #3、12が少なく、#4、6が多く、ダ
冬季
－
－
－
－
－
－
92.6%
4.9%
0.0%
0.0%
0.0%
2.5%
95.1%
3.3%
1.6%
0.0%
0.0%
0.0%
91.8%
7.4%
0.0%
0.8%
0.0%
0.0%

年間平均
－
－
－
－
－
－
81.4%
13.7%
3.1%
1.0%
0.0%
0.8%
96.5%
2.7%
0.8%
0.0%
0.0%
0.0%
91.8%
7.6%
0.4%
0.2%
0.0%
0.0%

ムの底層では、#1、9、12が少なく、#4、11、13が多かった。また、図4より、海域の表層と底層は、ほぼ同様の組成比であった。図2と図4より、河川水と比べて、海水は、異性体の #1、8、9の割合が少なく、#6、11、12が多くな
っていた。
14.0%

河川

12.0%
10.0%

組成比

表4

8.0%
6.0%
4.0%
2.0%
0.0%

３・３

ダム及び海域でのNP濃度の鉛直分布

ダム及び海域は、表層及び底層を採取し、ダムの採取水

NP異性体

深差は、20～53 m、海域は、0. 5～16 mであった。そこで、

図2

NP の異性体毎の河川の組成比ダム及び海域のNP濃度の鉛直分布を検討した。表層より
14.0%

値で、61.5～76.9%であった。この理由は、ダムでは、比12.0%

較的対流が穏やかで、粒子が底層へと沈降するため、表層

10.0%

組成比

底層のNPの値が高かった割合は、それぞれのダムの平均から底層へNPの移送が起こったためと考えられる。海域については、表層及び底層でほとんどNP濃度は変わらなダム(表層)
ダム(底層)

8.0%
6.0%
4.0%

かった。海域の水深による差が見られなかった理由として、2.0%

ダムに比べて、水深の差が小さく、浪や干満により粒子の0.0%

沈降が抑えられている可能性が考えられる。
NP異性体

３・４

NP の異性体の存在割合

図3

NP の異性体毎のダム（表層･底層）の組成比

NP は 13 異性体の混合物 4）であることから、環境水中の異性体の組成比の割合を検討した。NP の 13 異性体の物

14.0%

質名を表 5 に示す。

12.0%

表5

組成比

10.0%

NP の異性体の物質名

異性体番号
物質名
#1
４－(２，４－ジメチルヘプタン－４－イル)フェノール#2４－(２，４－ジメチルヘプタン－２－イル)フェノール#3４－(３，６－ジメチルヘプタン－３－イル)フェノール#4４－(３，５－ジメチルヘプタン－３－イル)フェノール#5４－(２，５－ジメチルヘプタン－２－イル)フェノール#6４－(３，５－ジメチルヘプタン－３－イル)フェノール#7４－(３－エチル－２－メチルヘキサン－２－イル)フェノール#8
４－(３，４－ジメチルヘプタン－４－イル)フェノール#9４－(３，４－ジメチルヘプタン－３－イル)フェノール#10
４－(３，４－ジメチルヘプタン－４－イル)フェノール#11
４－(２，３－ジメチルヘプタン－２－イル)フェノール#12４－(３－メチルオクタン－３－イル)フェノール#13
４－(３，４－ジメチルヘプタン－３－イル)フェノール※ 異性体番号#4と#6、#8と#10、#9と#13はそれぞれ立体異性体

海域(表層)
海域(底層)

8.0%
6.0%
4.0%
2.0%
0.0%

NP異性体

図4

NP の異性体毎の海域（表層･底層）の組成比

このように、ダムと海域は、河川の組成比とはパターンが異なっていた。これは、河川より組成比が多い異性体は、-96-

SS に付着しやすく、少ない異性体は、微生物等による分

参考文献

9）

解 などの可能性が考えられる。

1) 松尾宏ら：福岡県保健環境研究所年報第 35 号，98-101，
2008．

４

まとめ

2) 鳥羽峰樹ら：福岡県保健環境研究所年報第 36 号，89-92，

NPを平成25年度から28年度まで分析した結果、以下のことが分かった。

2009．
3) 志水信弘ら：福岡県保健環境研究所第 43 号，99-103，1）報告下限値（0.06 µg/L）以上の地点の割合は、平成25

2016．

年度は25%、26年度は19%、27年度は4%、28年度は8%4）水質汚濁に係る環境基準について：昭和 46 年 12 月環

であり、水生生物保全のための最も厳しい基準値 0.6

境庁告示第 59 号，環境省告示第 127 号付表 11，2015．

µg/Lを超えた地点が4件検出された。

5）
藤川和浩ら：福岡県保健環境研究所年報第 41 号，
97-100，2）ダムと海域で、NP濃度の鉛直分布を検討した結果、海域では、ほとんど差がなかったが、ダムの底層が表層よ2014．
6）環境省総合環境政策局環境保健部環境安全課：化学物

りNPの値が高かった。これは、NPが懸濁物質に吸着しやすく、表層から底層への移送が起こっている可能性が質環境実態調査実施の手引き（平成 20 年度版）
7）[13] ノニルフェノール：化学物質の環境リスク評価 第考えられる。深層付近で生育する生物は、表層付近で生息する生物に比べて、NPによる生態への影響が大きい

2 巻，環境省，2003．
8）佐来栄治ら：三重県北部河川のアルキルフェノール類

可能性が考えられる。

とビスフェノール A について（第 2 報）
，三重県保健環

3）分析値の13異性体毎の組成比を検討した結果、ダム及境研究所（環境部門）年報第 1 号（通巻第 20 号），2000．

び海域は、河川とは、パターンが異なっており、ダムで9）藤井克彦ら：ノニルフェノール分解微生物，Journal of

は、表層と底層の組成比に違いが見られた。しかし、海Tokyo University of Fisheries，Vol.87，1-12，2001．

域は表層と底層の組成比は、ほぼ同様であった。湖沼な
どの対流が穏やかな水中では、NPの13異性体の構造の違いにより、挙動が異なっていると考えられる。

（英文要旨）

Survey on nonylphenol in public water area (rivers,dams and the sea) in Fukuoka Prefecture
Kazuhiro FUJIKAWA，Satoko NAGASHIMA，Nobuhiro SHIMIZU，Yuko ISHIBASHI
Fukuoka Institute of Health and Environmental Sciences,
Mukaizano 39, Dazaifu, Fukuoka 818-0135, JapanTo protect aquatic creatures, nonylphenol (NP) was added to water quality standards on August 22, 2012 . In the present
study , we surveyed the NP concentrations at 122 locations in public water area in Fukuoka Prefecture using samples
collected from 2013 to 2016. The NP concentrations were < 0.06－0.25 µg/L (n = 122) in 2013, < 0.06－1.7 µg/L (n =488) in 2014, < 0.06－0.23 µg/L (n = 488) in 2015, and < 0.06－0.28 µg/L (n = 488) in 2016. Compared with the limit of
0.06 µg/L from the water quality standard, the proportion of samples higher than the limit was 25% in 2013, 19% in 2014,
4% in 2015, and 8% in 2016. Next, we examined differences in NP concentrations between the surface layer and thebottom layer in a dam and the sea. The concentration of NP in the dam bottom layer tended to be higher than that in thesurface layer. NP is a mixture of 13 isomers, and we found that the isomeric compositions in the water samples varied
depending on whether the sample was from a river, dam, or the sea.
［ Key words ; Nonylphenol(NP) , Gas Chromatography Mass Spectrometry(GC/MS) , Solid phase extraction ,Water Quality Standard to protect Aquatic Creatures ］-97-

福岡県保健環境研究所年報第44号，98－101， 2017

短報
福岡県内公共用水域における4-t-オクチルフェノールの実態調査について
藤川和浩・永島聡子・志水信弘・石橋融子
福岡県内の公共用水域の環境基準点を対象として、4-t-オクチルフェノール（以下、4-t-OP と略す）の実態調査を行った。その結果は、調査地点 122 地点において、平成 26 年度の 4-t-OP 濃度は < 0.0004～0.15 µg/L（n = 488）、27 年度は < 0.0004～0.027 µg/L（n = 488）
、28 年度は < 0.0004～0.18 µg/L（n =488）であり、水生生物保全のための指針値 0.4 µg/L を超える地点はなかった。本調査における検出地
点の割合は、平成 26 年度は 74%、27 年度は 76%、28 年度は 75% であった。次に、ダム及び海域について、4-t-OP 濃度の鉛直分布を検討したところ、ダムの底層の濃度が表層に比べて、高い傾向が見られた。また、4-t-OP と懸濁物質（SS）との関係を検討したところ、ダムにおいて、SS への 4-t-OPの吸着の影響が示唆された。
［ キーワード：4-t-オクチルフェノール（4-t-OP）､ガスクロマトグラフ/質量分析計（GC/MS）､固相抽出､水生生物保全水質環境基準 ］
１

２

はじめに

4-t-オクチルフェノール（4-t-OP）は、4-t-オクチルフェ

分析方法

２・１

採水地点及び調査期間

ノールエトキシレートが分解して生成する副生成物であ採水地点を図1に示す。調査は、福岡県内の河川（70地り、化学物質排出把握管理促進法（化管法）の第一種指定点）、ダム（3地点）及び海域（19地点）を対象とし、平成化学物質である p-オクチルフェノールの異性体の一つで26年度から28年度に実施した、採水は、5月（春季）、7月ある。P-オクチルフェノールは、主に、接着剤、印刷イン（夏季）、10月または11月（秋季）、1月（冬季）の季節毎

クやワニスに用いられる油溶性フェノール樹脂の原料、工に行い、ダム及び海域については、表層と底層を採水した。

業用の界面活性剤として用いられるポリ（オキシエチレン）オクチルフェニルエーテルの原料に使われており、これまで、環境省が実施した内分泌攪乱化学物質環境実態調
査結果等で検出事例が報告されている 1）。また、化学物質の環境リスク評価も行われており、これによれば環境中の4-t-OP の分布は、底質に 99%以上分布していると予測されている 2）。
水生生物保全水質環境基準は、生活環境を構成する水生生物及びその餌生物並びにそれらの生息又は生育環境の保全を目的として設定された。我が国に生息する魚介類及びその餌生物に係る化学物質の毒性等に関する知見、公共用水域等における検出状況等から判断し、随時、追加されている。この他に、検出状況等からみて、環境基準とせず、引き続き知見の集積に努めるべきと判断された物質を要
図1

監視項目としている。4-t-OP は、要監視項目の一つで指針

採水地点

値が設定され、継続的な水質測定と推移の把握が求められている。今回、福岡県内公共用水域での 4-t-OP の実態把２・２

4-t-OP分析の試薬及び各種溶液調製

4-t-OP 標準試薬は、和光純薬製の p-(1,1,3,3-テトラメチ

握を目的として調査を実施したので報告する。
福岡県保健環境研究所（〒818-0135 太宰府市大字向佐野 39）

ルブチル)フェノールを用いて、サロゲート試薬として、-98-

TRC社製の4-t-オクチルフェノール(13C6)を用いた。また、製し、2・5の方法で処理した試験液の回収率は、82～ 85 %

内部標準試薬として、関東化学製の4-n-NP-2,3,5,6-d4を用で良好であり、4-t-OPのMQLは、0.0004 µg/Lであった。

いた。アセトン及びジクロロメタンは、和光純薬製の残留
農薬・PCB測定用を用いた。

３4-t-OP標準液は、p-(1,1,3,3-テトラメチルブチル)フェノー

３・１

結果と考察
環境水試料の回収率

ル1 mgを全量フラスコ20 mLに採り、アセトンを標線まで

環境試料水に添加したサロゲートの回収率の結果を表2加え、この溶液を、ジクロロメタンで100倍希釈し、調製に示す。全域の全平均は50～119 %（平均76%）で、河川した。サロゲート溶液は、4-t-オクチルフェノール( C6) 1

では、50～119%（平均78%）、ダムでは、50～100%（平mgを全量フラスコ20 mLに採り、アセトンを標線まで加え、

均76%）、海域では、50～114%（平均74%）であった。公

この溶液を、アセトンで10倍希釈し、調製した。内標準原定法3）では、試料に添加したサロゲート物質の回収率が、液は、4-n-NP-2,3,5,6-d4 10 mgを全量フラスコ10 mLに採り、50～120%であることを確認することとなっている。今回、アセトンを標線まで加えて調製した。内標準液は、内部標分析した試料では、すべてこの範囲内であり、分析条件を

準原液をジクロロメタンで500倍に希釈し調製した。検量満たしていた。

13

線標準液は、4-t-OP標準液を2.5～250 μLの範囲で段階的に

表2

希釈し、これらにサロゲート溶液10 μL及び内標準液10 μLを加え、ジクロロメタンで約0.5 mLに調製した。
２・３

4-t-OP分析の器具及び装置

カートリッジ型固相カラムは、Waters製 Oasis HLB plus
LP Extraction Cartridgeを抽出用に、Waters製 Sep-Pak Dry
Cartridge を 脱 水 用 に 用 い た 。 固 相 抽 出 は 、 Waters 製
CHRATEC Sep-Pak Concentrator SPC10-Pを用いて、脱水及び乾燥には、久保田製作所製のユニバーサル冷却遠心機
KUBOTA 5800及びエムエス機器製 DRI-BLOCK DB-3Lを用いた。分析には、島津製作所製のガスクロマトグラフ質量分析計（GC/MS）GC/MS-QP 2010 ultraを用いた。
２・４4-t-OPのGC/MSの分析条件

年度
平成26年度 平成27年度 平成28年度
区分
（年4回）
（年4回）
（年4回）
全域
最大
117%
119%
108%
n = 122 最小
50%
50%
50%
平均
77%
76%
76%
河川
最大
117%
119%
100%
n = 70 最小
50%
50%
50%
平均
80%
79%
75%
ダム
最大
100%
91%
90%
n = 9
最小
53%
61%
50%
平均
79%
76%
71%
海域
最大
114%
86%
108%
n = 43 最小
50%
55%
57%
平均
72%
72%
78%

３・２

採水時期

キャピラリーカラム

GC条件

MS条件

２・５

キャリアガス流量

平成26年度
検体数
n = 488

HP‐5ms (アジレント･テクノロジー製)
長さ30m、内径 0.25 mm、膜厚0.25 μm

カラム昇温プログラム

He, 1.2 mL/min Constant flow
50℃(1 min) → 8℃/min → 280℃（5min）

気化室温度、注入量

250℃、 2 µL（splitless）

イオン化電圧

70 eV

イオン源温度

200℃

インターフェース温度280℃

平成27年度
検体数
n = 488平成28年度
検体数
n = 488

4-t-OPの前処理方法

環境水中の 4-t-OP 濃度

表3

に示す。
GC/MS分析条件

全期間
（12回）
119%
50%
76%
119%
50%
78%
100%
50%
76%
114%
50%
74%

年度毎の 4-t-OP の濃度は、平成 26 年度は、< 0.0004～
0.15 µg/L（n = 488 地点）、27 年度は、< 0.0004～0.027 µg/L
（n = 488 地点）、28 年度は、< 0.0004～0.18 µg/L（n = 488地点）の範囲であった。年度毎の濃度分布を表 3 に示す。

GC/MS分析は、公定法3）に準じて行い、その条件を表1
表1

環境水の 4-t-OP の年度毎の回収率

4-t-OP の前処理は、公定法 3）及び藤川らの検討した方法 4）濃度(µg/L)～0.0004
0.0004～0.001
0.001～0.005
0.005～0.010
0.010～0.040
0.040～～0.0004
0.0004～0.001
0.001～0.005
0.005～0.010
0.010～0.040
0.040～～0.0004
0.0004～0.001
0.001～0.005
0.005～0.010
0.010～0.040
0.040～

4-t-OP の濃度分布
春季
21.3%
27.0%
49.2%
1.6%
0.8%
0.0%
27.0%
22.1%
43.4%
5.7%
1.6%
0.0%
23.8%
28.7%
41.8%
4.9%
0.0%
0.8%

夏季
31.1%
25.4%
38.5%
2.5%
1.6%
0.8%
17.2%
23.8%
39.3%
13.9%
5.7%
0.0%
22.1%
25.4%
46.7%
5.7%
0.0%
0.0%

秋季
29.5%
31.1%
38.5%
0.0%
0.0%
0.8%
39.3%
21.3%
32.0%
5.7%
1.6%
0.0%
27.9%
35.2%
28.7%
6.6%
1.6%
0.0%

冬季 年間平均
23.8%
26.4%
23.0%
26.6%
47.5%
43.4%
3.3%
1.8%
2.5%
1.2%
0.0%
0.4%
13.1%
24.2%
14.8%
20.5%
64.8%
44.9%
5.7%
7.8%
1.6%
2.7%
0.0%
0.0%
26.2%
25.0%
23.8%
28.3%
43.4%
40.2%
5.7%
5.7%
0.8%
0.6%
0.0%
0.2%

に従った。
表 3 より定量下限値（0.0004 µg/L）以上の割合は、平成
２・６

26 年度は、68.9～78.7%（平均 73.6%）、27 年度は、60.7

回収率及び定量下限値

4-t-OPの回収率は、サロゲートの回収率とし、定量下限～86.9%（平均 75.8%）、28 年度は、72.1～77.9%（平均値（MQL）は、化学物質環境実態調査実施の手引き（平75.0%）であった。県内の環境水中の 4-t-OP 濃度は、最も成20年度版） を参考に、標準試料の測定結果（n = 7）の厳しい類型（淡水域･生物特 A）の指針値の 0.4 µg/L を超

標準偏差の10倍とした。標準溶液（濃度0.005 µg/L）を調えた検体はなかったが、平成 26 年度の夏季と秋季及び 28

5）

-99-

年度の春季に、それぞれ 0.15 µg/L、0.09 µg/L 及び 0.18 µg/L

ダムの 4-t-OP 濃度/ SS 濃度の値が、河川と海域に比べて高と報告下限値の 0.04 µg/L 以上を検出した。これらの検体

くなっている。表 5 よりダムの SS 平均濃度は、河川や海の特徴として、懸濁物質（SS）が 730 mg/L、4800 mg/L 及

域の 3～5 割程度であるため、図 2～4 からも分かるようにび 130 mg/L と非常に高い傾向が見られ、SS 由来 6）の可能

ダムの 4-t-OP 濃度/SS 濃度の平均値は、河川や海域の 3 倍性が考えられる。

～4 倍の値であった。このことから、河川や海域に比べて、ダムでは、SS に 4-t-OP が多く吸着していると考えられる。

３・３

ダム及び海域での 4-t-OP 濃度の鉛直分布

また、図 2～4 から 4-t-OP 濃度/SS 濃度の季節変化は、ダダム及び海域は、表層及び底層を採取し、ダムの採取水

ムは、夏季に低く、海域は、夏季に高い傾向が見られたが、深差は、20～53 m、海域は、0. 5～16 m であった。そこで、河川では、平成 26 年度の秋季及び 28 年度の春季を除くと、ダム及び海域の 4-t-OP 濃度の鉛直分布を検討した。表層

ほぼ同程度で、季節変動は見られなかった。これらの要因

より底層の 4-t-OP の値が高かった割合は、それぞれのダについては、今後の検討課題である。

ムの平均で 75.0～83.3%であった。この割合より、ダムでは水深が深くなるにつれ、底層側の方に 4-t-OP が多く含まれていると考えられた。これは、表層付近の 4-t-OP が
光分解 7）されているか、もしくは、4-t-OP は疎水性で、SS に多く含まれることから、ダムは、比較的対流が穏やかで、粒子が沈降するため、表層から底層への移送が起こっている 6）と考えられる。海域は、水深による差がほとんどなかった。これは、海域の試料が、ダムに比べて、水深の差が小さく、浪や干満により粒子の沈降が抑えられている可能性が考えられる。
３・４ 4-t-OP と懸濁物質（SS）の関係

図2

季節毎の 4-t-OP と SS の濃度比（河川）4-t-OP は、SS に多く含まれている 6）と考えられるため、
4-t-OP と SS 濃度について、河川、ダム及び海域の表層、底層でどの程度、差があるのか比較検討した。全データを、
調査地点区分（河川、ダム(表層、底層)、海域(表層、底層)）に分けて、4-t-OP と SS の平均濃度を表 4 に示す。表 4 の
全期間平均値より、ダムは、4-t-OP 濃度が表層より底層が3 倍以上高く、SS 濃度も 2 倍以上高くなっていることから、
4-t-OP が SS に吸着し底層側へ沈降していると考えられる。
また、海域は、表層と底層で、4-t-OP と SS 濃度はあまり変化がなく、明確な違いは見られなかった。
表4

区分毎の表層及び底層の 4-t-OP 及び SS 平均濃度

分析
項目

区分
検体数
平成26年度
平成27年度
平成28年度
全期間平均
平成26年度
平成27年度
平成28年度
全期間平均

4-t-OP(µg/L)

SS(mg/L)

図 3 季節毎の 4-t-OP と SS の濃度比（ダム）河川 ダム(表層) ダム(底層) 海域(表層) 海域(底層)n = 620n = 17n = 32n = 173n = 192
0.00340.00140.00160.00220.00220.00210.00070.00500.00440.00360.00270.00090.00410.00230.00240.00270.00100.00360.00300.0027
46.9
1.9
11.3
9.9
10.2
15.8
2.8
6.2
9.6
9.4
11.7
4.7
5.9
14.0
14.0
24.8
3.2
7.8
11.2
11.2

次に各年度の季節毎に、河川、ダム、海域の調査地点区
分に分けて、4-t-OP と SS の関係について検討した。年度毎の季節別の 4-t-OP の平均濃度を SS 平均濃度で除したグラフを図 2～4 に示す。また、調査地点区分に分けた、年度毎の季節別の SS 平均濃度を表 5 に示す。図 2～4 から、

-100-

図4

季節毎の 4-t-OP と SS の濃度比（海域）

表5
採水
年度
平成26年度
平成27年度
平成28年度
平成26年度
平成27年度
平成28年度
平成26年度
平成27年度
平成28年度

年度毎の季節別の SS 平均濃度

時期
検体数
河川
SS濃度
(mg/L)
ダム
SS濃度(mg/L)
海域
SS濃度(mg/L)

春季
n = 85
12.6
18.9
13.6
13.8
1.8
2.9
9.8
12.5
14.3

夏季
n = 85
30.6
11.6
9.4
4.1
6.8
11.2
8.0
6.6
11.0

秋季
n = 85
128.5
10.6
12.0
4.2
6.9
5.0
8.8
11.5
14.8

3）河川、ダム、海域の調査地点区分に分けて、4-t-OP と冬季 年間平均n = 85 n = 340
32.9
51.1
19.4
15.1
11.9
11.7
5.4
6.9
5.2
5.2
3.7
5.7
16.0
10.6
8.0
9.6
16.1
14.0

SS との関係について検討した結果、ダムでは、SS により多くの 4-t-OP が吸着していると考えられた。また、
4-t-OP 濃度/SS 濃度の季節変化は、ダムでは夏季に低く、海域では夏季に高い傾向が見られた。
参考文献
1）74. p-オクチルフェノール：化学物質ファクトシート，
環境省，2012．

４2）[6] 4-t-オクチルフェノール：化学物質の環境リスク評

まとめ
4-t-OP を平成 26 年度から 28 年度まで季節毎に分析した

価 第 2 巻，環境省，2003．
3）水質汚濁に係る環境基準についての一部を改正する件

結果、以下のことが分かった。
1）定量下限値（0. 0004 µg/L）以上の地点の割合は、平成の施行等について：平成 25 年 3 月，環水大水発第26 年度は 74%、27 年度は 76%、28 年度は 75%であり、1303272 号付表 1，2015．
4）藤川和浩ら：福岡県保健環境研究所年報第 41 号，97-100，

水生生物保全のための最も厳しい指針値 0.4 µg/L を超

2014．

えた地点はなかった。
2）ダムと海域で、4-t-OP 濃度の鉛直分布を検討した結果、

5）環境省総合環境政策局環境保健部環境安全課：化学物
質環境実態調査実施の手引き（平成 20 年度版）

海域では、ほとんど差がなかったが、ダムでは、表層より底層の 4-t-OP の値が高くなっていた。これは、4-t-OP

6）佐来栄治ら：三重県北部河川のアルキルフェノール類

が SS に吸着しており、ダムでは、対流が穏やかなため、とビスフェノール A について(第 2 報) ，三重県保健環境研究所年報第 1 号，2000．

表層から底層への移送が起こっていると考えられる。

7）PHENOL，4-(1,1,3,3-TETRAMETHYLBUTYL)：OECD
SIDS，Initial Assessment

Report ，1995．

（英文要旨）

Survey on 4-tert-octylphenol in public water area(rivers,dams and the sea)in Fukuoka Prefecture
Kazuhiro FUJIKAWA，Satoko NAGASHIMA，Nobuhiro SHIMIZU，Yuko ISHIBASHI
Fukuoka Institute of Health and Environmental Sciences,
Mukaizano 39, Dazaifu, Fukuoka 818-0135, Japan
We surveyed the 4-tert- octylphenol (4-t-OP) concentrations in public water area in Fukuoka Prefecture. The 4-t-OP
concentrations measured at 122 locations were < 0.0004－0.15 µg/L (n = 488) in 2014, < 0.0004－0.027 µg/L (n = 488)
in 2015, and < 0.0004－0.18 µg/L (n = 488) in 2016. None of the samples exceeded the guidance level of 0.4 µg/L for theprotection of aquatic creatures. The proportion of samples that 4-t-OP was detected in was 74% in 2014, 76% in 2015,
and 75% in 2016. We examined the distribution of 4-t-OP among different water layers in a dam and the sea, and foundthat the concentrations in the dam bottom layer were higher than those in the surface layer. We also examined therelationship between 4-t-OP and suspended solids, and found that 4-t-OP adsorbed on suspended solids in the dam.
［ Key words ; 4-tert-Octylphenol(4-t-OP) , Gas Chromatography Mass Spectrometry(GC/MS) , Solid phase extraction ,Water Quality Standard to protect Aquatic Creatures ］-101-

福岡県保健環境研究所年報第44号，102－105, 2017

資料
平成28年度感染症細菌検査概要
濱﨑光宏・カール由起・重村洋明・岡元冬樹・西田雅博・世良暢之
平成28年度に実施した感染症細菌検査は、①劇症型溶血性レンサ球菌感染症、②A群溶血性レンサ球
菌咽頭炎、③レプトスピラ症、④ジフテリア、⑤百日咳、⑥パラチフス、⑦細菌性赤痢、⑧侵襲性肺炎
球菌感染症、⑨侵襲性インフルエンザ菌感染症、⑩腸管出血性大腸菌感染症であった。これらの検査結果について、その概要を報告する。
［キーワード：①劇症型溶血性レンサ球菌感染症、②A群溶血性レンサ球菌咽頭炎、③レプトスピラ症、④ジフテリア、⑤百日咳、⑥パラチフス、⑦細菌性赤痢、⑧侵襲性肺炎球菌感染症、⑨侵襲性インフルエンザ菌感染症、⑩腸管出血性
大腸菌感染症］
１

はじめに③レプトスピラ症については、国立感染症研究所に検体

当所では県内で発生した感染症に対して検査を実施しを送付し抗体検査を依頼した。

ている。近年、細菌性赤痢やパラチフス等は国外からの感染事例が多い傾向が見られる。本報では、平成28年度に実④ジフテリアについては、搬入された検体についてPCRを実施した。
⑤百日咳事例で搬入された検体は、ボルデテラCFDN寒施した感染症細菌検査結果についてその概要を報告する。

天培地、CEX-BG寒天培地及びBG寒天培地を用いて分離培２養を実施した。分離されたコロニーに対してはPCRを実施

方法①劇症型溶血性レンサ球菌感染症 9 事例、②A 群溶血した。

性レンサ球菌咽頭炎 3 事例、③レプトスピラ症 1 事例、⑥パラチフス事例で搬入された検体は、パラチフスA菌④ジフテリア 1 事例、⑤百日咳 1 事例、⑥パラチフス 4の同定を実施し、国立感染症研究所に菌株を送付してファ事例、⑦細菌性赤痢 2 事例の計 21 事例及び⑧侵襲性肺炎

ージ型別検査等を依頼した。

球菌感染症 37 株、⑨侵襲性インフルエンザ菌感染症 6 株、

⑦細菌性赤痢事例で搬入された検体は、赤痢菌の同定を⑩腸管出血性大腸菌感染症 98 株（保健福祉（環境）事務実施し、国立感染症研究所に菌株を送付して遺伝子型別検所別の菌株数は、南筑後が 60 株、嘉穂・鞍手が 10 株、筑査等を依頼した。

紫が 7 株、糸島が 6 株、宗像・遠賀が 5 株、粕屋が 5 株、

⑧侵襲性肺炎球菌感染症事例で搬入された菌株につい田川が 4 株及び北筑後が 1 株）について検査を実施した。

て、生化学性状試験による同定を実施した後、国立感染症①劇症型溶血性レンサ球菌感染症事例で搬入された菌研究所に送付した。

株について、生化学性状試験及びアピ ストレップ 20によ⑨侵襲性インフルエンザ菌感染症事例で搬入された菌る同定を実施し一部型別を行った。溶血性レンサ球菌であ株について、HN−20 ラピッド「ニッスイ」を用いた生化学

ることを確認した後、衛生微生物協議会溶血性レンサ球菌

性状試験等による同定を実施した後、国立感染症研究所に

九州地区リファレンスセンターである大分県環境衛生研送付した。

究センターを通じて、国立感染症研究所に当該菌株の検査を依頼した。

⑩腸管出血性大腸菌感染症事例で搬入された98株については、生化学性状試験、血清型別及び毒素型別検査を実

②A群溶血性レンサ球菌咽頭炎事例で搬入された検体施した後、国立感染症研究所に送付した。

は、コロンビアCNA5%ヒツジ血液寒天培地で分離培養を行った。分離されたコロニーに対して生化学性状試験を実

３

施した。

結果
腸管出血性大腸菌感染症、侵襲性肺炎球菌感染症及び侵襲性インフルエンザ菌感染症を除く感染症細菌検査結果
福岡県保健環境研究所 （〒818-0135 太宰府市大字向佐野 39）

を表1に示す。①劇症型溶血性レンサ球菌感染症で搬入された菌株のうち、6株はG群溶血性レンサ球菌（遺伝子型-102-

はstG6792.3 型、StG245.0 型、遺伝子型不明）、2株はA航者が増えているため、これらの輸入感染症に留意する必群溶血性レンサ球菌（遺伝子型はemm1.95 型、emm1.0 型）

要が示唆された。

であり、1株はB群溶血性レンサ球菌（血清型はIb型）と判⑧侵襲性肺炎球菌感染症の重篤化を予防する為、複数の明した。②A群溶血性レンサ球菌咽頭炎、③レプトスピラ

血清型を含むワクチンが 2010 年から使用されている。現症、④ジフテリア及び⑤百日咳で搬入された検体は、全て在使用されているワクチンには、13 価の肺炎球菌結合型

陰性であった。⑥パラチフスで搬入された菌株は全てパラワクチン（PCV13：血清型 Type 1、3、4、5、6A、6B、7F、チフスA菌であり、国立感染症研究所で実施されたファー

9V、14、18C、19A、19F、23F を含む）及び 23 価ポリサ

ジ型別は型別不明であった。⑦細菌性赤痢で搬入された検ッカライド肺炎球菌ワクチン（PPSV23： PCV13 から血清体は全てソンネ赤痢菌であり、遺伝子型はSsV16-051型及型 Type 6A を除き、血清型 Type 2、8、9N、10A、11A、

びSsV16-052型であった。

12F、15B、17F、20、22F、33F を含む）があるが、搬入さ⑧侵襲性肺炎球菌感染症及び⑨侵襲性インフルエンザ

れた肺炎球菌株の中には、これらワクチンに含まれる血清菌感染症の検査結果を表 2 に示す。⑧侵襲性肺炎球菌感染型を示す株が認められた。米国では、ワクチン導入に伴い症事例で搬入された菌株の血清型は、Type3 が 6 株、流行している肺炎球菌株の血清型に変化が見られること

Type6A が 7 株、Type6C が 4 株、Type10A が 5 株、Type 11A/Eが報告されている 3)。また、⑨侵襲性インフルエンザ菌感が 1 株、Type12F が 1 株、Type15A が 1 株、Type15B が 1

染症の重篤化を予防する為、2008 年よりワクチン（Hib：

株、Type18A が 1 株、Type19A が 4 株、Type19F が 1 株、血清型 Type b のみを含む）が使用されている。搬入されType22A が 1 株、Type22F が 1 株、Type23F が 2 株、Type34

たインフルエンザ菌株は、ワクチンに含まれる血清型

が 1 株であり血清型 Type6A、Type3、Type10A、Type19A、Type b を示す菌株はなく、全て型別不能株であった。Hib

Type6C の順に多かった。また、⑨侵襲性インフルエンザ

導入により流行しているインフルエンザ菌株の血清型は、

菌感染症事例で搬入された菌株は、全て血清型別不能株

型別不能株が増加することが知られており 4)、当所で確認（non- typable）であった。

された株も同様な傾向が確認された。ワクチンで予防可能⑩腸管出血性大腸菌感染症で搬入された菌株の O 群血な疾患である⑧侵襲性肺炎球菌感染症及び⑨侵襲性イン

清型別の内訳は O26 が 57 株（H 血清型は全て 11 型であフルエンザ菌感染症のワクチンの効果等を評価するため、り、毒素型は全て Stx1）、O157 が 29 株（H 血清型 7 が引き続き血清型の動向を調査していく必要があると考え

13 株、非運動性（H-）が 16 株であり、毒素型は、Stx1 及られる。

び Stx2 産生株が 13 株、Stx1 単独産生株が 7 株、Stx2 単独⑩腸管出血性大腸菌感染症については、当所への搬入菌

産生株が 9 株）、O91 が 5 株（H 血清型は全て 14 型、毒株数が平成 28 年度は 98 株であり平成 27 年度の 67 株に比素型は全て Stx1 単独産生株）、O111 が 4 株（H 血清型はべ増加した。これは、A 保育所で O26 の集団感染事例が2 株が 14 型、2 株は H-、毒素型は全て Stx1 単独産生株）、発生したためである。O26 による集団感染事例は、無症状

O115 が 1 株（H 血清型は 10 型、毒素型は Stx1 単独産生

病原体保有者が 50%程度と多いことが知られており 2）、株）、O5 が 1 株（H 血清型は H-、毒素型は Stx1 単独産

本事例も O26 が検出された 56 人のうち患者は 18 人、無生株）及び O174（H 血清型は 21 型、毒素型は Stx2 単独症状病原体保有者は 38 名（67.9%）であり、半数以上が無産生株）が 1 株であった（表 3）。

症状病原体保有者であった 5）。無症状病原体保有者が多いと 2 次感染が発生しやすく感染拡大を防止することが４

考察
感染症発生動向調査事業年報

困難になると考えられることから、疫学調査及び健康診断
1）による平成 25 年から平による無症状病原体保有者の把握が必要と考えられる。

成 27 年までの 3 年間に全国で報告された⑤パラチフスの患者報告数 98 人のうち国内感染は 2 名、国外感染は 98 名

文献

（96.9%）、感染地域不明は 1 名でありほとんどが国外感

1) 感染症発生動向調査事業年報（https://www.niid.

染者であった。当所で確認されたパラチフス患者の推定感

go.jp/niid/ja/allarticles/surveillance/2270-idwr

染地域はインドであり、その患者からの二次感染が確認さ/nenpou/6980-idwr-nenpo2015.html）, 2017.7.21.

