日医発第 451 号（保険）（技術）令和 4 年 5 月 31 日

都道府県医師会長

殿

日 本 医師 会 長
中 川 俊 男（公印省略）

抗PD-L1 抗体抗悪性腫瘍剤（アテゾリズマブ（遺伝子組換え）製剤（販売名：テセントリク
点滴静注840mg 及び同点滴静注1200mg））に係る最適使用推進ガイドラインの策定に伴う留意事項について革新的かつ高額な医薬品については、国民負担や医療保険財政に与える影響が懸念される一方で、有効性及び安全性に関する情報が十分蓄積するまでの間は、その恩恵を強く受けることが期待される患者に対して使用するとともに、副作用が発現した際には必要な対応をとることが可能な一定の要件を満たす医療機関で使用されることが重要であるとの観点から、「最適使用推進ガイドライン」を策定することとされております。
今般、抗 PD-L1 抗体抗悪性腫瘍剤（アテゾリズマブ（遺伝子組換え）製剤（販売名：
テセントリク点滴静注 840mg 及び同点滴静注 1200mg））について、最適使用推進ガイ
ドラインが改訂されたことに伴い、留意事項通知が示されましたのでご連絡申し上げます。
つきましては、本件について貴会会員に周知くださるようお願い申し上げます。
本件につきましては、日本医師会ホームページのメンバーズルーム中、医療保険の「医薬品の保険上の取扱い等」に掲載を予定しております。

（添付資料）
・抗PD-L1 抗体抗悪性腫瘍剤に係る最適使用推進ガイドラインの策定に伴う留意事項の一
部改正について（令和 4．5．26 保医発 0526 第 3 号 厚生労働省保険局医療課長）［別添］として、下記通知を含む
・令和 4．5．26 薬生薬審発 0526 第 1 号 厚生労働省医薬・生活衛生局医薬品審査管理課長「アテゾリズマブ（遺伝子組換え）製剤の最適使用推進ガイドラ
イン（非小細胞肺癌、小細胞肺癌、乳癌及び肝細胞癌）の一部改正について」

保医 発 ０５ ２ ６ 第 ３ 号
令和４年５月２６日

地方厚生（支）局医療課長
都道府県民生主管部（局）
国民健康保険主管課（部）長
都道府県後期高齢者医療主管部（局）
後期高齢者医療主管課（部）長

殿

厚生労働省保険局医療課長（ 公 印 省 略 ）抗 PD-L1 抗体抗悪性腫瘍剤に係る最適使用推進ガイドラインの策定に伴う留意事項の一部改正について

抗 PD-L1 抗体抗悪性腫瘍剤である「アテゾリズマブ（遺伝子組換え）製剤（販売名：テセ
ントリク点滴静注 840mg 及び同点滴静注 1200mg）」については、「抗 PD-L1 抗体抗悪性腫瘍剤に係る最適使用推進ガイドラインの策定に伴う留意事項について」（平成 30 年４月 17 日
付け保医発 0417 第４号。以下「抗 PD-L1 抗体抗悪性腫瘍剤留意事項通知」という。）において、保険適用上の取扱いに係る留意事項を通知しているところです。
今般、「アテゾリズマブ（遺伝子組換え）製剤の最適使用推進ガイドライン（非小細胞肺癌、小細胞肺癌、乳癌及び肝細胞癌）の一部改正について」（別添：令和４年５月 26 日付け
薬生薬審発 0526 第１号厚生労働省医薬・生活衛生局医薬品審査管理課長通知）のとおり、最適使用推進ガイドラインが改訂されたことに伴い、本製剤に係る留意事項を下記のとおり
改正するので、貴管下の保険医療機関、審査支払機関等に対して周知徹底をお願いします。

記
抗 PD-L1 抗体抗悪性腫瘍剤留意事項通知の記の(２)を次のように改め、(６)を加える。
（２）切除不能な進行・再発の非小細胞肺癌
本製剤を切除不能な進行・再発の非小細胞肺癌の治療に用いる場合は、次の事項を診療報酬明細書の摘要欄に記載すること。

① 次に掲げる施設のうち、該当するもの（「施設要件ア」から「施設要件オ」までのうち該当するものを記載）
ア 厚生労働大臣が指定するがん診療連携拠点病院等（都道府県がん診療連携拠点病院、地域がん診療連携拠点病院、地域がん診療病院など）
イ 特定機能病院
ウ 都道府県知事が指定するがん診療連携病院（がん診療連携指定病院、がん診療
連携協力病院、がん診療連携推進病院など）
エ 外来化学療法室を設置し、外来腫瘍化学療法診療料１又は外来腫瘍化学療法診
療料２の施設基準に係る届出を行っている施設
オ 抗悪性腫瘍剤処方管理加算の施設基準に係る届出を行っている施設② 次に掲げる医師の要件のうち、本製剤に関する治療の責任者として配置されている者が該当するもの（「医師要件ア」から「医師要件ウ」までのうち該当するものを記載）
ア 医師免許取得後２年の初期研修を修了した後に５年以上のがん治療の臨床研修を行っていること。うち、２年以上は、がん薬物療法を主とした臨床腫瘍学の研修を行っていること。
イ 医師免許取得後２年の初期研修を修了した後に４年以上の臨床経験を有していること。うち、３年以上は、肺癌のがん薬物療法を含む呼吸器病学の臨床研修を行っていること。
ウ

医師免許取得後２年の初期研修を修了した後に、肺癌のがん薬物療法を含む５年以上の呼吸器外科学の修練を行っていること。

③ 本製剤を他の抗悪性腫瘍剤と併用する場合、次に掲げる併用投与のうち、該当するもの（「併用投与ア」から「併用投与ウ」までのうち該当するものを記載）
ア カルボプラチン、パクリタキセル及びベバシズマブ（遺伝子組換え）との併用
投与
イ 白金製剤（シスプラチン又はカルボプラチン）及びペメトレキセドとの併用投与ウ カルボプラチン及びパクリタキセル（アルブミン懸濁型）との併用投与（６）PD-L1 陽性の非小細胞肺癌における術後補助療法
本製剤を PD-L1 陽性の非小細胞肺癌の治療に用いる場合は、次の事項を診療報酬明細書の摘要欄に記載すること。
① 次に掲げる施設のうち、該当するもの（「施設要件ア」から「施設要件オ」までのうち該当するものを記載）
ア 厚生労働大臣が指定するがん診療連携拠点病院等（都道府県がん診療連携拠点病院、地域がん診療連携拠点病院、地域がん診療病院など）

イウ

特定機能病院
都道府県知事が指定するがん診療連携病院（がん診療連携指定病院、がん診療
連携協力病院、がん診療連携推進病院など）
エ 外来化学療法室を設置し、外来腫瘍化学療法診療料１又は外来腫瘍化学療法診
療料２の施設基準に係る届出を行っている施設
オ 抗悪性腫瘍剤処方管理加算の施設基準に係る届出を行っている施設② 次に掲げる医師の要件のうち、本製剤に関する治療の責任者として配置されている者が該当するもの（「医師要件ア」から「医師要件ウ」までのうち該当するものを記載）
ア

医師免許取得後２年の初期研修を修了した後に５年以上のがん治療の臨床研修を行っていること。うち、２年以上は、がん薬物療法を主とした臨床腫瘍学の研修を行っていること。
イ 医師免許取得後２年の初期研修を修了した後に４年以上の臨床経験を有していること。うち、３年以上は、肺癌のがん薬物療法を含む呼吸器病学の臨床研修を行っていること。
ウ 医師免許取得後２年の初期研修を終了した後に、肺癌のがん薬物療法を含む５年以上の呼吸器外科学の修練を行っていること。
③ PD-L1 陽性（PD-L1 発現率が１％以上）を確認した検査の実施年月日及び検査結果（発現率）

（参考：新旧対照表）◎「抗 PD-L1 抗体抗悪性腫瘍剤に係る最適使用推進ガイドラインの策定に伴う留意事項について」（平成 30 年４月 17 日付け保医発 0417 第４号）
（傍線部分は改正部分）
改 正

後

改 正

前

（１） (略)（１） (略)（２）切除不能な進行・再発の非小細胞肺癌（２）切除不能な進行・再発の非小細胞肺癌

本製剤を PD-L1 陽性の非小細胞肺癌の治療に用いる場合は、本製剤を PD-L1 陽性の非小細胞肺癌の治療に用いる場合は、次の事項を診療報酬明細書の摘要欄に記載すること。

次の事項を診療報酬明細書の摘要欄に記載すること。

①①

次に掲げる施設のうち、該当するもの（「施設要件ア」から

次に掲げる施設のうち、該当するもの（「施設要件ア」から「施設要件オ」までのうち該当するものを記載）「施設要件オ」までのうち該当するものを記載）

アア

厚生労働大臣が指定するがん診療連携拠点病院等（都道

厚生労働大臣が指定するがん診療連携拠点病院等（都道

府県がん診療連携拠点病院、地域がん診療連携拠点病院、

府県がん診療連携拠点病院、地域がん診療連携拠点病院、

地域がん診療病院など）

地域がん診療病院など）

イ

特定機能病院イ

特定機能病院ウ

都道府県知事が指定するがん診療連携病院（がん診療連

ウ

都道府県知事が指定するがん診療連携病院（がん診療連
携指定病院、がん診療連携協力病院、がん診療連携推進病

院など）

院など）

エ

携指定病院、がん診療連携協力病院、がん診療連携推進病
外来化学療法室を設置し、外来腫瘍化学療法診療料１又エ

外来化学療法室を設置し、外来腫瘍化学療法診療料１又は外来腫瘍化学療法診療料２の施設基準に係る届出を行っ

ている施設

ている施設

オ

は外来腫瘍化学療法診療料２の施設基準に係る届出を行っ抗悪性腫瘍剤処方管理加算の施設基準に係る届出を行っ
ている施設

オ

抗悪性腫瘍剤処方管理加算の施設基準に係る届出を行っ
ている施設

②

次に掲げる医師の要件のうち、本製剤に関する治療の責任②

次に掲げる医師の要件のうち、本製剤に関する治療の責任者として配置されている者が該当するもの（「医師要件ア」か者として配置されている者が該当するもの（「医師要件ア」又ら「医師要件ウ」までのうち該当するものを記載）