れた。同様に⑦細菌性赤痢の全国での患者報告数は 457 人、

2) 坂上和弘ら：病原微生物検出情報

国内感染者は 148 人、国外感染者は 307 人（67.2%）、感

3) Hicks LA, et al., J Infect Dis 196: 1346-1354, 2007

染地域不明は 2 名であり国外感染者が多い傾向が認めら

4) Kastrin T, et al., Eur J Clin Microbiol Infect Dis
29: 661-668, 2010

れた。当所で確認された細菌性赤痢患者の推定感染地域はいずれもインドネシアであった。国際交流が盛んになり渡37;92-93,2016

5) 上野誌歩子ら：病原微生物検出情報-103-

38;148-149,2017

表１
番号

搬入日

1
2
3
4
5
6
7
8
9
10
11
12
13
14
15
16
17
18
19
20
21

H28.4.7
H28.5.9
H28.7.21
H28.7.22
H28.7.26
H28.7.26
H28.8.16
H28.8.19
H28.8.30
H28.9.1
H28.9.9
H28.10.14
H28.11.1
H28.11.29
H28.11.24
H28.12.2
H29.1.19
H29.1.24
H29.2.22
H29.2.22
H29.3.9

管轄保健福祉
（環境）事務所
筑紫
田川
嘉穂・鞍手
宗像・遠賀
田川
南筑後
筑紫
嘉穂・鞍手
筑紫
嘉穂・鞍手
筑紫
筑紫
筑紫
筑紫
筑紫
嘉穂・鞍手
嘉穂・鞍手
筑紫
嘉穂・鞍手
嘉穂・鞍手
宗像・遠賀

表２
番号

搬入日

1
2
3
4
5
6
7
8
9
10
11
12
13
14
15
16
17
18
19
20
21
22
23
24
25
26
27
28
29
30
31
32
33
34

H28.4.21
H28.4.27
H28.4.27
H28.6.3
H28.6.20
H28.8.5
H28.8.25
H28.8.26
H28.9.26
H28.10.6
H28.10.14
H28.10.27
H28.11.24
H28.11.29
H28.12.26
H29.1.6
H29.1.11
H29.1.6
H29.1.11
H29.1.16
H29.1.16
H29.1.27
H29.1.27
H29.1.27
H29.2.15
H29.2.15
H29.2.15
H29.2.22
H29.3.3
H29.3.3
H29.3.3
H29.3.17
H29.3.31
H29.4.6

平成28年度に実施した感染症細菌検査一覧

検査対象
劇症型溶血性レンサ球菌型別
百日咳検査
劇症型溶血性レンサ球菌型別
A群溶血性レンサ球菌咽頭炎検査
A群溶血性レンサ球菌咽頭炎検査
ジフテリア検査
パラチフス検査
劇症型溶血性レンサ球菌型別
レプトスピラ症検査
劇症型溶血性レンサ球菌型別
パラチフス検査
パラチフス検査
パラチフス検査
細菌性赤痢検査
細菌性赤痢検査
劇症型溶血性レンサ球菌型別
劇症型溶血性レンサ球菌型別
劇症型溶血性レンサ球菌型別
劇症型溶血性レンサ球菌型別
劇症型溶血性レンサ球菌型別
A群溶血性レンサ球菌咽頭炎検査

検査材料
菌株
咽頭ぬぐい液(鼻汁）菌株
咽頭ぬぐい液
咽頭ぬぐい液
菌株
菌株
菌株
血清
菌株
菌株
菌株
菌株
菌株
菌株
菌株
菌株
菌株
菌株
菌株
咽頭ぬぐい液結果
A群溶血性レンサ球菌 emm1.95 型
陰性
G群溶血性レンサ球菌 stG6792.3 型
陰性
陰性
陰性
パラチフスA菌 ファージ型別不明 推定感染地域：インド
G群溶血性レンサ球菌
陰性
G群溶血性レンサ球菌 stG245.0 型
パラチフスA菌 ファージ型別不明 事例7の兄弟 推定感染地域：国内
パラチフスA菌 ファージ型別不明 事例7と同一人物
パラチフスA菌 ファージ型別不明 事例11と同一人物
ソンネ赤痢菌
SsV16-051型 推定感染地域：インドネシア
ソンネ赤痢菌
SsV16-052型 推定感染地域：インドネシア
B群溶血性レンサ球菌 血清型Ib型
G群溶血性レンサ球菌 stG6792.3 型
G群溶血性レンサ球菌 stG6792.3 型
G群溶血性レンサ球菌 stG6792.3 型
A群溶血性レンサ球菌 emm1.0 型
陰性平成28年度に実施した侵襲性肺炎球菌感染症及び侵襲性インフルエンザ菌感染症の検査一覧

管轄保健福祉
疾患名（環境）事務所
嘉穂・鞍手
侵襲性肺炎球菌感染症
筑紫
侵襲性肺炎球菌感染症
筑紫
侵襲性肺炎球菌感染症
嘉穂・鞍手
侵襲性肺炎球菌感染症
筑紫
侵襲性肺炎球菌感染症
南筑後
侵襲性肺炎球菌感染症
筑紫
侵襲性肺炎球菌感染症
南筑後
侵襲性肺炎球菌感染症
嘉穂・鞍手
侵襲性肺炎球菌感染症
筑紫
侵襲性インフルエンザ菌感染症
筑紫
侵襲性肺炎球菌感染症
南筑後
侵襲性肺炎球菌感染症
嘉穂・鞍手
侵襲性肺炎球菌感染症
筑紫
侵襲性インフルエンザ菌感染症
嘉穂・鞍手
侵襲性インフルエンザ菌感染症
嘉穂・鞍手
侵襲性肺炎球菌感染症
嘉穂・鞍手
侵襲性肺炎球菌感染症
南筑後
侵襲性肺炎球菌感染症
筑紫
侵襲性肺炎球菌感染症
嘉穂・鞍手
侵襲性肺炎球菌感染症
嘉穂・鞍手
侵襲性肺炎球菌感染症
嘉穂・鞍手
侵襲性肺炎球菌感染症
嘉穂・鞍手
侵襲性インフルエンザ菌感染症
南筑後
侵襲性肺炎球菌感染症
嘉穂・鞍手
侵襲性肺炎球菌感染症
嘉穂・鞍手
侵襲性肺炎球菌感染症
嘉穂・鞍手
侵襲性肺炎球菌感染症
嘉穂・鞍手
侵襲性肺炎球菌感染症
京築
侵襲性肺炎球菌感染症
筑紫
侵襲性インフルエンザ菌感染症
筑紫
侵襲性肺炎球菌感染症
嘉穂・鞍手
侵襲性肺炎球菌感染症
嘉穂・鞍手
侵襲性インフルエンザ菌感染症
粕屋
侵襲性肺炎球菌感染症

検査材料
菌株（血液由来）菌株（血液由来）菌株（血液由来）菌株（血液由来）菌株（血液由来）菌株（血液由来）菌株（血液、髄液由来）
菌株（血液由来）菌株（血液由来）菌株（血液由来）菌株（血液由来）菌株（血液由来）菌株（血液由来）菌株（血液由来）菌株（血液由来）菌株（血液由来）菌株（血液由来）菌株（血液由来）菌株（血液、髄液由来）
菌株（血液由来）菌株（血液由来）菌株（血液由来）菌株（血液由来）菌株（血液由来）菌株（血液由来）菌株（血液由来）菌株（血液由来）菌株（髄液由来）菌株（痰、血液由来）
菌株（血液由来）菌株（血液由来）菌株（血液由来）菌株（血液由来）菌株（血液由来）

-104-

結果
1株
1株
1株
1株
1株
2株
2株
2株
1株
1株
1株
2株
1株
1株
1株
1株
1株
1株
2株
1株
1株
1株
1株
1株
1株
1株
1株
1株
5株
1株
1株
1株
1株
1株

肺炎球菌
肺炎球菌
肺炎球菌
肺炎球菌
肺炎球菌
肺炎球菌
肺炎球菌
肺炎球菌
肺炎球菌
インフルエンザ菌
肺炎球菌
肺炎球菌
肺炎球菌
インフルエンザ菌
インフルエンザ菌
肺炎球菌
肺炎球菌
肺炎球菌
肺炎球菌
肺炎球菌
肺炎球菌
肺炎球菌
インフルエンザ菌
肺炎球菌
肺炎球菌
肺炎球菌
肺炎球菌
肺炎球菌
肺炎球菌
インフルエンザ菌
肺炎球菌
肺炎球菌
インフルエンザ菌
肺炎球菌

血清型
血清型
血清型
血清型
血清型
血清型
血清型
血清型
血清型
血清型
血清型
血清型
血清型
血清型
血清型
血清型
血清型
血清型
血清型
血清型
血清型
血清型
血清型
血清型
血清型
血清型
血清型
血清型
血清型
血清型
血清型
血清型
血清型
血清型

Type3
Type19A
Type19A
Type15A
Type3
Type6C
Type10A
Type3Type22F
non-typable
Type3
Type6A
Type10A
non-typable
non-typable
Type12F
Type6C
Type19A
Type23F
Type19F
Type3Type15B
non-typable
Type18A
Type10A
Type6CType 11A/E
Type10A
Type6A
non-typable
Type22A
Type34
non-typable
Type19A

表３
O群血清型

O26

O157

O91

O111
O115
O5
O174

菌株名
16E028
16E02916E03016E031
16E032
16E033
16E03416E035
16E03616E037
16E03816E03916E040
16E041
16E042
16E043
16E044
16E045
16E046
16E047
16E04816E04916E050
16E051
16E052
16E053
16E054
16E055
16E056
16E057
16E05816E05916E060
16E061
16E062
16E063
16E06416E065
16E066
16E067
16E06816E06916E07016E071
16E072
16E073
16E074
16E075
16E076
16E077
16E07816E07916E08016E082
16E08316E08416E08516E001
16E00316E00416E00816E00916E01016E011
16E01216E01316E01416E01516E01616E017
16E01816E01916E020
16E021
16E022
16E024
16E025
16E026
16E027
16E081
16E08616E087
16E090
16E091
16E092
16E09316E002
16E08916E095
16E096
16E09816E00516E006
16E023
16E094
16E097
16E08816E007平成28年度に搬入された腸管出血性大腸菌のMLVA*解析結果

症状の 管轄保健福祉
発症年月日
有無 （環境）事務所
無
南筑後
無
南筑後
有
南筑後
無
南筑後
無
南筑後
有
南筑後
有
南筑後
無
南筑後
無
南筑後
無
南筑後
無
南筑後
有
南筑後
有
南筑後
無
南筑後
無
南筑後
有
南筑後
無
南筑後
無
南筑後
無
南筑後
無
南筑後
有
南筑後
無
南筑後
無
南筑後
有
南筑後
無
南筑後
無
南筑後
無
南筑後
無
南筑後
無
南筑後
無
南筑後
無
南筑後
無
南筑後
無
南筑後
有
南筑後
有
南筑後
無
南筑後
無
南筑後
無
南筑後
無
南筑後
無
南筑後
無
南筑後
無
南筑後
無
南筑後
無
南筑後
無
南筑後
有
南筑後
無
南筑後
無
南筑後
無
南筑後
無
南筑後
有
南筑後
H28.8.15
有南筑後
H28.8.17
有南筑後
H28.8.22
有南筑後
H28.8.30
有南筑後
H28.9.1
無南筑後
有南筑後
H28.9.14
有田川
H28.4.3
有筑紫
H28.4.29
無筑紫
H28.4.27
無
宗像・遠賀
有
宗像・遠賀
H28.5.20
有糸島
H28.6.15
無
糸島
無
糸島
有
宗像・遠賀
H28.6.14
有糸島
無糸島
H28.6.29
無
嘉穂・鞍手
有
嘉穂・鞍手
H28.6.28
無
嘉穂・鞍手
有
粕屋
H28.7.8
無
嘉穂・鞍手
無
嘉穂・鞍手
無
嘉穂・鞍手
有
嘉穂・鞍手
H28.6.29
有筑紫
H28.8.11
有嘉穂・鞍手
H28.7.13
有嘉穂・鞍手
H28.7.13
有
南筑後
有
北筑後
H28.9.11
有嘉穂・鞍手
H28.8.24
有宗像・遠賀
H28.11.12
有筑紫
H28.12.7
有糸島
H28.12.24
無
筑紫
無
田川
無
粕屋
H28.11.1
無
南筑後
無
田川
無
田川
有
粕屋
H28.5.2
無
粕屋
有
宗像・遠賀
H28.7.15
有筑紫
H29.1.16
無粕屋有筑紫
H28.10.16
無
南筑後

H血清型

毒素型

MLVA型

MLVA.comp

H11
H11
H11
H11
H11
H11
H11
H11
H11
H11
H11
H11
H11
H11
H11
H11
H11
H11
H11
H11
H11
H11
H11
H11
H11
H11
H11
H11
H11
H11
H11
H11
H11
H11
H11
H11
H11
H11
H11
H11
H11
H11
H11
H11
H11
H11
H11
H11
H11
H11
H11
H11
H11
H11
H11
H11
H11
H7
HHHH7
HHHH7
HHHHHHH7
H7
H7
HHH7
H7
HH7
HH7
H7
H7
H7
H14
H14
H14
H14
H14
H8
H8
HHH10
HH21

Stx1
Stx1
Stx1
Stx1
Stx1
Stx1
Stx1
Stx1
Stx1
Stx1
Stx1
Stx1
Stx1
Stx1
Stx1
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Stx1
Stx1
Stx1
Stx1
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Stx1
Stx1
Stx1
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Stx1
Stx1
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Stx1
Stx1
Stx1
Stx1
Stx1
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Stx1
Stx1
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Stx1
Stx1
Stx1
Stx1
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Stx1
Stx1
Stx1
Stx1
Stx1
Stx1
Stx1
Stx1 + Stx2
Stx1 + Stx2
Stx1 + Stx2
Stx2
Stx2
Stx1
Stx1
Stx1
Stx1 + Stx2
Stx1
Stx1
Stx1 + Stx2
Stx1 + Stx2
Stx1 + Stx2
Stx1
Stx2
Stx2
Stx2
Stx1 + Stx2
Stx1 + Stx2
Stx2
Stx2
Stx1 + Stx2
Stx2
Stx1
Stx1 + Stx2
Stx2
Stx1 + Stx2
Stx1 + Stx2
Stx1
Stx1
Stx1
Stx1
Stx1
Stx1
Stx1
Stx1
Stx1
Stx1
Stx1
Stx2

16m2158
16m2158
16m2159
16m215416m215416m2158
16m2159
16m216416m215416m2158
16m215416m215416m215416m215416m215416m215416m215416m215416m216516m2159
16m215416m215416m215416m215416m215416m215416m2166
16m215416m215416m215416m2158
16m2183
16m215416m215416m215416m2158
16m2158
16m2158
16m2159
16m2158
16m2158
16m2159
16m215416m215416m215416m215416m215416m215416m2184
16m2159
16m215416m2158
16m215416m2159
16m2159
13m201513m201516m0073
16m002216m002216m0075
16m0075
16m0074
16m0074
16m0074
16m0066
16m0074
16m0074
16m044716m044716m0447
13m024216m044616m044616m044616m0447
13m024216m044616m0446
13m024216m0499
16m0447
16m0500
16m0501
17m0001
17m0001

16c21916c21916c21916c21916c21916c21916c21916c21916c21916c21916c21916c21916c21916c21916c21916c21916c21916c21916c21916c21916c21916c21916c21916c21916c21916c21916c21916c21916c21916c21916c219p
16c21916c21916c21916c21916c219p
16c219p
16c219p
16c219q
16c219p
16c219p
16c219q
16c21916c21916c21916c21916c21916c21916c21916c219q
16c21916c219p
16c21916c219q
16c219q
16c21116c21116m300716m300716m302317m3003*MLVA：Multiple-locus variable number of tandem repeat analysis-105-

16c01316c07616c07616c07616c08016c080

備考
A保育所集団感染A保育所集団感染A保育所集団感染A保育所集団感染A保育所集団感染A保育所集団感染A保育所集団感染A保育所集団感染A保育所集団感染A保育所集団感染A保育所集団感染A保育所集団感染A保育所集団感染A保育所集団感染A保育所集団感染A保育所集団感染A保育所集団感染A保育所集団感染A保育所集団感染A保育所集団感染A保育所集団感染A保育所集団感染A保育所集団感染A保育所集団感染A保育所集団感染A保育所集団感染A保育所集団感染A保育所集団感染A保育所集団感染A保育所集団感染A保育所集団感染A保育所集団感染A保育所集団感染A保育所集団感染A保育所集団感染A保育所集団感染A保育所集団感染A保育所集団感染A保育所集団感染A保育所集団感染A保育所集団感染A保育所集団感染A保育所集団感染A保育所集団感染A保育所集団感染A保育所集団感染A保育所集団感染A保育所集団感染A保育所集団感染A保育所集団感染A保育所集団感染A保育所集団感染A保育所集団感染A保育所集団感染A保育所集団感染福岡県保健環境研究所年報第 44 号, 106－108，2017

資料
平成 28 年度食品の食中毒菌汚染実態調査
岡元冬樹・カール由起・重村洋明・西田雅博・濱﨑光宏・世良暢之
食中毒発生の未然防止対策及び流通食品の細菌汚染実態を把握するために、県内で市販されている
生食用等野菜、浅漬、肉類等の計 54 検体を対象に調査を行った。検査項目ごとの検体数は、大腸菌が生食用等野菜 20 検体、浅漬 12 検体、肉類（生食用鶏肉等）12 検体の計 44 検体、サルモネラ属菌が生食用等野菜 20 検体、浅漬 12 検体、肉類（ミンチ肉、角切りステーキ肉及び生食用鶏肉等）22 検体の計 54 検体、腸管出血性大腸菌（O26、O103、O111、O121、O145 及び O157）（以下「腸管出血性大腸菌」という。）が生食用等野菜 20 検体、浅漬 12 検体、肉類（ミンチ肉、角切りステーキ肉及び生食用鶏肉等）22 検体の計 54 検体、カンピロバクター・ジェジュニ／コリが肉類（生食用鶏肉等）
12 検体であった。検査の結果、大腸菌が 6 検体から検出された。腸管出血性大腸菌はすべての検体が陰性であったが、角切りステーキ肉 1 検体からベロ毒素（VT2）遺伝子が検出され、浅漬 1 検体からは VT2 遺伝子陽性の O 血清群型別不能株が検出された。サルモネラ属菌は 3 検体から検出され、角切りステーキ肉及び成型肉から血清型 Schwaruzengrund、鶏たたきからは血清型 Agona が検出された。
カンピロバクター・ジェジュニ／コリはいずれの検体からも検出されなかった。
［キーワード :食品検査、食中毒菌、汚染実態調査、浅漬］
１

検体、浅漬 12 検体、肉類（ミンチ肉、角切りステーキ肉

はじめに

本調査は、汚染食品の排除等、食中毒発生の未然防止

及び生食用鶏肉等）22 検体の計 54 検体を対象に、カン対策を図るため、流通食品の細菌汚染実態を把握するこ

ピロバクター・ジェジュニ／コリは肉類（生食用鶏肉等）とを目的として、福岡県内で流通している市販食品を対

12 検体を対象に検査を行った。

象に毎年実施しているものである。

２・３ 検査方法

なお、岩手県、山形県、埼玉県、さいたま市、千葉県、

大腸菌、サルモネラ属菌、腸管出血性大腸菌、カンピ

東京都、神奈川県、川崎市、富山県、福井県、長野県、

ロバクター・ジェジュニ／コリの検査は、平成 28 年 5岐阜県、静岡県、岡山県、山口県、愛媛県、北九州市、

月 20 日付生食発第 0520 第 1 号厚生労働省医薬・生活

福岡市、宮崎県及び沖縄県の各自治体においても同様の

衛生局生活衛生・食品安全部長通知別添「平成 28 年度食調査を実施した。

品の食中毒菌汚染実態調査実施要領」に従い実施した。
大腸菌の検査は、検体 25g に buffered peptone water (BPW)

２を 225mL 加え、ストマッキングした後、35±1℃で 22±

方法

２・１

2 時間前培養した。この培養液 1mL をダーラム管入り

検体

平成 28 年 11 月に福岡県内 9 保健福祉（環境）事務所

Escherichia coli broth に接種し、44.5±0.2℃で 24±2 時間

で買い上げた食品等を対象とした。事務所別の検体数を培養した。本調査における大腸菌の判定は、分離培養後、

表 1 に示す。

大腸菌群と視認される集落について実施した IMViC 試

２・２ 検査項目

験（インドール産生能試験、メチルレッド反応試験、大腸菌は生食用等野菜 20 検体、浅漬 12 検体、肉類（生Voges-Proskauer （VP）反応、クエン酸塩利用性）によ

食用鶏肉等）12 検体の計 44 検体を対象に、サルモネラり行った。IMViC 試験には、インドール産生能試験、メ属菌は生食用等野菜 20 検体、浅漬 12 検体、肉類（ミンチルレッド反応試験、VP 反応試験及びクエン酸塩利用

チ肉、角切りステーキ肉及び生食用鶏肉等）22 検体の計性試験に対応する 4 種の培地をそれぞれ長軸方向に

54 検体を対象に、腸管出血性大腸菌は生食用等野菜 20

300 µL ずつ分注した 96 穴ディープウエルプレート・チ
ューブ（旭硝子（株）社製バイオチューブシステム シ

福岡県保健環境研究所 （〒818-0135 太宰府市大字向佐野 39）

リーズ F-T101、12 連）を用いた。これに被検菌を短-106-

軸方向に 4 穴ずつ接種した。接種後、プレートに付属の後の培養液 1 白金耳量をスキロー培地及び mCCDA 培地

蓋を被せて、蓋と本体の間隙をビニールテープにて密着に画線塗抹し、42±1℃で 48 時間、微好気培養した。培

させ培養した。各生化学性状の判定は、インドール産生

養後、各分離平板培地に発育した定型的コロニーを 3 - 4

能試験を 24 時間後に、メチルレッド反応試験及び VP

個ずつ釣菌し、生化学性状を確認して同定した。

反応試験を 48 時間後に、クエン酸塩利用能試験を 72 時
間後に以下の方法により行った。インドール産生能試験

３

結果及び考察及びメチルレッド反応試験は、12 チャンネルマイクロピ

検査結果を表 2 に示す。大腸菌は 44 検体中 6 検体

ペットを用いて、クロロホルム及びコバックの試薬並び（13.6%）から検出された。サルモネラ属菌は、54 検体にメチルレッド試薬をそれぞれ 50 µL 分注し、呈色の有中 3 検体から検出され、角切りステーキ肉及び成型肉か無により判定した。同様に、VP 反応試験は、VP 試薬 1

ら血清型 Schwaruzengrund、鶏たたきからは血清型 Agona

150 µL、VP 試薬 2

60 µL を分注し、室温放置後、呈色が検出された。腸管出血性大腸菌は 54 検体すべてが陰性の有無により判定した。クエン酸塩利用能試験は、培地であったが、角切りステーキ肉から VT2 遺伝子が検出さ色の青変の有無により判定した。

れた（検査対象血清群以外についても病原体は不検出）。

腸管出血性大腸菌の検査は、検体 25 g に mEC 培地を

また、浅漬（白菜）1 検体から VT2 遺伝子が検出され、225 mL 加え、ストマッカー処理した。増菌培養後、アO 血清群型別不能の分離株が得られた。カンピロバクタ

ルカリ熱抽出法にて DNA を抽出し、リアルタイム PCRー・ジェジュニ／コリは 12 検体すべてが陰性であった。

によりベロ毒素遺伝子の増幅及び検出を行った。ベロ毒

大腸菌は、糞便あるいは腸管系病原細菌の汚染指標と素遺伝子が検出された場合には、通知法で指定されていして、最も一般的に使用されている。本調査での生食用

る DNA 抽出キットにより抽出した DNA を用いて、リア

等野菜の大腸菌陽性検体数は、もやしが 1 検体中 1 件

ルタイム PCR により O 抗原遺伝子（O26、O103、O111、（100%）、トマトが 7 検体中 1 件（14.3%）、水菜が 4

O121、O145 及び O157）の増幅及び検出を行った。O 抗

検体中 1 件（25%）であった。結果からは、これまでと原遺伝子が検出された場合には、当該 O 抗原遺伝子に対同様にもやしの大腸菌汚染率が高く、これら生食用等野応する血清群の免疫磁気ビーズにより培養液を濃縮し菜の調理に際しては、衛生的な取扱いや適切な調理方法

た。得られた免疫磁気ビーズ濃縮液は、当該血清群に応の選択等の注意が必要であると考えられた。

じた分離培地に画線塗抹した。すなわち、分離培養にはまた、今回の調査では、VT2 遺伝子をもつ O 血清群型

DHL 寒天培地及びクロモアガーSTEC 寒天培地を使用す

別不能の腸管出血性大腸菌が浅漬 1 検体から検出され、るとともに、O26 免疫磁気ビーズ濃縮液には CT-RMAC

角切りステーキ肉 1 検体からは腸管出血性大腸菌は検出

寒天培地、O111 免疫磁気ビーズ濃縮液には CT-SBMAC

されなかったが、VT2 遺伝子が検出された。

寒天培地、それ以外の血清群の免疫磁気ビーズ濃縮液になお、漬物に関しては、2012 年に札幌市等で発生した浅漬による腸管出血性大腸菌 O157 の食中毒事件 1) を踏は CT-SMAC を使用した。
サルモネラ属菌の検査は、検体 25g に BPW 225 mL をまえて、漬物の衛生規範（平成 24 年 10 月 12 日付け食安

加えてストマッキングし、37℃で 22±2 時間前増菌培養

監発 1012 第 1 号厚生労働省医薬品食品局食品安全部監視した。その後、その培養液の 0.1mL 及び 1 mL をそれぞ

安全課長通知）が改正され、この中で漬物製品の微生物

れ Rappaport - Vassiliadis 培地及びテトラチオン酸塩培地

学的要件が示された。本調査での浅漬の大腸菌陽性検体

10mL に接種し、42℃で 22±2 時間選択増菌培養した。

数は 12 検体中 1 件(8.3%)であった。違う検体からは Oそれぞれの培地をよく混和後、1 白金耳量を DHL 寒天

血清群型別不能の腸管出血性大腸菌が検出された。浅漬培地及び Chromagar Salmonella 培地に画線塗抹し、37℃の製造施設等については、同規範の遵守による衛生管理で 22±2 時間培養した。培養後、各分離培地に発育したが求められる。

定型的コロニーを 3 個ずつ釣菌して、TSI 寒天培地及び

食中毒の発生予防のためには、引き続き、調理時の衛LIM 寒天培地等に接種し、37℃で 22±2 時間培養した。

生管理や適切な調理等の周知並びにリスクコミュニケー

培養後、生化学性状を確認し、血清型別試験、必要に応ション等による平素からの消費者への啓発が重要と考えじてその他の細菌学的検査を行い同定した。

られた。

カンピロバクター・ジェジュニ／コリの検査は、検体
25 g にカンピロバクター選択増菌培地（プレストン組
成）を 100 mL 加えストマッキングし、42±1℃で 48 時

文献1) 坂本裕子ら: IASR, 34(5), 126, 2013

間、微好気条件下で増菌培養した。24 時間後と 48 時間

-107-

表1

各保健福祉(環境)事務所の搬入検体数
搬入事務所

搬入日

筑紫

粕屋

6

6

2016/11/14

糸島

宗像・遠賀 嘉穂・鞍手
6

2016/11/28
総計

6

6

表2

北筑後

南筑後

京築

6

6

6

6

30

6

6

6

6

54

6

24

6
6

6

6

検体種別ごと検査項目別の陽性検体数及び検査対象検体数
陽性検体数

検

体

の

種

生食用等野菜浅漬（生食用の食肉等）

類

と

種

総計

田川

別

カイワレ
レタス
みつば
もやし
キュウリ
トマト
水菜
カット野菜
浅漬
ミンチ肉（牛ミンチ肉）
角切りステーキ
生食用鶏肉（たたき等）
馬刺

計
*1

6血清群（O26、O103、O111、O121、O145、O157）を対象とした*2

1検体からベロ毒素（2型）遺伝子を検出

検体数
2
1
1
1
1
1
1
12
12
2
8
7
5
54

／

検査対象検体数

大腸菌

サルモネラ属菌

カンピロバクター・
ジェジュニ／コリ

0/2
0/1
0/1
1/1
0/8
1/7
1/4
0/12
1/12
3/7
0/5
6/44

0/12
0/12
0/2
2/8
1/7
0/5
3/54

0/7
0/5
0/12

-108-

腸管出血性大腸菌*1

0/12
0/12
0/2
0/8
0/7
0/5
0/54

その他の
腸管出血性大腸菌
0/12
1/12
0/2
0/8 *2
0/7
0/5
0/54

福岡県保健環境研究所年報第 44 号，109－111，2017

資料

平成 28 年度収去食品の細菌学的検査及び残留抗生物質モニタリング検査
西田雅博・重村洋明・カール由起・岡元冬樹・濱﨑光宏・世良暢之
福岡県食品衛生監視指導計画及び食品検査実施計画に基づき、保健福祉(環境)事務所等から搬入された食品について、食中毒の予防、流通食品の汚染実態の把握等を目的とした収去検査を行った。
鶏肉、豚肉、牛肉、生食用牛肉、生食用馬肉、生食用鮮魚介類、生食用かき、液卵（殺菌及び未殺菌）の合計 89 検体について検査を実施した（延べ 718 項目）。生食用かき 4 検体及び生食用牛肉 2 検体を除く 83 検体について、汚染指標菌及び食中毒菌の検査を行った結果、大腸菌群が 65
検体、サルモネラ属菌が 15 検体、黄色ブドウ球菌が 4 検体、カンピロバクター・ジェジュニ／コリが 10 検体及びウェルシュ菌が 10 検体から検出された。また、 50 検体については、残留抗生物質モニタリング検査も併せて行ったが、いずれの検体からも残留抗生物質は検出されなかった。
［キーワード：収去検査、食品検査、食中毒菌、残留抗生物質］

１

はじめに

平成 28 年 5 月 9 日から平成 28 年 12 月 5 日の間に、

厚生労働省食中毒統計資料によると、平成 28 年の食

県内 9 保健福祉（環境）事務所及び食肉衛生検査所から

中毒は 1,139 事例発生しており、細菌性食中毒は 480 事搬入された鶏肉 31 検体、豚肉 20 検体、牛肉 15 検体、例（42.1%）であった。細菌性食中毒のうち、カンピロ

生食用牛肉 2 検体、生食用馬肉 5 検体、生食用鮮魚介類

バクター・ ジェジュ ニ／コ リによるも のは 339 事例

10 検体、生食用かき 4 検体及び液卵 2 検体（殺菌及び（70.6%）、黄色ブドウ球菌によるものは 36 事例（7.5%）、

未殺菌各 1 ）の合計 89 検体を対象とした。

サルモネラ属菌によるものは 31 事例（6.5%）、ウェル

２・２ 検査項目

シュ菌によるものは 31 事例（6.5%）、腸管出血性大腸

検査項目は、汚染指標細菌（一般細菌数、大腸菌群 [馬菌によるものも 14 事例（2.9%）であった。これらの食肉は糞便系大腸菌群]、推定嫌気性菌数）及び食中毒細菌

中毒細菌は、調理又は加工を行う前の食品や原材料（食（黄色ブドウ球菌、サルモネラ属菌、腸管出血性大腸菌

肉、野菜など）等に存在している。そのため、不適切なO26、O103、O111、O121、O145 及び O157 （以下「腸調理（加熱不足、調理器具の汚染など）や、温度管理あ

管出血性大腸菌」という。）、カンピロバクター・ジェ

るいは食肉の生食などが行われると、食品等に付着また

ジュニ／コリ、エルシニア・エンテロコリチカ、ウェル

はそこで増殖した食中毒細菌を食品とともに経口摂取すシュ菌、セレウス菌、腸炎ビブリオ、ナグビブリオ、ビることとなり、これが食中毒を引き起こす原因となる。

ブリオ・ミミカス及びビブリオ・フルビアリス）の 19 項

当所では、収去された食品について、主に大規模食中目について検査した。このうち、エルシニア・エンテロ

毒発生の未然防止を目的とした食中毒菌の汚染実態調査

コリチカについては豚肉 20 検体を検査した。生食用鮮魚並びに規格基準等の検査を行った。また、鶏肉、豚肉、介類については、上記の項目に加え、腸炎ビブリオ最確

牛肉、生食用鮮魚介類については、残留抗生物質のモニ数検査を行った。そのほか、生食用牛肉 2 検体について

タリング検査を併せて行った。

は腸内細菌科菌群を、また、生食用かき 4 検体について
は、細菌数、大腸菌最確数及び腸炎ビブリオ最確数の検方法査を行った。また、50 検体（鶏肉 15 検体、豚肉 12 検

２・１ 検体体、牛肉 13 検体、生食用鮮魚介類 10 検体）について

２

は、残留抗生物質（ペニシリン系、アミノグリコシド系、
福岡県保健環境研究所 （〒818-0135 太宰府市大字向佐野 39）

マクロライド系及びテトラサイクリン系）のモニタリン-109-グ検査を併せて行った。

なお、成分規格が設定されていない食品については DHL

２・３ 細菌検査

寒天培地に替えて XLT4 寒天培地を用いた。当該菌が疑各項目の検査は、成分規格が設定されている食品につわれるコロニーについては、TSI 寒天培地、SIM 寒天培

いては、食品、添加物等の規格基準に示された方法に従地、リジン脱炭酸試験用培地及びシモンズクエン酸塩培

1)

及地を用いて、生化学性状等の確認試験を行った後、血清

び平成 26 年 11 月 20 日付食安監発 1120 第 1 号厚生労働型別試験、必要に応じて、その他の細菌学的検査を行い

省医薬食品局食品安全部監視安全課長通知による｢腸管同定した。

出血性大腸菌 O26、O103、O111、O121、O145 及び O157

２・４ 畜水産食品中の残留抗生物質検査

い、それ以外の食品については、食品衛生検査指針の検査法について｣に従って実施した。具体的な方法は、残留抗生物質検査は、平成 6 年 7 月 1 日衛乳第 107 号

黄色ブドウ球菌、エルシニア・エンテロコリチカ、セレ

厚生省生活衛生局乳肉衛生課長通知別添“畜水産食品中

ウス菌、腸炎ビブリオ、ナグビブリオ、ビブリオ・ミミの残留抗生物質簡易検査法（改訂）”に従い、残留抗生物

カス及びビブリオ・フルビアリスの検査方法は、検体 25

質（ペニシリン系、アミノグリコシド系、マクロライド

g に滅菌リン酸緩衝生理食塩水 225 mL を加えストマッ

系及びテトラサイクリン系）を検査した。

カー処理し、7.0%塩化ナトリウム加トリプトンソーヤブ
イヨン、ITC エルシニア増菌培地、食塩ポリミキシンブ

３

イヨン及びアルカリペプトン水で増菌培養した後、食塩

３・１ 細菌検査結果

結果

卵寒天培地、クロモアガーエルシニア（寒天培地）、NGKG

一般細菌数の検査結果の一部を図 1 に示した。各食品

寒天培地、TCBS 寒天培地及びビブリオ寒天培地で分離の一般細菌数は、鶏肉では 103 から 107 /g、豚肉では 102

培養を行った。当該菌が疑われるコロニーから生化学性から 106 /g、牛肉では 102 から 107 /g、生食用馬肉では状等の確認試験を行った。カンピロバクター・ジェジュ

300/g 以下のものから 104 /g、生食用鮮魚介類では 102 かニ／コリについては、検体 25 g にカンピロバクター選ら 106 /g の範囲であった。液卵と生食用かきの細菌数は、択増菌培地（プレストン組成）を 100 mL 加え、ストマ

300/g 以下あるいは 600/g であり、ともに定められた成分

ッカー処理し、10 mL を滅菌中試験管に移した。微好気

規格を満たしていた。

条件で培養した後に、スキロー改良培地、mCCDA 寒天

汚染指標菌である大腸菌群及び食中毒菌の細菌検査培地で分離培養を行った。当該菌が疑われるコロニーに結果を表 1 に示した。大腸菌群は 65 検体が陽性を示し

ついて、TSI 寒天培地等を用い生化学性状等の確認試験

た。食中毒菌の結果については以下のとおりであった。

を行った。必要に応じて、血清型別試験やその他の細菌

サルモネラ属菌は鶏肉 15 検体から検出された。内訳は学的検査を行い同定した。腸管出血性大腸菌の検査は、

Salmonella 血清型 Schwarzengrund が 8 検体、血清型

mEC 培地で増菌後、アルカリ熱抽出法にて菌体 DNA を

Manhattan が 3 検体、血清型 Infantis が 2 検体、血清抽出し、リアルタイム PCR にてベロ毒素産生遺伝子の検型 Corvallis が 1出を行い、ベロ毒素遺伝子陽性であった検体については、

そのほか前出の血清型 Infantis が検出された 1 検体かO 抗原遺伝子検査を行った。さらに O 抗原遺伝子陽性で

らは血清型不明のサルモネラ属菌も検出された。黄色ブ

検体、血清型 Heidelberg が 1 検体、あった検体については、免疫磁気ビーズにより当該 O 血

ドウ球菌は鶏肉 1 検体及び生食用鮮魚介類 3 検体の合清群の腸管出血性大腸菌を集菌し、CT-クロモアガー

計 4 検体から検出された。カンピロバクター・ジェジュ

STEC 寒天培地（全 6 種の O 血清群分離用）、のほか、

ニ／コリについては、カンピロバクター・ジェジュニがCT-SMAC 寒天培地（O103、O121、O145 及び O157 分離

鶏肉 9 検体から、また、カンピロバクター・コリが鶏肉用）、CT-RMAC 寒天培地（O26 分離用）、CT-SBMAC

1 検体から検出された。ウェルシュ菌は鶏肉 10 検体か寒天培地（O111 分離用）を用いて分離培養した。当該菌

ら検出された。腸管出血性大腸菌、エルシニア・エンテが疑われるコロニーについては、TSI 寒天培地、LIM 寒ロコリチカ、セレウス菌、腸炎ビブリオ、ナグビブリオ、天培地及び C-LIG 培地を用いて生化学性状等の確認試験

ビブリオ・ミミカス及びビブリオ・フルビアリスはいずを行った。その他必要に応じて、血清型別試験やベロ毒れの検体からも検出されなかった。生食用牛肉 2 検体、素確認試験を行い同定した。サルモネラ属菌の検査は、

生食用馬肉 5 検体及び生食用かき 4 検体については、

検体 25 g に緩衝ペプトン水を 225 mL 加え、ストマッキ

規格基準に違反する検体はなかった。

ングし培養した後、この一部を Rappaport-Vassiliadis 増菌

３・２ 畜水産食品中の残留抗生物質検査結果

培地及びテトラチオン酸塩培地で培養し、クロモアガー

検査した 50 検体については、いずれの検体からも残サルモネラ寒天培地及び DHL 寒天培地で分離培養した。

留抗生物質（ペニシリン系、アミノグリコシド系、マク

-110-

鶏 肉
0%
( n = 31 )

22.6%

41.9%

22.6%

9.7%

2 /g
≤1.0×10≤1.0×1023.2%/g

1.0×103 // gg
1.0E+3
豚 肉( n = 20 )

10.0%

15.0%

牛 肉
( n = 15 )

6.7%

20.0%

40.0%

20.0%

26.7%

6.7%

15.0%

26.7%

0%

1.0×104 // gg
1.0E+4
1.0×105 オーダー/g
1.0E+5/g

13.3%

1.0×106 オーダー/g
1.0E+6/g
生食用鮮魚介類( n = 10 )

20.0%

0%

図1

10%

40.0%

20.0%

20%

30%

40%

50%

10.0%

60%

70%

80%

10.0% 0%90%

1.0×107 オーダー/g
1.0E+7/g100%

食品別一般細菌数指数階級別構成比率（生食用食肉、液卵及び生食用かきを除く）

ロライド系及びテトラサイクリン系）は検出されなかっは他の食品に比べて、サルモネラ属菌、カンピロバクタ

た。

ー・ジェジュニ／コリ、ウェルシュ菌など食中毒菌の汚染率が高いことから、その取り扱いや調理に際しては衛４生の確保が重要であると考えられた。

考察
食品ごとの大腸菌群の検出率を検査件数が 10 件以上のもので比較すると、食肉では鶏肉が 100%（31 検体）

文献と最も高く、次いで豚肉及び生食用鮮魚介類が 67%（161) 厚生労働省監修：食品衛生検査指針・微生物編，116-328，

検体／15 検体及び 8 検体／10 検体）、牛肉が 50％（10東京，日本食品衛生協会，2004．

検体／20 検体）であった。また、カンピロバクター・ジ
ェジュニ／コリ、サルモネラ属菌、ウェルシュ菌については、鶏肉からのみ検出された。以上の結果から、鶏肉

表 1 汚染指標菌または食中毒菌の陽性検体数
検査項目別の陽性検体数
食

品

種

別

検体数
大腸菌群

糞便系
大腸菌群

腸内
細菌科
菌群

黄色
ブドウ球菌

サル
モネラ
属菌

腸管
出血性
大腸菌
0

鶏

肉

31

31

-*

-

1

11

豚

肉

20

16

-

-

0

0

牛

肉

15

10

-

-

0

0

生 食 用 牛 肉

2

-

-

2

-

-

カンピロ
エルシニア
ウェルシュ
バクター・
・エンテロ
菌
ジェジュニ
コリチカ
／コリ
10

セレウス
菌

腸炎
ビブリオ

0

-

10

-

0

0

0

0

0

-

0**

0

-

0

0

-

-

-

-

-

-

-

生 食 用 馬 肉

5

-

0

-

0

0

0

0

-

0

0

-

生 食用 鮮魚 介類

10

8

-

-

3

0

0

0

-

0

0

0***

生 食 用 か き

4

-

-

-

-

-

-

-

-

-

-

0

殺菌液卵（ 鶏 卵）

1

0

-

-

0

0

0

0

-

0

0

-

未
（

殺 菌 液
鶏
卵

計

卵
）

1

0

-

-

0

0

0

0

-

0

0

-

89

65

0

2

4

11

0

10

0

10

0

0

*
- : 検査対象外** 腸管出血性大腸菌ベロ毒遺伝子が1検体から検出されたが分離培養は陰性*** 腸炎ビブリオ定性試験及び腸炎ビブリオ最確数は陰性並びに3/g未満であった。

-111-

福岡県保健環境研究所年報第44号，112－113，2017

資料
平成28年度の細菌性・ウイルス性食中毒（疑い）事例について
江藤良樹・岡元冬樹・西田雅博・カール由起・重村洋明・
濱﨑光宏・小林孝行・中村麻子・吉冨秀亮・芦塚由紀・世良暢之
福岡県において平成 28 年度に発生した細菌性・ウイルス性食中毒（疑い）事例は 31 事例であり、当所病
理細菌課とウイルス課にて検査した検体は延べ 345 検体であった。平成 28 年度に検出された食中毒細菌は、カンピロバクター・ジェジュニ、カンピロバクター・コリ、ウェルシュ菌であった。ウイルスではノロウイ
ルスが検出された。病因物質が検出された、若しくは特定された事例は 31 事例中 27 事例（ 87% ）であった。
［キーワード：食中毒細菌、ノロウイルス、カンピロバクター、ウェルシュ菌］
１

疑わしい集落が発育した場合は、釣菌して、TSI、LIM 寒はじめに
厚生労働省の統計によると、全国の食中毒発生事件数

天培地などを用いた生化学性状試験、血清型別、毒素型

は平成 10 年の 3,010 件をピークに減少し、平成 19 年

別、PCR を用いた病原遺伝子の検出などの試験検査を1)実施して、食中毒細菌の同定を行なった。また、寄生虫に 1,400 件を下回って以降、横ばい状態である 。福岡
県における過去 5 年間の年間食中毒（疑い）事例でのが疑われる場合には、平成28年4月27日付け生食監発

検査依頼数は平成 23 年が 47 件、
平成 24 年度が 36 件、0427第3号”Kudoa septempunctata の検査法について”

平成 25 年が 28 件、平成 26 年度が 25 件、平成 27 年

及 び 平 成 28 年 4 月 27 日 付 け 生 食 監 発 0427 第 4

度が 38 件と推移している。今回、福岡県における食中号”Sarcocystis fayeri の検査法について”に基づき検査

毒予防対策に資することを目的とし、平成 28 年度に福を行った。

岡県内で発生、または、県民が他の都道府県で罹患し当一方、ウイルス性食中毒が疑われる場合は、ウイルス所に依頼のあった食中毒（疑い）事例について、主とし検査を実施した。ウイルス検査は糞便（数グラム程度）て病因物質の観点から資料としてまとめた。

をリン酸緩衝液（ pH 7.5 ）で 約 10% 乳剤とし、10,000rpm で 20 分間遠心した。この上清から RNA を抽出し、

２

逆転写酵素を用いて相補的な DNA を合成した。さらに、

細菌性・ウイルス性食中毒発生時の検査方法
平成28年度は、31 事例、347 検体（患者便、従事者

ノロウイルス等の遺伝子に特異的な プライマーを用い便、食品残品、拭き取り、菌株など）について、食中毒て PCR で増幅し、増幅産物を電気泳動で確認した。増細菌検査・寄生虫及びウイルス検査を実施した。検体の幅産物が確認された検体については、さらにシークエン

検査対象数は、細菌・寄生虫検査のみ実施したもの 151スを行ない、その増幅産物の塩基配列を決定し、ノロウ

検体、ウイルス検査のみ実施したもの 80 検体、いずれイルス等の最終確認及び遺伝子型の決定を行なった。

も実施したもの 116 検体であった。
患者の症状などから細菌性食中毒が疑われる場合は、

３

結果及び考察まず搬入された検体から食中毒細菌を検出するため、

平成 28 年度の食中毒（疑い）事例において原因物質

SS 寒天培地、TCBS 寒天培地、食塩卵寒天培地、スキとして疑われる病原微生物が検出された事例、若しくは

ロー改良寒天培地、 クロモアガーサルモネラ寒天培地

原因物質が特定された事例は 31 事例中 27 事例（ 87% ）などで直接分離培養するとともに、アルカリペプトン水、であった（表 1）。今年度の特徴は、平成 28 年 6 月から

7.0% 塩化ナトリウム加トリプチケースソイブイヨン、

平成 28 年 11 月にカンピロバクターの事例が多く発生しカンピロバクター選択増菌培地（プレストン組成）、ラ

たことと、平成 28 年 9 月から平成 29 年 3 月の期間にノパポート・バシリアディス培地などを用いて増菌培養し、ロウイルスによる食中毒（疑い）事例が多く発生したこ

直接培養と同様な培地で分離培養した。寒天平板培地にとであった。また、平成 28 年 6 月と平成 29 年 3 月にはウェルシュ菌による食中毒事例が発生している。

福岡県保健環境研究所 （〒818-0135 太宰府市大字向佐野 39）-112-

持たない人が多いことが要因として考えられる。よって病因物質別では、ノロウイルスによるものが 16 事例

今後の動向に注意が必要である。

（全事例の 52% ）、カンピロバクターによるものが 9 事

原因物質が検出、若しくは、特定されなかった事例は例（全事例の 29% ）、ウェルシュ菌によるものが 2 事

31 事例中 4 事例（ 13% ）だった。このうち 1 事例で例（全事例の 6% ）であった。
ノロウイルスが検出された事例では、16 事例中 G

は生食用生鮮食品の喫食歴があり、また、ヒラメ残品及Ⅱ.2 が 6 事例（ 38% ）、 GⅡ.4、GⅡ.6 及び GⅡ.17

びタイ残品の搬入があったことから、通知法に基づき寄がそれぞれ 2 事例、GⅠ.5 が 1 事例から検出された。

生虫の検査を実施したところ、ヒラメから 7.0×109

また、3 事例からは複数の遺伝型が検出され、GⅠ.4 及copies/g の高コピー数の遺伝子が検出されたが、顕微鏡

び GⅡ.17、GⅡ.2 及び GⅡ.17、GⅠ 型別不明及び GⅡ

検査では K. septempunctata は確認されなかった。この

型別不明の組み合わせで、それぞれ １ 事例から検出さような結果の不一致は、顕微鏡で極囊が観察できる成熟れた。

した胞子が少なく、未熟な胞子が多かった為ではないか

今年度の県域のノロウイルスによる食中毒（疑い）事と推察された。

例では、GⅡ.2 が最も多く検出され、平成 27 年度に最も多く検出された GⅡ.17（36％）2)は減少した。これは国文献

内の流行状況と同様の傾向であった。また、今年度は 1

1) 厚生労働省, http://www.mhlw.go.jp/topics/syokuchu/

事例から GⅠ.5 が検出された。全国の感染症発生動向調

04.html2) 前田詠里子ら：福岡県保健環境研究所年報,第 43

査では過去 10 年間におけるノロウイルスの型別数
11,814 件に対して、GⅠ.5 は 9 件 3)しか検出されておら

号,143-145,2016
3) 病 原 微 生 物 検 出 情 報 , 国 立 感 染 症 研 究 所

ず、報告数の少ない遺伝子型であった。本事例における（https://www.niid.go.jp/niid/ja/iasr.html）

発症率は 68％と高く、これは GⅠ.5 の抗原性や、免疫を

表1 平成28年度食中毒（疑い）事例
ウイルス検査分

細菌等検査分
初回検体
搬入日 喫食者便 従事者便 ふき取り 食品 水 菌株

計 喫食者便 従事者便

筑紫、宗像・遠賀

5月11日

4

0

不明

2

宗像・遠賀

5月13日

3

22

0

不明

3

南筑後
6月2日
嘉穂・鞍手、粕屋、
6月15日
筑紫、北筑後1

10

カンピロバクター・ジェジュニ

5

5

3

3

カンピロバクター・コリ

22

4

4

番号

所轄保健福祉
（環境）事務所

1

4

4
4

11

4

計

検査結果

カンピロバクター・ジェジュニ、
カンピロバクター・コリ
ウェルシュ菌

5

嘉穂・鞍手

6月23日

12

6

南筑後

6月30日

5

5

7

宗像・遠賀、北筑後 7月2日

2

2

0

カンピロバクター・ジェジュニ

8

南筑後

3

2

3

10

0

カンピロバクター・ジェジュニ

3

6

9月2日

6

4

食品

2

9

北筑後

9月24日

7

10

宗像・遠賀

9月29日

2

11

宗像・遠賀

10月5日

5

12

宗像・遠賀、糸島

10月19日

0

1

13

筑紫

10月27日

0

1

14

宗像・遠賀

11月3日

16

15

南筑後

11月19日16田川

12月16日

17

筑紫

1月11日

9

6

6

18

筑紫、北筑後、粕屋 1月21日

9

3

5

19

筑紫

2月2日

2

4

4

20

嘉穂・鞍手

2月17日

21

嘉穂・鞍手

2月18日

1

22

宗像・遠賀
2月20日
宗像・遠賀、糸島、
3月1日
南筑後、京築

9

23
24

宗像・遠賀

5

4

8

4

3

1

4

9

1

2

4

3

10 ノロウイルスGⅡ.４
0

カンピロバクター・コリ

180

カンピロバクター・ジェジュニ

11

12 ノロウイルスGⅡ.６

7

14

21 ノロウイルスGⅡ.６

0

4

9

13 ノロウイルスGⅡ.４

21

13

8

21 ノロウイルスGⅡ.２

18

9

4

13 ノロウイルスGⅡ.２

10

9

14

23 ノロウイルスGⅠ.５

0

4

1

5

1

1

24

11

4

3

4

1
0

0

嘉穂・鞍手、田川

3月15日

5

4

5

3月17日

4

4

3

3月24日

7

6

7

3月24日

1

3

1

29

嘉穂・鞍手

3月25日

1

30

北筑後

3月30日

4

4

6

31

南筑後、筑紫

3月30日
110

62

69

18

1

7

カンピロバクター・ジェジュニ

ノロウイルスGⅡ.２
ノロウイルスGⅠ.４、
ノロウイルスGⅡ.１７
15 ノロウイルスGⅡ.１７

10

ウェルシュ菌8

ノロウイルスGⅡ.２
ノロウイルスGⅡ.１７

17

5

6

11 ノロウイルスGⅡ.２

11

5

6

20

7

6

11 ノロウイルスGⅡ.１７
ノロウイルスGⅠ、
13
ノロウイルスGⅡ
0 カンピロバクター・ジェジュニ
1

ノロウイルスGⅡ.２

4

8

不明

2

ノロウイルスGⅡ.２

2
1

1

14

4

0

2

267

101

-113-

不明

1

4

筑紫
嘉穂・鞍手、
宗像・遠賀
宗像・遠賀

合計

7

2

1

3月8日

25

28

2

3

26
27

16

0

94

1

196

福岡県保健環境研究所年報第 44 号, 114－115，2017

資料
共通感染症発生状況等調査事業 第３報（平成 28 年度調査分）
重村洋明・岡元冬樹・カール由起・西田雅博・濱﨑光宏・世良暢之
芦塚由紀・小林孝行・中村麻子・吉冨秀亮・梶原淳睦
県内における人獣共通感染症起因病原体の保有状況を把握するため、平成 28 年度福岡県共通感染症
発生状況等調査事業実施要領に基づき、県内の 8 協力動物病院から得られた愛玩動物（イヌ及びネコ）
由来検体（媒介生物を含む）について、24 種食中毒細菌遺伝子検査（スクリーニング）（糞便 41 検体）、パスツレラ属菌分離同定試験（口腔粘液 43 検体）、トキソプラズマ抗体価測定（血清 22 検体）、
バルトネラ・ヘンセラ抗体価測定（血清 22 検体）、重症熱性血小板減少症症候群ウイルス（Severe feverwith thrombocytopenia syndrome virus、以下 SFTSV）及び日本紅斑熱リケッチア（Rickettsia japonica、
以下 Rj）の遺伝子検査（イヌ又はネコの付着マダニ 54 検体）を行った。また、協力医療機関 96 施設
及び協力動物病院 33 施設を対象に皮膚糸状菌症アンケートを実施した。検査の結果、24 種食中毒細菌遺伝子については 8 検体から何らかの食中毒細菌遺伝子が検出された。パスツレラ属菌は 24 検体から分離され、トキソプラズマ及びバルトネラ・ヘンセラの抗体価はそれぞれ 50 倍未満及び 64 倍未満であった。SFTSV 及び Rj については、いずれの検体からも特異的遺伝子は検出されなかった。皮膚糸状菌症アンケートの集計結果においては、人及び動物間で皮膚糸状菌が感染することについて、「知らなかった」と回答する患者及び動物飼育者が半数以上を占めた。
［キーワード :人獣共通感染症、病原体保有状況、皮膚糸状菌症アンケート］
１

はじめに

２

本調査は、動物における病原体保有状況を把握し、そ

方法

２・１

検体及び検査項目の結果を医療及び獣医療関係者並びに行政が共有し、人

平成 28 年 6 月から平成 28 年 9 月の間に福岡県に感染した場合の迅速な診断につなげる等の共通感染症

内 8 協力動物病院から搬入された検体を対象とした。検対策に資することを目的に平成 26 年度から平成 28 年度

査項目別の検体数は表 1 に示した。

に実施したものである。
本年度は、昨年度に引き続き 24 種食中毒細菌遺伝子検

２・２ 検査方法

査（スクリーニング）、パスツレラ属菌分離同定試験、

２・２・１ 24 種食中毒細菌遺伝子検査（スクリーニン

トキソプラズマ抗体価及びバルトネラ・ヘンセラ抗体価

グ）の測定並びに SFTSV 及び Rj の遺伝子検査を行った。

24 種食中毒細菌遺伝子検査は次のとおりである。イヌ

また、昨年度に引き続き、動物病院に来院した飼い主

又はネコの糞便約 200mg から QIAamp Fast DNA Stool

を対象に皮膚糸状菌症に関するアンケート調査を実施しMini Kit （キアゲン）により抽出した DNA を用いて、た。そのアンケートに加え、新たに医療機関の医師及びKawase ら 1) の方法に従い、Multiplex Real-Time SYBR

患者を対象とするアンケート調査を実施した。

Green PCR により 24 種食中毒細菌遺伝子の検出を行った。
２・２・２ パスツレラ属菌分離同定試験

表1

検査項目、検査材料、調査頭数及び検体数並びに動物種別内訳
検査項目

24種食中毒細菌遺伝子検査
パスツレラ属菌分離同定試験
ネコトキソプラズマ抗体価
バルトネラ・ヘンセラ抗体価
SFTSVの遺伝子検査
Rjの遺伝子検査

検査材料
糞便（イヌ又はネコ）
口腔粘液（イヌ又はネコ）
血清（ネコ）
血清（ネコ）
イヌ又はネコに付着したマダニ
イヌ又はネコに付着したマダニ*採取状況に応じ、5匹以内のマダニをプールして1検体とした。

福岡県保健環境研究所 （〒818-0135 太宰府市大字向佐野 39）

-114-

調査頭数

検体数

41
43
22
22
17
17

41
43
22
22
40 *
40 *

動物種別
イヌ
ネコ
20
21
17
26
22
22
17
17

パスツレラ属菌は、Pasteurella multocida 、P. canis 、

力動物病院 33 施設へ来院した皮膚糸状菌症動物（皮膚糸P.dagmatis 及び P. stomatis の 4 菌種を対象として分離状菌症疑い動物）の飼い主（98 名）から計 265 件の回答

同定試験を以下のように行った。トランスワブ（IWAKI）を得た。

に採取されたイヌ又はネコの口腔粘液を、5%ヒツジ血液加コロンビア血液寒天培地（SBA）、SBA にバンコマイ

３

結果及び考察シン（終濃度 4μg/mL）及びアンホテリシン B（終濃度検査結果を表 2 に示した。24 種の食中毒細菌遺伝子

4μg/mL）を加えたもの、SBA にクリンダマイシン（終濃のうち何らかの食中毒細菌遺伝子が検出されたのは、イ

度 2μg/mL）、バンコマイシン（終濃度 4μg/mL）及びア

ヌ 4 検体（20.0%）、ネコ 4 検体（19.0%）であり、検出

ンホテリシン B（終濃度 4μg/mL）を加えたもの及びチョされた遺伝子は、腸管凝集性大腸菌耐熱性毒素遺伝子

コレート寒天培地の 4 種の培地に画線塗抹して 5%CO2（astA）5 件、腸管病原性大腸菌インチミン遺伝子（eae）

下で 37℃、18-22 時間、分離培養した。分離培養後、各

1 件、ウェルシュ菌毒素産生遺伝子（cpe）2 件、サルモ培地からパスツレラ属菌と疑われる集落を釣菌し、SBA

ネラ侵入性因子関連遺伝子（invA）1 件であった。パスにて同一条件で純培養した。その後、グラム染色、カタツレラ属菌については、対象 4 菌種のいずれかが分離さ

ラーゼ及びオキシダーゼの性状を確認するとともに IDれたのは、イヌ 6 検体（35.2%）、ネコ 18 検体（69.2%）

テスト HN-20 ラピッド（日水製薬）を用いて同定を行っであった。最も多く検体から検出された菌種は、イヌでた。得られたプロファイルコードが上記 4 菌種であったは P. canis（5 検体）、ネコでは P. multocida（18 検体）

2)株については、Król ら の方法による当該菌種特異的プであった。パスツレラ属菌の保菌率はイヌ、ネコともにライマーを用いた PCR を行い、菌種特異的 DNA の増幅

総じて高いことから、これら動物が愛玩動物飼育者等へを確認した。なお、ID テスト HN-20 ラピッドから得らの感染源になり得ると考えられた。トキソプラズマ抗体

れたプロファイルコードと PCR の結果が一致しなかっ

価及びバルトネラ・ヘンセラ抗体価については、それぞた株については、sod 又は 16S rDNA のシークエンス解析

れに関して全ての検体で 50 倍未満及び 64 倍未満となっ並びに常法による生化学性状の確認試験を行い同定した。

た。そのほか調査対象とした愛玩動物の SFTSV 及び Rj

3)の保有に関しては、調査対象に付着した媒介生物でのsod のシークエンス解析は既報 に従い行った。

PCR 陽性例は確認されなかった。このことから、現時点
２・２・３トキソプラズマ抗体価及びバルトネラ・ヘン

では当該病原体の感染の可能性は低いものと推察され

セラ抗体価

た。
アンケート集計の結果、人及び動物間で皮膚糸状菌がトキソプラズマ抗体価及びバルトネラ・ヘンセラ抗体
価は外部委託により行った。

感染することについて、「知らなかった」と回答する患

２・２・４ＳＦＴＳＶ及びＲｊの遺伝子検査

者及び動物飼育者が半数以上にいたことから、今後、皮SFTSV 及び Rj の遺伝子検査は、犬 17 頭に付着していたマダニ 40 検体（計 79 匹）について遺伝子検査を実施

膚糸状菌症が人獣共通感染症であること等について啓発を行う必要があると考えられた。

した。
文献
２・３皮膚糸状菌アンケート調査

1) Kawase J et al.: Jpn J Infect Dis, 69 (3):191-201, 2016.

皮膚糸状菌に関する周知状況や認知状況に関するアン
ケート調査を協力医療機関 96 施設及び協力動物病院 33

2) J Król et al.: J Vet Diagn Invest., 23:532-537, 2011.
3) A-L Gautier et al.: J Clin Microbiol., 43:2307-2314, 2005.

施設で実施した。医療機関の医師（91 名）及び皮膚糸状菌症患者（76 名：皮膚糸状菌症疑い患者含む）並びに協表2

検査項目別、動物種別の検体数及び陽性数（%）
検査項目

24種食中毒細菌遺伝子検査
パスツレラ属菌分離同定試験
トキソプラズマ抗体価
バルトネラ・ヘンセラ抗体価
SFTSVの遺伝子検査
Rjの遺伝子検査
*

検体数
20
17
－
－
40 *
40 *

イヌ
陽性数(%)
4 (20.0)
6 (35.2)
－
－
0
(0)
0
(0)

採取状況に応じ、5匹以内のマダニをプールして1検体とした。

-115-

検体数
21
26
22
22
0
0

ネコ
陽性数(%)
4 (19.0)
18 (69.2)
0
(0)
0
(0)
0
(0)
0
(0)

福岡県保健環境研究所年報第44号， 116-117, 2017

資料
平成28年度性器クラミジア・淋菌感染症抗原検査結果概要
カール由起・重村洋明・岡元冬樹・西田雅博・濱﨑光宏・世良暢之
平成28年度に当所に検査依頼された性器クラミジア・淋菌感染症抗原検査検体の数はそれぞれ 813
件（男性 538 名、女性 271 名、性別不明 4 名）及び 814件（男性 538 名、女性 272 名、性別不明 4 名）であった。そのうち、クラミジア抗原陽性者は 53 名（男性 27 名、女性 26 名）で、陽性率は 6.5% であった。一方、淋菌抗原陽性者は 6 名（男性 1 名、女性 5 名）で、陽性率は 0.7%であった。
［キーワード：性器クラミジア、淋菌、抗原検査］
１

はじめにた初尿（20-30 mL）から2 mLを尿搬送チューブに入れてチクラミジアおよび淋菌感染症は、性感染症の中で罹患患者数が多い疾患である。いずれも平成14年をピークに減少ューブ内の尿搬送液と混和させたものを用いた。
２・２ 検査項目
初尿中のクラミジア抗原及び淋菌抗原について検査を傾向にあるが、平成28年の感染症発生動向調査では性器ク
ラミジア感染症として 24,396 名、淋菌感染症として
1)

8,298 名が報告されている 。患者数が多い原因のひとつ実施した。
２・３ 試薬及び機器として無症候性の感染者の存在が指摘されている。本人がクラミジア及び淋菌抗原検査には、ホロジックジャパン

感染していることに気づかないまま性交渉を行い相手に株式会社製のキット、アプティマ Combo2 クラミジア/ゴ感染させ、新たな感染者も感染に気がつかずに、さらに感ノレアを、機器は As-1000 増幅検出機/Ps-1000 分離機（富染を拡大させるという“無症候性感染の連鎖”によって、若士レビオ株式会社）をそれぞれ用いた。

者の間で感染が拡大することが懸念されている

2,3)

。

２・４ 検査方法

福岡県では性感染症予防対策の一環として、平成 16 年

テンチューブユニット(TTU)に RNA 抽出液を 100 µL

3 月から性器クラミジア感染症について抗体検査を実施

分注した後、陽性コントロール（クラミジア、淋菌）、又してきた。平成 25 年 4 月からは、尿を検体とした抗原は、尿検体 400 µL を加え、緩やかに撹拌した。Ps-1000

検査に変更し、性器クラミジア感染症に加えて、淋菌感染

分離機に TTU をセットし、ターゲットキャプチャー法に症についても検査を実施している。福岡県では、県内の保よりクラミジア及び淋菌の RNA を精製した。次いで、TTU

健福祉（環境）事務所において性感染症の相談を実施してを As-1000 増幅検出機にセットし、Transcription mediated

おり、性器クラミジア感染症及び淋菌感染症検査の希望者

amplification (TMA) 法による RNA 増幅後、発光特性の異に対して採尿を行っている。当所では、保健福祉（環境）なるプローブを用いたハイブリダイゼーションによりク

事務所で採取された検体について抗原検査を実施していラミジア、淋菌の検出を行った。

る。本稿では、平成 28 年度に実施した検査の概要について報告する。

３

結果
平成 28 年度の性器クラミジア、淋菌抗原検査結果を表２

方法

1 に示した。検体搬入数は男性では 20 歳代が 176 名と最も多く、次いで 30 歳代が 152 名であった。女性にお２・１ 検体検体は平成 28 年 4 月から平成 29 年 3 月にかけて、

いても、 20 歳代が 134 名と最も多く、次いで 30 歳代

週に一度、県内 9 保健福祉（環境）事務所で採取されたが 70 名であった。クラミジア抗原陽性は 53 名（男性 27尿を用いた（クラミジア検査 813 件；男性 538 名、女性

名、女性 26 名）、淋菌抗原陽性は 6 名（男性 1 名、女271 名、性別不明 4 名，淋菌検査 814 件；男性 538 名、性 5 名）であった。クラミジア抗原陽性率は全体で 6.5%

女性 272 名、性別不明 4 名）
。試験にはカップに採取し（男性 5.0%、女性 9.6%）であり、陽性率は男性より女性

福岡県保健環境研究所 （〒818-0135 太宰府市大字向佐野 39）-116-

果においては女性の陽性率の方が高かった。このことは、の方が有意に高かった（p<0.05, chi-square test）。

クラミジアの感染により症状が出やすい男性は病院を受４診する一方で、症状の出にくい女性では感染に気がついて考察

厚生労働省の性感染症報告数による全国の性器クラミジない状況を反映しているものと考えられる。感染拡大を防

ア感染症、淋菌感染症の定点当たりの報告数は、平成 14

ぐために多くの方に検査を受診するよう促す必要がある。

年のそれぞれ 47.73、23.91をピークに平成 28 年はそれぞれ 24.77、8.42と減少傾向にある1）。一方、福岡県結核・

文献

感染症発生動向調査事業による性器クラミジア感染症、淋

1) 厚生労働省：性感染症報告数

菌感染症の定点当たりの報告数は、平成 11 年のそれぞれ
98.3、80.1をピークに、平成 28 年はそれぞれ 28.6、12.3
4）(http://www.mhlw.go.jp/topics/2005/04/tp0411-1.html).
2) 小野寺昭一：Urology View 2009 ; 7 : 10―17.

と減少傾向にあるものの全国平均よりも高い 。また、福3) 熊本悦明, 川名 尚:医事新報

岡県結核・感染症発生動向調査事業による性器クラミジア4) 福岡県結核・感染症発生動向調査事業資料集平成29年3

感染症の報告では、平成28年の男性患者数は 604 名、女2008;4388:65-68､85-91.

月性患者数は 455 名と男性の方が多かったが、本事業の結表1 年齢区分別検体搬入数及び抗原陽性数 （陽性率） *
クラミジア
性別
年齢区分
陽性数（陽性率）
検体数

男性

女性

～19歳
20～29歳30～39歳40～49歳50～59歳
60歳～
不明
小計
～19歳
20～29歳30～39歳40～49歳50～59歳
60歳～
不明
小計

不明
計

14
176
152
102
38
51
5
538
12
134
69
37
8
9
2
271
4
813

2 (14.3%)
13 (7.4%)
6 (3.9%)4 (3.9%)1 (2.6%)
1 (2.0%)0 (0.0%)27 (5.0%)
1 (8.3%)17 (12.7%)
6 (8.7%)
1 (2.7%)
1 (12.5%)
0 (0.0%)0 (0.0%)26 (9.6%)
0 (0.0%)53 (6.5%)*年齢等は自己申告による

-117-

淋菌
検体数
14
176
152
102
38
51
5
538
12
134
70
37
8
9
2
272
4
814

陽性数（陽性率）
1 (7.1%)0 (0.0%)0 (0.0%)0 (0.0%)0 (0.0%)0 (0.0%)0 (0.0%)1 (0.2%)
1 (8.3%)4 (3.0%)0 (0.0%)0 (0.0%)0 (0.0%)0 (0.0%)0 (0.0%)5 (1.8%)0 (0.0%)6 (0.7%)

福岡県保健環境研究所年報第44号, 118－119, 2017

資料
平成28年の福岡県感染症発生動向調査におけるウイルス検出状況
芦塚由紀・中村麻子・吉冨秀亮・小林孝行・梶原淳睦
平成28年に感染症発生動向調査事業において採取された検体は、9疾病526件であった。疾病別の検体数はインフルエンザが最も多く、次いで感染性胃腸炎が多かった。採取された526件のうち、ウイルスが検出された検体は321件であった。インフルエンザの検体からはインフルエンザウイルス
A/H1pdm09亜型が、感染性胃腸炎の検体からはノロウイルスGⅡ.4及びGⅡ.6が多く検出された。
［キーワード：感染症発生動向調査、インフルエンザウイルス、ノロウイルス］
１

表 1 疾病別及び検体種別検体数

はじめに

平成28年

福岡県における感染症発生動向調査事業は、「感染症の
疾病名

平成27年
検体数 検体数

インフルエンザ

190

予防及び感染症の患者に対する医療に関する法律」（感染症法）に基づき「感染症発生動向調査事業実施要綱」に従

検体種別
FC

い実施されている。当所が担当する定点医療機関は、イン

NP

195

SF

咽頭結膜熱

43

65

4

59

感染性胃腸炎

124

151

150

1

1定点、基幹定点が11定点である。当所はこれらの定点医

手足口病

81

33

2

療機関から搬入された検体についてウイルス検査を行っ

ヘルパンギーナ

25

36

36

ている。今回は平成28年のウイルス検出状況について概要

流行性耳下腺炎

332

フルエンザ定点が3定点、小児科定点が7定点、眼科定点がを報告する。
２

検体及び病原体の分離・検出方法

急性脳炎

0

0

無菌性髄膜炎

11

22

ES

1

3

1

2

19

3

4

取された検体は 9 疾病 526 件であり、検体数は平成 27 年

その他の疾患

10

17

2

12

3

計

490

526

158

334

22

感染性胃腸炎、ヘルパンギーナ、無菌性髄膜炎の検体が増加した。
病原体検出方法は主に国立感染症研究所の病原体検出マニュアルに準拠し、各種細胞（FL、HEp-2、MDCK、RD18s、
RDA、VeroE6、A549 等）を用いたウイルス分離及び各種ウイルスを対象とした PCR 法による特異遺伝子の検出により行った。
３

4

5

1

6

UR: 尿, EX: 水疱内容液

27 年のいずれも疾病別の検体数はインフルエンザが最もは 27 年と比べて、手足口病の検体は減少し、咽頭結膜熱、

1*FC: 糞便, NP: 咽頭ぬぐい液, SF: 髄液, ES: 結膜ぬぐい液,

疾病別及び検体種別検体数を表 1 に示す。平成 28 年、

ぬぐい液が最も多く、次いで糞便が多かった。平成 28 年

1

28

流行性角結膜炎

多く、次いで感染性胃腸炎が多かった。検体種別では咽頭EX
1

平成 28 年に福岡県（福岡市及び北九州市を除く）で採の 490 件と比べて増加した。

UR

194

インフルエンザは A/H1pdm09 亜型が 92 件、A/H3 亜型
が 43 件、B/ビクトリア系統が 19 件、B/山形系統が 10 件、B 型（亜型不明）が 4 件、A 型（亜型不明）が 3 件検出され、平成 28 年 1 月-3 月は A/H1pdm09 亜型が、10-12 月はA/H3 型が主に検出され、流行亜型が変化した。
感染性胃腸炎は、ノロウイルス(NV)GⅡ.4 が 16 件（混合感染も含む）と最も多く検出され、次いで、NVGⅡ.6 が13 件（混合感染も含む）検出された。手足口病は、前年と同様にコクサッキーウイルス A(CA) 6 型が 12 件と最も多く、次いで CA10 型が 3 件検出された。ヘルパンギーナ
は、CA4 型、CA10 型がそれぞれ 7 件検出され、その他コ

疾病別病原体検出状況
平成28年に採取された526件について、ウイルス検出を行った結果を表2に示す。ウイルスが検出された検体は321件であった。このうち、複数のウイルスが検出された検体は11件であった。

クサッキーウイルス B(CB) 5 型、CA5 型等が検出された。
無菌性髄膜炎は、前年はエコーウイルス 18 型が検出されたが、本年は CB5 型が多く、4 件検出された。流行性角結膜炎は、アデノウイルス 54 型が 2 件検出された。
文献

福岡県保健環境研究所（〒818-0315 太宰府市大字向佐野 39)

福岡県結核・感染症発生動向調査事業資料集平成 28 年、-118-

平成 29 年 3 月.