は「医師要件イ」と記載）

アア

医師免許取得後２年の初期研修を修了した後に５年以上

医師免許取得後２年の初期研修を終了した後に５年以上のがん治療の臨床研修を行っていること。うち、２年以上は、がん薬物療法を主とした臨床腫瘍学の研修を行っていは、がん薬物療法を主とした臨床腫瘍学の研修を行ってい

ること。

ること。

イ

のがん治療の臨床研修を行っていること。うち、２年以上

医師免許取得後２年の初期研修を修了した後に４年以上

イ

医師免許取得後２年の初期研修を終了した後に４年以上の臨床経験を有していること。うち、３年以上は、肺癌のがん薬物療法を含む呼吸器病学の臨床研修を行っているこ

がん薬物療法を含む呼吸器病学の臨床研修を行っているこ

と。

と。

ウ

の臨床経験を有していること。うち、３年以上は、肺癌の医師免許取得後２年の初期研修を終了した後に、肺癌の（新設）

がん薬物療法を含む５年以上の呼吸器外科学の修練を行っていること。
③

本製剤を他の抗悪性腫瘍剤と併用する場合、次に掲げる併③

本製剤を他の抗悪性腫瘍剤と併用する場合、次に掲げる併用投与のうち、該当するもの（「併用投与ア」から「併用投与用投与のうち、該当するもの（「併用投与ア」から「併用投与ウ」までのうち該当するものを記載）

ウ」までのうち該当するものを記載）

ア

ア

カルボプラチン、パクリタキセル及びベバシズマブ（遺伝子組換え）との併用投与

イ白金製剤（シスプラチン又はカルボプラチン）及びペメ

伝子組換え）との併用投与
イトレキセドとの併用投与
ウ

カルボプラチン及びパクリタキセル（アルブミン懸濁型）との併用投与

カルボプラチン、パクリタキセル及びベバシズマブ（遺白金製剤（シスプラチン又はカルボプラチン）及びペメ
トレキセドとの併用投与

ウ

カルボプラチン及びパクリタキセル（アルブミン懸濁型）との併用投与（３）～（５） (略)（３）～（５） (略)（６）PD-L1 陽性の非小細胞肺癌における術後補助療法（新設）

本製剤を PD-L1 陽性の非小細胞肺癌の治療に用いる場合は、次の事項を診療報酬明細書の摘要欄に記載すること。
①

次に掲げる施設のうち、該当するもの（「施設要件ア」から「施設要件オ」までのうち該当するものを記載）
ア

厚生労働大臣が指定するがん診療連携拠点病院等（都道
府県がん診療連携拠点病院、地域がん診療連携拠点病院、
地域がん診療病院など）

イ

特定機能病院ウ

都道府県知事が指定するがん診療連携病院（がん診療連
携指定病院、がん診療連携協力病院、がん診療連携推進病院など）

エ

外来化学療法室を設置し、外来腫瘍化学療法診療料１又は外来腫瘍化学療法診療料２の施設基準に係る届出を行っ
ている施設

オ

抗悪性腫瘍剤処方管理加算の施設基準に係る届出を行っ
ている施設

②

次に掲げる医師の要件のうち、本製剤に関する治療の責任者として配置されている者が該当するもの（「医師要件ア」から「医師要件ウ」までのうち該当するものを記載）
ア

医師免許取得後２年の初期研修を修了した後に５年以上のがん治療の臨床研修を行っていること。うち、２年以上

は、がん薬物療法を主とした臨床腫瘍学の研修を行っていること。
イ

医師免許取得後２年の初期研修を修了した後に４年以上の臨床経験を有していること。うち、３年以上は、肺癌のがん薬物療法を含む呼吸器病学の臨床研修を行っていること。

ウ

医師免許取得後２年の初期研修を終了した後に、肺癌のがん薬物療法を含む５年以上の呼吸器外科学の修練を行っていること。

③

PD-L1陽性（PD-L1発現率が１％以上）を確認した検査の実施年月日及び検査結果（発現率）

別添
薬 生 薬 審 発 0526 第 １ 号
令 和 ４ 年 ５ 月 26 日

各

都 道 府 県
保健所設置市
特別区

衛生主管部（局）長殿

厚生労働省医薬・生活衛生局医薬品審査管理課長（ 公 印 省 略 ）アテゾリズマブ（遺伝子組換え）製剤の最適使用推進ガイドラ
イン（非小細胞肺癌、小細胞肺癌、乳癌及び肝細胞癌）の一部改
正について
経済財政運営と改革の基本方針 2016（平成 28 年６月２日閣議決定）において、革新的医薬品の使用の最適化推進を図ることが盛り込まれたことを受けて、革新的医薬品を真に必要な患者に提供するために最適使用推進
ガイドラインを作成しています。
アテゾリズマブ（遺伝子組換え）製剤（販売名：テセントリク点滴静注1200mg）を小細胞肺癌及び肝細胞癌に対して、並びにアテゾリズマブ（遺伝子組換え）製剤（販売名：テセントリク点滴静注 840mg）を乳癌に対して、それぞれ使用する際の留意事項については、「アテゾリズマブ（遺伝子組換え）製剤の最適使用推進ガイドライン（肝細胞癌）の作成及びアテゾリズマ
ブ（遺伝子組換え）製剤の最適使用推進ガイドライン（非小細胞肺癌、小細胞肺癌、乳癌）の一部改正について」（令和２年９月 25 日付け薬生薬審発0925 第 17 号厚生労働省医薬・生活衛生局医薬品審査管理課長通知）、アテ
ゾリズマブ（遺伝子組換え）製剤（販売名：テセントリク点滴静注 1200mg）を非小細胞肺癌に対して使用する際の留意事項については、「アテゾリズマ
ブ（遺伝子組換え）製剤の最適使用推進ガイドライン（非小細胞肺癌）の一
部改正について」（令和２年 12 月 25 日付け薬生薬審発 1225 第５号厚生労働省医薬・生活衛生局医薬品審査管理課長通知）により示してきたところです。
今般、アテゾリズマブ（遺伝子組換え）製剤について、非小細胞肺癌に対する効能又は効果並びに用法及び用量の一部変更が承認されたこと、「令和４年度診療報酬改定に伴う最適使用推進ガイドラインの取扱いについて 」

（令和４年３月 31 日付け事務連絡）により一部読替えが生じたこと等に伴い、当該ガイドラインを、それぞれ別紙のとおり改正いたしましたので、貴管内の医療機関及び薬局に対する周知をお願いします。なお、改正後の最適使用推進ガイドラインは、別添参考のとおりです。

別紙
非小細胞肺癌の最適使用推進ガイドラインの改訂箇所（新旧対照表）
新

旧

該当ページ

（下線部追記）

該当ページ

２ページ

対象となる効能又は効果：切除不能な進行・再発の非小細胞肺癌
PD-L1 陽性の非小細胞肺癌における術後補助療法

２ページ対象となる用法及び用量：
化学療法未治療の扁平上皮癌を除く切除不能な進
行・再発の非小細胞肺癌
他の抗悪性腫瘍剤との併用において、通常、成人にはアテゾリズマブ（遺伝子組換え）として 1 回1200 mg を 60 分かけて 3 週間間隔で点滴静注する。なお、初回投与の忍容性が良好であれば、2 回目以降の投与時間は 30 分間まで短縮できる。
化学療法未治療の PD-L1 陽性の切除不能な進行・再発の非小細胞肺癌
通常、成人にはアテゾリズマブ（遺伝子組換え）として 1 回 1200 mg を 60 分かけて 3 週間間隔で点滴静注する。なお、初回投与の忍容性が良好であれ
ば、2 回目以降の投与時間は 30 分間まで短縮でき（取消線部削除）対象となる効能又は効果：切除不能な進行・再発の非小細胞肺癌
対象となる用法及び用量：
化学療法未治療の扁平上皮癌を除く切除不能な進
行・再発の非小細胞肺癌
他の抗悪性腫瘍剤との併用において、通常、成人にはアテゾリズマブ（遺伝子組換え）として 1 回1200 mg を 60 分かけて 3 週間間隔で点滴静注する。なお、初回投与の忍容性が良好であれば、2 回目以降の投与時間は 30 分間まで短縮できる。
化学療法未治療の PD-L1 陽性の切除不能な進行・再発の非小細胞肺癌
通常、成人にはアテゾリズマブ（遺伝子組換え）として 1 回 1200 mg を 60 分かけて 3 週間間隔で点滴静注する。なお、初回投与の忍容性が良好であれ
ば、2 回目以降の投与時間は 30 分間まで短縮できる。

る。
化学療法既治療の切除不能な進行・再発の非小細胞肺癌
通常、成人にはアテゾリズマブ（遺伝子組換え）として 1 回 1200 mg を 60 分かけて 3 週間間隔で点滴静注する。なお、初回投与の忍容性が良好であれ
ば、2 回目以降の投与時間は 30 分間まで短縮できる。

化学療法既治療の切除不能な進行・再発の非小細胞肺癌
通常、成人にはアテゾリズマブ（遺伝子組換え）として 1 回 1200 mg を 60 分かけて 3 週間間隔で点滴静注する。なお、初回投与の忍容性が良好であれ
ば、2 回目以降の投与時間は 30 分間まで短縮できる。