表 2 平成 28 年における福岡県*の感染症発生動向調査結果
疾 病 名

採取月

イ ン フ ル エ ン ザ

1～5, 8～12月

咽

頭

感

染

検出数

（検体種 **検出数）

92 件
43 件
19 件
10 件
4件
3件
1件

(NP91,EX1)(NP43)(NP19)(NP10)
(NP4)
(NP3)
(NP1)

膜

熱

1～12月

アデノウイルス3型
アデノウイルス2型
コクサッキーウイルスB5型
アデノウイルス4型
コクサッキーウイルスA2型
コクサッキーウイルスA4型
コクサッキーウイルスB4型
アデノウイルス1型+エコーウイルス9型
アデノウイルス2型+コクサッキーウイルスA4型
アデノウイルス3型+コクサッキーウイルスA4型

22 件
7件
2件
1件
1件
1件
1件
1件
1件
1件

(NP20,FC1,ES1)
(NP7)
(NP2)
(NP1)
(NP1)
(NP1)
(NP1)
(NP1)
(NP1)
(FC1)

腸

炎

1～12月

ノロウイルスGⅡ.4
ノロウイルスGⅡ.6
アデノウイルス41型
コクサッキーウイルスA4型
コクサッキーウイルスB5型
ノロウイルスGⅡ.2
サポウイルス
C群ロタウイルス
アデノウイルス1型
アデノウイルス2型
アデノウイルス3型
アデノウイルス31型
コクサッキーウイルスA2型
エコーウイルス9型
ノロウイルスGⅡ.4+アストロウイルス
ノロウイルスGⅡ.4+アデノウイルス3型
ノロウイルスGⅡ.4+エコーウイルス6型
ノロウイルスGⅡ.6+コクサッキーウイルスA5型
ノロウイルスGⅡ.6+コクサッキーウイルスB4型
アデノウイルス2型+コクサッキーウイルスB5型

13 件
11 件
6件
6件
5件
2件
2件
1件
1件
1件
1件
1件
1件
1件
1件
1件
1件
1件
1件
1件

(FC13)(FC11)
(FC6)
(FC6)
(FC5)
(FC2)
(FC2)
(FC1)
(FC1)
(FC1)
(FC1)
(FC1)
(FC1)
(FC1)
(FC1)
(FC1)
(FC1)
(FC1)
(FC1)
(FC1)

病

3, 5～7, 9～12月

コクサッキーウイルスA6型
コクサッキーウイルスA10型
コクサッキーウイルスA4型
コクサッキーウイルスA16型
エコーウイルス9型
エンテロウイルス71型

12 件
3件
1件
1件
1件
1件

(NP9,FC2,EX1)
(NP3)
(NP1)
(NP1)
(NP1)
(NP1)

ヘ ル パ ン ギ ー ナ

1～3, 5～7, 9～12月

コクサッキーウイルスA4型
コクサッキーウイルスA10型
コクサッキーウイルスB5型
コクサッキーウイルスA5型
コクサッキーウイルスA6型
ライノウイルス

7件
7件
3件
2件
1件
1件

(NP7)
(NP7)
(NP3)
(NP2)
(NP1)
(NP1)

流 行 性 耳 下 腺 炎

3, 4, 6月

ムンプスウイルス

1件

(NP1)

無

4-12月

コクサッキーウイルスB5型
コクサッキーウイルスB2型
エコーウイルス30型

4件
1件
1件

(SF3,NP1)
(SF1)
(SF1)

手

結

検出ウイルスインフルエンザウイルスA/H1pdm09型
インフルエンザウイルスA/H3型
インフルエンザウイルスB/ビクトリア系統
インフルエンザウイルスB/山形系統
インフルエンザウイルスB型
インフルエンザウイルスA型
インフルエンザウイルスA/H1pdm09型+B/山形系統

性

足

菌

性

胃

口

髄

膜

炎

流 行 性 角 結 膜 炎

2, 4, 5, 11月

アデノウイルス54型

2件

(ES2)

そ

2,6-12月

パレコウイルス3型
RSウイルス
コクサッキーウイルスA6型
アデノウイルス3型+コクサッキーウイルスA5型

1件
1件
1件
1件

(FC1)
(NP1)
(NP1)
(NP1)

の

他

の

疾

患

陽性検体数

*福岡市及び北九州市を除いた福岡県内の市町村**FC: 糞便, NP: 咽頭ぬぐい液, SF: 髄液, ES: 結膜ぬぐい液, UR: 尿, EX: 水疱内容液

-119-

321 件

福岡県保健環境研究所年報第44号，120－122，2017

資料
平成28年度感染症流行予測調査（日本脳炎、麻疹、風疹）の結果
吉冨秀亮・小林孝行・中村麻子・芦塚由紀・梶原淳睦
平成28年度の感染症流行予測調査事業において、7月上旬から8月下旬にかけて採血された1回10頭、合計80頭の県内産ブタ（7ヶ月齢）血清を対象に日本脳炎ウイルスに対する抗体保有状況の調査を行った結果、8月上旬に抗体保有率が上昇し、8月中旬に100%に達した。また、県内住民の9年齢区分369
件の麻疹ウイルス及び風疹ウイルスの抗体検査を行った。その結果、麻疹ウイルスに対する抗体保有率は92.7%、風疹ウイルスに対する抗体保有率は87.5%であった。
［キーワード：日本脳炎、麻疹、風疹、感染症流行予測調査］
１

メルカプトエタノール感受性抗体（2ME抗体）についても

はじめに感染症流行予測調査事業は厚生労働省が主体となり、国測定した。判定は、HI抗体価10倍以上を抗体陽性とした。

立感染症研究所、都道府県及び都道府県衛生研究所が全国

2ME処理したブタ血清のHI抗体価を測定し、このHI抗体価

規模で毎年実施している。その目的は集団免疫の現状把握

が2ME非処理の方法で測定したHI抗体価よりも8倍以上減及び病原体の検索等の調査を行い、各種疫学資料と併せて少した場合、2ME抗体陽性とした。

検討し、予防接種事業の効果的な運用を図り、さらに長期麻疹の抗体検査は市販キット（富士レビオ社、セロディ

的視野に立ち総合的に疾病の流行を予測することである。

ア麻疹）によるゼラチン粒子凝集反応（PA法）試験で行本事業における福岡県の調査実施項目は、県内産ブタ血った。16倍未満を抗体陰性とした。

清を対象とした日本脳炎ウイルスに対する抗体調査、及び風疹の抗体検査はHI試験で行った。8倍未満を抗体陰性

住民の麻疹と風疹ウイルスに対する抗体調査である。平成とした。また、HA抗原は風疹ウイルスHI試薬「生研」（デ

28年度の調査結果について報告する。

ンカ生研）を使用した。

２

３

方法

２・１

検体

結果及び考察

３・１

日本脳炎ウイルスに対する抗体検査は、平成 28 年 7 月

日本脳炎

日本脳炎の検査結果を図1に示す。7月11日に採血された上旬から 8 月下旬にかけて採血された毎週 10 頭、合計 80

1頭の血清から初めてHI抗体が検出され、8月8日に抗体保頭の県内産のブタ（7 か月齢、県南部産）血清を対象に検有率が50%を超えた。翌週の8月16日に抗体保有率は100%査を行った。

となった。前年度までの検査結果と比較すると、抗体保有

麻疹及び風疹ウイルスに対する抗体検査は、平成 28 年

率が100%となった時期は概ね同じであった2)。平成28年度、6 月から 9 月に田川保健福祉事務所、嘉穂・鞍手保健福祉

福岡県において日本脳炎患者は発生していないが3)、日本

環境事務所及び京築保健福祉環境事務所管内の医療機関

脳炎ウイルスが蔓延していることが明らかとなった。

等で採血された 9 年齢区分 369 件の血清を用いた。検体の内訳は、0-1 歳 18 件、2-3 歳 21 件、4-9 歳 41 件、10-14 歳
20 件、15-19 歳 33 件、20-24 歳 40 件、25-29 歳 49 件、30-34
歳 34 件、35-39 歳 36 件、40 歳以上 77 件であった。
２・２

検査方法

検査方法は感染症流行予測調査事業検査術式1)に従った。
日本脳炎ウイルスの抗体検査は、冷アセトン処理、非働化を行った血清に、ガチョウ赤血球を用いた赤血球凝集抑制（HI）試験で行った。また、初期感染の指標となる2--120-

図 1 平成 28 年度

ブタの日本脳炎抗体保有状況

３・２

麻疹

割合は全体で69.1%であり、年齢区分別では0-3歳が33.3%、

麻疹の検査結果を表1に示す。調査対象者全体（369名）

4-9歳が65.9%、10-14歳が45.0%、15-19歳が54.5%、20-24
歳が72.5%、25-29歳が69.4%、30-34歳が76.5%、35-39歳がの抗体保有率（1:16 以上）は92.7%であった。
年齢別の抗体保有率は、0-1歳が50.0%、2-3歳が100%、

91.7％、そして40歳以上が85.7%であった。

4-9歳が100%、10-14歳が85.0%、15-19歳が87.9%、20-24歳

性別にみると抗体保有率は男性が84.3%、女性が91.3%

が92.5%、25-29歳が93.9%、30-39歳が97.1%、そして40歳であった。0-3歳児を除く4歳以上では、男性が87.6%、女以上が96.1%であった。修飾麻疹を含めた発症予防可能レ性が94.1％であった。抗体価1:32 以上の年齢別抗体保有率

ベルと考えられる抗体価1:128以上の抗体価の保有者は、は男性では、0-3歳が21.1%、4-9歳が59.1%、10-14歳が54.5%、

調査対象者全体の79.4%であった。年齢別では0-1歳が15-19歳が65.0%、20-24歳が66.7%、25-29歳が63.3%、30-34

50.0%、2-3歳が100%、4-9歳が80.5%、10-14歳が55.0%、15-19

歳が76.5%、35-39歳が94.4％、そして40歳以上が85.7%で歳が72.7%、20-24歳が77.5%、25-29歳が83.7%、30-39歳があった。一方、女性では0-3歳が45.0%、4-9歳が73.7%、10-14

84.3%、そして40歳以上が83.1%であった。

歳が33.3%、15-19歳が38.5%、20-24歳が77.3%、25-29歳が接種歴不明(152名)を除く1 回以上の接種歴がある者は、調査対象者全体の84.3% (217名中183名)であった。接種歴

78.9%、30-34歳が76.5%、35-39歳が88.9％、そして40歳以上が85.7%であった。

不明及び0-1歳を除くワクチン接種率は85.9％（199名中171

接種歴不明(152名)を除く1 回以上のワクチン接種率は名）であり、国の目標とする95%より低かった。接種回数

全体の82.9%(217名中180名)であった。性別では男性がが1回のみの接種者及び抗体陰性者はワクチンを受けるこ

78.6%（98名中77名）、女性が86.6%（119名中103名）であとが勧められる。

った。予防接種歴別にみると抗体保有率は接種歴なし群が予防接種歴別の抗体保有率は接種歴なし群が70.6%、接78.4%、接種歴あり群が85.6%、接種歴不明群が92.1%であ種歴あり群が96.2%、接種歴不明群が93.4%であった。また、った。抗体価1:32以上の割合は接種歴なし群が62.2%、接抗体価1:128以上の割合は、接種歴なし群が61.8%、接種歴

種歴あり群が66.7%、接種歴不明群が73.7%であった。
抗体陽性者全員の幾何平均抗体価は51であった。予防接あり群が82.5%、接種歴不明群が79.6%であった。
抗体保有者の幾何平均抗体価は348であった。予防接種

種歴別にみると、接種歴なし群が57、接種歴あり群が48、歴別では、接種歴なし群が443、接種歴あり群が315、接種

接種歴不明群が52であった。風疹の検査結果を表2に示し歴不明群が378であった。

た。年齢別では0－3歳児の抗体保有率（1:8以上）が68.8%
で最も低く、15－19歳で100%と最も高い結果となった。

３・３

風疹

風疹の検査結果を表2に示す。調査対象者全体(369名)の抗体保有率(1:8 以上)は87.5%であった。

文献
1) 感染症流行予測調査事業検査術式,平成14年6月

先天性風疹症候群を予防の基準とされるHI抗体価1:32
4)

以上 を保持している15歳以上の女性の割合は77.4%(1242) 福岡県保健環境研究所年報,第43号,159－161,2016.
3) 福岡県結核・感染症発生動向調査事業資料集,平成28

名中96名)であった。接種歴不明(152名)を除くワクチン接年，平成29年3月.

種率は男性が78.6%（98名中77名）、女性が86.6%（119名4) 厚生労働省：予防接種が推奨される風しん抗体価につ中103名）、男女合計では82.9%（217名中180名）であった。

いて（HI法.EIA法）（http://www.mhlw.go.jp/seisakuni

接種歴のある群において抗体価1:32以上であった割合はtsuite/bunya/kenkou_iryou/kenkou/kekkaku-kansenshou/rub

66.7％（180中120名）であった。風疹は麻疹と比べると感

ella/dl/140425_1.pdf）

染力が低く、発症しても麻疹ほどの重症感はない。しかし、妊娠初期の妊婦が感染するとウイルスが胎児におよび、先天性心疾患、難聴、白内障などのいわゆる先天性風疹症候群と呼ばれる障害を持った子供が生まれる場合がある。風
疹の流行及び先天性風疹症候群の発生を予防するためには、今後も（追加）ワクチン接種により抗体価を高く維持する必要がある。
年齢区分別では、0-3歳児の抗体保有率（39名中24名,
61.5%）が最も低かった。0-3歳児を除く4歳以上の抗体保
有率は90.6% (330名中299名)であった。抗体価1:32 以上の-121-

表 1 平成 28 年度

表 2 平成 28 年度

筑豊・京築地区における麻疹ウイルスに対する年齢別ＰＡ抗体保有状況

筑豊・京築地区における風疹ウイルスに対するワクチン接種歴別ＨＩ抗体保有状況-122-福岡県保健環境研究所年報第44号，123－128，2017

資料
福岡県における食品中残留農薬等の摂取量調査－平成28年度－
佐藤環・小木曽俊孝・中西加奈子・古閑彩・新谷依子・安武大輔・平川博仙・堀就英・梶原淳睦
厚生労働省は、地域ごとの食品摂取量を考慮したマーケットバスケット方式による食品中残留農薬
等の一日摂取量調査を実施している。今回、平成28年度の当該調査における北部九州地域を分担し、14農薬15成分を対象として分析法の検討及び摂取量の推定を行った。摂取量推定に用いた全ての分析
法の定量下限は目標とする感度を十分に満たしていた。また、全食品群における全成分の添加回収率は18－195％であった。摂取量調査の結果、シアゾファミドを除く全ての農薬が検出された。算出した一日摂取量の対ADI比はいずれも1％未満であり、健康に影響を及ぼす量ではないと考えられた。
［キーワード：残留農薬、摂取量調査、マーケットバスケット方式］
１

はじめにゾール、5-ヒドロキシチアベンダゾール）及びルフェヌロ

厚生労働省は、“国民健康・栄養調査”をもとに地域ごとンが追加された。

の食品摂取量を考慮したマーケットバスケット方式による食品中残留農薬の一日摂取量調査を実施している。本調

表 1 調査対象試料

査の目的は、人が日常の食事を介して食品中に残留する農薬等をどの程度摂取しているかを把握し、食品衛生法に基づく農薬等の残留基準の妥当性確認等に役立てることである。今回、平成28年度の当該調査における北部九州地域を分担し、14農薬15成分を対象として、分析法の検討及び摂取量の推定を行ったので報告する。
２

方法

２・１

調査対象試料“国民健康・栄養調査”に基づき分類した I－XIII の食品
群に飲料水（XIV 群）を加えた全 14 群のマーケットバス

食品群 食品分類
I
II
III
IV
V
VI
VII
VIII
IX
X
XI
XII
XIII
XIV

米・米加工品その他穀類・いも類・種実類
砂糖・菓子類
油脂類
豆・豆加工品
果実類
緑黄色野菜
その他の野菜・キノコ類・藻類
嗜好飲料類
魚介類
肉類・卵類
乳・乳製品
調味料類
飲料水

北部九州地域の食品群別摂取量344.7 g162.6 g32.8 g9.5 g59.2 g96.7 g89.1 g191.7 g678.8 g71.1 g126.9 g113.0 g89.0 g
600 mL

混合
食品数
6
19
12
5
11
15
13
19
10
21
9
9
17
1

ケット試料を調査対象とした。平成 23－25 年の“国民健康・栄養調査”を集計して得られた北部九州地域の食品群
表 2 測定対象農薬の種類及び ADI

別摂取量に基づき、食品の構成及び重量を定めた。偏りのないように適宜選んだ食品（計 167 種類）から、必要量を分別し、必要に応じ調理し、食品群ごとに均一に混合して試料を調製した（表 1）。
２・２

調査対象農薬自治体及び検疫所等におけるモニタリング検査において検出事例のある農薬等のうち、比較的検出頻度の高い
14 農薬 15 成分を調査対象とした。対象農薬の種類及び一日摂取許容量（ADI）（µg/kg/day）1）を表 2 に示した。平
成 27 年度の調査項目 2）にチアベンダゾール（チアベンダ
福岡県保健環境研究所 （〒818-0135 太宰府市大字向佐野 39）

-123-

農薬名

種類

アセタミプリド
アゾキシストロビン
イマザリル
イミダクロプリド
クロチアニジン
シアゾファミド
シプロジニルチアクロプリド
チアベンダゾール
チアメトキサムピラクロストロビン
フルフェノクスロン
ボスカリド
ルフェヌロン

ネオニコチノイド系殺虫剤
ストロビルリン系殺菌剤
イミダゾール系殺菌剤
ネオニコチノイド系殺虫剤
ネオニコチノイド系殺虫剤
シアノイミダゾール系殺菌剤
アニリノピリミジン系殺菌剤
ネオニコチノイド系殺虫剤
ベンゾイミダゾール系殺菌剤
ネオニコチノイド系殺虫剤
ストロビルリン系殺菌剤
ベンゾイルフェニル尿素系殺虫剤
アニリド系殺菌剤
ベンゾイルフェニル尿素系殺虫剤

ADI 1）(μg/kg/day)
70
180
25
57
97
170
30
10
100
26
30
38
40
15

２・３

標準品

２・５

装置及び測定条件

各農薬の標準品（残留農薬試験用）は以下に示すものをLC-MS/MS装置及び最適化した測定条件を表3に示した。

用いた。アセタミプリド標準物質、アゾキシストロビン標

また、各農薬成分の保持時間及びMRM条件は表4に示した。

準物質、イマザリル標準物質、イミダクロプリド標準品、
表3

クロチアニジン標準物質、シプロジニル標準物質、チアク
ロプリド標準物質、5-ヒドロキシチアベンダゾール標準品、

LC-MS/MS 装置及び測定条件

HPLC装置 ： Acquity（Waters社製）
MS装置 ： Xevo TQ MS (Waters社製)
分析カラム ： InertSustainC18（GL Sciences、2.1×150mm,5µm）
A：5mM 酢酸アンモニウム水溶液
移動相 ：B：メタノール
カラム温度 ： 40℃
A/B (%)：85/15-(1min)-60/40-(4min)
グラジエント条件 ：-50/50-(1min)-30/70-(5min)-5/95(4min)
流速 ： 0.2mL/min
注入量 ： 5µL
イオン化法 ： ESI(+)/(－)
脱溶媒ガス温度 ： 400℃
キャピラリー電圧 ： 0.5kV
測定モード ： MRM

チアベンダゾール標準物質、チアメトキサム標準物質、ピラクロストロビン標準品、フルフェノクスロン標準物質、
ボスカリド標準品、ルフェヌロン標準物質は和光純薬工業
社製、シアゾファミド標準品は Dr.Ehrenstofer 社製を用いた。
各標準物質 10 mg を精秤後、メタノールで 100 mL に定容し標準原液（100 µg/mL）とした。この標準原液をメタノールで適宜混合希釈し、標準物質の添加及び検量線の作成に用いた。
２・４

２・６

試薬

分析法

アセトニトリル（残留農薬・PCB 試験用）
、塩化ナトリ

各食品群1試行で行い、農薬等が定量下限を超えて検出

ウム（残留農薬・PCB 試験用）、蒸留水（LC/MS 用）、蒸された群については3試行で再度実施した。定量は溶媒検

留水（ヘキサン洗浄品、残留農薬・PCB 試験用）
、トルエ

量線を用いた絶対検量線法により行った。

ン（ダイオキシン分析用）、ヘキサン（ダイオキシン分析用）、メタノール（LC/MS 用）、硫酸ナトリウム（無水）
（残

２・６・１

留農薬・PCB 試験用）、りん酸水素二カリウム（特級）
、り

１３農薬）

I－XIII群分析法（チアベンダゾールを除く

ん酸二水素カリウム（特級）は関東化学社製を用いた。1

チアベンダゾール（チアベンダゾール及び5-ヒドロキシ

mol/L 塩酸、1 mol/L 酢酸アンモニウム水溶液は和光純薬工

チアベンダゾール）を除く13農薬は既報の分析法2）に従い、業社製を用いた。

試験溶液を調製した。

Bond Elut C18 （ 1 g ） 固 相 カ ラ ム は Agilent 社 製 、Envi-carb/NH2(500 mg/500 mg)固 相 カラム 、 Envi-carb

２・６・２

I－XIII群分析法（チアベンダゾール）

II/PSA（500 mg/500 mg）固相カラムはSPELCO社製、Oasis

試料3 gを50 mL遠沈管に採取し、アセトニトリル：水

HLB（60 mg）固相カラムはWaters社製、フィルター付き（95：5）混液30 mLおよびアセトニトリル飽和ヘキサン

バイアル（PTFE、0.45 µm）はGEヘルスケア社製を用いた。

10mLを順次加え、2分間ホモジナイズした。3000 rpmで15分間遠心分離した後、アセトニトリル：水（95：5）層5 mL

表 4 農薬成分の保持時間及び MRM 条件
農薬名（成分名）
アセタミプリド
アゾキシストロビン
イマザリル
イミダクロプリド
クロチアニジン
シアゾファミド
シプロジニルチアクロプリド
チアベンダゾール（チアベンダゾール）
チアベンダゾール（5-ヒドロキシチアベンダゾール）
チアメトキサムピラクロストロビン
フルフェノクスロン
ボスカリド
ルフェヌロン

保持時間
（min）
5.5
9.7
11.2
4.8
5.0
10.8
11.9
6.4
8.0
5.2
4.0
11.6
12.9
9.9
12.5

イオン化（ESI）
モード
（+/－）
+
+
+
+
+
+
+
+
+
+
+
+
+
+
－

CVa）
（V）
23
20
20
22
16
16
45
28
25
44
22
20
28
30
22

定量イオン
CEb）
(m/z )
（eV）

確認イオン
CEb）
（m/z ）（eV）

223 > 126404 > 372
297 > 159
256 > 209
250 > 169
325 > 108226 > 108253 > 126
202 > 175
218 > 191
292 > 211
388 > 163489 > 158
343 > 307509 > 326

223 > 56404 > 344
297 > 255
256 > 175
250 > 132
325 > 261
226 >93253 > 90202 > 131
218 > 147
292 > 181388 > 105489 > 141343 > 140509 > 202

20
16
18
23
10
10
25
23
25
26
11
25
15
23
15

15
26
23
23
10
11
35
35
20
34
23
45
35
20
15

a) コーン電圧、b）コリジョンエネルギー-124-

を分取し、減圧濃縮した。窒素気流下で濃縮乾固後、メタ

３

結果及び考察

ノール5 mLに溶解し試験溶液とした。

３・１

MS条件の検討

平成 28 年度は、新たにチアベンダゾール（チアベンダ
２・６・３

ゾール及び 5-ヒドロキシチアベンダゾール）、ルフェヌロ

XIV群分析法

試料20 mLを採取後、1 mol/L塩酸を20 µL添加しpHを4.0

ンの 2 農薬 3 成分が調査項目として追加された。そこで、に調整した。続いて、Oasis HLB（60 mg）固相カラムをメ

この 2 農薬を含む 14 農薬 15 成分一斉分析時の最適な MS

タノール2 mL、蒸留水2 mLを用いて順次コンディショニ

条件を検討した。

ングした後、流速約10 mL/minで試料全量をカラムに負荷

脱溶媒温度300℃及び400℃の設定値に対して、キャピラ

し、流出液は捨てた。蒸留水0.5 mLでカラムを洗浄し、5リー電圧を0.5 kV、1.5 kV、2.5 kV及び3.5 kVに設定したの分間乾燥した。最後に、メタノール4 mLで溶出し定容したべ8条件で混合標準溶液0.01 µg/mLを測定し、感度の比較

ものをメタノールで5倍希釈し試験溶液とした。

を行った。脱溶媒温度は400℃設定時がより高感度であっ２・７上昇する傾向が見られた。一方で、フルフェノクスロン及た。また、キャピラリー電圧は、設定値が低いほど感度が定量下限の推定

各分析法の定量下限は、以下の方法により推定した。目

びルフェヌロンは、MS条件の違いによる顕著な感度の変的とする農薬等に由来するピークの近傍（ピークの半値幅化はみられなかった。以上のことから、脱溶媒温度400℃、の 10 倍の範囲）のノイズを計測し、その幅（最大値と最キャピラリー電圧0.5 kVを最適条件とし、以下の検討に用小値の差）の 5 分の 2 をノイズの標準偏差とした。ノイズ

いた。

の標準偏差の 10 倍に等しいピーク高さに相当する農薬等の試料中濃度を定量下限（µg/g）とした。

３・２

定量下限の推定推定した定量下限を表6に示した。全ての分析法及び成
２・８

添加回収試験

分において、定量下限は目標とする感度（0.01 µg/g）を十採取した各群試料に、試料中濃度として0.01 µg/gとなる分に満たしていた。

ように混合標準溶液を添加後、上記に従い試験溶液の調製を行い、LC-MS/MS測定した。試行数は1とし、VII群、XI

３・３

群およびXIV群については3試行で実施した。添加濃度（µg/g）に対する試料中濃度（µg/g）を回収率として算出

各食品群について行った添加回収試験結果を表 5 の aに示した。

した。試料から検出された場合は、試料中濃度を差し引いた後に算出した。

添加回収試験結果

I－XIII 群のチアベンダゾールを除く 13 農薬について、
全食品群における全成分の回収率は 18－195%であった。
特に、フルフェノクスロンの回収率は低く（18－85％）、

試料マトリックスの測定値への影響の確認

ルフェヌロンの回収率は高い（113－195%）傾向を示した。

調製した各群試料の試験溶液を正確に分取後、試料中濃

また、既報の I－XIII 群の分析法 2）では、チアベンダゾ

度として 0.01 µg/g となるように混合標準溶液を添加したールの代謝物である 5-ヒドロキシチアベンダゾールのピ（マトリックス標準溶液）。調製したマトリックス標準溶ークが認められなかった。5-ヒドロキシチアベンダゾール

液を LC-MS/MS 測定し、マトリックス標準溶液の測定値

は水溶性が高いため、塩析操作を行っても回収できなかっ（µg/g）を算出した。試料から検出された場合は、試料中たと推測された。久保らは動物用医薬品等の一斉分析法を

濃度を差し引いた。試料中濃度として 0.01 µg/g に相当す

検討しており、水含有のアセトニトリルによる抽出とヘキる標準溶液の測定値（µg/g）に対するマトリックス標準溶

サンによる脱脂を同時に行い、タンパク質及び脂質を多く液の測定値（µg/g）の比率を算出し、回収率のマトリック

含む畜水産物中からチアベンダゾール及び 5-ヒドロキシス補正に用いた。

チアベンダゾールを良好に回収している 3）。この方法を一

２・１０

回収率はチアベンダゾールにおいて 35－89％、5-ヒドロキ

２・９

部改変し、試験（2・6・2）に用いたところ、I－XIII 群の摂取量の推定算出した試料中濃度（µg/g）から、各農薬の一日摂取量を推定した。また、推定した一日摂取量（µg/kg/day）のシチアベンダゾールにおいて 48－87％であった。いずれの成分も V 群において回収率が最も低かった。
同様に、既報の XIV 群の分析法 2）の工程中には塩析操ADI（µg/kg/day）に占める割合（対 ADI 比）を算出した。

作が含まれていることから、5-ヒドロキシチアベンダゾー
ルが回収できないことが考えられた。一方で、厚生労働省-125-

表 5 添加回収試験結果及び試料マトリックスの測定値への影響の確認
食品群
農薬名（成分名）

アセタミプリド

アゾキシストロビン

イマザリル

イミダクロプリド

クロチアニジン

シアゾファミド

シプロジニルチアクロプリド

チアベンダゾール（チアベンダゾール）
チアベンダゾール（5-ヒドロキシチアベンダゾール）

チアメトキサムピラクロストロビン

フルフェノクスロン

ボスカリド

ルフェヌロンa）添加回収率（％）、

a
b
c
a
b
c
a
b
c
a
b
c
a
b
c
a
b
c
a
b
c
a
b
c
a
b
c
a
b
c
a
b
c
a
b
c
a
b
c
a
b
c
a
b
c

I

II

III

IV

V

VI

VII

VIII

IX

X

XI

XII

XIII

XIV

109
104
1.04
107
99
1.08
92
86
1.08
110
103
1.06
114
102
1.12
87
94
0.93
104
110
0.94
112
104
1.07
83
73
1.14
78
70
1.12
102
99
1.03
104
97
1.06
49
74
0.66
113
108
1.04
113
63
1.80

100
102
0.98
107
105
1.02
97
104
0.94
98
103
0.96
55
98
0.56
97
111
0.88
90
101
0.89
105
103
1.01
85
80
1.07
82
75
1.10
88
100
0.88
92
105
0.88
67
107
0.63
95
111
0.86
178
94
1.89

88
95
0.93
107
101
1.06
99
97
1.01
97
95
1.02
79
97
0.81
85
109
0.78
78
89
0.87
100
96
1.04
82
77
1.07
72
68
1.06
63
96
0.66
95
94
1.01
35
84
0.42
80
101
0.79
142
74
1.93

114
110
1.03
115
110
1.05
79
84
0.93
95
110
0.87
113
105
1.07
56
130
0.43
92
105
0.87
120
111
1.09
83
81
1.03
79
78
1.02
113
111
1.01
91
118
0.77
28
141
0.20
52
109
0.48
178
99
1.80

98
96
1.02
113
101
1.12
97
93
1.05
103
97
1.06
94
96
0.98
80
100
0.80
79
91
0.87
106
97
1.10
35
84
0.42
48
90
0.53
100
97
1.03
91
96
0.94
40
107
0.37
76
90
0.84
170
87
1.96

106
104
1.01
104
109
0.95
87
97
0.90
102
104
0.98
98
104
0.95
88
107
0.82
92
103
0.89
110
104
1.06
68
74
0.92
82
85
0.96
105
105
1.00
99
100
0.99
47
114
0.42
86
100
0.85
195
106
1.84

87
102
0.86
107
100
1.07
88
87
1.01
92
103
0.89
98
101
0.97
83
114
0.72
87
102
0.85
88
103
0.85
81
85
0.96
66
69
0.96
96
101
0.94
86
99
0.87
85
60
1.41
75
101
0.74
173
97
1.79

55
105
0.53
103
102
1.01
80
83
0.97
90
100
0.90
91
105
0.86
87
105
0.83
85
105
0.81
105
102
1.03
86
85
1.01
82
81
1.00
101
102
0.99
101
105
0.96
39
116
0.33
78
104
0.75
187
104
1.80

86
102
0.85
110
105
1.05
105
101
1.04
74
99
0.75
66
102
0.65
107
110
0.97
94
96
0.98
91
100
0.91
85
89
0.96
84
82
1.02
67
94
0.72
108
102
1.06
55
111
0.50
92
98
0.93
157
108
1.46

102
105
0.97
107
110
0.97
93
99
0.94
103
107
0.96
92
101
0.91
69
118
0.58
58
79
0.73
104
105
0.99
89
80
1.10
87
79
1.11
71
101
0.70
87
108
0.81
24
115
0.21
43
101
0.43
164
123
1.33

108
105
1.03
106
103
1.03
92
98
0.94
105
103
1.02
105
101
1.04
62
116
0.54
70
89
0.79
111
105
1.05
87
84
1.04
68
65
1.05
56
91
0.61
72
103
0.70
18
59
0.31
51
99
0.52
154
102
1.51

117
113
1.03
119
111
1.07
115
112
1.03
117
109
1.07
116
107
1.08
113
129
0.88
100
110
0.91
120
113
1.06
84
80
1.06
81
82
0.99
108
106
1.01
114
116
0.99
51
128
0.40
116
125
0.92
176
111
1.58

70
101
0.69
99
108
0.91
83
103
0.81
62
101
0.62
51
106
0.48
64
109
0.58
122
99
1.23
90
106
0.84
78
82
0.95
78
81
0.95
50
103
0.49
83
100
0.83
61
99
0.62
57
106
0.53
123
94
1.31

114
99
1.15
103
88
1.17
105
90
1.17
114
103
1.11
119
104
1.15
99
88
1.13
101
87
1.16
113
103
1.10
115
108
1.07
109
96
1.13
116
106
1.09
92
86
1.07
68
63
1.08
109
118
0.92
88
83
1.06

b）添加回収率（マトリックス補正後）（％）（=a/c）、c）マトリックス標準溶液の測定値/溶媒標準溶液の測定値：添加回収率の目標値の範囲外の項目：マトリックス補正により目標値の範囲内に収まった項目

通知の水道水の水質管理目標設定項目の検査方法 4）にお３・４

試料マトリックスの測定値への影響の確認

いて農薬類の試験法が示されており、固相抽出法が広く採食品試料中の目的物質をLC-MS/MSを用いて分析する用されている。そこで、HLB 固相カラムを用いた固相抽

際には、精製を行っても取り除けない試料由来のマトリッ出法による 14 農薬 15 成分の一斉分析法を検討した（2・6・

クスの影響を受け、イオン化効率が変化する場合がある6）。

3）。その結果、回収率は 68%－119%であり、ガイドライ

試料マトリックスの影響は異常な測定値の一因となるた

5）

ンの目標値（70－120%） を概ね満足した。

め、その確認が不可欠である。マトリックスの影響を補正-126-

表 6 定量下限
定量下限（µg/g）

農薬名（成分名）
アセタミプリド
アゾキシストロビン
イマザリル
イミダクロプリド
クロチアニジン
シアゾファミド
シプロジニルチアクロプリド
チアベンダゾール（チアベンダゾール）
チアベンダゾール（5-ヒドロキシチアベンダゾール）
チアメトキサムピラクロストロビン
フルフェノクスロン
ボスカリド
ルフェヌロンI
0.00000075
0.0000038
0.000080
0.000010
0.0000010
0.0000012
0.000051
0.0000013
0.00000060
0.000140.00000084
0.0000089
0.0000015
0.0000031
0.000051

II0.00000077
0.0000039
0.000082
0.000010
0.0000010
0.0000013
0.000052
0.0000013
0.00000062
0.000140.00000086
0.0000091
0.0000016
0.0000032
0.000052

III
0.00000085
0.0000043
0.000091
0.000011
0.0000012
0.0000014
0.000057
0.0000014
0.00000068
0.000160.00000095
0.000010
0.0000017
0.0000035
0.000057

IV
0.00000077
0.0000075
0.000031
0.0000047
0.000025
0.000012
0.000040
0.00000059
0.00000072
0.000160.0000027
0.0000013
0.0000028
0.0000014
0.000043

V－XII
0.00000089
0.0000046
0.000095
0.000012
0.0000012
0.0000015
0.000060
0.0000015
0.00000072
0.000160.0000010
0.000011
0.0000018
0.0000037
0.000061

XIII
0.0000028
0.0000098
0.000049
0.000025
0.000016
0.0000020
0.000087
0.0000022
0.00000072
0.000160.0000047
0.0000093
0.0000035
0.0000092
0.000037

検出された食品群

推定一日摂取量a）（μg/kg/day）

対ADI比
（％）

III、VI、VII、VIII、XII、XIII
III、VI、VII、IX、XIII
VI
II、III、VI、VII、VIII
VI、VII、VIII―
III、VI
VI

0.016
0.013
0.027
0.00380.002500.00330.0069

0.02
0.007
0.1
0.007
0.003
0
0.01
0.07

XIV
0.0000019
0.0000086
0.000140.0000053
0.000054
0.0000053
0.000044
0.00000032
0.00000029
0.000022
0.0000022
0.000024
0.0000017
0.000033
0.000029

表 7 対象農薬の推定一日摂取量及び対 ADI 比
農薬名

成分名

アセタミプリド
アゾキシストロビン
イマザリル
イミダクロプリド
クロチアニジン
シアゾファミド
シプロジニルチアクロプリド

アセタミプリド
アゾキシストロビン
イマザリル
イミダクロプリド
クロチアニジン
シアゾファミド
シプロジニルチアクロプリド
チアベンダゾール及び5-ヒドロキシチアベンダゾール
チアメトキサムピラクロストロビン
フルフェノクスロン
ボスカリド
ルフェヌロンチアベンダゾール
チアメトキサムピラクロストロビン
フルフェノクスロン
ボスカリド
ルフェヌロン

VI

0.019

0.02

III、VI、VII、VIII
III、VI、VII
III、IV、VII、VIII、XII
III、IV、VI、VII、VIII、IX
IV、VII、VIII

0.00240.00094
0.036
0.017
0.011

0.009
0.003
0.1
0.04
0.07
a）体重55.2 kgとして算出

した回収率（マトリックス補正後の回収率）を表5のbに示

ダゾール、チアメトキサム、ピラクロストロビン及びボスした。表5のaにおいて、回収率がガイドラインの目標値をカリド、VII 群からアセタミプリド、アゾキシストロビン、

満たさなかった食品群及び成分の組み合わせ、のべ49項目

イミダクロプリド、クロチアニジン、チアメトキサム、ピについてマトリックス補正後の回収率を確認したところ、ラクロストロビン、フルフェノクスロン、ボスカリド及び約8割の項目が目標値の範囲内に収まった。このことから、

ルフェヌロン、VIII 群からアセタミプリド、イミダクロプ

測定時の試料マトリックスの影響が目標値を満たさなか

リド、クロチアニジン、チアメトキサム、フルフェノクス

った主な原因であると考えられた。

ロン、ボスカリド及びルフェヌロン、IX 群からアゾキシ

３・５

びフルフェノクスロン、XIII 群からアセタミプリド及びアストロビン及びボスカリド、XII 群からアセタミプリド及摂取量の推定対象とした農薬の推定一日摂取量および対 ADI 比を表 7

ゾキシストロビンが検出された。生鮮食品以外の III 群、に示した。今回、シアゾファミドを除く全ての農薬が検出

IX 群及び XIII 群の加工食品を多く含む食品群からも農薬された。II 群からイミダクロプリド、III 群からアセタミプが検出されていた。各農薬の対 ADI 比は 0.003－0.1%であ

リド、アゾキシストロビン、イミダクロプリド、シプロジった。この結果は、添加回収試験結果を考慮しても十分にニル、チアメトキサム、ピラクロストロビン、フルフェノ

低い値であり、健康に影響を及ぼす量ではないと考えられ

クスロン及びボスカリド、IV 群からフルフェノクスロン、た。

ボスカリド及びルフェヌロン、VI 群からアセタミプリド、
アゾキシストロビン、イマザリル、イミダクロプリド、ク４

ロチアニジン、シプロジニル、チアクロプリド、チアベン

-127-

まとめ
マーケットバスケット方式による食品中残留農薬の一日摂取量調査を実施した。平成 28 年度は、14 農薬 15 成

文献

分の農薬等を対象として分析法の検討を行い、北部九州地

1）J A Turner，A World Compendium The Pesticide Manual域における摂取量の推定を行った。分析法を検討した結果、Seventeenth Edition、2015

摂取量推定に用いた全ての分析法の定量下限は目標とす

2）小木曽俊孝ら，福岡県保健環境研究所年報，43，168-173，

る感度を十分に満たしていた。また、全食品群における全2016

成分の添加回収率は 18－195％であった。摂取量調査の結3 ） 久 保 記 久 子 ら ， 福 岡 市 保 健 環 境 研 究 所 報 ， 35 ，果、シアゾファミドを除く全ての農薬が検出された。算出110-115,2009

した一日摂取量の対 ADI 比はいずれも 1％未満であり、健4）厚生労働省通知，健水発第1010001号，平成15年10月10

康に影響を及ぼす量ではないと考えられた。人が日常の食

日事を介して食品中に残留する農薬等をどの程度摂取して5）厚生労働省通知，食安発1224第1号，平成22年12月24

いるかを把握し、食の安全の確保に寄与するため、今後も日

継続的な調査が必要である。

6)望月直樹ら，YAKUGAKU ZASSHI，131（7），1019-1025，
2011

-128-

福岡県保健環境研究所年報第44号，129－130，2017

資料
ミネラルウォーター類中の亜鉛・カドミウム・クロム・セレン・銅・
鉛・ヒ素・マンガン・ホウ素・バリウム分析法の妥当性評価
平川周作・柏原学・石橋融子・堀就英
ミネラルウォーター類中の亜鉛・カドミウム・クロム・セレン・銅・鉛・ヒ素・マンガン・ホウ素・バリウムについて、誘導結合プラズマ質量分析装置（ICP-MS）及び誘導結合プラズマ発光分析措置（ICP-AES）を用いた分析法の妥当性評価を行った。その結果、真度（%）は 96～105、併行精度（RSD%）
は 0.30～1.6、室内精度（RSD%）は 0.31～6.3 であり、「食品中の有害物質等に関する分析法の妥当性評価ガイドラインについて」に示された基準を満たすことが確認された。
［キーワード：ミネラルウォーター類、妥当性評価］
１

はじめに溶液として、亜鉛・カドミウム・クロム・セレン・銅・鉛・

平成 26 年 12 月 22 日、食品、添加物等の規格基準の一部が改正され

1) 2)、ミネラルウォーター類について成分

ヒ 素 ・マ ンガ ンの 標準 原液を 混 合後 、 ADVANTEC 製
RFU665DA で製造した超純水（比抵抗: 18.2 MΩ・cm、規格が規定された。また、同時に告示に規定された試験法

TOC: ≦ 1 ppb）を用いて希釈し、超高純度濃硝酸（硝酸以外の試験法が通知された 3)。そこで、「食品中の有害物

1.38 Ultrapur、関東化学）を 2 % になるように添加して質等に関する分析法の妥当性評価ガイドラインについて」

0.1 mg/L の混合標準溶液を作製した。また、ICP-MS 用内

4)に従い、ミネラルウォーター類中の亜鉛・カドミウム・標準溶液として、インジウム標準原液を超純水で希釈し、クロム・セレン・銅・鉛・ヒ素・マンガン・ホウ素・バリ

超高純度濃硝酸が 2 % になるように添加した 0.01 mg/L

ウムの分析法について妥当性評価を行ったので報告する。

の内標準溶液を作製した。
誘導結合プラズマ発光分析装置（ICP-AES）用混合標準２溶液として、ホウ素・バリウムの標準原液を混合後、超純

実験方法

２・１

水で希釈し、超高純度濃硝酸を 2 % になるように添加し試料

市販のミネラルウォーターを添加回収試料とした。なお、て 50 mg/L の混合標準溶液を作製した。また、ICP-AES 用

当該試料は、分析対象物質について成分規格の上限値の内標準溶液として、イットリウム標準原液を超純水で希釈

1/10 未満であることを確認し、本妥当性評価に影響しな

し、超高純度濃硝酸が 2 % になるように添加した 10いことを確認した。

mg/L の内標準溶液を作製した。

２・２

２・４

標準原液

測定装置及び測定条件

和光純薬工業製の亜鉛標準液（100 mg/L）、カドミウム

ICP-MS は、Agilent 7900（Agilent Technologies）を用い標準液（100 mg/L）、クロム標準液（100 mg/L）、セレン標た。測定条件は、高周波出力：1.4 kW、キャリヤーガス流

準液（100 mg/L）、銅標準液（100 mg/L）、鉛標準液（100

量：Ar 1.0L/min、補助ガス流量：Ar 0.8 L/min、コリジョ

mg/L）、ヒ素標準液（100 mg/L）、マンガン標準液（100 mg/L）、

ンガス：Heガス、コリジョンガス流量：7.5 mL/min、測定

ホウ素標準液（1000 mg/L）及びバリウム標準液（1000

質量：亜鉛（66）・カドミウム（111）・クロム（52）・セmg/L）を標準原液として用いた。また、和光純薬工業製の

レン（78）
・銅（65）
・鉛（208）・ヒ素（75）・マンガン（55）・

インジウム標準液（1000 mg/L）及びイットリウム標準液

インジウム（115）とした。

（1000 mg/L）を内標準原液として用いた。

ICP-AES は、Agilent 720-ES（Agilent Technologies）を用いた。測定条件は、高周波出力：1.2 kW、プラズマガス流

２・３

量：Ar 15 L/min、補助ガス：1.5 L/min、測定波長：ホウ素

検量線用標準溶液

誘導結合プラズマ質量分析装置（ICP-MS）用混合標準（249.772 nm）・バリウム（233.527 nm）・イットリウム

福岡県保健環境研究所 （〒818-0135 太宰府市大字向佐野 39）-129-表 1 妥当性評価試験結果（371.029 nm）とした。
２・５

試料の前処理及び測定溶液の調製

添加回収試料にミネラルウォーター類（殺菌・除菌有）に係る成分規格の上限値の 1/2 濃度になるように分析対
象物質を添加し、ICP-MS 測定試料（亜鉛・カドミウム・
クロム・セレン・銅・鉛・ヒ素・マンガン）と ICP-AES 測
定試料（バリウム・ホウ素）を作製した。ミネラルウォー
ター類（殺菌・除菌有）の成分規格は、亜鉛：5 mg/L 以
下、カドミウム：0.003 mg/L 以下、六価クロム：0.05 mg/L
以下、セレン：0.01 mg/L 以下、銅：1 mg/L 以下、鉛：0.05
mg/L 以下、ヒ素：0.05 mg/L 以下、マンガン： 2 mg/L 以
下、ホウ素：30 mg/L 以下（ホウ酸として）、バリウム：
1 mg/L 以下である 1）。
ICP-MS 試料、ICP-AES 試料ともに、必要に応じ試験溶
液を超純水で正確に希釈して、10 mLに定容後、超高純度
濃硝酸 0.2 mL および内標準溶液 1 mL を混合した。その後、沸騰水浴中で 1 時間加熱分解し、室温に冷却した溶
液を測定溶液とした。
２・６

精度（RSD%）は 0.31～6.3 であり、ガイドラインの目標値を満たしていた。
４

いて、ICP-MS 及び ICP-AES による分析法の妥当性評価

段階的に調製した標準溶液の各濃度における測定対象
元素と内部標準元素の指示値の比から検量線を作成し、試験溶液中の対象元素の濃度を求めた。なお、成分規格の上
限値の 1/10 を定量下限とした。

を実施した。本分析法の性能は、「食品中の有害物質等に関する分析法の妥当性評価ガイドラインについて」4) の目
標値を満たしており、分析法の妥当性が確認された。
文献
1) 昭和 34 年 12 月 28 日厚生省告示第 370 号「食品、妥当性評価試験

添加物等の規格基準」（最終改正平成 26 年 12 月 22

「食品中の有害物質等に関する分析法の妥当性評価ガ
イドラインについて」4) に従い、分析者 1 名が試料各 2
個を 5 日間分析する方法で妥当性評価試験を実施した。

日厚生労働省告示第 482 号）
2) 平成 26 年 12 月 22 日食安発 1222 第 1 号「乳及び乳製品成分規格等に関する省令及び食品、添加物等の当該ガイドラインにおける元素成分の目標値は、真度（%）：90～110、併行精度（RSD%）：室内精度の目標値
以下、室内精度（RSD%）：15 未満である。
３

まとめ
ミネラルウォーター類中の亜鉛・カドミウム・クロム・セレン・銅・鉛・ヒ素・マンガン・ホウ素・バリウムにつ

定量

２・７

（%）は 95～105、併行精度（RSD%）は 0.30～1.6、室内規格基準の一部改正について」
3) 平成 26 年 12 月 22 日食安発 1222 第 4 号「清涼飲料水等の規格基準の一部改正に係る試験法について」
4) 平成 26 年 12 月 22 日食安発 1222 第 7 号「食品中結果
ミネラルウォーター類中の亜鉛・カドミウム・クロム・セレン・銅・鉛・ヒ素・マンガン・ホウ素・バリウムについて実施した妥当性評価試験の結果を表 1 に示す。真度-130-の有害物質等に関する分析法の妥当性評価ガイドラインについて」

福岡県保健環境研究所年報第44号，131－132，2017

資料
清涼飲料水中のヒ素・鉛・スズの分析法の妥当性評価
柏原学・平川周作・石橋融子・堀就英
清涼飲料水中のヒ素・鉛・スズについて、誘導結合プラズマ質量分析装置（ICP-MS）及び誘導結合
プラズマ発光分析装置（ICP-AES）を用いた分析法の妥当性評価を行った。その結果、真度（%）は 95～97、併行精度（RSD%）は 1.3～6.6、室内精度（RSD%）は 3.4～6.9であり、「食品中の有害物質等に関する分析法の妥当性評価ガイドラインについて」に示された基準を満たすことが確認された。
［キーワード：清涼飲料水、妥当性評価］
１

はじめに

1.38

平成 26 年 12 月 22 日、食品、添加物等の規格基準の一部が改正され

1) 2)、清涼飲料水の成分規格の一般規格に金属製容器包装入りのものはスズの含有量が 150 ppm 以

Ultrapur を用いた。ICP-AES 用の濃塩酸には、和光

純薬工業製の有害金属測定用濃塩酸を用いた。超純水には、
ADVANTEC 製 RFU665DA で製造した水（比抵抗: 18.2
MΩ・cm、TOC: ≦ 1 ppb）を用いた。

下、ミネラルウォーター類以外の清涼飲料水の個別規格にはヒ素及び鉛は検出してはならないと定められた。また、

２・４

検量線用標準溶液

ヒ素及び鉛については、同時に告示に規定された試験法以ICP-MS 用混 合標準溶 液とし て、ヒ素 標準原液 100外の試験法（誘導結合プラズマ質量分析（以下、ICP-MS））

mg/L、鉛標準原液 100 mg/L を混合後、超純水で希釈し、が追加された 3)。そこで、「食品中の有害物質等に関する

超高純度濃硝酸を 2%になるように添加して、0.1 mg/L の4)

分析法の妥当性評価ガイドラインについて」 に従い、清混合標準溶液を作製した。また、ICP-MS 用内標準溶液と涼飲料水中のヒ素・鉛についてはICP-MS、また、スズにして、インジウム標準原液 1000 mg/L を超純水で希釈し、ついては誘導結合プラズマ発光分析（以下、ICP-AES）を

超高純度濃硝酸を 2%になるように添加して、0.01 mg/L の用いた分析法の妥当性評価を行ったので報告する。

内標準溶液を作製した。
ICP-AES 用スズ標準溶液として、スズ標準原液 100

２mg/L を超純水で希釈し、有害金属測定用濃塩酸を 10%に

実験方法

２・１

なるように添加して、50 mg/L のスズ標準溶液を作製した。

試料

金属製容器包装入りのコーヒーを添加回収試料とした。

また、ICP-AES 用内標準溶液として、イットリウム標準

なお、当該試料は、スズは 15 mg/L 未満、ヒ素は 0.2 mg/L

原液 1000 mg/L を超純水で希釈し、有害金属測定用濃塩酸

未満、鉛は 0.4 mg/L 未満であることを確認し、本妥当性を 10%になるように添加して、10 mg/L の内標準溶液を作評価に影響しないことを確認した。

製した。

２・２

２・５

標準原液

測定装置及び測定条件

和光純薬工業製のヒ素標準液（100 mg/L）、鉛標準液（100ICP-MS は、Agilent 7900（Agilent Technologies）を用いmg/L）及びスズ標準液（100 mg/L）を標準原液として用いた。高周波出力：1.4 kW、キャリヤーガス流量：Ar 1.0 L/min、た。和光純薬工業製のインジウム標準液（1000 mg/L）及補助ガス流量：Ar 0.8 L/min、コリジョンガス：He ガス、びイットリウム標準液（1000 mg/L）を内標準原液としてコリジョンガス流量：7.5 mL/min、測定質量：ヒ素（75）・用いた。

鉛（208）
・インジウム（115）とした。
ICP-AES は、Agilent 720-ES（Agilent Technologies）を用２・３いた。測定波長：スズ（189.925 nm）イットリウム（371.029

試薬

湿式分解には、和光純薬工業製の有害金属測定用濃硫酸nm）、高周波出力：1.2 kW、プラズマガス流量：Ar 15 L/min、
補助ガス：1.5 L/minとした。

及び有害金属測定用濃硝酸を用いた。
ICP-MS 用の超高純度濃硝酸には、関東化学製の硝酸

福岡県保健環境研究所 （〒818-0135 太宰府市大字向佐野 39）

-131-

２・６

試料の前処理及び測定溶液の調製妥当性評価試験を実施した。当該ガイドラインにおける元ICP-MS用測定溶液の前処理として、検体 20 mLを 300

素成分の目標値は、真度（%）：90～110、併行精度（RSD%）：mL トールビーカーに採り、有害金属測定用濃硫酸 2 mL

室内精度の目標以下、室内精度（RSD%）：15 未満である。

及び有害金属測定用濃硝酸 2.5 mL を加えて、加熱しながら有害金属測定用濃硝酸 5 mL を適宜加え、溶液がほとん

３

ど無色又は淡黄色となるまで加熱した。分解が完了したら、結果
清涼飲料水中のヒ素・鉛・スズについて実施した妥当性

硫酸白煙が発生するまで加熱濃縮した。放冷後、溶液に超評価試験の結果を表 1 に示す。真度（%）は 95～97、併高純度濃硝酸 0.4 mL を加え、 20 mL メスフラスコに移行精度（RSD%）は 1.3～6.6、室内精度（RSD%）は 3.4

し、超純水を加えてメスアップして試験溶液とした。別に、～6.9 であり、ガイドラインの目標値を満たしていた。

検体の代わりに超純水を用いて検体と同様に操作して得られた溶液を空試験溶液とした。必要に応じ、試験溶液を
超純水で正確に希釈して、10 mL に定容後、超高純度濃硝
酸 0.2 mL 及び 0.01 mg/L の ICP-MS 用内標準溶液 1

表 1 妥当性評価試験結果
元素

測定装置

真度（%）

As

ICP-MS

95mL を混合して、測定溶液とした。

併行精度

室内精度

（RSD%）（RSD%）

1.3

3.4

ICP-AES 用測定溶液の前処理として、検体 20 mL を

Pb

ICP-MS

97

6.6

6.9

300 mL トールビーカーに採り、有害金属測定用濃硫酸 2

Sn

ICP-AES

96

3.3

4.0

mL 及び有害金属測定用濃硝酸 2.5 mL を加えて、加熱しながら有害金属測定用濃硝酸 5 mL を適宜加え、溶液がほ４

とんど無色又は淡黄色となるまで加熱した。分解が完了しまとめ
清涼飲料水中のヒ素・鉛・スズについて、ICP-MS 及びたら、硫酸白煙が発生するまで加熱濃縮した。放冷後、溶ICP-AES による分析法の妥当性評価試験を実施した。本

液に有害金属測定用濃塩酸 2 mL を加え、20 mL メスフ

分析法の性能は、「食品中の有害物質等に関する分析法のラスコに移し、超純水を加えてメスアップして試験溶液と妥当性評価ガイドラインについて」4) の目標値を満たしてした。別に、検体の代わりに超純水を用いて検体と同様におり、分析法の妥当性が確認された。

操作して得られた溶液を空試験溶液とした。必要に応じ、試験溶液を精製水で正確に希釈して、10 mL に定容後、有害金属測定用濃塩酸 1 mL 及び 10 mg/L の ICP-AES 用

文献1) 昭和 34 年 12 月 28 日厚生省告示第 370 号「食品、内標準溶液 1 mL を混合して、測定溶液とした。

添加物等の規格基準」（最終改正平成 26 年 12 月 22日厚生労働省告示第 482 号）

２・７

定量

2) 平成 26 年 12 月 22 日食安発 1222 第 1 号「乳及び段階的に調製した標準溶液の各濃度における測定元素

乳製品成分規格等に関する省令及び食品、添加物等のと内部標準元素の指示値の比から検量線を作成し、試験溶
液中のヒ素、鉛及びスズの濃度を求めた。

規格基準の一部変更について」
3) 平成 26 年 12 月 22 日食安発 1222 第 4 号「清涼飲料水等の規格基準の一部改正に係る試験法について」

２・８

妥当性評価試験

4) 平成 26 年 12 月 22 日食安発 1222 第 7 号「食品中「食品中の有害物質等に関する分析法の妥当性評価ガイ
ドラインについて」4) に従い、試料にヒ素が 0.2 mg/L、鉛が 0.4 mg/L、スズが 100 mg/L となるように添加し、分析者 1 名が試料各 2 個を 5 日間分析する方法（n=10）で-132-の有害物質等に関する分析法の妥当性評価ガイドラインについて」

福岡県保健環境研究所年報第44号，133－136，2017

資料
生物応答を利用した排水水質評価手法の導入に向けた精度管理（比較）について
古閑豊和・柏原学・志水信弘・石橋融子
日本版WETの導入を目指し、ムレミカズキモを用いた藻類成長阻害試験及び胚・仔魚期のゼブラフ
ィッシュを用いた魚類短期毒性試験法について検討を行った。藻類の培養や魚類飼育を円滑に進めるために培養チャンバーと魚類集合水槽を作成した。当所における標準物質を用いた感受性試験の結果を文献値と比較した結果、本研究所の試験体制で問題ないことを確認した。
［キーワード：全排水毒性、ムレミカズキモ、ゼブラフィッシュ］
１

はじめに洗剤・農薬・医薬品類など人間活動に必要な化学物質の数は年々増加し、アメリカ化学会の Chemical Abstract
Service(CAS)に登録されている化学物質は 1 億 2900 万種（2017 年 2 月現在）を超えている 1）。これら化学物質の多くは大気環境や水環境中に排出されるが、その全ての化学物質を分析し、リスクを管理することは困難である。そのため欧米では魚類や甲殻類、藻類による生物応答を活用した指標によって事業場排水の規制（全排水毒性、通称；

図 1 ムレミカズキモ

WET）を行っている。我が国においても平成 21 年度より生物応答を用いた排水試験法（以下；日本版 WET）について技術面と制度面で検討され、事業者へ自主管理制度として法制化の動きがある。しかしながら、日本版 WET の導入にあたっては環境調査を含めた科学的知見が不足していることが指摘されている 2,3)。福岡県内についても日本版 WET による水質評価の事例は無い。
そのため、本研究では日本版WETによる水質改善への活
図 2 ゼブラフィッシュ

用方法を検討するため試験体制の確立を目的とし、当所における感受性試験結果と文献値との比較を行った。
２・２
２

検討内容

２・１

①

藻類培養方法藻類の継代培養

藻類保存株の継代培養はC培地のスラント7)を用いた。

試験生物『生物応答を用いた排水試験法（検討案）』4）（以下、試

スラントはガラス容器に液体C培地500 mLにつき7.5 gの験法（案））によると、藻類、甲殻類、魚類の 3 種の水生寒天を加えオートクレーブ後、試験管に分注し、傾けて作生物を用いて排水評価を行う。また推奨生物は、藻類がム製した。作製したスラントは使用するまで冷蔵庫（4℃）

レミカズキモ（Pseudokirchneriella subcapitata）、魚類がゼにて保存した。藻類の継代は生育状態の良い保存株を選び、ブラフィッシュ（Danio rerio）、甲殻類がニセネコゼミジ

１つのスラントから３つの新しいスラントへ接種した。接ンコ（Ceriodaphnia dubia）である。本研究所では藻類や魚種等の操作はクリーンベンチ内で無菌的に実施した。継代

類試験に関連する研究事例があることから 5,6)、藻類と魚した保存株の維持は温度勾配恒温器（MTI-201、東京理化

類の試験体制を確立することとした。試験生物種は国立環器械株式会社製）で行った。維持温度は23±1℃、光強度は境研究所から分譲されたムレミカズキモ（NIES-351、図 1）80～100 μmol/m2/sとして、十分に増殖させたのち、光強度

及びゼブラフィッシュ （NIES 系統、図 2）を用いた。

を弱くして2～3週間維持するものと冷蔵庫（4℃）にて維持するものに分け継代保存した。なお、用いたガラス容器

福岡県保健環境研究所 （〒818-0135 太宰府市大字向佐野 39）

等は乾熱滅菌（160℃、3時間程度）もしくはオートクレー-133-ブ処理後使用した。
②

試験株の培養試験法（案）では藻類生長阻害試験の条件は温度21～24℃の範囲内を維持（変動幅±2℃以内）すること、さらに光強度は60～120 μmol/m2/sとし、100 rpmで振とう培養することとなっている。今回この条件を満たすため
図3に示すように恒温室内に藻類培養チャンバーを制作した。チャンバー内の温度管理のため小型ファン（アクアクールファン、GEX製）6個と専用サーモスタット（FE-101、GEX）をとりつけた。さらに温度変化を確認

図 3 藻類培養チャンバーするため防水温度ロガー（ティドビット v2、CLIMATEC社）にて温度を測定した。測定結果を図4に示す。チャンバー内の温度変化範囲は23~24℃であった。
また、照明装置として白色蛍光灯T5HO（Sunbaster）
を取り付けチャンバー内の光強度は100±15 μmol/m2/sとなるように調整した。振とう機はオービタルシェイカー（AS-MOR、As One製）を使用した。
藻類生長阻害試験に使用する試験株の培養にはOECD培地4)を使用した。ただし、保存状態から試験条件に移すと順調に増殖を開始するまでに遅延が生じる
恐れがあるため8）試験に用いるまで以下【1】～【4】にTimes (hour)

図 4 チャンバー内の温度変化示すように前々培養及び前培養を実施した。
【１】 スラントから液体C培地へ接種
300mLフラスコに100 mLのC培地を分注しスラントから接種し、96時間培養した。96時間培養後、粒子計測装置CDA-1000（シスメック社）で細胞濃度を測定した。
【２】 前々培養
300 mLフラスコに100 mLのOECD培地を分注し、増殖の良好な【1】の培養液を5×103 cells/mLとなるように添加し72時間培養後、粒子計測装置CDA-1000 （シスメック社）で細胞濃度を測定した。
【３】 前培養Times (hour)

前述【2】と同様に300 mLフラスコに100 mLのOECD

図 5 ムレミカズキモの成長速度

培地を分注し、増殖の良好な【2】の培養液を5×103
cells/mLとなるように添加し48～72時間培養後、細胞濃度を測定した。
【４】 本試験
300 mLフラスコに100 mLのOECD培地を分注し、増殖の良好な【３】の培養液を5×103 cells/mLとなるように添加し試験に用いた。当研究所の培養条件における藻類の成長速度を図5に生物量の変化を図6に示す。細胞倍加時
間は約10.2時間であった。

Times (hour)

図 6 ムレミカズキモの細胞数の変化

-134-

２・３

いことを確認した。

ゼブラフィッシュ飼育条件

ゼブラフィッシュの飼育条件は試験法（案）に従った。
水温は26±1℃で照明16時間/8時間（明/暗）とした。飼料は

３・２

ふ化直後のアルテミアを１日につき2回（午前9時と午後16時）給餌した。

胚・仔魚期の魚類を用いる短期毒性試験

標準物質に試験法（案）で推奨されている塩化ナトリウ
ム（NaCl、和光純薬工業、水質試験用、純度99.5%）を用

飼育当初はアクリル製水槽（幅60cm）で親魚を飼育しいて感受性試験を実施した。濃度区は公比2で5濃度区設定ていた（止水式）。しかし、換水など飼育管理が煩雑となした（濃度範囲：312.5~5000 mg/L）。試験条件等は試験るために集合飼育装置（半止水式）を制作した。飼育装置

法（案）のとおりとした。試験のエンドポイント（ふ化率、9）の製作にあたっては、名古屋市環境科学調査センター やふ化後生存率、生存率、生存指標）については無影響

国立環境研究所環境リスク・健康研究センターの流水式飼育装置を参考とした。飼育装置の外観図を図7に示す。配表 1 藻類成長阻害試験結果

管は可能な限りテフロン製を使用し、循環ろ過槽等はステンレス製を用いた。また配管の途中に殺菌のため紫外線照射装置（ターボツイストZ、カミハタ）を取り付けた。飼育用のガラス水槽は、接着剤等を使用していない一体成形のガラス水槽（8Lと14L）を使用した。
また、飼育水は活性炭通水ろ過後の水道水を投げ込み式の紫外線ランプとエアーポンプで通気しているステンレ
ス貯水槽に貯めておき、一日で飼育装置の半分程度の水が表 2 胚・仔魚期の魚類を用いる短期毒性試験結果

替わるように循環ろ過槽に通水させた。
なお、温度管理はチタンヒーター（SHI型、IWAKI）とサーモコントローラー（TC-101、IWAKI）にて実施し、市販の熱帯魚用ヒータ－を補助的に使用した。
試験に使用する受精卵は受精率が高い雌（4ヶ月齢以上）が産卵したものを用いた。雌はガラス水槽に2～3匹づつ分けて飼育した。
受精卵は採卵前日に直系2cm程度のガラスビーズを敷き詰めたガラス水槽（14L）にメス2～3匹を入れておき、採卵日の朝にオス6～9匹を投入し産卵させ採取した。その後、双眼実体顕微鏡（ST-302、As One）で受精卵の選定し、卵割が正常に進んでいる受精卵のみ試験に使用した。
なお、常に状態の良い受精卵を得るために採卵は試験の実施に関係無く約7日間おきに実施する必要があった。
３

感受性試験

３・１

藻類生長阻害試験

標準物質として試験法（案）で推奨されている重クロム
酸カリウム(K2Cr2O7、和光純薬工業、純度99.5％)を用いて感受性試験を実施した。濃度区は公比2で6濃度区設定した（濃度範囲：0.08～2.56 mg/L）。試験条件等は試験法（案）に従った。試験のエンドポイント（成長速度）については最大無影響濃度NOEC(No observed effect concentration)及
びx％阻害濃度ICx(x% inhibition concentration)を統計解析
ソフトR10）を用いて算出した。表１に結果を示す。得られたIC25の値は0.87 mg/Lであり、文献値11)0.45~1.01 mg/Lの範囲内となった。よって、本研究所の培養条件等で問題な-135-

図 7 集合飼育装置

濃度NOEC(No observed effect concentration)及びx％阻害
濃度ICx(x% inhibition concentration)をフリーの統計解析ソ
フトR10）を用いて算出した。表2に結果を示す。文献値11)との比較の結果、全てのエンドポイントで文献値の範囲内であり、本研究所の飼育条件等で試験が実施できることを
確認した。
４

まとめ
藻類成長阻害試験及び胚・仔魚期の魚類を用いた短期毒性試験法について検討を行った。藻類の培養や魚類飼育を円滑に進めるために培養チャンバーと魚類集合水槽を作成し、生物応答試験を実施する体制を確立した。また、標準物質を用いた感受性試験を行い、他機関の結果と比較した結果、当所の試験条件は妥当であった。今後、排水や河川水等を用いた生物応答試験を実施する予定である。
文献
1)

Chemical Abstracts Service, http://www.cas.org/

2)

環境省：生物応答を利用した排水管理手法の活用について（検討会報告書）.

3)

一般社団法人日本経済団体連合会ホームページ，
http://www.keidanren.or.jp/policy/2016/007.html

4)

排水（環境水）管理のバイオアッセイ技術検討文科
会：生物応答を用いた排水試験法（検討案），2014.

5)田中義人ら：福岡県保健環境研究所年報第42号，74-79，
2015.

6)

馬 場 義 輝 ： 福 岡 県 保 健 環 境 研 究 所 年 報 第 39 号 ，104-106,2012.

7)

国立環境研究所ホームページ，
http://mcc.nies.go.jp/02medium.html

8)

国立環境研究所：藻類成長阻害試験（平成18年11月
版）.

9)

長谷川絵里ら：名古屋市環境科学調査センター年報，
64-66，2014.

10) R development core team: R:Language and Environmentfor Statistical Computing. R Foundation for StatisticalComputing，
http://www.R–projec t .org
11) 渡部春奈ら：環境化学，25，43-55，2015.

-136-福岡県保健環境研究所年報第44号，137－138，2017

資料
2016年度における生物（動物関係）に関する問い合わせ状況
中島淳・石間妙子・金子洋平・須田隆一
当所で窓口依頼検査以外で回答した動物に関連する問い合わせの内容について概要をまとめた。
2016年度は電話や持ち込み、電子メールによる質問が55件であった。問い合わせは県庁各課・保健福祉環境事務所等の県機関からのものが34件、市町村からのものが8件、一般県民からのものが9件、民間業者からのものが4件であった。これらのうち特定外来生物であるゴケグモ類疑い種の同定依頼は18件、同じく特定外来生物であるツマアカスズメバチ疑い種の同定依頼が6件と多かった。また、レッドコロソマ、クロコダイル属の一種など、県内でこれまでに報告がない外来種に関する同定依頼もみられた。
［キーワード：衛生害虫、ペストコントロール、ハチ、クモ、外来種］
１

はじめに

表 1 に 2016 年度の月ごとの問い合わせ件数を示す。全

当所では窓口依頼検査として生物同定試験を実施して体で 55 件の問い合わせがあり、最も問い合わせが多かっいるが、それ以外にも日常的に電話や持ち込み等による生たのは 10 月の 16 件で、次いで 8 月が 10 件、9 月が 6 件

物に関する問い合わせに答えることが多い。本報では2016であった。一方で、11 月から 3 月にかけての問い合わせ

年度に寄せられた質問のうち、動物に関連するものについはいずれも 0-2 件と少なかった。全体の問い合わせ件数はてその内容をまとめた。

2010 年度が 24 件、2011 年度が 24 件、2012 年度が 57 件、2013 年度が 68 件、2014 年度が 52 件、2015 年度が 51 件

２

であり 1）、問い合わせ件数は前年度と同程度であった。

方法
動物に関連する各問い合わせについて、依頼元を県、市

図 1 に問い合わせの依頼元と件数を示す。問い合わせは町村、民間業者、一般県民、その他の5つに区分した。ま

県機関からのものが最も多く、県機関では保健福祉環境事

た、質問内容については一般的な不明種に関する同定依頼、務所からの問い合わせが多かったが、ほぼすべての場合にゴケグモ類疑い種の同定依頼、マダニ類疑い種の同定依頼、

おいて所管市町村または県民からの質問の仲介であった。

ツマアカスズメバチ疑い種の同定依頼、生物多様性・外来

市町村からの依頼も同様に一般市町村民からの質問の仲種に関する一般的な質問、その他、の6つに区分して整理介であった。依頼元の傾向は過去の状況と比較して、大きした。

な違いはなかった。

３

結果及び考察

表 1 各月における内容別の問い合わせ件数

質問内容
不明種同定依頼
ゴケグモ類疑い
マダニ類疑いツマアカスズメバチ疑い
生物多様性・外来種
その他
計

月
4
5

5
2
2

6
3

7
3

1
1
5

4

5

8
5
3

9
2
4

2

3

10

福岡県保健環境研究所 （〒818-0135 太宰府市大字向佐野 39）

-137-

10
5
7

11
1
1

12

2

0

1
1

2
1

3
1
1

1

1

2

3

6

1
16

計
29
18
0
6
1
1
55

ッドコロソマとクロコダイル属の一種についてはこれまで県内での記録がないため、ここに採集状況を付記しておきたい。レッドコロソマは 2016 年 10 月 11 日に筑後川の筑後大堰付近において一般市民により釣り上げられ、久留米市環境保全課に持ち込まれたものである。体長約 30cmの成魚であった（図 3）。また、クロコダイル属の一種は2016 年 7 月 15 日に糸島市内の農業用水路で一般市民により発見され、警察により捕獲された後、糸島保健福祉事務
所に持ち込まれたものである。全長約 70cm の幼体であっ
図1

2016 年度における問い合わせ元の件数た（図 4）。これらはいずれも現在、当所で冷凍保存している。

図2

2016 年度における内容別の問い合わせ件数

図 3 筑後川で捕獲されたレッドコロソマ

問い合わせの具体的内容は、不明種に関する同定依頼が29 件と最も多く、次いでゴケグモ類疑い（18 件）が多かった（図 2）。ゴケグモ類疑い種として問い合わせがあった 18 件のうち、セアカゴケグモであったのは 5 件で、その他はマダラヒメグモ（2 件）、キシノウエトタテグモ（1件）、クロガケジグモ（1 件）、ハンゲツオスナキグモ（1、ジョロウグモ（1 件）、サ件）、コゲチャオニグモ（1 件）
ラグモ属（1 件）、タカラダニ類が付着したザトウムシ類（1 件）、ヨコヅナサシガメ（1 件）、破損が著しく同定不可能であったクモ類不明種（3 件）であった。また、ツマ
図 4 糸島市で捕獲されたクロコダイル属の一種

アカスズメバチ疑い種として問い合わせがあった 6 件は、ヒメスズメバチ（2 件）、コガタスズメバチ（2 件）、オオスズメバチ（1 件）、セグロアシナガバチ（1 件）であった。

本報をまとめるにあたり、クモ類の同定に際してご教示

その他の不明種同定依頼において種まで同定できたのいただいた馬場友希博士（国立研究開発法人農業環境技術

は、イエシロアリ、ヒメカツオブシムシ、タバコシバンム研究所）、爬虫類の同定についてご教示いただいた田原義

シ、アカイエカ、ヒメアリ、ヤネホソバ、オオクビキレガ

太慶氏、クロコダイル属の一種の採集状況等ご教示いただ

イ、カワムツ、オイカワ、ウグイ、マハゼ、レッドコロソ

いた福岡県糸島保健福祉事務所にこの場を借りてお礼申

マ、アオダイショウ（アルビノ）、ヤマカガシ、ソウシチし上げる。

ョウ、ブンチョウ、ハヤブサ、チョウゲンボウ、アナグマ、イノシシで、いずれも 1 件ずつであった。また、例年問い

文献

合わせが多いマダニ類疑いに関する同定依頼は本年度は 0

1) 中島淳ら：2015年度における生物（動物関係）に関する問い合わせ状況，福岡県保健環境研究所年報，43，件であった。
本年度同定依頼が寄せられた種のうち、外来種であるレ-138-

185-186，2016．

福岡県保健環境研究所年報第44号，139－140，2017

資料
2016年度における生物同定試験の結果
石間妙子・中島淳・須田隆一
当所で窓口依頼検査として行っている生物同定試験について、2016年度の結果概要をまとめた。依
頼件数は77件で、依頼内容別にみると、食品中異物が49件、家屋内発生が2件、事業所内発生が6件、皮膚掻痒症原因が17件、その他（由来不明）が3件であった。1件につき複数の分類群が検出されたものが15件あり、動物類が何も検出されないものが1件であった。検出回数はダニ目が最も多く、次いでハエ目、チャタテムシ目、コウチュウ目が多かった。種まで同定できたものは50件60検体で、ダニ目5種のほか、クロゴキブリとヤケヤスデは各2回検出された。同定依頼は6月が最も多かった。
［キーワード：衛生害虫、ペストコントロール、食品中異物］
１

篩別後、2.0－0.074 mmの室内塵を対象にダーリング液懸はじめに
当所では、窓口依頼検査として生物同定試験を実施して

濁遠沈法1)を用いて抽出し、実体顕微鏡を用いて直接鏡検、いる。本試験は、主に衛生害虫を対象として持ち込まれたまたはプレパラート標本にした後に生物顕微鏡で鏡検し虫体（昆虫綱以外も含む）について、種の同定を行いそのて同定した。

結果について成績書の発行を行うものである。本試験の依皮膚掻痒以外の検体については、実体顕微鏡下で直接鏡

頼内容は、衛生害虫に関する社会的関心の変化によって年検し同定した。このうち乾燥している検体は、10％水酸化

変動がある。そこで本報では、2016年度における生物同定

カリウム溶液に数時間浸潤し、軟化させた後に検鏡した。

試験の結果をまとめ、その傾向について考察を行った。

また、粘着テープなどに付着している検体は、2-プロパノール液に24時間程度浸潤して粘着物を剥がした後に検鏡

２

した。

検査の方法
持ち込まれた検体は、発生状況についての聞き取りを行い、その経緯から食品中（食品中から発見されたもの）、

３

結果及び考察家屋内（一般住居から発見されたもの）、事業所内（工場2016 年度における生物同定試験の依頼件数は計 77 件でや会社事務所等で発見されたもの）、皮膚掻痒（皮膚掻痒あった。過去 20 年間の依頼件数は年間 40－70 件程度であ症原因ダニ類の検査）、その他（研究機関依頼、由来不明