PD-L1 陽性の非小細胞肺癌における術後補助療法
通常、成人にはアテゾリズマブ（遺伝子組換え）として 1 回 1200 mg を 60 分かけて 3 週間間隔で点滴静注する。投与期間は 12 カ月間までとする。なお、初回投与の忍容性が良好であれば、2 回目以降の投与時間は 30 分間まで短縮できる。
５ページ

３．臨床成績
５ページ
切除不能な進行・再発の非小細胞肺癌及び PD-L1
陽性の非小細胞肺癌における術後補助療法の承認
時に評価を行った主な臨床試験の成績を示す。

３．臨床成績
切除不能な進行・再発の非小細胞肺癌の承認時に評価を行った主な臨床試験の成績を示す。

11 ページ⑥国際共同第 III 相試験（IMpower010 試験）
プラチナ製剤を含む術後補助療法後の術後病理病期 IB 期（腫瘍径 ≥4 cm）～ⅢA 期（UICC/AJCC 病（追加）期分類第 7 版）の非小細胞肺癌患者 1,005 例（日本人 117 例を含む）を対象に、本剤 1,200 mg の有効性及び安全性を支持療法*1（以下、「BSC」という。）*2と比較する第Ⅲ相試験を実施した 。中間解析の結果、PD-L1 陽性（腫瘍細胞における PD-L1 発現率（TC）が 1%以上）のⅡ又はⅢA 期集団において、本剤群（248 例）で BSC 群（228 例）と比較して主要評価項目である無病生存期間（以下、「DFS」という。）の有意な延長が認められ（ハザード比［95%信頼区間］0.659［0.495, 0.877］、P = 0.0039［層別 log-rank 検定］、有意水準両側 0.0370）、中央値［95%信頼区間］は本剤群で中央値未達［36.1, 推
定不能］、BSC 群で 35.3［29.0, 推定不能］カ月であった（2021 年 1 月 21 日データカットオフ、図7）。
*1：プラチナ製剤を含む術後補助療法後に治験薬の投与はされず、観察のみ行った。
*2：本剤 1,200mg を Q3W で最大 16 回投与した。
（図 略）
図 7 DFS の Kaplan-Meier 曲線（IMpower010 試験）（PD-L1 陽性（TC≧1%）のⅡ又はⅢA 期集団）

14 ページ③国際共同第Ⅲ相試験（IMpower010 試験）に組み入れられた患者のデータに基づき、PD-L1 発現率別に行った有効性及び安全性の結果は以下のとおりであった（一部探索的な解析結果を含む）。
有効性に関して、1≦TC＜50%の患者集団では、DFSについては TC≧50%の患者集団と異なる傾向が認められ（表 4、図 10）、OS については BSC 群と比較して本剤群で下回る傾向が認められた（表 5、図11）。
なお、PD-L1 の発現状況によらず、本剤の安全性プ
ロファイルは同様であった。
表 4 腫瘍組織検体における PD-L1 の発現状況別の DFS（Ⅱ又はⅢA 期集団）
（IMpower010 試験、2021
年 1 月 21 日データカットオフ）
（表 略）
（図 略）
図 10 PD-L1 の発現状況別の DFS の Kaplan-Meier
曲線（Ⅱ又はⅢA 期集団、IMpower010 試験）（左上
図：＜1%、右上図：≧1%、左下図：1≦TC＜50%、右
下図：≧50%）表 5 腫瘍組織検体における PD-L1 の発現状況別の OS（Ⅱ又はⅢA 期集団）
（IMpower010 試験、2021
年 1 月 21 日データカットオフ）
（表 略）
（図 略）
図 11 PD-L1 の発現状況別の OS の Kaplan-Meier
曲線（Ⅱ又はⅢA 期集団、IMpower010 試験）（左上
図：＜1%、右上図：≧1%、左下図：1≦TC<50%、右
下図：≧50%）22 ページ⑥国際共同第Ⅲ相試験（IMpower010 試験）
有害事象は本剤群の 459/495 例（92.7%）、BSC 群の350/495 例（70.7%）に認められ、治験薬との因果関係が否定できない有害事象は本剤群の 352/495
例（71.1%）、BSC 群の 89/495 例（18.0%）に認められた。発現率が 5%以上の本剤との因果関係が否定できない有害事象は表 12 のとおりであった。
表 12 発現率が 5%以上の本剤との因果関係が否定できない有害事象（IMpower010 試験）（安全性解析対象集団）（表 略）（追加）

なお、本剤群において間質性肺疾患 16 例（3.2%）、
肝機能障害・肝炎・硬化性胆管炎 61 例（12.3%）、
大腸炎・重度の下痢 5 例（1.0%）、膵炎 1 例（0.2%）、
甲状腺機能障害 104 例（21.0%）、副腎機能障害 6例（1.2%）、下垂体機能障害 1 例（0.2%）、脳炎・髄膜炎 4 例（0.8%）、神経障害（ギラン・バレー症候群を含む）30 例（6.1%）、重度の皮膚障害 7 例（1.4%）、腎機能障害（尿細管間質性腎炎等）3 例（0.6%）、筋炎・横紋筋融解症 3 例（0.6%）、心筋炎 2 例（0.4%）、infusion reaction 11 例（2.2%）、
好中球減少・発熱性好中球減少症 19 例（3.8%）及び感染症 21 例（4.2%）が認められた。また、1 型
糖尿病、重症筋無力症、血球貪食症候群、溶血性貧
血及び免疫性血小板減少性紫斑病は認められなかった。本副作用発現状況は関連事象（臨床検査値
異常を含む）を含む集計結果を示す。
24 ページ①施設について20 ページ①-1 下記の（1）～（5）のいずれかに該当する施設であること。
(1)厚生労働大臣が指定するがん診療連携拠点病院等（都道府県がん診療連携拠点病院、地域がん診①施設について①-1 下記の（1）～（5）のいずれかに該当する施設であること。
(1)厚生労働大臣が指定するがん診療連携拠点病院等（都道府県がん診療連携拠点病院、地域がん診

療連携拠点病院、地域がん診療病院など）(2)特定機能病院(3)都道府県知事が指定するがん診療連携病院（がん診療連携指定病院、がん診療連携協力病院、がん診療連携推進病院など）(4)外来化学療法室を設置し、外来腫瘍化学療法診療料 1 又は外来腫瘍化学療法診療料 2 の施設基準に係る届出を行っている施設(5)抗悪性腫瘍剤処方管理加算の施設基準に係る届出を行っている施設

療連携拠点病院、地域がん診療病院など）(2)特定機能病院(3)都道府県知事が指定するがん診療連携病院（がん診療連携指定病院、がん診療連携協力病院、がん診療連携推進病院など）(4)外来化学療法室を設置し、外来化学療法加算 1
又は外来化学療法加算 2 の施設基準に係る届出を行っている施設(5)抗悪性腫瘍剤処方管理加算の施設基準に係る届出を行っている施設①-2 肺癌の化学療法及び副作用発現時の対応に十分な知識と経験を持つ医師（下表のいずれかに該当する医師）が、当該診療科の本剤に関する治療の責任者として配置されていること。
表・医師免許取得後 2 年の初期研修を修了した後に5 年以上のがん治療の臨床研修を行っていること。
うち、2 年以上は、がん薬物療法を主とした臨床腫瘍学の研修を行っていること。
・医師免許取得後 2 年の初期研修を修了した後に4 年以上の臨床経験を有していること。うち、3 年
以上は、肺癌のがん薬物療法を含む呼吸器病学の①-2 肺癌の化学療法及び副作用発現時の対応に十分な知識と経験を持つ医師（下表のいずれかに該当する医師）が、当該診療科の本剤に関する治療の責任者として配置されていること。
表・医師免許取得後 2 年の初期研修を修了した後に5 年以上のがん治療の臨床研修を行っていること。
うち、2 年以上は、がん薬物療法を主とした臨床腫瘍学の研修を行っていること。
・医師免許取得後 2 年の初期研修を修了した後に4 年以上の臨床経験を有していること。うち、3 年
以上は、肺癌のがん薬物療法を含む呼吸器病学の臨床研修を行っていること。
・医師免許取得後 2 年の初期研修を修了した後に、肺癌のがん薬物療法を含む 5 年以上の呼吸器外科
学の修練を行っていること。

臨床研修を行っていること。

25 ページ③-3 副作用の診断や対応に関して
21 ページ
副作用（間質性肺疾患、肝機能障害・肝炎・硬化性
胆管炎、大腸炎・重度の下痢、膵炎、1 型糖尿病、内分泌障害（甲状腺機能障害、副腎機能障害、下垂体機能障害）、神経障害（ギラン・バレー症候群を含む）、重症筋無力症、脳炎・髄膜炎、infusion
reaction、筋炎・横紋筋融解症、腎機能障害（尿細管間質性腎炎等）、重度の皮膚障害、心筋炎、血球貪食症候群、溶血性貧血、免疫性血小板減少性紫斑病、化学療法併用時の血液毒性（好中球減少、発熱性好中球減少症）、化学療法併用時の感染症等）に対して、当該施設又は近隣医療機関の専門性を有する医師と連携し（副作用の診断や対応に関して指導及び支援を受けられる条件にあること）、
直ちに適切な処置ができる体制が整っていること。

③-3 副作用の診断や対応に関して
副作用（間質性肺疾患、肝機能障害、大腸炎・重度の下痢、膵炎、1 型糖尿病、内分泌障害（甲状腺機能障害、副腎機能障害、下垂体機能障害）、神経障
害（ギラン・バレー症候群を含む）、重症筋無力症、脳炎・髄膜炎、infusion reaction、筋炎・横紋筋
融解症、腎機能障害（尿細管間質性腎炎等）、重度の皮膚障害、心筋炎、血球貪食症候群、溶血性貧
血、免疫性血小板減少性紫斑病、化学療法併用時の血液毒性（好中球減少、発熱性好中球減少症）、
化学療法併用時の感染症等）に対して、当該施設又は近隣医療機関の専門性を有する医師と連携し（副作用の診断や対応に関して指導及び支援を受けられる条件にあること）、直ちに適切な処置ができる体制が整っていること。

26 ページ5．投与対象となる患者
22 ページ【有効性に関する事項】①本剤の単剤投与は下記の患者において有効性が5．投与対象となる患者【有効性に関する事項】①本剤の単剤投与は下記の患者において有効性が示されている。
プラチナ製剤を含む化学療法歴を有する切除不能なⅢB 期/Ⅳ期又は再発の非小細胞肺癌患者（EGFR 遺伝子変異又は ALK 融合遺伝子陽性の患者
ではそれぞれ EGFR チロシンキナーゼ阻害剤又はALK チロシンキナーゼ阻害剤の治療歴も有する患者）
化学療法歴のない PD-L1 陽性（TC3（TC≧50%）
又は IC3（IC≧10%））*の切除不能な進行・再発の非小細胞肺癌（ただし、EGFR 遺伝子変異又は ALK
融合遺伝子陽性の患者は除く）患者*：本剤のコンパニオン診断薬として、販売名：ベンタナ OptiView PD-L1（SP142）が承認されている。
プラチナ製剤を含む術後補助療法後の術後病理
病期Ⅱ期/ⅢA 期*1 の PD-L1 陽性（TC≧1%）*2 非小細胞肺癌患者*1：UICC/AJCC 病期分類第 7 版*2：本剤のコンパニオン診断薬として、販売名：ベンタナ OptiView PD-L1（SP263）が承認されている（コンパニオン診断薬の使用にあたっては、⑥も参照）。

示されている。
プラチナ製剤を含む化学療法歴を有する切除不能なⅢB 期/Ⅳ期又は再発の非小細胞肺癌患者（EGFR 遺伝子変異又は ALK 融合遺伝子陽性の患者
ではそれぞれ EGFR チロシンキナーゼ阻害剤又はALK チロシンキナーゼ阻害剤の治療歴も有する患者）
化学療法歴のない PD-L1 陽性（TC3（TC≧50%）
又は IC3（IC≧10%））の切除不能な進行・再発の非小細胞肺癌（ただし、EGFR 遺伝子変異又は ALK
融合遺伝子陽性の患者は除く）患者
なお、PD-L1 発現状況は、アテゾリズマブ（遺伝子組換え）のコンパニオン診断薬（ベンタナ OptiView
PD-L1（SP142））を用いて測定すること。
②本剤の他の抗悪性腫瘍剤との併用投与は下記の患者において有効性が示されている。
カルボプラチン、パクリタキセル及びベバシズ
マブ（遺伝子組換え）との併用投与：化学療法歴のない扁平上皮癌を除く切除不能な進行・再発の非小細胞肺癌（ただし、EGFR 遺伝子変異又は ALK 融
合遺伝子陽性の患者は除く）患者
プラチナ製剤（シスプラチン又はカルボプラチ

②本剤の他の抗悪性腫瘍剤との併用投与は下記の患者において有効性が示されている。
カルボプラチン、パクリタキセル及びベバシズ
マブ（遺伝子組換え）との併用投与：化学療法歴のない扁平上皮癌を除く切除不能な進行・再発の非小細胞肺癌（ただし、EGFR 遺伝子変異又は ALK 融
合遺伝子陽性の患者は除く）患者
プラチナ製剤（シスプラチン又はカルボプラチン）及びペメトレキセドとの併用投与：化学療法
歴のない扁平上皮癌を除く切除不能な進行・再発の非小細胞肺癌（ただし、EGFR 遺伝子変異又は ALK
融合遺伝子陽性の患者は除く）患者
カルボプラチン及びパクリタキセル（アルブミ
ン懸濁型）との併用投与：化学療法歴のない扁平上皮癌を除く切除不能な進行・再発の非小細胞肺癌（ただし、EGFR 遺伝子変異又は ALK 融合遺伝子陽性の患者は除く）患者③下記に該当する非小細胞肺癌患者に対する本剤の投与及び使用方法については、本剤の有効性が確立されておらず、本剤の投与対象とならない。
術後患者に対する本剤と他の抗悪性腫瘍剤との併用投与

ン）及びペメトレキセドとの併用投与：化学療法
歴のない扁平上皮癌を除く切除不能な進行・再発の非小細胞肺癌（ただし、EGFR 遺伝子変異又は ALK
融合遺伝子陽性の患者は除く）患者
カルボプラチン及びパクリタキセル（アルブミ
ン懸濁型）との併用投与：化学療法歴のない扁平上皮癌を除く切除不能な進行・再発の非小細胞肺癌（ただし、EGFR 遺伝子変異又は ALK 融合遺伝子陽性の患者は除く）患者③下記に該当する非小細胞肺癌患者に対する本剤の投与及び使用方法については、本剤の有効性が確立されておらず、本剤の投与対象とならない。
術後患者に対する本剤の単独投与及び他の抗悪性腫瘍剤との併用投与
化学療法歴のある患者に対する本剤と他の抗悪性腫瘍剤との併用投与
化学療法歴のない、TC＜50%かつ IC＜10%の患者に対する本剤の単独投与
化学療法歴のない扁平上皮癌患者に対する他の抗悪性腫瘍剤との併用投与
化学療法歴のない非扁平上皮癌患者に対する、②で本剤の有効性が示されていない他の抗悪性腫化学療法歴のある患者に対する本剤と他の抗悪性腫瘍剤との併用投与
化学療法歴のない、SP142 による TC＜50%かつ IC＜10%の患者に対する本剤の単独投与
化学療法歴のない扁平上皮癌患者に対する他の抗悪性腫瘍剤との併用投与
化学療法歴のない非扁平上皮癌患者に対する、②で本剤の有効性が示されていない他の抗悪性腫
瘍剤との併用投与④化学療法歴のない切除不能な進行・再発の非小細胞肺癌患者は、PD-L1 検査（SP142）で TC3 又はIC3 であれば、本剤の単独投与を考慮するべきである。また、標準化学療法に対する忍容性に問題がないと考えられる非扁平上皮癌患者に対しては、
PD-L1 発現状況にかかわらず、適切な標準化学療法との併用投与を考慮することができる。なお、本剤の投与にあたっては、肺癌診療ガイドライン（日本肺癌学会編）等を参照すること。
⑤本剤は国際共同第Ⅲ相試験（OAK 試験）において、全体集団においてドセタキセル群に対して優越性が検証されている。ただし、扁平上皮癌の患

瘍剤との併用投与④化学療法歴のない切除不能な進行・再発の非小細胞肺癌患者は、PD-L1 検査で TC3 又は IC3 であれば、本剤の単独投与を考慮するべきである。また、標準化学療法に対する忍容性に問題がないと考えられる非扁平上皮癌患者に対しては、PD-L1 発
現状況にかかわらず、適切な標準化学療法との併用投与を考慮することができる。なお、本剤の投与にあたっては、肺癌診療ガイドライン（日本肺癌学会編）等を参照すること。
⑤本剤は国際共同第Ⅲ相試験（OAK 試験）において、全体集団においてドセタキセル群に対して優越性が検証されている。ただし、扁平上皮癌の患者では、TC0 かつ IC0 群（腫瘍組織における PD-L1を発現した腫瘍細胞及び腫瘍浸潤免疫細胞が占める割合がいずれも 1%未満）において、ドセタキセ
ル群と比較した際の効果の大きさが小さい傾向が認められていることから、化学療法歴のある扁平上皮癌の患者においては PD-L1 発現率も確認した
上で本剤の投与可否の判断をすることが望ましい。PD-L1 発現率が TC0 かつ IC0 であることが確

者では、SP142 による TC0 かつ IC0 群（腫瘍組織における PD-L1 を発現した腫瘍細胞及び腫瘍浸潤免
疫細胞が占める割合がいずれも 1%未満）において、
ドセタキセル群と比較した際の効果の大きさが小さい傾向が認められていることから、化学療法歴のある扁平上皮癌の患者においては PD-L1 発現率も確認した上で本剤の投与可否の判断をすることが望ましい。PD-L1 発現率が TC0 かつ IC0 である
ことが確認された患者においては、本剤以外の治療選択肢も考慮する。
なお、ペムブロリズマブ（遺伝子組換え）のコンパ
ニオン診断薬（販売名：PD-L1 IHC22C3 pharmDx「ダコ」）により PD-L1 発現率（注：ペムブロリズマ
ブ（遺伝子組換え）のコンパニオン診断薬では腫瘍組織における PD-L1 を発現した腫瘍細胞が占める割合のみで判定される）を確認した扁平上皮癌の患者であって、本剤の診断薬（販売名：ベンタナ
OptiView PD-L1 (SP142)）による再検査が困難な場合には、以下の文献等を参考に本剤の投与の可否を検討できる。
文献等）
・Gadgeel S, et al. Clin Lung Cancer 2021;