り 2-4)、例年と比較して件数に大きな違いはみられなかっなど）の5つに区分して記録した。

た。77 件の依頼理由の内訳を図 1 に示す。食品中が全体持ち込まれた検体のうち、皮膚掻痒症原因ダニ類の検査の 64％にあたる 49 件で最も多く、残り 28 件のうち 17 件として持ち込まれた検体（室内塵）については、室内塵をは、皮膚掻痒症原因ダニ類の検査であった。2011 年度までの本試験の結果においても、食品中の異物を由来とする
検査依頼が近年増加していると指摘されており 3）、本年度

その他
3件も同様の傾向であるといえる。

皮膚掻痒
17件
事業所内
6件

月別の依頼件数と依頼理由の内訳を図 2 に示す。依頼件数が最も多かったのは 6 月で、次いで 8 月、10 月であった。過去 20 年間においても、夏季を中心に依頼件数が多

食品中
49件

く 2-4) 、2016 年度も例年と同様の傾向であった。
表 1 に、77 件の検体から検出された虫体について、目

家屋内
2件

図1

レベルの分類群数の内訳を月別に示す。77 件のうち、食2016 年度における生物同定検査の依頼理由

品中の 1 件については虫体（節足動物類）が何も検出されなかった。残り 76 件のうち 15 件では、1 件あたり 2－7

福岡県保健環境研究所 （〒818-0135 太宰府市大字向佐野 39）

分類群が検出され、検出された分類群数は計 119 検体とな-139-った。119 検体のうち、目まで同定できたものは 117 検体

食品中
家屋内
事業所内
皮膚掻痒
その他

で、分類群としてはダニ目が最も多く、次いでハエ目、チャタテムシ目、コウチュウ目であった。

12
10たる 26 検体がチリダニ科であった。ハエ目は 9 科 22 検体

8が持ち込まれ、そのうち 5 検体がクロバネキノコバエ科で、件数

ダニ目は 6 科 44 検体が持ち込まれ、そのうち 59％にあ6

3 検体がチョウバエ科であった。これらの科は、土壌中の4

腐食物や排水溝等に発生する衛生害虫としてよく知られ2る分類群である。チャタテムシ目は 13 検体が持ち込まれ0
4

たが、検体の破損等により、科以下の同定はできなかった。

図2

コウチュウ目は 6 科 11 検体が持ち込まれ、そのうち 3 検

5

6

7

8

9

10

11

12

1

2

3 （月）

2016 年度における月別の依頼件数と内訳

体がオサムシ科、2 検体がカミキリムシ科であった。
持ち込まれた検体のうち、種まで同定できた検体の内訳

表 1 各月における目別の検出数

を表 2 に示す。計 26 種 60 検体が種まで同定され、そのう
ち 38 検体は皮膚掻痒、14 検体は食品中、5 検体が事業所

綱内であった。ダニ目は 6 種が同定され、そのうち 5 種は複昆虫

数の室内塵から抽出された。そのほかに、ゴキブリ目のク
ロゴキブリとオビヤスデ目のヤケヤスデについても、各 2回検出された。検出数が多かったチリダニ科のコナヒョウ
ヒダニ及びヤケヒョウヒダニは、家屋内で見られるダニ類として最も代表的な種で 1)5）、吸入性アレルギー疾患の原因となることが知られている 6)。表 2 に示す種のほとんど
は、古い時代から食品混入や家屋内害虫、不快害虫として問題視されている節足動物類で、継続して一定の問題を起こしていることがわかる。

目

月
4 5
1
2

6
6
4

7
3
1
2

ハエ
コウチュウ
チョウ
チャタテムシ
1
ハチ
1
1
ゴキブリ
カメムシ
1
ハサミムシ
目不明
エビ
ワラジムシ
クモ
ダニ
クモ
2
ヤスデ オビヤスデ
新腹足腹足
4 3 12 7
計
動物不検出

8
2

1
5
1

9 10 11 12 1
2 2 2 1 2
1 2 1
2
1
1
1 2
1
2

2

1
1

22
11
5
13
4
7
2
1
2
2
44
3
2
1

7
2

2
1

1
19

計

3
1

24
1

1
1

28 6 10 45

4 31 6

119

1

1

文献
1) 宮本旬子，大内忠行：新築家屋，一般家屋での室内塵

表 2 種まで同定できた 60 検体の種名と発生状況

ダニ類の季節変動について，衛生動物，27，251-259，
1976．
2) 緒方 健，山崎正敏，杉 泰昭：生物同定試験検査結果（平成13年分），福岡県保健環境研究所年報，29，
154-159，2002．
3) 中島 淳ら：過去10年間（平成14-23年度）における生物同定試験検査結果，福岡県保健環境研究所年報，39，
113-114，2012．
4) 石間妙子，中島 淳，須田隆一：2015年度における生物同定試験の結果，福岡県保健環境研究所年報， 43，
187-188，2016．
5）高岡正敏，服部昭二，田村文子：埼玉県下における家屋内ダニ類の生態学的研究，埼玉県衛生研究所報，19，55-63，1985．
6）石井 明：日本におけるヒョウヒダニ類とアレルギーの研究，衛生動物，26，173-179，1975．

目

種名

検体の発生状況

ハエ
ハエ
コウチュウ
コウチュウ
コウチュウ
コウチュウ
コウチュウ
コウチュウ
コウチュウ
チョウ
チョウ
チョウ
チョウ
ハチ
ハチ
ゴキブリ
ゴキブリ
ハサミムシ
ダニ
ダニ
ダニ
ダニ
ダニ
ダニ
クモ
クモ
オビヤスデ
オビヤスデ

ヒラタアブ
アメリカミズアブ
アカマダラケシキスイ
ケウスゴモクムシ
コナナガシンクイ
ノコギリヒラタムシ
マルクビケマダラカミキリ
ムネアカマメゴモクムシ
ヨツボシモンシデムシ
スジマダラメイガ
チャドクガ
ノシメマダラメイガ
ヤネホソバ
テラニシシリアゲアリ
ルリアリ
クロゴキブリクロゴキブリ
コバネハサミムシ
イエササラダニカザリヒワダニケナガコナダニ
コナヒョウヒダニ
シワチリダニヤケヒョウヒダニ
イエオニグモヤサアリグモヤケヤスデ
ヤケヤスデ

食品中（かき揚げ）
事業所内（食品工場）
食品中（カットねぎ）
事業所内（雨合羽）
事業所内（工場）
食品中（パン）
事業所内（アッシュ材）
食品中（弁当）食品中（詳細不明）
食品中（ねぎ）
食品中（ぶどう）食品中（クリームパスタ）
事業所内（学校内のプール）
家屋内
食品中（いかなごくぎ煮）
食品中（納豆）その他（由来不明）
食品中（ふき）皮膚掻痒（室内塵） 5件
皮膚掻痒（室内塵） 5件
皮膚掻痒（室内塵） 3件
皮膚掻痒（室内塵） 14件
皮膚掻痒（室内塵） 1件
皮膚掻痒（室内塵） 10件
その他（由来不明）
食品中（ちくわぶ）
食品中（青ねぎ）
食品中（明太子）-140-

福岡県保健環境研究所年報投稿規定
1 投稿資格本誌への投稿者は、福岡県保健環境研究所に所属する職員（職員であった者及び職員と共同研究を行った者を含む）に限る。
2 原稿の種類
投稿原稿は総説、原著、短報、及び資料とする。
（１） 総説：保健・環境分野の既発表の研究成果・今日的問題点・将来の展望を文献などにより総括し、解析したものをいう。
（２） 原著：独創的な内容で、保健・環境分野に関する価値ある結論及び新事実並びに新技術を含むものをいう。
（３） 短報：断片的あるいは萌芽的研究であるが、独創的な内容で保健・環境分野に関する価値ある結論及び新事実並びに新技術を含むものをいう。
（４） 資料：調査、試験検査の結果または統計等をまとめたものとし、原著や短報のような独創性を重視するのではなく、調査結果自体の有用性を重んじた内容のものをいう。
3 原稿の書き方（１）原稿はできるだけ簡潔に、わかり易く作成し、印刷ページにして（図、表を含め）、総説及び原著は 6 頁以内、短報及び資料は 4 頁以内を原則とする。
（２）原稿は「年報原稿作成要領」に従って作成する。ただし、資料については英文の要旨は省くものとする。
（３）ヒトを対象とした研究で、倫理的配慮を必要とする場合は、必ず「方法」の項に研究対象者に対する倫理的配慮を記載する。
4 原稿の提出、査読及び掲載の可否（１） 原稿は「調査・研究発表伺い」により決裁を受けた後、編集委員会に提出する。その形式は別に定める「年報原稿作成要領」に従うこと。
（２） 編集委員会は、複数の査読員に査読を依頼する。ただし、資料についての査読は行わない。
編集委員会は査読員の意見を著者に伝え、必要に応じ修正を求める。
（３） 修正を求められた著者は、2 週間以内に修正原稿を再提出する。この期間に修正原稿の提出がなく、かつ編集委員会まで連絡がない場合は撤回したものとする。
（４） 編集委員会は、査読結果に基づき掲載の可否及び掲載区分を決定する。
5 校正
印刷時の著者校正は、1 回とする。
校正は、誤植のみとし、校正時の文字、文章、図表等の追加、添削及び変更は原則として認めない。
6 その他
その他編集上必要な事項は、編集委員会で協議する。
附 則
この規定は昭和 54 年 4 月 10 日より施行する。
平成 16 年 5 月 10 日一部改正
平成 19 年 10 月 1 日一部改正
平成 25 年 4 月 1 日一部改正

-141-

２

論文・学会等への発表

（１）論文等発表一覧

論

文

名

A High Accuracy and Simple Analytical

執

筆

者

掲

Tomoharu Sano*1, Yoshito Tanaka,

載

誌

抄録掲載頁

Japanese Journal of Water P146
*2

Method for Microcystins Using

Kazuhiro Tobiishi, Yasuishi Arahori ,Treatment Biology Vol.52,

15N-labeled Microcystins

Akira Shimizu*3, Chizuko Sato*4, andNo.1, 31-34, 2016.

*1

Kunimitsu Kaya

*1 National Institute for Environmental
Studies,*2 Nara Prefecture LandscapeEnvironmental Center*3 Chiba Prefectural Environmental
Research Center*4 Miyagi Prefectural Institute of Public
Health and Environment
Efficient production of recombinant PP2A
at a low temperature using a baculovirus
expression system.

Tsuyoshi Ikehara*1, Shihoko

Biotechnology Reports 11, P146

*2

Nakashima , Junichi Nakashima,

86-89, 2016.

*1

Tsubasa Kinoshita , Takeshi
Yasumoto*3*1 National Fisheries University*2 Fukuoka University*3 Japan Food Research Laboratories

Effects of Eating Fast and Eating Before
Bedtime on

the Development of

Nonalcoholic Fatty Liver Disease

Takumi Nishi , Akira Babazono *,Population Health*Toshiki Maeda , (他2名)

Management, 19:279–283，* Kyushu University
*

P146

2016.
*

Investigation into the causes of indwelling

Toshiki Maeda , Akira Babazono ,Medicine,urethral catheter implementation and its

Takumi Nishi, (他2名)

2016.

effects on clinical outcomes and health* Kyushu University

95(35):e4694 ， P146

care resources among dementia patientswith pneumonia: A retrospective cohort
study.
Investigation of the Existence ofToshiki Maeda *, Akira Babazono *,Supplier-Induced Demand in use of

Takumi Nishi, (他2名)

Gastrostomy Among Older Adults: A* Kyushu University

Medicine, 95(5),e2519，2016. P147

Retrospective Cohort Study.
GC/MSデータベースを用いるPM2.5中

宮脇崇，山本重一*，古閑彩，酒谷圭

福岡県保健環境研究所年 P147の多環芳香族炭化水素の多検体迅速分

一，竹中重幸報第43号 ，59-64，2016.

析の開発と起源解析に関する考察*福岡県環境部環境政策課

終末処理場の流入水を利用したポリオ

濱﨑光宏，吉冨秀亮，芦塚由紀，中福岡県保健環境研究所年 P147

ウイルス環境水サーベイランス

村麻子，世良暢之, 吉田弘*

報第43号 ，65-69，2016.

*国立感染症研究所
吉田弘*(他21名)，濱﨑光宏(17番

病原微生物検出情報 , 37, P147

ス（感染症流行予測調査事業及び調査

目)，吉富秀亮(18番目)

208-209, 2016.

研究）にて検出されたエンテロウイル* 国立感染症研究所

平成27年度ポリオ環境水サーベイラン

スについて
エンテロウイルスのウイルス学的検査

濱﨑光宏, 吉田弘*

診断－血清診断・培養からPCR・次世代* 国立感染症研究所

シークエンスまで-143-

小児科, 57, 949-956, 2016.

P148

論

文

名

First isolation of a new type of human

執

筆

者

Hideaki Yoshitomi, Nobuyuki Sera,*1

adenovirus (genotype 79), species Human

Gabriel Gonzalez , Nozomu

mastadenovirus B (B2) from sewage water

Hanaoka*2, Tsuguto Fujimoto*2

in Japan.

掲
J

Med

載

誌

抄録掲載頁

Virol.

89(7): P148

1192-1200, 2017.

*1 Hokkaido University*2 National Institute of Infectious
Diseases2015年2月の市販カキから検出された

吉冨秀亮，芦塚由紀，野田衛*

福岡県保健環境研究所年 P148

ノロウイルスGII.17の分子疫学解析* 国立医薬品食品衛生研究所報第43号，114-117，2016.

飲用水からノロウイルスGI.6が検出さ

吉冨秀亮，芦塚由紀，中村麻子，小病 原 微 生 物 検 出 情 報 P148

れた食中毒事例―福岡県

林孝行，濱﨑光宏，世良暢之，梶原(IASR)*1*1

淳睦，清水良平 ，岡本健太郎 ，友Vol.37,159-160,2016.

枝哲宏*1，森一也*2，松尾寿子*2*1 保健医療介護部保健衛生課*2 南筑後保健福祉環境事務所
福岡県で2015/16シーズンに検出された

芦塚由紀，吉冨秀亮，中村麻子，濱福岡県保健環境研究所年 P149

インフルエンザウイルスについて

﨑光宏，世良暢之

報第43号，110-113，2016.

LC-MS/MS を用いた野菜及び果実中の佐藤環，宮本伊織*，上村聖子*，仲谷食 品 衛 生 学 雑 誌 , 57(4), P149

残留農薬迅速一斉試験法の妥当性確認

正*，角谷直哉*，山野哲夫*

107-115, 2016.

* 大阪市立環境科学研究所
果実中防かび剤の分析法開発及び妥当

小木曽俊孝, 中西加奈子, 新谷依子,

福岡県保健環境研究所年 P149

性評価

永島聡子, 高橋浩司, 平川博仙, 堀就

報第43号, 76-81, 2016.

英, 梶原淳睦
BOD植種希釈水の微生物活性の安定化

土田大輔，森山紗好，志水信弘

福岡県保健環境研究所年 P149

土田大輔，志水信弘

福岡県保健環境研究所年 P149

方法
微極性カラムを用いた鉱物油および動報第43号，82-86，2016.

植物油脂のGC/MS定性分析

報第43号，87-92，2016.

常時監視測定局データによる福岡県の力寿雄，山本重一，梶原佑介，山村

福岡県保健環境研究所年 P149

PM2.5濃度の実態把握

由貴，中川修平，新谷俊二，高尾佳報第43号，118-122，2016.

子，濱村研吾福岡県における微小粒子状物質

山村由貴， 山本重一，力寿雄，梶原

福岡県保健環境研究所年 P150

(PM2.5）濃度の実態把握

佑介

報第43号，93-98, 2016.

福岡県内河川における直鎖アルキルベ

志水信弘，柏原学，古閑豊和，森山

福岡県保健環境研究所年 P150

ンゼンスルホン酸及びその塩（LAS）の紗好，土田大輔，藤川和浩，熊谷博

報第43号，90-103，2016.

濃度史，石橋融子，松本源生，田中義人

数値シミュレーションによる河川流量

松本源生，古閑豊和，土田大輔，石全 国 環 境 研 会 誌 ， 41(4), P150

計算法の検討橋融子

19-25, 2016.

ダム湖におけるノニルフェノールエト

古閑豊和，志水信弘，藤川和浩

福岡県保健環境研究所年 P150

キシレート実態調査
圧力容器法を用いた底質中のヒ素・セ

報第43号，104-109，2016.
柏原学，土田大輔，石橋融子

レン・アンチモンの分析法の検討

福岡県保健環境研究所年 P150
報第43号，123-127，2016.

Shigeru Niwa*(他31名), Yohei

Ecologicalcommunity and forest floor environment in

Kaneko(13番目)

607-608, 2016.

22 temperate forests over Japan* Japan Wildlife Research Center

Monitoring of ground-dwelling beetle-144-

Research,

31, P151

論文

名First record of the exotic terrestrial isopod

執

筆

者

掲

Shigetaka Karasawa*1, Tomoki

載

誌

抄録掲載頁

Journal of Field Science, 15, P151

*2

Porcellio scaber (Crustacea, Isopoda,

Iwasaki , Jun Nakajima

Oniscidea) from the Kyushu mainland,*1 University of Teacher Education

western Japan, with color variation andFukuoka

DNA information for species identification*2 Sawara-ku, Fukuoka City

Phylogeography of Opsariichthys platypus

Shigeru Kitanishi*1, Akari Hayakawa*1,

Ichthyological Research, 63, P151

in Japan based on mitochondrial DNA

Kenzi Takamura*2, Jun Nakajima,506-518, 2017.

*3

sequences

29-33, 2017.

*3

Yoichi Kawaguchi , Norio Onikura ,Takahiko Mukai*1*1 Gifu University*2 National Institute for Environmental
Studies*3 Kyushu University

英彦山地絶滅危惧植物の種子発芽特性

金子洋平，須田隆一

福岡県保健環境研究所年 P151

（1）

報第43号，128-131，2016.

日本のドジョウ

形態・生態・文化と中島淳，内山りゅう*

山と渓谷社, 東京, 2017.

P151

図鑑

* ネイチャーフォトグラファー

圃場整備済み水田における魚類保全を

石間妙子，村上比奈子*1，高橋能彦*2， 応用生態工学 19(1): 21-35, P152

目指した江の創出手法の検討

岩本嗣*2,*4，高野瀬洋一郎*3，関島恒

2016.

夫*1
*1 新潟大学大学院自然科学研究科*2 新潟大学農学部*3 新潟大学超域研究機構*4 神奈川工科大学応用バイオ科学科
英彦山・犬ヶ岳地域におけるシカ対策

石間妙子

福岡県環境教育学会ニュ P152
ースレター

54:4-5, 2017.

福津市でみられるドジョウ類

中島淳

文化福津, 12, 22-23, 2017.

日本産スジシマドジョウ類の現状とそ

中島淳

魚 類 学 雑 誌 , 65, 69-76, P152の保全の展望2017.

計（論文等発表一覧）

32件

-145-

P152

（２）発表論文抄録

3

1

Bedtime on

A High Accuracy and Simple Analytical Method

Effects of Eating Fast and Eating Before
the Development of Nonalcoholic Fatty

for Microcystins Using 15N-labeled Microcystins.

Liver Disease.

Tomoharu Sano *1 , Yoshito Tanaka, Kazuhiro Tobiishi,

Takumi Nishi, Akira Babazono * , Toshiki Maeda * , (他 2

*2

*3

*4

名 ):Population Health Management, 19:279–283，2016.

Japanese Journal of Water Treatment Biology Vol.52,

肪 肝 の 代 理 指 標 で あ る Fatty Liver Indexを 算 出 し 、早No.1, 31-34, 2016.

食いや夜間の食事が非アルコール性脂肪肝

藍 藻 類 の 中 に は ，肝 臓 毒 と し て 知 ら れ る ミ ク ロ シ ス(NAFLD)発 症 に 与 え る 影 響 を 評 価 し た 。 2つ の 健 保

チ ン （ MCｓ ） を 生 産 す る も の が あ る 。 MCｓ の 分 析

組 合 の レ セ プ ト デ ー タ と 特 定 健 診 情 報 か ら 、 2009年には従来，質量分析で有用な同位体がなく，制度にに 特 定 健 診 を 受 診 し 、飲 酒 習 慣 が な く 、FLIが 30未 満

Yasuishi Arahori , Akira Shimizu , Chizuko Sato ,and Kunimitsu Kaya

*1

本研究では特定健診情報に含まれる項目から脂15

問 題 が 指 摘 さ れ て い た 。本 報 告 で は ， Nで 標 識 し た

で あ る 加 入 者 2,254名 を 対 象 と し 、3年 間 追 跡 し た 。3

MCsを 作 製 し ， LC/MS/MSを 用 い た 迅 速 且 つ 簡 易 な

年 間 の 追 跡 期 間 で 52名 が NAFLDを 発 症 し 、夜 間 に 食

分 析 手 法 を 開 発 し た 。ま た ，開 発 し た 手 法 を 用 い て ，事 を 摂 る 習 慣 の み が あ る 群 で 2.15倍 、 両 方 の 不 健 康

我 が 国 お け る MCｓ の 実 態 調 査 を 実 施 し た 。そ の 結 果 ，な 食 習 慣 が あ る 群 で 2.48倍 、NAFLD発 症 リ ス ク が 有

一 部 の 湖 沼 ， た め 池 か ら 複 数 の MCｓ が 検 出 さ れ た 。

意に高かった。これらの食習慣を有する加入者に対*1 National Institute for Environmental Studies

し て 早 期 介 入 を 行 う こ と は NAFLD予 防 の た め に 有*2 Nara Prefecture Landscape Environmental Center用であると考えられた。

*3 Chiba Prefectural Environmental Research Center* Kyushu University*4 Miyagi Prefectural Institute of Public Health and4Environment

Investigation into the causes of indwelling

urethral catheter implementation and its effects on
2

Efficient production of recombinant PP2A at aclinical outcomes and health care resources among

low temperature using a baculovirus expression

dementia patients with pneumonia: A retrospective

system.

cohort study.
*1*2

Toshiki Maeda * , Akira Babazono * , Takumi Nishi,(他 2Tsuyoshi Ikehara , Shihoko Nakashima , Junichi*1*3名 ) :Medicine, 95(35):e4694,2016.

Nakashima, Tsubasa Kinoshita , Takeshi Yasumoto :本研究は認知症を有する高齢者に関連した文脈

Biotechnology Reports 11, 86-89, 2016.
プ ロ テ イ ン ホ ス フ ァ タ ー ゼ 2A（ PP2A） は 、 オ カ ダ

要因を調査し、さらにそのカテーテルの留置が患者

酸とミクロシスチン等の天然毒の検出に有用な酵素の死亡、在院日数、医療費に及ぼす影響を明らかにで あ る 。 今 回 、 従 来 の 27℃ よ り も 低 温 の 、 19℃ の 温

す る こ と を 目 的 と し た 。 75歳 以 上 で 認 知 症 を 有 し 、

度 条 件 下 で 培 養 し た High Five（ HF） 昆 虫 細 胞 内 で 、かつ主傷病が肺炎で入院し抗菌薬投与がなされた患

組 換 え ヒ ト PP2A触 媒 サ ブ ユ ニ ッ ト （ rhPP2Ac） の 産

者 4501名 を 対 象 と し た 。 ア ウ ト カ ム は 患 者 の 死 亡 、生が顕著に増加することを見出した。この方法によ在院日数と総医療費とした。尿道留置カテーテル使

り 、 rhPP2Acの 収 量 は 4倍 、 純 度 は 3倍 に 上 昇 し た 。

用群で死亡の増加、在院日数の延長、総医療費の増

この低温培養法による収量・純度の向上は、プロテ加と有意な関連を認めた。尿道留置カテーテル使用

イ ン ホ ス フ ァ タ ー ゼ 2Bに も 認 め ら れ た が 、2Cα で はにおいて医療施設内で使用パターンが類似していた。

変化が無かった。今回観察された各酵素間での反応

医師密度は有意に留置カテーテル使用と関連を示しの違いは、触媒サブユニットの過剰発現に繋がる酵て い た が 、 そ の 関 係 性 は 線 形 で は な く 、 U字 関 係 で素特異的なメカニズムが関与していることを示唆しあった。本研究により、認知症を有する高齢者におて い る 。 本 報 告 は 、 HF昆 虫 細 胞 を 用 い た バ キ ュ ロ

いて施設間で尿道カテーテル留置においてかなりのウィルスによる発現システムを、従来用いられてきばらつきが存在し、尿道カテーテル留置と予後不良

た 温 度 条 件 （ 27℃ ） よ り も 低 温 条 件 下 で 利 用 し 、の有意な関連が明らかになった。日本の高齢者に対rhPP2Acを 産 生 し た 初 の 報 告 で あ る 。

する医療の質を測定し、報告し、改善を促進するよ*1 National Fisheries University

うな枠組みの構築が急務であると考えられた。

*2 Fukuoka University* Kyushu University*3 Japan Food Research Laboratories

-146-

5

Investigation of the Existence of

7

終末処理場の流入水を利用したポリオウイルス

Supplier-Induced Demand in use of Gastrostomy

環境水サーベイランス

Among Older Adults: A Retrospective Cohort Study.

濱﨑光宏，吉冨秀亮，芦塚由起，中村麻子，世良暢**

Toshiki Maeda , Akira Babazono , Takumi Nishi, 他 2之 ， 吉 田 弘 * ： 福 岡 県 保 健 環 境 研 究 所 年 報 第 43号 ，

名 : Medicine, 95(5),e2519, 2016.

65-69， 2016.

本研究の目的は胃瘻造設術施行において、供給者

2012年 9月 、経 口 生 ポ リ オ ワ ク チ ン（ OPV）に 替 わ

誘 発 需 要 (SID)の 存 在 を 明 ら か に す る た め に 、 人 口り 不 活 化 ポ リ オ ワ ク チ ン （ IPV） が 我 が 国 の 定 期 予あたり病院医師数で説明される地域内格差が存在す

防 接 種 に 加 え ら れ た 。 本 研 究 で は 、 OPVか ら IPVへ

るかを明らかにすることである。研究デザインはの移行期において環境中に存在するポリオウイルス2010年 度 か ら 2013年 度 の 福 岡 県 後 期 高 齢 者 医 療 レ セ（ PV）の 消 長 を 追 跡 す る た め 、終 末 処 理 場 で 採 水 さ

プトデータを用いた後方視的コホート研究である。

れ た 流 入 水 を 用 い て エ ン テ ロ ウ イ ル ス 特 に PVを 中

研 究 対 象 者 は 嚥 下 困 難 の 傷 病 名 が 付 さ れ た 51,785名

心 と し た 環 境 水 サ ー ベ イ ラ ン ス を 行 っ た 。 2010年 4である。胃瘻造設を事象発生と定義し、多変量ロジ

月 か ら 2015年 3月 ま で の 60か 月 間 で 62株 の PVが 分 離ス テ ィ ッ ク 解 析 に よ っ て SIDの 存 在 を 調 査 し た 。 患

さ れ た 。PVの 分 離 頻 度 は 都 市 部 の 終 末 処 理 場 で 高 い者要因を調整後、胃瘻造設術施行における有意な地

傾 向 が 認 め ら れ た 。分 離 さ れ た PVは 全 て が ワ ク チ ン

域 内 の ば ら つ き を 見 出 し た (MOR:1.72[1.37-2.51])。

株 で あ り 、2型 が 最 も 多 か っ た 。我 々 の 研 究 か ら OPV

人口あたり病院医師数は胃瘻造設術施行の増加と有か ら IPVへ の 移 行 期 に お い て OPVワ ク チ ン 接 種 者 か

意 に 関 連 し て い た (AOR:1.75[1.25-2.45])。 地 域 内 のら排出されるポリオウイルスワクチン株を高感度にばらつきは人口あたり病院医師数投入後に大きく減分離し、ワクチン由来ポリオウイルスや野生株の出少した。胃瘻造設術施行において、人口あたり病院現を監視することの重要性が改めて示唆された。

医師数で説明される地域内格差が存在することを明*国 立 感 染 症 研 究 所

ら か に し た 。 供 給 者 誘 発 需 要 (SID)の 存 在 が 示 唆 さ
平 成 27年 度 ポ リ オ 環 境 水 サ ー ベ イ ラ ン ス （ 感 染れた。

8* Kyushu University症 流 行 予 測 調 査 事 業 及 び 調 査 研 究 ）に て 検 出 さ れ た
エンテロウイルスについて

6

吉 田 弘 * ， 他 21名 ， 濱 﨑 光 宏 (17番 目 )， 吉 富 秀 亮 (18GC/MSデ ー タ ベ ー ス を 用 い る PM2.5中 の 多 環

芳香族炭化水素の多検体迅速分析の開発と起源解

番 目 )： 病 原 微 生 物 検 出 情 報 , 37, 208-209, 2016.

析に関する考察環 境 水 サ ー ベ イ ラ ン ス は 、 環 境 水 (下 水 、 河 川 水 )宮 脇 崇 ，山 本 重 一 * ，古 閑 彩 ，酒 谷 圭 一 ，竹 中 重 幸 ：

か ら 、ヒ ト 集 団 に 循 環 す る 腸 管 系 ウ イ ル ス を 、顕 性 、

福 岡 県 保 健 環 境 研 究 所 年 報 第 43号 ， 59-64， 2016.

不顕性にかかわらず検出する高感度なサーベイラン

GC/MSデ ー タ ベ ー ス を 用 い て 、 微 小 粒 子 状 物 質

ス 手 法 で あ る 。本 法 は 副 次 的 に エ ン テ ロ ウ イ ル ス 他 、（ PM2.5） 中 の 多 環 芳 香 族 炭 化 水 素 （ PAHs） の 迅 速

各種腸管系ウイルスも検出される。今回、副次的に分 析 を 開 発 し た 。16種 の PAHs標 準 物 質 に よ る 添 加 回検出されたエンテロウイルスにつき各衛研が実施し収 試 験 を 行 っ た 結 果 、 2環 の Naphthaleneで は 2%で あた独自の調査研究として概要を報告する。環境水かっ た が 、 3環 か ら 回 収 率 が 向 上 し 、 4～ 6環 PAHsの 回ら比較的多くで検出されたウイルスの内訳はコクサ

収 率 は 92～ 108%で あ っ た 。こ の 結 果 か ら 、本 法 の 適

ッ キ ー B5(CB5)が 18 地 域 の う ち 15 か 所 、 エ コ ー ウ

用 範 囲 は 、2環 を 除 く 、3環 以 上 の PAHsで あ る こ と がイ ル ス 11（ E11）が 13 か 所 で 検 出 さ れ 、H26 年 度 と示 さ れ た 。 ま た 、 福 岡 県 内 で 採 取 し た PM2.5試 料 計

同様に広域流行していた可能性を示唆している。ま45検 体 を 用 い て 、 公 定 法 と の 実 測 濃 度 比 較 を し た 結

た E3 は 12 カ 所 、E25は 10 か 所 検 出 さ れ H26 年 度 よ

果 、両 者 の 間 に 高 い 相 関 性（ R2=0.98）が 認 め ら れ た 。

り検出箇所の増加傾向が認められた。なお2 か月以

さ ら に 、本 法 に よ っ て 得 ら れ た PAHsの 濃 度 や 組 成 比上検出された血清型は地域内流行の可能性があるとを も と に そ の 起 源 解 析 を 行 っ た 結 果 、冬 季 で は PAHs

考えられる。

濃度が高くなり、大陸を起源とするバイオマス及び* 国立感染症研究所

石炭燃焼由来であることが推定された。
*福 岡 県 環 境 部 環 境 政 策 課

-147-

9

エンテロウイルスのウイルス学的検査診断－血11

2015年 2月 の 市 販 カ キ か ら 検 出 さ れ た ノ ロ ウ イ

清 診 断 ・ 培 養 か ら PCR・ 次 世 代 シ ー ク エ ン ス ま でル ス GII.17の 分 子 疫 学 解 析

濱 﨑 光 宏 ， 吉 田 弘 * ： 小 児 科 , 57, 949-956, 2016.

吉 冨 秀 亮 ，芦 塚 由 紀 ，野 田 衛 *：福 岡 県 保 健 環 境 研 究

エ ン テ ロ ウ イ ル ス の 血 清 型 は 100種 類 以 上 あ り 、

所 年 報 第 43号 ， 114-117， 2016.

様 々 な 疾 患 を 引 き 起 こ す 。 2015年 に エ ン テ ロ ウ イ ル

2015年 2月 の 市 販 カ キ か ら ノ ロ ウ イ ル ス GII.17のス D68型 を 原 因 と す る 急 性 弛 緩 麻 痺 の 散 発 事 例 が 報検出を行い、ポリメラーゼ遺伝子およびカプシド告された。このような事例において、急性弛緩麻痺

VP1遺 伝 子 を 解 析 し 、 2015年 お よ び 2013年 の 食 中 毒を 起 す ポ リ オ ウ イ ル ス と の 鑑 別 は 必 要 不 可 欠 で あ る 。 由 来 GII.17と 比 較 し た 。 遺 伝 子 増 幅 お よ び シ ー ク エ
また、数年ごとに流行を繰り返している手足口病でン ス 解 析 は 独 自 に 設 計 し た GII.17特 異 的 プ ラ イ マ ー

は、まれに重篤化することが知られているエンテロに よ り 行 っ た 。そ の 結 果 、カ キ か ら 検 出 さ れ た GII.17

ウ イ ル ス 71と 他 の 起 因 ウ イ ル ス を 把 握 す る こ と は 公の ア ミ ノ 酸 配 列 は 2015年 の 食 中 毒 由 来 GII.17と 99%

衆衛生上必要と考えられる。このようなエンテロウ

一 致 し た 。 一 方 、 2013年 の 食 中 毒 由 来 GII.17と 比 較

イルスの検査は主に感染症発生動向調査として全国

す る と 、 カ プ シ ド VP1遺 伝 子 の P2ド メ イ ン に ア ミ ノの地方衛生研究所で行われている。本稿では筆者ら

酸 変 異 が 認 め ら れ た 。こ の こ と か ら 、カ キ 中 の GII.17

が実際に行っている検査方法とともに現在では一部

は 2014/15シ ー ズ ン の 市 中 の 流 行 と 関 連 が あ り 、2015の地方衛生研究所でしか実施されていない乳のみマ

年 の GII.17の 流 行 拡 大 は 2013年 以 降 の カ プ シ ド VP1

ウスを用いたウイルス分離方法や補体結合反応につ領域の変異が一因であることが示唆された。

いても紹介した。

* 国立医薬品食品衛生研究所* 国立感染症研究所
1210First isolation of a new type of human

飲 用 水 か ら ノ ロ ウ イ ル ス GI.6が 検 出 さ れ た 食 中

毒事例―福岡県Human

吉冨秀亮，芦塚由紀，中村麻子，小林孝行，濱﨑光

mastadenovirus B (B2) from sewage water in Japan.

宏 ， 世 良 暢 之 ， 梶 原 淳 睦 ， 清 水 良 平 *1 ， 岡 本 健 太 郎

Hideaki Yoshitomi, Nobuyuki Sera, Gabriel Gonzalez * 1 ,*1adenovirus(genotype

*2

79),

speciesNozomu Hanaoka , Tsuguto Fujimoto*2， 友 枝 哲 宏 *1 ， 森 一 也 * 2 ， 松 尾 寿 子 *2 ： 病 原 微 生 物

検 出 情 報 (IASR) Vol.37, 159-160, 2016.

： J Med Virol. 89(7): 1192-1200, 2017.