認された患者においては、本剤以外の治療選択肢も考慮する。
なお、ペムブロリズマブ（遺伝子組換え）のコンパ
ニオン診断薬（販売名：PD-L1 IHC22C3 pharmDx「ダコ」）により PD-L1 発現率（注：ペムブロリズマ
ブ（遺伝子組換え）のコンパニオン診断薬では腫瘍組織における PD-L1 を発現した腫瘍細胞が占める割合のみで判定される）を確認した扁平上皮癌の患者であって、本剤の診断薬（販売名：ベンタナ
OptiView PD-L1 (SP142)）による再検査が困難な場合には、以下の文献等を参考に本剤の投与の可否を検討できる。
文献等）
・Gadgeel S et al. Ann Oncol 2017; 28(suppl
5): Abstr 1296O

https://doi.org/10.1016/j.cllc.2021.05.007⑥本剤は国際共同第Ⅲ相試験（IMpower010 試験）
において、術後補助療法後のⅡ期/ⅢA 期かつ PDL1 陽性（SP263 による TC≧1%）の非小細胞肺癌患者で、BSC 群に対して DFS の優越性が検証されている。また、探索的解析では、Ⅱ期/ⅢA 期かつ PDL1 陽性（SP263 による TC≧1%）集団における OS について、BSC 群に対して本剤群で延長する傾向が認められている。ただし、1≦TC＜50%の患者集団における OS の結果が BSC 群と比較して本剤群で下回る傾向が認められたこと等から、PD-L1 の発現状況
別（1≦TC＜50%及び TC≧50%）の本剤の有効性について十分に理解した上で、適応患者の選択を行う
ことが適切である。
なお、PD-L1 発現率を確認するための本剤のコンパ
ニオン診断薬はベンタナ OptiView PD-L1(SP263)
であるが、以下の文献等を参考に、PD-L1 IHC 22C3
pharmDx「ダコ」により PD-L1 発現率を確認し、本剤の投与の可否を検討することもできる。
文献等）
・Marianne J Ratcliffe et al. Clin Cancer Res

2017; 23: 3585-91
・Antonio Marchetti et al. J Thorac Oncol
2017; 12: 1654-63
・Ming Sound Tsao et al. J Thorac Oncol 2018;
13: 1302-11
29 ページ④主な副作用のマネジメントについて
25 ページ
間質性肺疾患があらわれることがあるので、本剤の投与にあたっては、臨床症状（呼吸困難、咳
嗽、発熱等）の確認及び胸部 X 線検査の実施等、観察を十分に行うこと。また、必要に応じて胸部
CT、血清マーカー等の検査を実施すること。
本剤の投与は重度の infusion reaction に備えて緊急時に十分な対応のできる準備を行った上で開始し、本剤投与中及び本剤投与終了後はバイタ
ルサインを測定する等、患者の状態を十分に観察すること。なお、infusion reaction を発現した場
合には、全ての徴候及び症状が完全に回復するまで患者を十分観察すること。
肝機能障害、肝炎、硬化性胆管炎があらわれることがあるので、本剤の投与開始前及び投与期間中は定期的に肝機能検査（AST、ALT、γ-GTP、AlP、ビリルビン等の測定）を実施すること。

④主な副作用のマネジメントについて
間質性肺疾患があらわれることがあるので、本剤の投与にあたっては、臨床症状（呼吸困難、咳
嗽、発熱等）の確認及び胸部 X 線検査の実施等、観察を十分に行うこと。また、必要に応じて胸部
CT、血清マーカー等の検査を実施すること。
本剤の投与は重度の infusion reaction に備えて緊急時に十分な対応のできる準備を行った上で開始し、本剤投与中及び本剤投与終了後はバイタ
ルサインを測定する等、患者の状態を十分に観察すること。なお、infusion reaction を発現した場
合には、全ての徴候及び症状が完全に回復するまで患者を十分観察すること。
肝機能障害があらわれることがあるので、本剤の投与開始前及び投与期間中は定期的に肝機能検査（AST、ALT、γ-GTP、Al-P、ビリルビン等の測定）を実施すること。

30 ページ⑥プラチナ製剤を含む術後補助療法後の非小細胞肺癌患者における術後補助療法として本剤を使用する際には、IMpower010 試験において、4 カ月ごとに有効性の評価を行っていたことを参考に、本剤投与中は定期的に効果の確認を行うこと。なお、
本剤の投与期間は 12 カ月までとすること。

（追

加）

小細胞肺癌の最適使用推進ガイドラインの改訂箇所（新旧対照表）
新
該当ページ（下線部追記）旧該当ページ（取消線部削除）

７ページ

外来腫瘍化学療法診療料１又は外来腫瘍化学療法 ７ページ
診療料２

外来化学療法加算１又は外来化学療法加算２

８ページ③-3 副作用の診断や対応に関して８ページ
副作用（間質性肺疾患、肝機能障害・肝炎・硬化性
胆管炎、大腸炎・重度の下痢、膵炎、1 型糖尿病、内分泌障害（甲状腺機能障害、副腎機能障害、下垂体機能障害）、神経障害（ギラン・バレー症候群を含む）、重症筋無力症、脳炎・髄膜炎、infusion
reaction、筋炎・横紋筋融解症、腎機能障害（尿細管間質性腎炎等）、重度の皮膚障害、心筋炎、血球貪食症候群、溶血性貧血、免疫性血小板減少性紫斑病、化学療法併用時の血液毒性（好中球減少、発熱性好中球減少症）、化学療法併用時の感染症等）③-3 副作用の診断や対応に関して
副作用（間質性肺疾患、肝機能障害、大腸炎・重度の下痢、膵炎、1 型糖尿病、内分泌障害（甲状腺機能障害、副腎機能障害、下垂体機能障害）、神経障
害（ギラン・バレー症候群を含む）、重症筋無力症、脳炎・髄膜炎、infusion reaction、筋炎・横紋筋
融解症、腎機能障害（尿細管間質性腎炎等）、重度の皮膚障害、心筋炎、血球貪食症候群、溶血性貧
血、免疫性血小板減少性紫斑病、化学療法併用時の血液毒性（好中球減少、発熱性好中球減少症）、
化学療法併用時の感染症等）に対して、当該施設

10 ページに対して、当該施設又は近隣医療機関の専門性を有する医師と連携し（副作用の診断や対応に関して指導及び支援を受けられる条件にあること）、
直ちに適切な処置ができる体制が整っていること。

又は近隣医療機関の専門性を有する医師と連携し（副作用の診断や対応に関して指導及び支援を受けられる条件にあること）、直ちに適切な処置ができる体制が整っていること。

④主な副作用のマネジメントについて
10 ページ
間質性肺疾患があらわれることがあるので、本剤の投与にあたっては、臨床症状（呼吸困難、咳
嗽、発熱等）の確認及び胸部 X 線検査の実施等、観察を十分に行うこと。また、必要に応じて胸部
CT、血清マーカー等の検査を実施すること。
本剤の投与は重度の infusion reaction に備えて緊急時に十分な対応のできる準備を行った上で開始し、本剤投与中及び本剤投与終了後はバイタ
ルサインを測定する等、患者の状態を十分に観察すること。なお、infusion reaction を発現した場
合には、全ての徴候及び症状が完全に回復するまで患者を十分観察すること。
肝機能障害、肝炎、硬化性胆管炎があらわれることがあるので、本剤の投与開始前及び投与期間中は定期的に肝機能検査（AST、ALT、γ-GTP、AlP、ビリルビン等の測定）を実施すること。

④主な副作用のマネジメントについて
間質性肺疾患があらわれることがあるので、本剤の投与にあたっては、臨床症状（呼吸困難、咳
嗽、発熱等）の確認及び胸部 X 線検査の実施等、観察を十分に行うこと。また、必要に応じて胸部
CT、血清マーカー等の検査を実施すること。
本剤の投与は重度の infusion reaction に備えて緊急時に十分な対応のできる準備を行った上で開始し、本剤投与中及び本剤投与終了後はバイタ
ルサインを測定する等、患者の状態を十分に観察すること。なお、infusion reaction を発現した場
合には、全ての徴候及び症状が完全に回復するまで患者を十分観察すること。
肝機能障害があらわれることがあるので、本剤の投与開始前及び投与期間中は定期的に肝機能検査（AST、ALT、γ-GTP、Al-P、ビリルビン等の測定）を実施すること。

乳癌の最適使用推進ガイドラインの改訂箇所（新旧対照表）
新
該当ページ（下線部追記）旧該当ページ（取消線部削除）

７ページ

外来腫瘍化学療法診療料１又は外来腫瘍化学療法 ７ページ
診療料２

外来化学療法加算１又は外来化学療法加算２

８ページ③-3 副作用の診断や対応に関して８ページ
副作用（間質性肺疾患、肝機能障害・肝炎・硬化性
胆管炎、大腸炎・重度の下痢、膵炎、1 型糖尿病、内分泌障害（甲状腺機能障害、副腎機能障害、下垂体機能障害）、神経障害（ギラン・バレー症候群を含む）、重症筋無力症、脳炎・髄膜炎、infusion
reaction、筋炎・横紋筋融解症、腎機能障害（尿細管間質性腎炎等）、重度の皮膚障害、心筋炎、血球貪食症候群、溶血性貧血、免疫性血小板減少性紫斑病、化学療法併用時の血液毒性（好中球減少、発熱性好中球減少症）、化学療法併用時の感染症等）に対して、当該施設又は近隣医療機関の専門性を有する医師と連携し（副作用の診断や対応に関して指導及び支援を受けられる条件にあること）、
直ちに適切な処置ができる体制が整っていること。

③-3 副作用の診断や対応に関して
副作用（間質性肺疾患、肝機能障害、大腸炎・重度の下痢、膵炎、1 型糖尿病、内分泌障害（甲状腺機能障害、副腎機能障害、下垂体機能障害）、神経障
害（ギラン・バレー症候群を含む）、重症筋無力症、脳炎・髄膜炎、infusion reaction、筋炎・横紋筋
融解症、腎機能障害（尿細管間質性腎炎等）、重度の皮膚障害、心筋炎、血球貪食症候群、溶血性貧
血、免疫性血小板減少性紫斑病、化学療法併用時の血液毒性（好中球減少、発熱性好中球減少症）、
化学療法併用時の感染症等）に対して、当該施設又は近隣医療機関の専門性を有する医師と連携し（副作用の診断や対応に関して指導及び支援を受けられる条件にあること）、直ちに適切な処置ができる体制が整っていること。

10 ページ④主な副作用のマネジメントについて
10 ページ
間質性肺疾患があらわれることがあるので、本④主な副作用のマネジメントについて
間質性肺疾患があらわれることがあるので、本剤の投与にあたっては、臨床症状（呼吸困難、咳
嗽、発熱等）の確認及び胸部 X 線検査の実施等、観察を十分に行うこと。また、必要に応じて胸部
CT、血清マーカー等の検査を実施すること。
本剤の投与は重度の infusion reaction に備えて緊急時に十分な対応のできる準備を行った上で開始し、本剤投与中及び本剤投与終了後はバイタ
ルサインを測定する等、患者の状態を十分に観察すること。なお、infusion reaction を発現した場
合には、全ての徴候及び症状が完全に回復するまで患者を十分観察すること。
肝機能障害、肝炎、硬化性胆管炎があらわれることがあるので、本剤の投与開始前及び投与期間中は定期的に肝機能検査（AST、ALT、γ-GTP、AlP、ビリルビン等の測定）を実施すること。

剤の投与にあたっては、臨床症状（呼吸困難、咳
嗽、発熱等）の確認及び胸部 X 線検査の実施等、観察を十分に行うこと。また、必要に応じて胸部
CT、血清マーカー等の検査を実施すること。
本剤の投与は重度の infusion reaction に備えて緊急時に十分な対応のできる準備を行った上で開始し、本剤投与中及び本剤投与終了後はバイタ
ルサインを測定する等、患者の状態を十分に観察すること。なお、infusion reaction を発現した場
合には、全ての徴候及び症状が完全に回復するまで患者を十分観察すること。
肝機能障害があらわれることがあるので、本剤の投与開始前及び投与期間中は定期的に肝機能検査（AST、ALT、γ-GTP、Al-P、ビリルビン等の測定）を実施すること。

肝細胞癌の最適使用推進ガイドラインの改訂箇所（新旧対照表）
新
該当ページ（下線部追記）旧該当ページ（取消線部削除）

８ページ

外来腫瘍化学療法診療料１又は外来腫瘍化学療法 ８ページ
診療料２

外来化学療法加算１又は外来化学療法加算２

９ページ③-3 副作用の診断や対応に関して９ページ
副作用（間質性肺疾患、肝機能障害・肝炎・硬化性③-3 副作用の診断や対応に関して
副作用（間質性肺疾患、肝機能障害、大腸炎・重度

11 ページ

胆管炎、大腸炎・重度の下痢、膵炎、1 型糖尿病、内分泌障害（甲状腺機能障害、副腎機能障害、下垂体機能障害）、神経障害（ギラン・バレー症候群を含む）、重症筋無力症、脳炎・髄膜炎、infusion
reaction、筋炎・横紋筋融解症、腎機能障害（尿細管間質性腎炎等）、重度の皮膚障害、心筋炎、血球貪食症候群、溶血性貧血、免疫性血小板減少性紫斑病、化学療法併用時の血液毒性（好中球減少、発熱性好中球減少症）、化学療法併用時の感染症等）に対して、当該施設又は近隣医療機関の専門性を有する医師と連携し（副作用の診断や対応に関して指導及び支援を受けられる条件にあること）、
直ちに適切な処置ができる体制が整っていること。

の下痢、膵炎、1 型糖尿病、内分泌障害（甲状腺機能障害、副腎機能障害、下垂体機能障害）、神経障
害（ギラン・バレー症候群を含む）、重症筋無力症、脳炎・髄膜炎、infusion reaction、筋炎・横紋筋
融解症、腎機能障害（尿細管間質性腎炎等）、重度の皮膚障害、心筋炎、血球貪食症候群、溶血性貧
血、免疫性血小板減少性紫斑病、化学療法併用時の血液毒性（好中球減少、発熱性好中球減少症）、
化学療法併用時の感染症等）に対して、当該施設又は近隣医療機関の専門性を有する医師と連携し（副作用の診断や対応に関して指導及び支援を受けられる条件にあること）、直ちに適切な処置ができる体制が整っていること。

④主な副作用のマネジメントについて
11 ページ
間質性肺疾患があらわれることがあるので、本剤の投与にあたっては、臨床症状（呼吸困難、咳
嗽、発熱等）の確認及び胸部 X 線検査の実施等、観察を十分に行うこと。また、必要に応じて胸部
CT、血清マーカー等の検査を実施すること。
本剤の投与は重度の infusion reaction に備えて緊急時に十分な対応のできる準備を行った上で開始し、本剤投与中及び本剤投与終了後はバイタ④主な副作用のマネジメントについて
間質性肺疾患があらわれることがあるので、本剤の投与にあたっては、臨床症状（呼吸困難、咳
嗽、発熱等）の確認及び胸部 X 線検査の実施等、観察を十分に行うこと。また、必要に応じて胸部
CT、血清マーカー等の検査を実施すること。
本剤の投与は重度の infusion reaction に備えて緊急時に十分な対応のできる準備を行った上で開始し、本剤投与中及び本剤投与終了後はバイタ

ルサインを測定する等、患者の状態を十分に観察すること。なお、infusion reaction を発現した場
合には、全ての徴候及び症状が完全に回復するまで患者を十分観察すること。
肝機能障害、肝炎、硬化性胆管炎があらわれることがあるので、本剤の投与開始前及び投与期間中は定期的に肝機能検査（AST、ALT、γ-GTP、AlP、ビリルビン等の測定）を実施すること。

ルサインを測定する等、患者の状態を十分に観察すること。なお、infusion reaction を発現した場
合には、全ての徴候及び症状が完全に回復するまで患者を十分観察すること。
肝機能障害があらわれることがあるので、本剤の投与開始前及び投与期間中は定期的に肝機能検査（AST、ALT、γ-GTP、Al-P、ビリルビン等の測定）を実施すること。

参考１

最適使用推進ガイドライン
アテゾリズマブ（遺伝子組換え）（販売名：テセントリク点滴静注 1200 mg）～非小細胞肺癌～

平成３０年４月（令和４年５月改訂）
厚生労働省

目次
1. はじめに2. 本剤の特徴、作用機序
3. 臨床成績
4. 施設について
5. 投与対象となる患者
6. 投与に際して留意すべき事項

P2
P4
P5
P24
P26
P29

1

1． はじめに医薬品の有効性・安全性の確保のためには、添付文書等に基づいた適正な使用が求められる。さらに、近年の科学技術の進歩により、抗体医薬品などの革新的な新規作用機序医薬品が承認される中で、これらの医薬品を真に必要な患者に提供することが喫緊の課題となっており、
経済財政運営と改革の基本方針 2016（平成 28 年 6 月 2 日閣議決定）においても、革新的医薬品等の使用の最適化推進を図ることとされている。
新規作用機序医薬品は、薬理作用や安全性プロファイルが既存の医薬品と明らかに異なることがある。このため、有効性及び安全性に関する情報が十分蓄積するまでの間、
当該医薬品の恩恵を強く受けることが期待される患者に対して使用するとともに、副作用が発現した際に必要な対応をとることが可能な一定の要件を満たす医療機関で使用することが重要である。
したがって、本ガイドラインでは、開発段階やこれまでに得られている医学薬学的・科学的見地に基づき、以下の医薬品の最適な使用を推進する観点から必要な要件、考え方及び留意事項を示す。
なお、本ガイドラインは、独立行政法人医薬品医療機器総合機構、公益社団法人日本
臨床腫瘍学会、一般社団法人日本臨床内科医会、特定非営利活動法人日本肺癌学会及び一般社団法人日本呼吸器学会の協力のもと作成した。
対 象 と な る 医 薬 品：テセントリク点滴静注 1200 mg（一般名：アテゾリズマブ（遺伝子組換え））
対象となる効能又は効果：切除不能な進行・再発の非小細胞肺癌
PD-L1 陽性の非小細胞肺癌における術後補助療法対象となる用法及び用量：化学療法未治療の扁平上皮癌を除く切除不能な進行・再発の非小細胞肺癌
他の抗悪性腫瘍剤との併用において、通常、成人にはアテゾリズ
マブ（遺伝子組換え）として 1 回 1200 mg を 60 分かけて 3 週間
間隔で点滴静注する。なお、初回投与の忍容性が良好であれば、2 回目以降の投与時間は 30 分間まで短縮できる。
化学療法未治療の PD-L1 陽性の切除不能な進行・再発の非小細胞肺癌
通常、成人にはアテゾリズマブ（遺伝子組換え）として 1 回1200 mg を 60 分かけて 3 週間間隔で点滴静注する。なお、初回投与の忍容性が良好であれば、2 回目以降の投与時間は 30 分間まで短縮できる。

2

化学療法既治療の切除不能な進行・再発の非小細胞肺癌
通常、成人にはアテゾリズマブ（遺伝子組換え）として 1 回1200 mg を 60 分かけて 3 週間間隔で点滴静注する。なお、初回投与の忍容性が良好であれば、2 回目以降の投与時間は 30 分間まで短縮できる。
PD-L1 陽性の非小細胞肺癌における術後補助療法
通常、成人にはアテゾリズマブ（遺伝子組換え）として 1 回1200 mg を 60 分かけて 3 週間間隔で点滴静注する。投与期間は12 カ月間までとする。なお、初回投与の忍容性が良好であれば、2 回目以降の投与時間は 30 分間まで短縮できる。
製 造 販 売 業 者：中外製薬株式会社