2016年 2月 に 、 福 岡 県 内 の 飲 食 店 に お い て 、 飲 用

2014年 4月 か ら 2015年 3月 ま で の 流 入 水 中 の ア デ

水が原因と疑われるノロウイルスによる食中毒事例

ノ ウ イ ル ス の 消 長 を 調 査 し た 。 流 入 水 24検 体 か ら 49が発生したので、その概要について報告する。

のアデノウイルス分離株が検出された。アデノウイ

例の概要

ル ス の 型 別 は 、 多 い 順 に 、 ア デ ノ ウ イ ル ス A31型

名 の う ち 174名（ 発 病 率 86.1％ ）が 嘔 吐 、下 痢 、発 熱

（ n=5）、C2型（ n=5）、C5型（ n=4）、C1型（ n=4）、等の症状を呈しているとの報告が管轄保健所にあっ事

2016年 2月 、 同 一 の 飲 食 店 を 利 用 し た 202

B3型（ n=4）、B11型（ n=2）、B11/34型（ n=2）そ した 。有 症 者 便 6検 体 、従 事 者 便 4検 体 、施 設 拭 き 取 り 5て D56型 （ n=1） で あ っ た 。 B11/34型 （ T150125株 ）検体、および浄水器を通した井戸水である飲用水1の全ゲノム配列を次世代シークエンサーで決定し、検体のノロウイルスおよび食中毒細菌の検査を実施

他 の ア デ ノ ウ イ ル ス B種 と 比 較 し た 。 そ の 結 果 、し た 。 そ の 結 果 、 す べ て の 糞 便 （ 10検 体 ） が ノ ロ ウ

T150125株 は ヘ キ ソ ン 遺 伝 子 内 で 組 換 え が 発 生 し 、イ ル ス GI陽 性 で あ っ た 。 さ ら に 有 症 者 便 1検 体 お よ

ヘ キ ソ ン 遺 伝 子 ま で が B34型 、フ ァ イ バ ー 遺 伝 子 とび 従 事 者 便 1検 体 は ノ ロ ウ イ ル ス GII陽 性 で あ っ た 。

E3領 域 を 含 む 領 域 は B11型 で あ っ た 。 こ れ ら の こ と

検 出 さ れ た PCR産 物 は ダ イ レ ク ト シ ー ク エ ン ス 法 をか ら 、 流 入 水 か ら 分 離 さ れ た T150125株 は用いて塩基配列を決定し、参照株と比較した結果、

HAdV-P11/H34 F11と 表 記 さ れ る 新 型 で あ っ た 。ま た 、

GI.6お よ び GII.17に 分 類 さ れ た 。 飲 用 水 は ま ず 陰 電

環境水を調査することは新型を含むアデノウイルス

荷 膜 吸 着 誘 出 法 よ り 濃 縮 し た 。リ ア ル タ イ ム RT-PCRの監視に有用である。

法 に よ り 定 量 し た 結 果 、1.1×103コ ピ ー /100mL の ノ*1 Division of Bioinformatics, Research Center for

ロ ウ イ ル ス GI遺 伝 子 が 検 出 さ れ た 。ま た 、ノ ロ ウ イ

Zoonosis Control, Hokkaido University, Sapporo, Japanル ス GI遺 伝 子 を 増 幅 し 、 遺 伝 子 型 を 分 類 し た 結 果 、*2 Infectious Disease Surveillance Center, National

GI.6に 分 類 さ れ た 。 さ ら に 、 糞 便 お よ び 飲 用 水 か ら

Institute of Infectious Diseases, Tokyo, Japan

検 出 さ れ た ノ ロ ウ イ ル ス GI.6の 塩 基 配 列 を 比 較 し た
結 果 、 比 較 可 能 な 221塩 基 は 100%一 致 し た 。
*1 保 健 医 療 介 護 部 保 健 衛 生 課*2 南 筑 後 保 健 福 祉 環 境 事 務 所

-148-

13

福 岡 県 で 2015/16シ ー ズ ン に 検 出 さ れ たと な く 溶 出 す る こ と が 可 能 で あ っ た 。2種 類 の 作 物 をインフルエンザウイルスについて用いて実施した妥当性評価では全ての項目で妥当性

芦塚由紀，吉冨秀亮，中村麻子，濱﨑光宏，世良暢

評価ガイドラインの目標値に適合する結果を得た。

之 ： 福 岡 県 保 健 環 境 研 究 所 年 報 第 43号 ， 110-113，

これらの結果から、本試験法は果実中防かび剤の分2016.

析法として有用であると考えられた。

福 岡 県 に お け る 2015/16シ ー ズ ン の イ ン フ ル エ ン
BOD植 種 希 釈 水 の 微 生 物 活 性 の 安 定 化 方 法

ザ の 流 行 は 2016年 の 第 1週 頃 か ら 立 ち 上 が り 、定 点 当

16

た り の 報 告 数 は 2016年 の 第 5週 と 9週 頃 が ピ ー ク で あ

土田大輔，森山紗好，志水信弘：福岡県保健環境研っ た 。流 行 の 亜 型 は A/H1pdm09亜 型 が 主 流 で あ っ た 。

究 所 年 報 第 43号 ， 82－ 86， 2016.
BOD試 験 に 用 い る 植 種 希 釈 水 に つ い て 、微 生 物 活

A/H1pdm09亜 型 の 分 離 株 に つ い て 抗 原 性 解 析 を 行 った結果、すべてワクチン株類似株であった。

性を安定化する方法を検討した。植種希釈水の活性

A/H1pdm09亜 型 に つ い て の 系 統 樹 解 析 の 結 果 は 、 分

度 は 、 工 場 排 水 試 験 方 法 （ JIS K 0102） に 示 さ れ て

離 株 は す べ て 近 年 の 主 流 で あ る ク レ ー ド 6Bに 属 し

い る グ ル コ ー ス・グ ル タ ミ ン 酸 混 合 標 準 液（ GG標 準ていたが、シーズン前半と後半の分離株では異なる液 ） の BOD（ 220±10 mgO/L） に よ っ て 評 価 し た 。

アミノ酸変異を持つグループであった。

秋 期 に 採 取 し た 河 川 水 を 植 種 源 に 用 い た 場 合 、BOD
は 目 標 範 囲 内 と な り 、 馴 化 期 間 18日 ま で は 微 生 物 活

14LC-MS/MSを 用 い た 野 菜 及 び 果 実 中 の 残 留 農

性 を 維 持 で き た 。GG標 準 液 を 用 い て 河 川 水 植 種 希 釈

薬迅速一斉試験法の妥当性確認

水の馴化を行ったが、活性の向上効果は認められな

佐 藤 環 ， 宮 本 伊 織 *， 上 村 聖 子 *， 仲 谷 正 *， 角 谷 直 哉

かった。植種菌製剤を用いた場合、開封直後のもの*， 山 野 哲 夫 : 食 品 衛 生 学 雑 誌 , 57(4), 107-115, 2016.

を使用したときに目標範囲内となった。土壌抽出液

LC-MS/MSを 用 い た 野 菜 お よ び 果 実 中 の 残 留 農 薬については、冬期に採取した真砂土および腐葉土を迅速一斉分析法の妥当性確認を行った。試験溶液の検討したが目標範囲を満たせなかった。本検討結果

調 製 に は 、 QuEChERS法 と 固 相 抽 出 法 を 組 み 合 わ せか ら 、定 期 的 に GG標 準 液 の BOD測 定 を 行 い 、植 種 希

た STQ法 を 用 い た 。 抽 出 溶 媒 に ア セ ト ニ ト リ ル を 用

釈水の微生物活性を把握することの必要性が示され

い、ホモジナイズ抽出を行った後、塩析および脱水た。

*

を 同 時 に 行 っ た 。 得 ら れ た ア セ ト ニ ト リ ル 層 を C18
微極性カラムを用いた鉱物油および動植物油（ 30mg） /PSA（ 30mg） 連 結 ミ ニ 固 相 カ ラ ム お よ び

17

C18（ 50mg） ミ ニ 固 相 カ ラ ム を 用 い て 精 製 し 、 試 験

脂 の GC/MS定 性 分 析溶液とした。厚生労働省通知の妥当性評価ガイドラ

土田大輔，志水信弘：福岡県保健環境研究所年報第イ ン に 従 い 、14種 類 の 野 菜 お よ び 果 実 を 対 象 と し て 、

43号 ， 87－ 92， 2016.
主要な鉱物油および動植物油脂を対象に、微極性

一 律 基 準 濃 度 に お け る 残 留 農 薬 130成 分 の 一 斉 分 析
法の妥当性確認を実施した。その結果、それぞれのカラムを用いてガスクロマトグラフ質量分析法

野 菜 お よ び 果 実 に お い て 、75～ 120成 分 の 農 薬 が 対 象（ GC/MS） に よ り 定 性 分 析 し た 。 各 油 脂 に つ い て 、となる場合に、分析法の性能はガイドラインの目標

ヘ キ サ ン で 希 釈 し た 試 料 、お よ び 水 面 上 で 1日 放 置 し

値（ 真 度 ： 70～ 120%、併 行 精 度 ： 25%未 満 、室 内 精

た 模 擬 油 膜 試 料 の 2種 類 を 調 製 し た 。ガ ソ リ ン お よ び

度 ： 30%未 満 ） を 満 た し た 。 以 上 の こ と か ら 、 本 試

灯 油 か ら は 、主 に 低 沸 点 化 合 物 が 検 出 さ れ た 。軽 油 、

験法は残留農薬の迅速一斉分析法として有用である

A重 油 、 B重 油 、 お よ び C重 油 の ク ロ マ ト グ ラ ム は 互と考えられた。

いに類似していた。動植物油脂をメチルエステル* 大阪市立環境科学研究所（ ME）化 し て GC/MS測 定 し た と こ ろ 、3～ 5本 の ピ ー
ク が 検 出 さ れ 、6種 の 脂 肪 酸 MEで あ る と 判 断 さ れ た 。

果実中防かび剤の分析法開発及び妥当性評価

動 植 物 油 脂 は 、油 膜 状 で 1日 放 置 し た 後 で も 脂 肪 酸 組

小木曽俊孝，中西加奈子，新谷依子，永島聡子，高成の変化は小さかった。本分析結果により、油流出

橋 浩 司 ，平 川 博 仙 ，堀 就 英 ，梶 原 淳 睦 :福 岡 県 保 健 環

事故時の油種の判別分析を効率化できると考える。

15

境 研 究 所 年 報 第 43号 ， 76-81， 2016.
食 品 添 加 物 と し て 用 い ら れ て い る 7種 類 の 防 か び

18

常 時 監 視 測 定 局 デ ー タ に よ る 福 岡 県 の PM2.5濃剤について、一斉分析法の開発と妥当性評価を実施

度の実態把握し た 。 分 析 に お け る 精 製 は 、 InertSep NH2と ENVI-

力 寿 雄 ，山 本 重 一 ，梶 原 佑 介 ，山 村 由 貴 ，中 川 修 平 ，Carb Cを 併 用 し た 方 法 を 開 発 し た 。 こ の 方 法 は 、 色

新谷俊二，高尾佳子，濱村研吾：福岡県保健環境研

素等の不純物を効果的に除去可能であり、さらに測究 所 年 報 第 43 号 ， 118-122， 2016.

定の妨害となるトルエンを溶離液として使用するこ-149-

2013～ 2015年 度 の 大 気 常 時 監 視 測 定 局 デ ー タ を 用い て 、福 岡 県 内 の 微 小 粒 子 状 物 質 (以 下 、PM 2.5 )濃 度

21の 汚 染 実 態 把 握 を 行 っ た 。 2013及 び 2014年 度 は 、 全の検討

地 点 で 環 境 基 準 超 過 、 2015年 度 は 一 部 改 善 を 示 す も松本源生，古閑豊和，土田大輔，石橋融子：全国環のの多くの地点で環境基準を超過する状況が続いて

境 研 会 誌 , 41巻 , 4号 , 19-25, 2016.

い る 。PM 2.5 の 高 濃 度 現 象 は 、全 地 点 で 同 日 に 観 測 されることが多く、後方流跡線解析の結果と併せ、大陸からの長距離移流の影響が大きいと示唆された。
た だ し 、 県 内 の 測 定 地 点 に お い て PM 2.5 濃 度 に 差 が 観
測 さ れ た こ と か ら 、地 域 発 生 源 の 存 在 も 推 測 さ れ た 。

数値シミュレーションによる河川流量計算法

時間解像度が高くしかも任意な河川地点の流量を得 る 手 法 を 確 立 す る た め 、気 象 モ デ ル 、流 出 モ デ ル 、
河川水追跡法を活用して数値シミュレーションを行った。
気 象 モ デ ル WRFで 得 ら れ た 10分 間 隔 の 高 解 像 度 な
降 水 量 と 蒸 発 散 量 を 、流 出 モ デ ル TOPMODELに 入 力した。流域を複数の小流域に分割し、各小流域に

19

福 岡 県 に お け る 微 小 粒 子 状 物 質 （ PM2.5） 濃 度

TOPMODELを 適 用 し Muskingum-Cunge法 で 河 道 水の実態把握

追 跡 を 行 う こ と に よ り 、流 域 ス ケ ー ル が 数 百 k㎡ で あ

山村由貴，山本重一，力寿雄，梶原佑介：福岡県保

っ て も 流 量 の 評 価 指 標 で あ る Nash 指 標 は 良 好 な

健 環 境 研 究 所 年 報 第 43号 ， 93-98, 2016.

数値を示した。

2013-2015年 度 太 宰 府 局 に お い て 、微 小 粒 子 状 物 質(以 下 PM2.5と 略 す )濃 度 及 び 季 節 ご と の 成 分 濃 度 を

22

測 定 し た 。2015年 度 の 春 季 PM2.5濃 度 は 、2013、2014

ートの実態調査

年度に比べて低減していた。また、石炭燃焼と石油

古閑豊和，志水信弘，藤川和浩：福岡県保健環境研

燃焼の指標元素の濃度比から、夏季は石油燃焼、春究 所 年 報 第 43号 , 104-109， 2016.

ダム湖におけるノニルフェノールエトキシレ

季、秋季、冬季は石炭燃焼の影響を受けていること

福岡県内のダム湖を対象としてノニルフェノールが 示 唆 さ れ た 。 さ ら に 、 2015年 度 太 宰 府 、 八 女 、 柳エ ト キ シ レ ー ト (NPnEO)を 測 定 し た 。そ の 結 果 、中川 局 の PM2.5成 分 濃 度 を 用 い 、 発 生 源 寄 与 率 を 推 定

層 水 と 底 層 水 で は EO鎖 長 が 6～ 12（ NP6EO～した。二次生成硫酸塩と石炭燃焼に加え、春季は土

NP12EO） の NPnEOの 検 出 率 が 100%と な っ た 。 全 て壌、夏季は石油燃焼、冬季は二次生成硝酸塩の寄与の ダ ム 湖 の 中 層 水 と 底 層 水 中 の NPnEO濃 度 が 表 層率が高かった。また、冬季の高濃度日は二次生成硫

水 よ り も 高 く な り 、水 温 と 降 雨 の 影 響 が 示 唆 さ れ た 。

酸塩、二次生成硝酸塩共に越境汚染の可能性が示唆

ま た 、ダ ム 湖 か ら 検 出 さ れ た NPnEOの EO鎖 長 パ タ ーされた。

ン を 解 析 し た 結 果 、中 層 水 と 底 層 水 の EO鎖 長 パ タ ー
ン は 類 似 し て お り 、ダ ム 湖 水 中 で は NPnEOの 分 解 が20

福岡県内河川における直鎖アルキルベンゼン

十分に進んでいないことが示唆された。

ス ル ホ ン 酸 及 び そ の 塩 (LAS)の 濃 度
志 水 信 弘 ，柏 原 学 ，古 閑 豊 和 ，森 山 紗 好 ，土 田 大 輔 ，

23

藤川和浩，熊谷博史，石橋融子，松本源生，田中義ンチモン分析法の検討

人：福 岡 県 保 健 環 境 研 究 所 年 報 第 43号 , 99-103, 2016.

柏原学，土田大輔，石橋融子：福岡県保健環境研究

福 岡 県 内 河 川 の LASの 測 定 結 果 を 用 い て 、 県 内 の

圧 力 容 器 法 を 用 い た 底 質 中 の ヒ 素 ・セ レ ン ・ア

所 年 報 第 43号 , 123-127, 2016.

LASの 動 態 を 考 察 し た 。 そ の 結 果 、 LAS濃 度 の 年 平

底質中のヒ素・セレン・アンチモンの分析への圧

均 値 は 、平 成 26年 度 は 68.6%、平 成 27年 度 で は 90.0%

力 容 器 法 （ 以 下 MWと 表 記 ） 前 処 理 と 誘 導 結 合 プ ラの 地 点 に お い て 0.02 mg/L未 満 で あ っ た 。ま た 、河 川

ズ マ 質 量 分 析 装 置（ 以 下 ICP-MSと 表 記 ）の 適 用 の 可の LAS濃 度 の 年 平 均 値 が 0.05 mg/L以 上 で あ る 地 点

能性を明らかにすることを目的として、認証標準海は 、 平 成 26年 度 で は 11.4%、 平 成 27年 度 で は 1.4%の底質および認証標準湖底質を用いて検討を行った。

地 点 で あ っ た 。 平 成 26年 度 に つ い て は 、 全 て の 地 域

底 質 中 の ヒ 素 は 、 硝 酸 ・ 塩 酸 を 用 い た MW前 処 理 おで 春 季 、 夏 季 及 び 冬 季 に LAS濃 度 の 最 大 値 、 地 域 平

よ び ICP-MS測 定 に よ り 、認 証 値 に 近 い 値 が 得 ら れ た 。

均値が高く、特徴的な季節変動をした。一方、平成

底 質 中 の セ レ ン は 、硝 酸・塩 酸・フ ッ 酸 を 用 い た MW

27年 度 は 、 LAS濃 度 の 季 節 変 動 は な か っ た 。 ま た 、

前 処 理 お よ び ICP-MS測 定 で は 、認 証 値 よ り 高 い 値 で

LAS濃 度 の 平 成 26年 度 の 季 節 変 動 の 要 因 と し て 、 降

あ っ た が 、 水 素 化 物 発 生 原 子 吸 光 法 （ 以 下 HG-AAS

水量及び河川流量の影響が示唆された。

と 表 記 ）に よ る 測 定 で 、認 証 値 に 近 い 値 が 得 ら れ た 。
底質中のアンチモンは、硝酸・塩酸または硝酸・塩
酸 ・ フ ッ 酸 を 用 い た MW前 処 理 を 行 い 、ICP-MSお よび HG-AASに よ り 測 定 し た が 、 分 析 値 は い ず れ も 認
証値より低い値であった。

-150-

24

*2 Sawara-ku, Fukuoka City

Monitoring of ground-dwelling beetle

community and forest floor environment in 22
temperate forests over Japan

26

Shigeru Niwa * (他 31 名 ), Yohei Kaneko(13 番 目 )：Japan based on mitochondrial DNA sequences

Ecological Research, 31, 607-608, 2016.

Shigeru

Phylogeography of Opsariichthys platypus in
Kitanishi * 1 ,Akari

Hayakawa * 1 ,

*2

Kenzi
*3

本 研 究 は 、 環 境 省 モ ニ タ リ ン グ サ イ ト 1000 プ ロ

Takamura , Jun Nakajima, Yoichi Kawaguchi , Norioジ ェ ク ト の 一 部 と し て 実 施 し た も の で あ り 、全 国 22

Onikura *3 , Takahiko Mukai *1 : Ichthyological Research,

サイトにおいて、地表徘徊性甲虫及び林床環境のセ

63, 506-518, 2017.

ンサスデータをデータ論文として報告するものであ

日本国内におけるコイ科魚類オイカワについて、る。サイトは、亜高山帯、冷温帯、暖温帯、亜熱帯

ミ ト コ ン ド リ ア DNA の cytb 領 域 を 用 い た 詳 細 な 遺地域を含む形で設定されており、天然林、二次林、伝的集団構造の解析を行った。その結果、日本国内

人 工 林 に 1ha プ ロ ッ ト が 合 計 33 個 設 置 さ れ て い る 。

には大きく分化した 3 つの集団が存在し、それぞれ2004 年 か ら 2012 年 の 9 年 間 の デ ー タ を 集 計 し た 結

東日本集団、西日本集団、九州集団と定義された。

果 、 314 種 以 上 、 59,762 個 体 が ピ ッ ト フ ォ ー ル ト ラ

東日本集団と西日本集団の分布境界は伊吹鈴鹿山脈

ップにより採集された。データセットは、地表徘徊

であり、九州集団は九州島に固有であった。また、性甲虫やその他の無脊椎動物について、各個体重量

遺伝的には九州集団がもっとも特異であった。そのの他に、植生被度、落葉層の乾燥重量、炭素及び窒

一方で人為的な移入による自然分布域外への定着、

素含量、落葉層と表層土壌中におけるセルロース分あるいは自然分布域内における遺伝的攪乱が各地で

解 速 度 の デ ー タ が 含 ま れ て い る 。こ れ ら の デ ー タ は 、起こっていることも確認された。

地表徘徊性甲虫の個体重量や個体群構造、群集構造*1 Gifu Universityの地理的パターンや年次変動、年内変動及びこれら*2 National Institute for Environmental Studiesと林床環境との関係性を明らかにするのに役立つだ*3 Kyushu University

ろう。
* Japan Wildlife Research Center27

英 彦 山 地 絶 滅 危 惧 植 物 の 種 子 発 芽 特 性 （ 1）金子洋平，須田隆一：福岡県保健環境研究所年報第25First record of the exotic terrestrial isopod

43 号 , 128-131, 2016.

Porcellio scaber (Crustacea, Isopoda, Oniscidea)

英 彦 山 地 に 生 育 す る 絶 滅 危 惧 植 物 11 種 の 種 子 発from the Kyushu mainland, western Japan, with

芽特性を明らかにするために、発芽床への撒きだし

color variation and DNA information for species

及び段階温度法により発芽試験を実施した。種子のidentification

前処理条件による発芽率の影響を調べた結果、冷乾*1*2

Shigetaka Karasawa , Tomoki Iwasaki , Jun Nakajima:

処理と冷湿処理では発芽率に大きな差があり、冷湿Journal of Field Science, 15, 29-33, 2017.

処理が休眠打破に必要な条件であることが示唆され2015 年 に 福 岡 市 東 区 み な と 100 年 公 園 及 び 宗 像 市た。また、発芽温度特性を調べた結果、ヒナノウス

赤間北口公園において採集されたワラジムシ類を詳

ツボ、モミジハグマは特別な休眠を持たないことが細に調べたところ、形態的・遺伝的特徴からヨーロ示されたが、タマガワホトトギスは高温条件で休眠

ッパ原産の国外外来種・ワラジムシと同定された。

が誘導されるため、春発芽に特化した種子であるこ

本種はこれまで日本各地から記録があったが、九州とが明らかになった。イチイやフウリンウメモドキ

本島からは初記録となる。これらの個体の色彩には等は今回の条件で発芽させることができなかったた

大きな変異があったが、形態的な違いはなかった。

め、前処理条件を変更し再試験する必要があると考あわせて遺伝的特徴を調査したところ、その特徴はえられた。

関東地方に定着している集団のものと違いがあった。
このことから、当地におけるワラジムシ集団は国内
他地域からではなく、海外から移入したものと考え28

日本のドジョウ

形態・生態・文化と図鑑*

中 島 淳 ， 内 山 り ゅ う ： 山 と 渓 谷 社 ， 東 京 ， 2017.

られた。本種の分布拡大は、在来ワラジムシ類へ何

日 本 産 ド ジ ョ ウ 類 全 33 種 類 に つ い て 、各 種・亜 種

らかの悪影響を与える可能性があると考えられる。

の形態や生態などをまとめ解説を行った。あわせて*1 University of Teacher Education Fukuoka

ドジョウ類の形態解説や、ドジョウ類にまつわる食-151-

文化や祭事などについても紹介した。

護ネットの設置やシカの捕獲事業などを行っており、* ネイチャーフォトグラファー

当研究所において、防護ネットの有効性の検証や、絶滅危惧植物の種子保存及び発芽実験などを実施し29

圃場整備済み水田における魚類保全を目指している。

た江の創出手法の検討
石 間 妙 子 ， 村 上 比 奈 子 *1 ， 高 橋 能 彦 *2 ， 岩 本 嗣 *2, *4 ，
*3

*1

高 野 瀬 洋 一 郎 ， 関 島 恒 夫 ： 応 用 生 態 工 学 , 19(1),31

福津市でみられるドジョウ類

中 島 淳 ： 文 化 福 津 , 12, 22-23, 2017.
福津市内に分布するドジョウ科魚類 3 種、ドジョ

21-35, 2016.
本研究は、暗渠排水が導入された圃場整備済み水ウ、ヤマトシマドジョウ、カラドジョウについて、田において、水生生物の保全に一定の効果があるとそ の 生 態 や 生 活 史 の 特 徴 、希 少 性 に つ い て 解 説 し た 。

報告されている江（水田の畦際に併設された土水路
日本産スジシマドジョウ類の現状とその保全

状 の 溝 ）の 創 出 手 法 を 確 立 す る こ と を 目 的 と す る 。132

つ目の創出手法として、江の水抜け防止対策としての展望

ベントナイトが接着された防水シートの設置を行っ

中 島 淳 ： 魚 類 学 雑 誌 , 65, 69-76, 2017.

た。2 つ目の手法は、江の普及に対しては、江の創

全種・亜種が絶滅危惧種になっている日本産スジ出による農地の転用面積が少ない方が有利と考えら

シ マ ド ジ ョ ウ 類 に つ い て ､各 種・亜 種 の 現 状 と 減 少 要れるが、生物にとっては生息環境が広い方が有効と因 を 整 理 し た 。あ わ せ て 各 地 で の 保 全 事 例 を 紹 介 し 、考えられるため、サイズの異なる江を 3 タイプ創出

河川と農地において具体的にどのような保全方針をして費用対効果を検証した。防水シートを設置した

とるべきか解説を行った。

江と未設置の江、及びサイズの異なる 3 つの江の間で、水環境（水深・水温・溶存酸素量）と魚類群集（種数、種多様度、総個体数、種別個体数）を比較した。その結果、いずれの項目も、防水シートの設
置状況や江のサイズによる差が認められなかった。
このことから、防水シートを設置しない小サイズであっても、江は通年湛水が可能であり、かつ魚類の生息地としても有効であることが示唆され、費用対効果の高い保全方法であることが明らかとなった。
*1 新 潟 大 学 大 学 院 自 然 科 学 研 究 科*2 新 潟 大 学 農 学 部*3 新 潟 大 学 超 域 研 究 機 構*4 神 奈 川 工 科 大 学 応 用 バ イ オ 科 学 科
30

英彦山・犬ヶ岳地域におけるシカ対策

石間妙子：福岡県環境教育学会ニュースレター,
54, 4-5, 2017.
全国的に、野生鳥獣の分布拡大や生息数の増加に伴う、農林水産業や生態系への被害が深刻化しており、福岡県も例外ではない。特にシカとイノシシによる農林業被害は大きく、シカに至っては、絶滅危
惧種への食害など生態系への被害も数多く報告されている。県内でも有数の生物多様性を誇る英彦山においても、シカによる林床植生の食害や、過度の食害による裸地化、剥皮害による樹木の枯死、これらの変化による動物相の変化などが生じており、問題が深刻化している。これに対応するため、県では防-152-

（３） 学会等口頭発表一覧
①

国際学会
演

題

名

発

表

者

学会名（場所），年月日

Application of compound-specificTakashi Miyawaki, Mari Sugihara, Shusaku

Thecarbon isotopic analysis to PCB

Hirakawa, Tsuguhide Hori, Jumboku Kajiwara,

Workshop (Kobe, Japan),

9thInternational

heat-transfer medium used in theSusumu Katsuki, Masutaka Furue*

October 9-13, 2016.

deodorization process of Kanemi* Kyushu University

PCB

rice oil
Determination of polychlorinatedDaisuke

Yasutake,

Tsuguhidebiphenyls (PCBs) and hydroxylated

Takahashi,

PCBs in fish purchased in Kyushu

Watanabe*

district, Japan* National Institute of Health Sciences

Distribution of dioxins in sets ofTsuguhideJumboku

Hori,

Kajiwara,

Koji

Takahiro

36th International Symposium on
Halogenated

Persistent

Organic

Pollutants (Firenze, Italia),
Hori,

Jumboku

August 28-September 2, 2016.

Kajiwara,

Koji

*1

*2

The

9th

International

biological samples collected from

Takahashi, Seiichi Morokuma , Yuka Otera ,Workshop (Kobe, Japan),Japanese pregnant and nursing

Masutaka Furue*3, Kiyomi Tsukimori*4

October 9-13, 2016.

woman*1 Kyushu University Hospital

PCB*2 National Center for Child Health andDevelopment*3 Kyushu University*4 Fukuoka Children’s Hospital
Accumulation properties of

Shusakupolychlorinated biphenyl congeners

Tsuguhide Hori, Jumboku Kajiwara, Susumu

Hirakawa,

TakashiWorkshop (Kobe, Japan),in Yusho patients and assessment of

Katsuki, Masashi Hirano*1, Hisato Iwata*1,

October 9-13, 2016.

their cytochrome P450-dependent

Masutaka Furue*2

metabolism by in silico docking*1 Ehime University

simulation*2 Kyushu University

計（国際学会）

Miyawaki,

4

-153-

件

The

9th

International

PCB

②

国内学会（全国）

演

題

名

大腿骨頸部骨折術後の後期高齢

発

表

者

西巧，前田俊樹*，原野由美*，姜鵬*，村田典**

学会名（場所），年月日
第 54 回日本医療・病院管理学会者における地域連携診療計画策

子 ，馬場園明定が医療資源利用に与える影響* 九州大学

平成 28 年 9 月 17-18 日.

後期高齢者レセプトデータを用

西巧，前田俊樹*1，今任拓也*2，馬場園明*1

第 27 回日本疫学会（甲府市）,

いたアトルバスタチン先発・後発*1 九州大学

平成 29 年 1 月 25-27 日.

医薬品の比較効果研究*2 国立医薬品食品衛生研究所

LC/MSによる化学物質分析法の飛石和大，塚谷裕子（東京都文京区）,の評価

第 25 回環境化学討論会（新潟

基礎的研究(68)

市）,平成 28 年 6 月 8-10 日.

テトラメトリン（水質）の分析

塚谷裕子，飛石和大

平成 28 年度化学物質環境実態調
査環境科学セミナー（東京都墨田区），平成 29 年 1 月 23 -24 日.

1,2-エポキシ-3-(トリルオキシ)

塚谷裕子，飛石和大

平成 28 年度化学物質環境実態調

プロパン（水質）の分析

査環境科学セミナー（東京都墨田区），平成 29 年 1 月 23 -24 日.

土壌中有機汚染物質および重金

宮脇崇

第 43 回環境保全・公害防止研究

属類の同時スクリーニング法の発表会（山形市）,平成 28 年 11開発

月 17-18 日.

Complete genome analysis of newrecombinanthuman

吉冨秀亮, 世良暢之

第 64 回日本ウイルス学会学術集会（札幌市）,平成 28 年 10 月 24

adenovirus

日-26 日species B2 isolated from sewagewater
飲用水からノロウイルスが検出

芦塚由紀，吉冨秀亮，中村麻子，小林孝行，

された食中毒事例

濱﨑光宏，世良暢之，梶原淳睦，清水良平*1， 総会（東京都江戸川区）,
岡本健太郎*1，友枝哲宏*1，森一也*2，松尾寿

第 37 回日本食品微生物学会学術平成 28 年 9 月 15-16 日.

子*2，野田衞*3*1 福岡県保健医療介護部保健衛生課*2 南筑後保健福祉環境事務所*3 国立医薬品食品衛生研究所
食品中のデクロランプラス類の摂取量調査

安武大輔，堀就英，小木曽俊孝，高橋浩司，
梶原淳睦，渡邉敬浩*

第 25 回環境化学討論会（新潟市）, 平成 28 年 6 月 8-10 日.

* 国立医薬品食品衛生研究所
食品中のハロゲン系難燃剤の摂取量推定

安武大輔，小木曽俊孝，堀就英，高橋浩司，
梶原淳睦，渡邉敬浩*

第 112 回日本食品衛生学会学術講演会（函館市）,平成 28 年 10

* 国立医薬品食品衛生研究所

月 27-28 日.

血液中 PCB 濃度分析のクロスチ

堀就英，平川博仙，新谷依子，宮脇崇，梶原第 25 回環境化学討論会（新潟ェック淳睦，香月進，岸玲子*1，古江増隆*2市）, 平成 28 年 6 月 8-10 日.

*1 北海道大学、*2 九州大学
福岡県における食品中残留農薬

小木曽俊孝，中西加奈子，新谷依子，安武大第 53 回全国衛生化学技術協議年

等の摂取量調査(平成 27 年度)

輔，高橋浩司，平川博仙，梶原淳睦会（青森市）,平成 28 年 11 月 17-18
日.

福岡県における健康食品買上げ

新谷依子，佐藤環，小木曽俊孝，高橋浩司，第 53 回全国衛生化学技術協議年

検査（平成27年度）

堀就英，梶原淳睦会（青森市），
平成 28 年 11 月 17-18 日.

-154-

演

題

名

発

表

者

学会名（場所），年月日

国土数値情報を用いた福岡県内

熊谷博史，中島淳，米原淳史*，田口靖三*

第 51 回日本水環境学会年会（熊に生息する冷水性魚類分布の推* 福岡県環境部環境保全課

本市），
平成 29 年 3 月 15-18 日.

定
安定型最終処分場の浸透水にお平川周作，志水信弘，堀就英，黒川陽一，大第 43 回環境保全・公害防止研究

ける有機物指標の変動と微生物

石興弘，鳥羽峰樹

発表会（山形市），

の関係
環境試験法

平成 28 年 11 月 17-18 日.
水質試験法

アル

デヒド類

*1

*2

*3

*4

西村哲治 ，鈴木俊成 ，川元達彦 ，小林浩 ， 日本薬学会第 137 年会（仙台市）,
高木総吉 *5，森田久男 *6，石橋融子，川崎直平成 29 年 3 月 24-27 日.

人*7，北村壽朗*8*1 帝京平成大学*2 東京都健康安全研究センター*3 兵庫県立健康生活科学研究所*4 山梨県衛生環境研究所*5 大阪府立公衆衛生研究所*6 埼玉県企業局*7 近畿大学*8 神奈川県企業庁
行政が取り組む外来種対策：福岡中島淳

日本魚類学会公開シンポジウム

県の事例紹介（名古屋市），平成 28 年 8 月 27日.

福岡県における特定外来生物ブ

須田隆一，金子洋平，石間妙子，中島淳

第 19 回自然系調査研究機関連絡

ラジルチドメグサの分布拡大と会議（静岡市）, 平成 28 年 10 月

その対策

27 日.

福岡県侵略的外来種リスト（仮金子洋平，中島淳，石間妙子，須田隆一称）の作成と今後の課題

第 32 回全国環境研究所交流シンポジウム（つくば市），平成 29
年 2 月 16-17 日.

都道府県の研究機関から進める

中島淳

第 64 回日本生態学会大会（東京

生物多様性研究の重要性

都新宿区），平成 29 年 3 月 14-18
日.

計（国内学会（全国））

20 件

-155-

③

国内学会（地方）
演

題

名

福岡県における侵襲性肺炎球菌

発

表

者

学会名（場所），年月日

市原祥子，川原明子，千々和勝己

第 63 回福岡県公衆衛生学会（福感染症の発生状況について地域における在宅医療の評価指岡市），平成 28 年 5 月 19 日.
川原明子，西巧，櫻井利彦，香月進

第 63 回福岡県公衆衛生学会（福岡市），平成 28 年 5 月 19 日.

標について
カンパチ等に寄生する粘液胞子丸山浩幸*，髙橋直人*，古賀舞香*，松永典久*， 第 42 回九州衛生環境技術協議

虫Unicapsula seriolae の顕微鏡検中牟田啓子*，重村洋明，江藤良樹，世良暢会. (福岡市）,平成 28 年 10 月

査方法の検討之13-14 日.

* 福岡市保健環境研究所
福岡県内のHIV-1の遺伝子解析

中村麻子, 濱﨑光宏, 芦塚由紀, 世良暢之,

第 63 回福岡県公衆衛生学会（福千々和勝己, 南留美*, 山本政弘*

岡市）,平成 28 年 5 月 19 日.

* 独立行政法人国立病院機構九州医療セン
ター
飲用水からノロウイルス GI.6 が小林孝行, 吉冨秀亮, 中村麻子, 芦塚由紀,

第 42 回九州衛生環境技術協議会

検出された食中毒事例

濱﨑光宏, 世良暢之, 梶原淳睦, 清水良平*1,(福岡市）,平成 28 年 10 月 13-14*1*1

岡本健太郎 , 友枝哲宏 , 森一也

*2,

松尾寿

日.

子*2
*

1 福岡県保健医療介護部保健衛生課*

2 南筑後保健福祉環境事務所

特定芳香族アミンを生成するア

高橋浩司，川上義仁，堀就英，梶原淳睦

ゾ染料の分析について

第 42 回九州衛生環境技術協議会（福岡市），
平成 28 年 10 月 13-14日.

溶出試験法による医薬品品質試

堀就英，新谷依子，中西加奈子

験について

第 42 回九州衛生環境技術協議会（福岡市），
平成 28 年 10 月 13-14日.

新しい放射性物質吸着材の開発

楢崎幸範，鳥羽峰樹，平川周作，大石興弘， 第 18 回環境放射能研究会（つく及びその評価と利用に関する研田上四郎，和田信一郎 *1，百島則幸 *1,天野

究

光*2，池田敏彦*3

ば市），平成 29 年 3 月 14-16 日.

*1 九州大学*2 元（公財）日本分析センター*3（株）高尾産業
福岡県における微小粒子状物質

山村由貴，山本重一，力寿雄，梶原佑介（PM2.5）濃度の実態把握

第 42 回九州衛生環境技術協議会（福岡市）, 平成 28 年 10 月 13-14
日.

油流出事故における分析方法の藤川和浩，土田大輔，森山紗好，志水信弘， 瀬 戸 内 海 水 環 境 研 会 議 （ 松 山

解析および対応手順の検討

石橋融子，松本源生，田中義人

市），平成 28 年 9 月 8 日.