3

2．本剤の特徴、作用機序
テセントリク点滴静注 1200 mg（一般名：アテゾリズマブ（遺伝子組換え）、以下「本剤」という。）は、米国の Genentech, Inc.により創製された programmed cell death ligand 1（以下、「PD-L1」という。）に対する免疫グロブリン G1（IgG1）サブクラスのヒト化モ
ノクローナル抗体である。
CD274（PD-L1）は、生体内において抗原提示細胞等に発現しており、活性化したリンパ球（T 細胞、B 細胞及びナチュラルキラーT 細胞）等に発現する CD279（以下、「PD1」という。）及び CD80（B7-1）と結合し、免疫応答を負に制御すると考えられている（Immunity 2007; 27: 111-22、Int Immunol 2007; 19: 813-24）。また、PD-L1 は、種々の腫瘍細胞にも発現していること（Cancer Immunol Immunother 2007; 56: 739-45）が報告されており、PD-L1 と PD-1 を介した経路は、腫瘍細胞が抗原特異的な T 細胞からの攻撃等を回避する機序の一つとして考えられている。
本剤は、PD-L1 の細胞外領域に結合し、PD-L1 と PD-1 との結合を阻害すること等により、がん抗原特異的な T 細胞の細胞傷害活性を増強し、腫瘍の増殖を抑制すると考えられている。
これらの知見から、本剤は悪性腫瘍に対する新たな治療薬になり得るものと期待され、非小細胞肺癌患者を対象とした臨床試験を実施し、有効性、安全性及び忍容性が確認された。
本剤の作用機序に基づく過度の免疫反応による副作用等があらわれ、重篤又は死亡に至る可能性がある。本剤の投与中及び投与後には、患者の観察を十分に行い、異常が認められた場合には、発現した事象に応じた専門的な知識と経験を持つ医師と連携して適切な鑑別診断を行い、過度の免疫反応による副作用が疑われる場合には、副腎皮質ホルモン剤の投与等の適切な処置を行う必要がある。

43．臨床成績
切除不能な進行・再発の非小細胞肺癌及び PD-L1 陽性の非小細胞肺癌における術後補助療法の承認時に評価を行った主な臨床試験の成績を示す。
【有効性】①国際共同第Ⅲ相試験（OAK 試験）
プラチナ製剤を含む化学療法歴 *のある切除不能な進行・再発の非小細胞肺癌患者
1,225 例（本剤群 613 例、ドセタキセル群 612 例）を対象に、本剤とドセタキセル（DOC）の有効性及び安全性を比較する第Ⅲ相試験を実施した。本剤 1,200 mg/body 又はドセタ
キセル 75 mg/m2 を 3 週間間隔（以下、「Q3W」という。）で点滴静注した。
最初にランダム化された 850 例（日本人 64 例を含む）の全患者集団において、本剤群でドセタキセル群と比較して全生存期間（以下、「OS」という。
）の有意な延長が認められ（ハザード比［95%信頼区間］：0.73［0.62, 0.87］、P=0.0003［層別 log-rank 検定］）、
中央値［95%信頼区間］は本剤群で 13.8［11.8, 15.7］カ月、ドセタキセル群で 9.6［8.6,11.2］カ月であった（図 1）。
*：上皮増殖因子受容体（以下、「EGFR」という。）遺伝子変異陽性又は未分化リンパ腫キナーゼ（以下、「ALK」という。）融合遺伝子陽性の患者では、プラチナ製剤を含む化学療法に加え、それぞれ EGFR 阻害作用又は ALK 阻害作用を有する抗悪性腫瘍剤による治療歴がある患者が組み入れられた。

図 1 OS の Kaplan-Meier 曲線（OAK 試験）（全患者集団）5

②国際共同第 III 相試験（IMpower150 試験）
化学療法歴のない*1 扁平上皮癌を除く切除不能な進行・再発の非小細胞肺癌患者 1,202
例（日本人 93 例を含む）を対象に、本剤 1,200 mg と他の抗悪性腫瘍剤（カルボプラチ
ン＋パクリタキセル［A 群、402 例］又はカルボプラチン＋パクリタキセル＋ベバシズ
マブ（遺伝子組換え）［B 群、400 例］）との併用投与の有効性及び安全性を、併用化学療法（カルボプラチン＋パクリタキセル＋ベバシズマブ（遺伝子組換え）［C 群、
400 例］）と比較する第Ⅲ相試験を実施した*2。中間解析の結果、EGFR 遺伝子変異陽性又は ALK
融合遺伝子陽性の患者（157 例）を除く 1,045 例（日本人 67 例を含む）の ITT-WT 集団
において、本剤併用群（B 群 359 例）で対照群（C 群 337 例）と比較して主要評価項目
である OS の有意な延長が認められ（ハザード比［95%信頼区間］：0.780［0.636, 0.956］、
P = 0.0164、有意水準両側 0.0184［層別 log-rank 検定］）、中央値［95%信頼区間］は本剤
併用群 B 群で 19.2［17.0, 23.8］カ月、対照群 C 群で 14.7［13.3, 16.9］カ月であった（2018年 1 月 22 日データカットオフ、図 2）。なお、本剤併用群（A 群 349 例）については、
対照群（C 群 337 例）に対する OS の有意な延長は認められなかった。
*1：EGFR 遺伝子変異陽性又は ALK 融合遺伝子陽性の患者では、それぞれ EGFR 阻害作用又は ALK阻害作用を有する抗悪性腫瘍剤による治療歴がある患者が組み入れられた。
*2：本剤 1,200 mg、カルボプラチン AUC 6、パクリタキセル 200 mg/m2、ベバシズマブ（遺伝子組換え）15 mg/kg を Q3W で 4 又は 6 コース投与後、本剤 1,200 mg 及びベバシズマブ（遺伝子組換え）
15 mg/kg が Q3W で投与された。

図 2 OS の Kaplan-Meier 曲線（IMpower150 試験）（ITT-WT 集団）

6

また、日本人患者集団における ITT-WT 集団の OS の中央値［95%信頼区間］は本剤
併用群 B 群で 19.8［14.1,24.2］カ月、対照群 C 群で推定不能［13.2, 推定不能］カ月、ハザード比［95%信頼区間］：1.311［0.498, 3.446］であった（図 3）。
1.0

P値（層別log-rank検定） 0.5823
中央値（95%信頼区間）
BCP NE （13.2, NE）
アテゾリズマブ + BCP 19.8ヵ月（14.1, 24.2）
ハザード比（95%信頼区間） 1.311（0.498, 3.446）

0.9
0.8

生存割合

0.7
0.6

0.5
0.4
0.3

B：ベバシズマブ
C：カルボプラチン
P：パクリタキセル

0.2

BCP
アテゾリズマブ + BCP
打ち切り

0.1

0.0
本剤+BCP群
BCP群

0
32
14

3
29
14

6
28
14

9
24
13

12
22
11

15
19
7

18
13
6

21
8
5

24
5
4

27

30月

1

図 3 日本人患者集団における OS の Kaplan-Meier 曲線（IMpower150 試験）（ITT-WT 集団）

7

③国際共同第 III 相試験（IMpower132 試験）
化学療法歴のない扁平上皮癌を除く EGFR 遺伝子変異陰性、ALK 融合遺伝子陰性の切除不能な進行・再発の非小細胞肺癌患者 578 例（日本人 101 例を含む）を対象に、本剤 1,200 mg、プラチナ製剤（カルボプラチン又はシスプラチン）及びペメトレキセドナ
トリウム水和物（以下、「ペメトレキセド」という。）の併用投与［本剤併用群、292 例］*1の有効性及び安全性を、プラチナ製剤（カルボプラチン又はシスプラチン）及びペメ

トレキセドの併用投与［対照群、286 例］*2 と比較する第Ⅲ相試験を実施した。本剤併用群で対照群と比較して主要評価項目の一つである無増悪生存期間（以下、「PFS」という。
）の有意な延長が認められ（ハザード比［95%信頼区間］0.596［0.494, 0.719］、P <0.0001［層別 log-rank 検定］、有意水準両側 0.0040）、中央値［95%信頼区間］は本剤併用群で 7.6［6.6, 8.5］カ月、対照群で 5.2［4.3, 5.6］カ月であった（2018 年 5 月 22 日データカットオフ、図 4）。
*1：本剤 1,200 mg、カルボプラチン AUC 6 又はシスプラチン 75 mg/m2、ペメトレキセド 500 mg/m2 を
Q3W（各コースの 1 日目に投与）で 4 又は 6 コース投与後、本剤 1,200 mg 及びペメトレキセド
500 mg/m2 が Q3W で投与された。
*2：カルボプラチン AUC 6 又はシスプラチン 75 mg/m2、ペメトレキセド 500 mg/m2 を Q3W（各コー
スの 1 日目に投与）で 4 又は 6 コース投与後、ペメトレキセド 500 mg/m2 が Q3W で投与された。

図 4 PFS の Kaplan-Meier 曲線（IMpower132 試験）（ITT 集団）8

④海外第 III 相試験（IMpower130 試験）
化学療法歴のない、扁平上皮癌を除く切除不能な進行・再発の非小細胞肺癌患者 724
例を対象に、本剤 1,200 mg、カルボプラチン及びパクリタキセル（アルブミン懸濁型）（以下、「nab-PTX」という。
）の併用投与［本剤併用群、484 例］*1 の有効性及び安全性を、カルボプラチン及び nab-PTX の併用投与［対照群、240 例］*2 と比較する第Ⅲ相試
験を実施した。中間解析の結果、EGFR 遺伝子変異陽性又は ALK 融合遺伝子陽性の患者を除く 679 例の ITT-WT 集団において、本剤併用群（451 例）で対照群（228 例）と比
較して主要評価項目の一つである OS の有意な延長が認められ（ハザード比［95%信頼区間］0.791［0.637, 0.982］、P = 0.0331［層別 log-rank 検定］、有意水準両側 0.0425）、中央値［95%信頼区間］は本剤併用群で 18.6［16.0, 21.2］カ月、対照群で 13.9［12.0, 18.7］
カ月であった（2018 年 3 月 15 日データカットオフ、図 5）。
*1：本剤 1,200 mg、カルボプラチン AUC 6 が Q3W で、nab-PTX 100 mg/m2 が 1 週間間隔で、4 又は 6
コース投与後、本剤 1,200 mg が Q3W 投与された。
*2：カルボプラチン AUC 6 が Q3W で、nab-PTX 100 mg/m2 が 1 週間間隔で、4 又は 6 コース投与された。