福岡県内河川のLAS濃度に関する

志水信弘, 柏原学, 古閑豊和, 森山紗好, 土

第 42 回九州衛生環境技術協議会

考察

田大輔, 藤川和浩, 熊谷博史, 石橋融子, 松（福岡市）,

本源生, 田中義人

平成 28 年 10 月 13 日.

圧力容器法を用いた底質に含ま柏原学，土田大輔，石橋融子

れるヒ素・セレン・アンチモンの分析検討
福岡県侵略的外来種リスト作成

第 42 回九州衛生環境技術協議会（福岡市）,
平成 28 年 10 月 13 日.

金子洋平，中島淳，石間妙子，須田隆一

三学会合同鹿児島大会（第 61 回に向けた侵略性の簡易評価手法

日本生態学会九州地区会）
（鹿児

の開発

島市）
，平成 28 年 5 月 28-29 日.

-156-

演

題

名

福岡県における水生生物指標を

発

表

者

学会名（場所），年月日

中島淳，石間妙子，金子洋平，須田隆一

用いた環境教育

第 42 回九州衛生環境技術協議会（福岡市），平成 28 年 10 月 13日.

福岡県侵略的外来種リスト作成

金子洋平，中島淳，石間妙子，須田隆一に向けた外来種定着状況調査

第 42 回九州衛生環境技術協議会（福岡市），平成 28 年 10 月 13日.

生物多様性の保全に関する福岡須田隆一

第 42 回九州衛生環境技術協議会

県保健環境研究所の取組（福岡市），平成 28 年 10 月 14日.

計（国内学会（地方））

16 件

-157-

（４）報告書一覧

委託事業名

報

告

書

名

執

筆

者

平成28年度厚生労働科学研（食品を介したダイオキシン類等

香月進，田中義人，新谷俊二，

究補助金（食品の安全確保推の人体への影響の把握とその治療

髙尾佳子，梶原淳睦

進研究事業）

法の開発等に関する研究

発行年月
平成29年3月

平成28

年度総括・分担研究報告書）油症
検診データを用いた基礎的解析
平成28年度環境省委託事業

平成28年度化学物質環境実態調査

塚谷裕子，宮脇崇，酒谷圭一，

化学物質環境実態調査

分析法(LC/MS)開発調査結果報告

高橋浩司，竹中重幸，飛石和大，

書

梅山耕司*，武原次郎*

平成29年3月* 福岡県環境部環境保全課
平成28年度環境省委託事業

平成28年度化学物質環境実態調査

塚谷裕子，宮脇崇，酒谷圭一，

化学物質環境実態調査

初期環境調査（水質）結果報告書

高橋浩司，竹中重幸，飛石和大，

平成29年3月

藤川和浩，志水信弘，柏原学，
梅山耕司*，武原次郎** 福岡県環境部環境保全課
平成28年度環境省委託事業

平成28年度化学物質環境実態調査

化学物質環境実態調査

初期環境調査（大気）結果報告書

塚谷裕子，宮脇崇，酒谷圭一，

平成29年3月

高橋浩司，竹中重幸，
梅山耕司*，武原次郎** 福岡県環境部環境保全課

平成28年度環境省委託事業

平成28年度化学物質環境実態調査

塚谷裕子，宮脇崇，酒谷圭一，

化学物質環境実態調査

詳細環境調査（水質）結果報告書

高橋浩司，竹中重幸，飛石和大，

平成29年3月

藤川和浩，志水信弘，柏原学，
梅山耕司*，武原次郎** 福岡県環境部環境保全課
平成28年度環境省委託事業

平成28年度化学物質環境実態調査

塚谷裕子，宮脇崇，酒谷圭一，

化学物質環境実態調査

モニタリング調査（大気）結果報

高橋浩司，竹中重幸，

告書

梅山耕司*，武原次郎*

平成29年3月* 福岡県環境部環境保全課
九州地区における効率的な食品由世良暢之，岩佐奈津美 *1，有川（新興・再興感染症及び予防

来感染症探知システムの構築に関

衣美 ，(他 14 名)，濱﨑光宏，

接種政策推進研究事業）分担

する研究

IS型別データベー

西田雅博，岡元冬樹，重村洋明，

研究報告書

スの運用、EHEC検出状況、精度

カール由起(13-17 番目)

管理（ISPS、PFGE）及び集団発*1 福岡市保健環境研究所

生事例の解析

*2 北九州市環境科学研究所

厚生労働科学研究費補助金――

平成29年4月*2

厚生労働科学研究費補助金「地方衛生研究所における病原微吉田弘*(他 10 名)，濱崎光宏，

健康安全・危機管理対策総合

生物検査に対する外部精度管理の(9 番目)

研究事業

導入と継続的実施に必要な事業体* 国立感染症研究所

平成29年3月制の構築に関する研究」班
分担研究報告書
感染症発生動向調査におけるエン
テロウイルス病原体検査に関わる
外部精度管理（EQA）導入の研究
厚生労働科学研究費補助金

平成28年度分担研究報告書「地方中村廣志*(他 15 名), 中村麻子

新興・再興感染症及び予防接

感染症情報センター・地方衛生研(9 番目)

種政策推進研究事業

究所における病原体サーベイラン* 神奈川県衛生研究所

スの評価と改善に関する研究」-158-

平成29年3月

委託事業名

報

告

書

名

執

筆

者

発行年月

中村廣志*(他 29 名), 中村麻子

厚生労働科学研究費補助金

平成28年度分担研究報告書

新興・再興感染症及び予防接「地方感染症情報センター・地方(25 番目)種政策推進研究事業

衛生研究所の立場からの感染症発* 神奈川県衛生研究所

平成29年3月

生動向調査の評価と改善」
厚生労働科学研究費補助金

ウイルスを原因とする食品媒介性小林孝行, 吉冨秀亮, 芦塚由紀,

平成29年3月*

食品の安全確保推進研究事

疾患の制御に関する研究

平成28中村麻子, 梶原淳睦, 野田衛

業

年度総括・研究分担報告書「流* 国立医薬品食品衛生研究所

入水中ノロウイルスの定量および市販ノロウイルス検出キットの反応性評価」
平成28年度厚生労働科学研

食品を介したダイオキシン類等有安武大輔，佐藤環, 堀就英，渡*究費補助金（食品の安全確保

害物質摂取量とその手法開発に関邉敬浩

推進研究事業）する研究 総括・分担研究報告書* 国立医薬品食品衛生研究所「各種有害物質の適時及び継続的な摂取量推定研究・有害物質摂取量推定の部

ハロゲン系難燃剤摂

取量推定の試行」
計（報告書）

12件-159-

平成29年3月

３

調査研究終了報告書

調査研究終了報告書
研究分野：保健調 査 研 究 名

危険ドラッグ中指定薬物成分等の迅速構造推定法の検討

研究者名（所属）※ ○印：研究代表者○小木曽俊孝、新谷依子、安武大輔(生活化学課)、梶原淳睦(保健科学部長兼ウイルス課長)、
堀就英(生活化学課長)

本庁関係部・課

保健医療介護部調 査 研 究 期 間

平成27年度 － 28年度

調 査 研 究 種 目

福岡県総合計画

薬務課（2年間）

１．■行政研究□課題研究□共同研究（共同機関名：）□受託研究（委託機関名：）
２．■基礎研究□応用研究□開発研究
３．□重点研究□推奨研究□ＩＳＯ推進研究
大項目：誰もが元気で健康に暮らせること
中項目：生涯を通して健康で過ごせる社会をつくる
小項目：健康被害の防止

福岡県環境総合ビジョン（第三次福岡 県環 境総合 基本計画）※環境関係のみ

柱 ：
テーマ：

キ ー ワ ー ド

①危険ドラッグ

②指定薬物

③包括指定

④LC/Q-TOF/MS

研 究 の 概 要１）調査研究の目的及び必要性
危険ドラッグの使用者による悲惨な事件・事故が大きな社会問題となって以来、撲滅に向けた様々な取り組みがなされている。特に、政府による「危険ドラッグの乱用の根絶のための緊急対策」が決定以降、一斉摘発等により平成
27年7月にはほぼ全ての販売店がなくなるという成果が得られている。指定薬物の成分に対する法規制ではカチノン類
及びカンナビノイド類に対して合計3度の包括指定が行われ、個別の成分においても指定の迅速化がなされた。これにより、平成29年4月現在2362種類の化合物が規制対象となっている。これらの対策により、危険ドラッグに関する摘発等は大きく減少したが、危険ドラッグの使用が原因と疑われる死亡事案や密輸入事犯は未だに続いているのが現状である。また、構造の一部を僅かに変化させた新たな薬物の出現は後を絶たず、合成キットという新たな販売手法や亜酸化窒素という新たなカテゴリーの薬物も確認されている。このような指定薬物の現状に対応するためには、多種多様な化合物を迅速に同定可能な方法を開発することが必要不可欠であり、未知成分に対しても対応できる分析法を開発する必要がある。本研究では、様々な薬物成分に対応できる分析法を確立することで危険ドラッグの流通・乱用を防止し、県民の健康と生活の安全を確保することを目的とする。
２）調査研究の概要
1) 分析法の検討
LC/Q-TOF/MSを用いて薬物成分を分析するための検討を行った。また、1検体あたりに要する分析時間の短縮化について同時に検討した。
2) 保持時間、精密質量及びフラグメンテーションのデータベース化
開発した分析法を用いて保有している標準品を測定し、保持時間、精密質量及びフラグメンテーションについて得られた情報を蓄積し、データベースを作成した。
3) フラグメントイオン解析による構造推定法の検討
質量分析装置内で化合物にエネルギーを与えると、開裂しフラグメントイオンが生じることが知られている。フ
ラグメントイオンは元の構造の一部であるため、どのようなフラグメントイオンが生成したかを解析することで未知化合物についても構造推定が可能か検討した。
4) 標準品の合成検討
入手が困難な標準品について合成法を検討した。
３）調査研究の達成度及び得られた成果（できるだけ数値化してください。）
1) 分析法の検討
分離カラム、グラジエント、測定条件等の検討を行い、様々なカテゴリーの薬物を分析可能な条件を見出すことができた。１検体あたりに必要な分析時間は従来法では55分であったが、検討した方法では22.5分まで短縮することができ、検査の迅速化が図れた。
2) 保持時間、精密質量及びフラグメンテーションのデータベース化
開発した分析法を用いて、保有している427種類の標準品を測定し、得られた結果をデータベース化した。デー
タベース内の情報と新しい測定結果を照らし合わせることで、登録済みの成分であれば瞬時に同定可能となった。
また、LC/Q-TOF/MSを用いることで精密質量が測定可能となったため、従来のLC-MS/MSを用いた測定よりも高い精度で同定が可能となった。
3) フラグメントイオンからの構造推定法の検討-161-

測定した427種類の化合物について、構造とフラグメントイオンの関係について解析を行った。カチノン類、カンナビノイド類、アンフェタミン類、トリプタミン類、フェネチルアミン類及びフェンタニル類の6種類について
フラグメンテーションに関する知見を得た。その結果、完全に構造を推定することは難しいが、部分構造の推定や薬物の系統を把握する上では有用であると思われた。
4) 標準品の合成検討
トリプタミン系化合物である4-AcO-DETの合成検討を行ったところ、5日程度で合成可能であり、市販されている標準品として入手困難な物質を化学合成により得ることができた。様々な系統の合成を行うためには、さらなる技術の蓄積が必要であると考えられる。
４）県民の健康の保持又は環境の保全への貢献
危険ドラッグ検査の迅速化及び未知化合物への対応の充実が図れたことで、危険ドラッグと疑われる製品を迅速に検査し、速やかな行政対応に移行することが可能となった。検査から行政対応まで速やかに進むことで、危険ドラッ
グの流通・乱用が効果的に防止できると考えられ、県民の健康と生活の安全の確保に寄与すると考えられる。
５）調査研究結果の独創性，新規性
LC/Q-TOF/MSを用いた危険ドラッグの測定、データベースの作成、フラグメントイオンからの構造推定、標準品の合成という総合的な危険ドラッグ対策に取り組んでいる研究事例は少なく、新規性があると考えられる。
６）成果の活用状況（技術移転・活用の可能性）
毎年行っている危険ドラッグの検査に本研究の成果を活用することが可能である。また、危険ドラッグに類似した事例として医薬品又は医薬品類似物質を含有する「いわゆる健康食品」と呼ばれる製品でも、原因物質を特定することが必要不可欠となっている。このような健康食品の検査においても本研究の成果が活用可能である。
本研究で得られた結果を基礎とし、新規研究課題「危険ドラッグ製品等に含まれる薬物成分の分析法開発」を平成
29-31年の3年間の予定で実施する。

-162-

調査研究終了報告書
研究分野：保健調 査 研 究 名

残留性有機化学物質（POPs）による食品汚染実態と摂取量把握に関する研究

研究者名（所属）※ ○印：研究代表者○安武大輔（生活化学課）、高橋浩司（計測技術課）、堀 就英、新谷依子、小木曽俊孝、
佐藤 環（生活化学課）、堤 智昭、渡邉敬浩（国立医薬品食品衛生研究所）

本庁関係部・課

保健医療介護部保健衛生課

調 査 研 究 期 間

平成２６年度

調 査 研 究 種 目

福岡県総合計画－

２８年度 （３年間）

１．□行政研究□課題研究■共同研究（共同機関名：国立医薬品食品衛生研究所□受託研究（委託機関名：）
２．□基礎研究■応用研究□開発研究
３．□重点研究□推奨研究□ＩＳＯ推進研究
大項目：災害や犯罪、事故がなく、安全で安心して暮らせること
中項目：暮らしの安全・食の安全を守る
小項目：食の安全・安心の確保

福岡県環境総合ビジョン（第三次福岡 県環 境総合 基本計画）※環境関係のみ

柱 ：
テーマ：

キ ー ワ ー ド

①難燃剤

②一日平均摂取量③HBCD ④デクロランプラス）⑤水酸化PCB研 究 の 概 要１）調査研究の目的及び必要性
消費者の食の安全に対する関心は年々高まっている。事故米や冷凍加工食品、輸入食品等の有害化学物質による食品汚染事例を背景に、県民の食に対する不安は解消されていない。人体への影響が懸念されている残留性有機化学物質（
Persistent organic pollutants; POPs）として、農薬や臭素系及び塩素系の難燃剤などが注目されている。これらの化学物質は生物濃縮性が高く、主に食品を介して人体に摂取される。これらの化学物質に関する食品の安全性を把握するため、科学的な根拠となるデータが必要となる。当該化学物質の分析法検討、汚染実態調査及び一日摂取量調査を行い、食品の安全･安心確保に貢献することを目的とする。
２）調査研究の概要
臭素系難燃剤の一つであるヘキサブロモシクロドデカン（HBCD）について、魚介類を中心とした個別食品汚染調査及び一日
摂取量調査を行う。また、塩素系難燃剤であるデクロランプラス(DP)およびその類縁化物について、分析法を開発し、個別食品（魚介類）汚染調査及び一日摂取量調査を行う。また、PCBの代謝物の一つである水酸化PCB、およびPCBの個別食品（魚類）の汚染調査を行う。
３）調査研究の達成度及び得られた成果（できるだけ数値化してください。）
HBCD：魚介類（20試料）中のHBCDの汚染調査を行い、汚染状況を把握した。また、平成24年度に調製された全国10地域および平成25年度に調製された全国11地域の10群（魚介類）のトータルダイエット試料（TD試料）中のHBCDの汚染状況を把握し、一日摂取量を推定した。
DP：食品中のDP類の分析法の検討を行い、分析法を確立した。その分析法を用いて魚介類（20試料）中のDP類の汚染調査を行い、汚染状況を調査した。平成26および27年度に福岡県で調製されたTD試料中のDP類の汚染状況を調査し、一日平均摂取量を推定した。
水酸化PCB：食品の水酸化PCBおよびPCBの同時前処理法および機器分析法を検討し、分析法を確立した。その分析法を用いて魚類（40試料）中の水酸化PCBおよびPCBを測定し、それらの蓄積量を把握した。
４）県民の健康の保持又は環境の保全への貢献
HBCDおよびDP類の食品からの摂取量はリスクレベル（DP類の毒性情報はない）と比較して極めて低く、これらの化合物による食品への暴露は現状問題ないことが明らかになった。また、魚介中の水酸化PCBは蓄積されているPCB量と比べて非常に低かった。
５）調査研究結果の独創性，新規性
HBCDの全国的な摂取量調査、DP類の摂取量や食品中の水酸化PCBの蓄積量の事例は少なく、これらの分析法を開発し、それらの汚染状況の把握や摂取量の推定を行ったことは新規性がある。
６）成果の活用状況（技術移転・活用の可能性）
研究成果については、学会や地方衛生研究所の協議会、論文等で調査結果等を公表し、そのデータは国及び地方の食品衛生担当者に提供され、食の安全に関する行政施策に役立つものと考えられる。また、これらの成果は厚生労働省のホームページ等で公表され、消費者に食品汚染実態に関する正しい知見を提供することができる。

-163-

調査研究終了報告書
研究分野：環境調 査 研 究 名

最終処分場関連水における有機物指標等の特性と適正管理に関する研究

研究者名（所属）※ ○印：研究代表者○鳥羽峰樹、古賀智子、櫻井利彦、黒川陽一、大石興弘、飛石和大(廃棄物課)、平川周作、
志水信弘(水質課)、堀 就英(生活化学課)

本庁関係部・課

環境部

調 査 研 究 期 間

平成26年度 －調 査 研 究 種 目

福岡県総合計画

監視指導課
28年度

（3年間）

１．■行政研究□課題研究□共同研究（共同機関名：）□受託研究（委託機関名：）
２．■基礎研究□応用研究□開発研究
３．□重点研究□推奨研究□ＩＳＯ推進研究
大項目：環境と調和し、快適に暮らせること
中項目：低炭素社会・循環型社会をつくる
小項目：低炭素社会・循環型社会の推進

福岡県環境総合ビジョン（第三次福岡 県環 境総合 基本計画）※環境関係のみ

柱 ：健康で快適に暮らせる生活環境の確保
テーマ：廃棄物の適正処理や環境保全への各種対策の実施と情報の提供

キ ー ワ ー ド

①最終処分場

②浸透水

③

有機物指標

④

硝化細菌

⑤

水処理

研 究 の 概 要１）調査研究の目的及び必要性
COD及びBODは、最終処分場の維持管理において基準が規定されている有機物指標である。しかし、BODのみ特異的に高値を示すことがあり、その要因として硝化細菌由来のN-BODによる影響が疑われている。維持管理に用いる測定法ではN-BODを含むBODの値を採用するため、このBODだけでは有機物量の実状と異なる評価をしてしまう可能性がある。そこで、本研究では、最終処分場関連水の水質特性調査、N-BODの変動要因の解明、硝化細菌の影響を迅速に評価する測定方法の検討を行った。本研究は、平成26年度保健環境研究所新規研究課題に関する提案として、環境部監視指導課から挙げられた内容に応じたものであり、最終処分場の管理手法や行政から事業者への指導において有用な情報を提供できると考えている。
２）調査研究の概要
１）最終処分場関連水の水質特性評価
福岡県内の最終処分場関連水を対象として、各種有機物指標を測定し比較解析することにより、それらの特性を調査した。また、水質項目を複合的に解析し、最終処分場関連水の水質特性を評価した。
２）N-BODが高くなる要因の解析
硝化反応による影響が認められた安定型最終処分場の浸透水について、N-BODの経時的な変化を調査し、他の水質項目との関係や環境要因による影響を解析した。硝化反応阻害剤及び硝化反応基質を用いた薬剤添加試験を実施した。
３）硝化細菌による影響の迅速測定法の検討
硝化細菌によるBODへの影響を迅速かつ正確に評価する方法として、浸透水における硝化細菌由来の遺伝子発現量を利用した測定法を検討した。培養法では1ヶ月以上、N-BODでは5日間かかる検査時間の短縮を試みた。
３）調査研究の達成度及び得られた成果（できるだけ数値化してください。）○福岡県内の産業廃棄物最終処分場関連水（124検体）を対象として有機物指標を比較し、CODとTOCに良好な直線関係が認められたことから、CODは有機物量を良好に反映していることを明らかにした。一方、BODはTOCとの関係が不明瞭であり、一部の安定型最終処分場の浸透水において硝化細菌の影響が顕在化していることを明らかにした｡○有機物指標と無機イオン成分の水質測定データを複合的に解析することで、最終処分場関連水を7つのグループに類型化し、レーダーチャートを作製することで視覚的に水質を捉えられる水質特性評価手法を検討・開発した。
○硝化反応が認められた安定型最終処分場のばっ気処理後の浸透水について、毎月水質検査を実施し、N-BODと他の水質項目の相関解析を実施した。その結果、NH4-Nと有意な正の相関関係が認められた。
○硝化反応は、NH4-NからNO2-N・NO3-Nに酸化する好気的な反応である。NH4-Nの割合が高い時期ほどN-BODが高くなっていたことから、ばっ気処理によって窒素成分の構成割合が変化し、N-BODに影響していると考えられた。また、NH4-Nと降水量に有意な正の相関関係が認められており、降水量がばっ気処理の効果に影響し、間接的にN-BODに影響を与えていることが推察された。
○硝化反応の基質となるNH4-Nの添加試験を実施したところ、ばっ気処理前の浸透水では影響が認められなかったが、ばっ気処理後の浸透水ではNH4-N添加によるN-BODの増加影響が認められた。ばっ気処理前後では、硝化細菌の数
または硝化細菌の活性が異なっていると考えられる。そのため、NH4-N及び硝化細菌の2つの条件が複合され、N-BODの変動に関与しているものと推察された。

-164-

○浸透水をろ過したろ紙から微生物の遺伝子を抽出し、real-time PCR法による硝化細菌由来の遺伝子発現量の測定法を検討した。その結果、浸透水から遺伝子を抽出することができ、硝化細菌の16S rRNAを測定することができた。アンモニア酸化酵素の測定条件は検討中である。
４）県民の健康の保持又は環境の保全への貢献○福岡県内の最終処分場関連水の包括的な調査をおこなうことで、硝化細菌の影響が疑われる安定型最終処分場を明らかにすることができた。
○最終処分場関連水の水質の特徴を視覚的に把握する評価手法を提案した。
○安定型最終処分場の管理において、BODを評価する際はN-BODの影響の有無を判断すべきこと、また、NH4-Nや降水量に注意が必要であることについて情報提供するものである。
５）調査研究結果の独創性，新規性○有機物指標及び無機イオン成分を用いて最終処分場関連水の水質特性評価手法を検討し、類型化及びレーダーチャ
ートの作製による水質の可視化を行った。
○本研究により、これまで未解明であった複数の安定型最終処分場で硝化細菌の影響が顕在化していることを明らかにし、水質の相関解析からN-BODの変動要因としてNH4-N と降水量の関与を示唆することができた。
○迅速かつ正確に硝化細菌の影響を把握するため、浸透水からの遺伝子抽出と遺伝子発現量の測定を試みたところ、硝化細菌を標的とした遺伝子発現量解析の可能性が示唆された。
６）成果の活用状況（技術移転・活用の可能性）○本研究で検討した水質特性の評価手法は、有機物指標及び無機イオン成分といった一般的な水質項目を利用していることから、他の検査機関や研究機関でも容易に適用可能である。
○本研究により、安定型最終処分場の浸透水において硝化細菌によるN-BODの影響が存在していることを明らかにした。これは、他地域の安定型最終処分場においても参考情報となり得る。研究成果を発表した際、「最終処分場の検体でCODは低いがBODが高くなる事象があり、これまでN-BODに着目していなかったが、今後測定してみたい」とのコメントもいただいた。
○硝化細菌の遺伝子発現量測定法が確立できれば、これまで5日間かかっていたBOD測定を待たず、即日で硝化細菌の影響を把握することが可能になると考えられる。また、NH4-Nの測定と併用することにより、正確性を増した活用が可能である。

-165-

調査研究終了報告書
研究分野：環境調 査 研 究 名

有害化学物質の迅速スクリーニング法の開発

研究者名（所属）※ ○印：研究代表者○宮脇崇、酒谷圭一、塚谷裕子、高橋浩司、竹中重幸（計測技術課）飛石和大（廃棄物課）､
柏原学、平川周作、石橋融子（水質課）

本庁関係部・課

環境部 環境保全課

調 査 研 究 期 間

平成

調 査 研 究 種 目

福岡県総合計画

２５年度－

２８年度 （４年間）

１．□行政研究■課題研究□共同研究（共同機関名：）■受託研究（委託機関名：環境省 [環境総合研究推進費]）
２．□基礎研究□応用研究■開発研究
３．□重点研究□推奨研究□ＩＳＯ推進研究
大項目：環境と調和し、快適に暮らせること
中項目：快適な生活環境をつくる
小項目：快適な生活環境の形成

福岡県環境総合ビジョン（第三次福岡 県環 境総合 基本計画）※環境関係のみ

柱 ：健康で快適に暮らせる生活環境の確保
テーマ：測定・監視体制の構築と状況の把握、情報の提供

キ ー ワ ー ド①

危機管理

②緊急時環境調査③スクリーニング④土壌汚染

研 究 の 概 要１） 調査研究の目的及び必要性
化学物質による事故や災害時等の緊急時には、直接的な人命被害や物的破壊のみならず、有害物質の拡散や災害廃棄物の発生など、中長期的に人の健康や環境に影響を与える様々な課題が発生し、定常時とは異なる対応が求められる。しかし、現在の環境法体系は定常時を前提として構築されており、非定常時に対応した環境測定技術を準備しなければならない。そこで本研究では、緊急時環境調査にも適用可能な分析法の開発を目的とした。
２）調査研究の概要
本研究では、以下の内容について分析法開発及び実態調査を行った。
【分析法開発】①LC-TOFMSを測定系としたスクリーニング法、②ICP-MSを測定系としたスクリーニング法、③有害化
学物質の包括的スクリーニング法（有機・無機物質の同時分析）【実態調査】①東日本大震災のガレキ集積場跡地の土壌汚染調査、②熊本地震の環境水調査
３）調査研究の達成度及び得られた成果（できるだけ数値化してください。）
本調査研究は、概ね目標値を達成することができた。ただし、一部の環境基準物質では回収率が50%未満であり、今後その改善が必要である。特に成果としてあげられるのは、有機・無機物質のスクリーニング法の開発である。これ
までに類似研究がほとんどなく、約1800物質の有無を1～2日間で判別することができる。また、前処理に要する作業
時間はで3～4時間であり、従来2～3日間ほど要していた作業を大幅に短縮化することができた。
４）県民の健康の保持又は環境の保全への貢献
開発した分析法は化学物質を迅速かつ網羅的に計測する手法であり、環境基準物質だけでなく、他の多くの化学物質を検知することができる。事故や災害時等の緊急時においては、定常時には想定されない化学物質による汚染の可能性もあるため、これまでの分析法では対応が困難である。ゆえに測定対象を限定しない本法は、環境保全だけでなく、“安全で安心な県民生活の確保”に大きく貢献できるものと期待される。
５）調査研究結果の独創性，新規性
開発法は、マイクロ波抽出による迅速前処理とデータベースによる網羅的測定を組み合わせた独自の手法である。
その特徴は、各分析工程で水を使用した点にある。水は、親水性物質を抽出する際は溶媒として働き、マイクロ波抽出の際は熱源となるため、疎水性物質の抽出にも利用できる。また、重金属類の抽出では、塩酸を添加する際にもそのまま溶媒として使うことができる。水を分析に使用することで二相系溶媒による抽出も可能になり、ろ過・脱水
・濃縮・溶媒置換等の操作をカットし、作業工数を大幅に削減した。
６）成果の活用状況（技術移転・活用の可能性）
本分析技術は、東日本大震災後の汚染実態調査（65検体）や熊本地震後の環境調査（32検体）等で活用されている｡
また、大学機関や他の地方環境研究所では、本技術の一部を導入して環境調査等に適用している例もある。本技術は特許を取得しており、今後の技術移転が見込まれる。

-166-

調査研究終了報告書
研究分野：環境調 査 研 究 名

福岡県生物多様性戦略推進のための生物多様性指標の開発

研究者名（所属）※ ○印：研究代表者○中島

本庁関係部・課

環境部・自然環境課

調 査 研 究 期 間

平成２６年度

調 査 研 究 種 目

福岡県総合計画
福岡県環境総合ビジョン（第三次福岡 県環 境総合 基本計画）※環境関係のみ

キ ー ワ ー ド

淳、石間妙子、須田隆一、金子洋平（環境生物課）－

２８年度 （３年間）

１．■行政研究□課題研究□共同研究（共同機関名：）□受託研究（委託機関名：）
２．□基礎研究■応用研究□開発研究
３．□重点研究□推奨研究□ＩＳＯ推進研究
大項目：環境と調和し、快適に暮らせること
中項目：豊かな自然環境を守る
小項目：自然環境の保全
柱 ：自然共生社会の構築
テーマ：生物多様性の保全・再生のための総合的な対策の推進①生物多様性 ②生物多様性評価 ③保全 ④環境健全度評価⑤環境教育

研 究 の 概 要１）調査研究の目的及び必要性
福岡県では平成24年度に生物多様性地域戦略を策定し、平成25年度からは行動計画の実施に入っている。その中で都市や河川、ため池、水田、森林などの生物多様性の状況がかわる指標を開発し、市町村やＮＰＯ等が行う生物多様性評価や取組の進捗状況の把握等を支援し、保全の取組を促進することが明記されている。そこで本研究課題
では基礎的データ収集に基づいて、生物多様性評価を行うための新たな生物指標の開発を目的とする。
２）調査研究の概要
平成26年度-27年度は県内の自然環境の特性と特に指標化が可能な環境や生物種の検討を行い、候補として想定した干潟、ため池、都市、里山、海岸の5つの環境のうち、ため池・水路等の止水性湿地を対象とした指標の作成を決定した。平成27年度後半から最終年度にかけてはため池を中心とした止水性湿地30地点において、水生昆虫類を中心とした生物相の調査を行った。あわせて聞き取り情報により県内31地点の水生昆虫相の情報を得た。これら
61地点のため池を中心とした止水性湿地における水生昆虫（コウチュウ目、カメムシ目）の分布データに基づいて、平均スコア法による指標を作成し、その実用性について検討した。
３）調査研究の達成度及び得られた成果（できるだけ数値化してください。）
種組成のみから簡易に止水性湿地の生物多様性を評価可能な平均スコア法による評価手法を開発することができた。しかしながら、目標としていた学術誌への投稿には至らなかった。引き続きデータ解析を進め早急に論文化を行うともに、新規研究課題「県民参加型の生物多様性調査マニュアルの開発」に引き継いで実用化を目指していきたい。
４）県民の健康の保持又は環境の保全への貢献得られた指標を論文化後、早急に実用化を目指して努力したい。一方、本研究により県内61地点における止水性湿地における水生昆虫相のデータセットを得ることができ、この中には希少種の分布情報も多く含まれる。これらのデータについては、今後、福岡県生物多様性地理情報システムへの登録を行い、実際の生物多様性保全業
務に活用予定である。
５）調査研究結果の独創性，新規性
止水性水生昆虫を用いたスコア法はこれまで類例がないが、学術誌掲載レベルまでにはデータ精度・解析法等課題もある。

６）成果の活用状況（技術移転・活用の可能性）
止水性湿地における観察会は毎年継続して行われており、本指標が実用レベルまで完成すれば活用は可能である。早急な完成を目指すとともに、新規研究課題に引き継いで観察会用資料作成を進めたい。

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調査研究終了報告書
研究分野：環境調 査 研 究 名

福岡県における侵略的外来種の定着状況把握とその影響評価

研究者名（所属）※ ○印：研究代表者〇金子洋平、中島

本庁関係部・課

環境部・自然環境課

調 査 研 究 期 間

平成

調 査 研 究 種 目

福岡県総合計画

26 年度

淳、石間妙子、須田隆一（環境生物課）－

28 年度 （3年間）

１．■行政研究□課題研究□共同研究（共同機関名：）□受託研究（委託機関名：）
２．■基礎研究□応用研究□開発研究
３．□重点研究□推奨研究□ＩＳＯ推進研究
大項目：環境と調和し、快適に暮らせること
中項目：豊かな自然環境を守る
小項目：自然環境の保全

福岡県環境総合ビジョン（第三次福岡 県環 境総合 基本計画）※環境関係のみ

柱 ：自然共生社会の構築
テーマ：生物多様性の保全・再生のための総合的な対策の推進

キ ー ワ ー ド

①侵略的外来種②外来種対策③国内由来の外来種④生物多様性⑤福岡県

研 究 の 概 要１）調査研究の目的及び必要性
外来種による生態系等への影響は、生物多様性にとって重大な脅威の一つとして位置づけられている。このような外来種問題に対応するために、外来生物法が2005年に施行され、特定外来生物（現在、132種類が指定）については運搬・飼養等の原則禁止、防除の推進などの対策が取られている。しかし、特定外来生物には指定されていないが、侵略性が高く生態系等への被害を及ぼす、または及ぼすおそれのある外来種が本県においても多く生息・生育しており、それらの現状把握と影響評価が生物多様性保全の観点から必要となっている。そこで、本研究では、本県の地域性をふまえ、特定外来生物の指定種に加え、法的には規制されていない侵略的外来種を含めた福岡県侵略的外来種リストを作成する。本リストは、抽出された外来種が生態系等に与える影響を評価し、カテゴリー区分することで優先的に対策が必要な種を整理したものであり、多様な主体による計画的な防除等の外来種対策に資するものである。
２）調査研究の概要
１）定着状況の把握：江戸時代末期以降（1800年以降と定義）に県内に定着した外来種を対象とし、現地調査及び文献調査により、県内に定着している全外来種を明らかにした。また、一部の特定外来生物等の分布状況を明らかにした。２）侵略性基準の検討：被害の甚大性や分布拡散の可能性等をスコア化し、スコア値から侵略的外来種を選定する手法を開発した。３）カテゴリー区分の検討：対策の必要性、優先度及び実行可能性・実効性について評価し、カテゴリー区分することで、対策の優先度を示した。４）侵略的外来種リストの作成：これまでの調査結果を取りまとめ、本県の侵略的外来種について解説した「福岡県侵略的外来種リスト2017（案）」を作成した。
３）調査研究の達成度及び得られた成果（できるだけ数値化してください。）
１）定着状況の把握：県内に定着している全外来種数は、哺乳類2種、鳥類5種、爬虫類1種、両生類1種、魚類21種、昆虫類141種、貝類21種、甲殻類その他29種、クモ形類4種、植物409種の計634種であった。また、注目すべき外来種として16種を選定し、分布図を作成した。２）侵略性基準の検討：動物、植物、各13項目から侵略性をスコア化する手法を開発した。その結果、福岡県の侵略的外来種として、哺乳類2種、鳥類5種、爬虫類1種、両生類1種、魚類
16種、昆虫類47種、貝類12種、甲殻類その他11種、クモ形類2種、植物178種の計275種が選定された。３）カテゴリ
ー区分の検討：対策の必要性、優先度及び実行可能性・実効性を評価し、重点対策外来種20種（動物10種、植物10種）、要対策外来種136種（動物49種、植物87種）、要注意外来種119種（動物38種、植物81種）を選定した。また、今後県内に定着する可能性が高い侵略的外来種として、定着予防外来種28種（動物20種、植物8種）を選定した。
４）侵略的外来種リストの作成：侵略的外来種についての概説及び侵略的外来種リストの作成手順、リスト選定種における解説、一部の特定外来生物等の分布状況、福岡県全外来種の侵略性評価結果及び参考文献等について、総合的に記述するとともに、侵略的外来種の写真を含めた「福岡県侵略的外来種リスト2017（案）」を作成した。
４）県民の健康の保持又は環境の保全への貢献
本リストは、本県の地域性や実情を踏まえ、対策の必要性や優先度を示した侵略的外来種リストであり、リストが公表された際には、県民の外来種問題への関心や理解を高め、防除意識の向上が図られることが期待される。また、関係機関や各種団体等が防除対策を行う上での基礎資料、また普及啓発資料として効果的な活用が図られることが期待され、結果として外来種対策が推進される。

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５）調査研究結果の独創性，新規性
本リストは、本県に定着している侵略的外来種を明確化した初めてのリストである。リスト選定種に詳細な解説を記述している点においても、全国的に類例が少なく、特筆すべき点である。侵略的外来種の選定に際しては、侵略性をスコア化する評価手法を用いた全国初の事例である。この評価結果は冊子（案）巻末に記載しており、侵略的外来種に選定されなかった種についても、侵略性に係る生態的な情報を提供できるとともに、新たな知見が確認された場
合には、評価の見直しが容易にできるという利点がある。
６）成果の活用状況（技術移転・活用の可能性）
現在（平成29年度）福岡県生物多様性戦略の改訂作業が進められており、外来種対策に係る戦略策定時の資料として活用される。また、各市町村において、生物多様性戦略や外来種防除計画の策定時の資料として活用されることが期待される。
なお、侵略的外来種への対策を推進するにあたり、防除手法が開発されていない種においては、効果的な防除手法の開発が求められている。そのため、本研究成果を踏まえた新規調査研究課題「侵略的外来種の防除手法に関する研究」を平成29年度～31年度の3年間の予定で実施する。

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