図 5 OS の Kaplan-Meier 曲線（IMpower130 試験）（ITT-WT 集団）

9

⑤国際共同第 III 相試験（IMpower110 試験）
化学療法歴のない*1、PD-L1 陽性（腫瘍細胞又は腫瘍浸潤免疫細胞における PD-L1 発
現率が 1%以上）の切除不能な進行・再発の非小細胞肺癌患者 572 例（日本人 51 例を含む）を対象に、本剤 1,200 mg［本剤群、285 例］の有効性及び安全性を、プラチナ製剤（シスプラチン又はカルボプラチン）及びペメトレキセド又はゲムシタビンの併用投与［化学療法群、287 例］と比較する第Ⅲ相試験を実施した。中間解析の結果、EGFR 遺伝子変異陽性又は ALK 融合遺伝子陽性の患者を除く 554 例の ITT-WT 集団のうちTC3/IC3-WT 集団*2 205 例（日本人 24 例を含む）において、本剤群（107 例）で化学療法群（98 例）と比較して主要評価項目である全生存期間の有意な延長が認められ（ハザード比［95%信頼区間］0.595［0.398, 0.890］、P = 0.0106［層別 log-rank 検定］、有意水準
両側 0.0413）、中央値［95%信頼区間］は本剤群で 20.2［16.5, 推定不能］カ月、化学療
法群で 13.1［7.4, 16.5］カ月であった（2018 年 9 月 10 日データカットオフ、図 6）。
*1：EGFR 遺伝子変異陽性又は ALK 融合遺伝子陽性の患者では、それぞれ EGFR 阻害作用又は ALK阻害作用を有する抗悪性腫瘍剤による治療歴がある患者が組み入れられた。
*2：腫瘍組織検体中における PD-L1 を発現した腫瘍細胞が占める割合（TC）又は腫瘍浸潤免疫細胞が占める割合（IC）について情報収集され、TC3（TC≧50%）又は IC3（IC≧10%）である場合にTC3/IC3 集団とされた。

図 6 OS の Kaplan-Meier 曲線（IMpower110 試験）（TC3/IC3-WT 集団）

10

⑥国際共同第III相試験（IMpower010試験）
プラチナ製剤を含む術後補助療法後の術後病理病期IB期（腫瘍径 ≥4 cm）～ⅢA期（UICC/AJCC病期分類第7版）の非小細胞肺癌患者1,005例（日本人117例を含む）を対象に、本剤1,200 mgの有効性及び安全性を支持療法*1（以下、「BSC」という。）と比較する
第Ⅲ相試験を実施した*2。中間解析の結果、PD-L1陽性（腫瘍細胞におけるPD-L1発現率（TC）が1%以上）のⅡ又はⅢA期集団において、本剤群（248例）でBSC群（228例）と比較して主要評価項目である無病生存期間（以下、「DFS」という。）の有意な延長が認められ（ハザード比［95%信頼区間］0.659［0.495, 0.877］、P = 0.0039［層別log-rank検定］、有意水準両側0.0370）、中央値［95%信頼区間］は本剤群で中央値未達［36.1, 推定不能］、BSC群で35.3［29.0, 推定不能］カ月であった（2021年1月21日データカットオフ、
図7）。
*1：プラチナ製剤を含む術後補助療法後に治験薬の投与はされず、観察のみ行った。
*2：本剤 1,200mg を Q3W で最大 16 回投与した。

図7 DFSのKaplan-Meier曲線（IMpower010試験）（PD-L1陽性（TC≧1%）のⅡ又はⅢA期集団）

11

（PD-L1発現状況別の有効性及び安全性）①国際共同第Ⅲ相試験（OAK試験）に組み入れられた患者のうち、腫瘍組織検体においてPD-L1を発現した腫瘍細胞及び腫瘍浸潤免疫細胞が占める割合（以下、「PD-L1発現率」という。
）に関する情報が得られた一部の患者のデータに基づき、PD-L1発現率等別に探索的に解析を行った有効性及び安全性の結果は以下のとおりであった。
有効性について、PD-L1の発現状況の有効性の結果は、表1のとおりであった。
なお、PD-L1の発現状況によらず、本剤の安全性プロファイルは同様であった。
表 1 腫瘍組織検体における PD-L1 の発現状況別の有効性（OAK 試験、2016 年 7 月 7 日データカットオフ）
OS
PD-L1（注 1）
投与群
例数
中央値［95%CI］
ハザード比*
交互作用の（カ月）［95%CI］
p値
180
本剤
12.6［9.6, 15.2］
TC 0 かつ IC 00.78［0.61, 1.01］
199
DOC
8.9［7.7, 11.5］
0.8454241
本剤
15.7［12.6, 18.0］
TC 1/2/3 又は IC 1/2/3
0.74［0.58, 0.93］
222
DOC
10.3［8.8, 12.0］
290
本剤
12.7［10.0, 15.0］
TC 0/1 かつ IC 0/1
0.79［0.64, 0.96］284
DOC
9.2［8.2, 11.1］
0.4479129
本剤
16.3［13.3, 20.1］
TC 2/3 又は IC 2/3
0.67［0.49, 0.92］
136
DOC
10.8［8.8, 12.7］
348
本剤
12.6［10.2, 14.2］
TC 0/1/2 かつ IC 0/1/2
0.83［0.69, 1.00］
356
DOC
9.8［8.6, 11.8］
0.003172
本剤
20.5［17.5, NE］
TC 3 又は IC 3
0.43［0.27, 0.69］
65
DOC
8.9［5.6, 11.6］
DOC：ドセタキセル、*：PD-L1 発現（IC 0、IC 1、IC 2、IC 3）、前治療のレジメン数（1、2）及び組織型（扁平上皮癌、非扁平上皮癌）を層別因子とした層別 Cox 回帰（注 1）

TC：腫瘍組織における PD-L1 を発現した腫瘍細胞が占める割合
IC：腫瘍組織における PD-L1 を発現した腫瘍浸潤免疫細胞が占める割合
OAK 試験、IMpower150 試験で使用した TC0～3、IC0～3 は下表参照
PD-L1発現レベル

PD-L1発現の分類基準

TC

IC

PD-L1の陽性反応が認められない
又は、染色強度に関係なく、PD-L1による陽性反応が腫瘍細胞の1%未満に認められる染色強度に関係なく、PD-L1による陽性反応が腫瘍細胞の1%以上5%未満に認められる染色強度に関係なく、PD-L1による陽性反応が腫瘍細胞の5%以上50%未満に認められる染色強度に関係なく、PD-L1による陽性反応が腫瘍細胞の50%以上に認められる
PD-L1の陽性反応が認められない
又は、染色強度に関係なく、PD-L1による陽性反応が腫瘍浸潤免疫細胞の1%未満に認められる染色強度に関係なく、PD-L1による陽性反応が腫瘍浸潤免疫細胞の1%以上5%未満に認められる染色強度に関係なく、PD-L1による陽性反応が腫瘍浸潤免疫細胞の5%以上10%未満に認められる染色強度に関係なく、PD-L1による陽性反応が腫瘍浸潤免疫細胞の10%以上に認められる

12

TC0
TC1
TC2
TC3
IC0
IC1
IC2
IC3

組織型及び腫瘍組織検体における PD-L1 の発現状況別の有効性は表 2 及び図 8～9 のとおりであり、扁平上皮癌の患者では、TC0 かつ IC0 群（腫瘍組織における PD-L1 を発現した腫瘍細胞及び腫瘍浸潤免疫細胞が占める割合がいずれも 1%未満）において、
ドセタキセル群と比較した際の効果の大きさが小さい傾向が認められた。なお、組織型
及び PD-L1 の発現率によらず、本剤の安全性プロファイルは同様であった。

PD-L1（注 1）

表 2 組織型及び腫瘍組織検体における PD-L1 の発現状況別の有効性（OAK 試験、2016 年 7 月 7 日データカットオフ）
OS
投与群
例数
中央値［95%CI］
ハザード比*（カ月）［95%CI］

交互作用のp値

非扁平上皮癌
140
150
171
162
221
212
89
99
262
265
49
47

14.0［10.1, 15.9］
11.2［8.6, 13.5］
17.6［14.2, 20.4］
11.3［9.3, 13.0］
14.1［11.7, 16.3］
11.3［8.9, 13.5］
18.7［15.5, NE］
11.3［8.8, 13.0］
14.2［12.1, 16.1］
11.9［9.8, 13.9］
22.5［18.0, NE］
8.7［4.7, 11.3］

40
本剤
DOC
49
70
本剤
TC 1/2/3 又は IC 1/2/3
DOC
60
69
本剤
TC 0/1 かつ IC 0/1
DOC
72
40
本剤
TC 2/3 又は IC 2/3
DOC
37
86
本剤
TC 0/1/2 かつ IC 0/1/2
DOC
91
23
本剤
TC 3 又は IC 3
DOC
18
DOC：ドセタキセル、*：非層別 Cox 回帰

7.6［4.4, 12.9］
7.1［6.0, 8.6］
9.9［7.6, 15.5］
8.7［6.2, 10.9］
7.8［6.7, 11.2］
7.3［6.3, 8.6］
10.4［7.6, 17.5］
9.7［5.6, 17.2］
7.8［6.9, 10.6］
7.5［6.3, 8.7］
17.5［7.9, 23.3］
11.6［5.6, 16.5］

TC 0 かつ IC 0
TC 1/2/3 又は IC 1/2/3
TC 0/1 かつ IC 0/1
TC 2/3 又は IC 2/3
TC 0/1/2 かつ IC 0/1/2
TC 3 又は IC 3

本剤
DOC
本剤
DOC
本剤
DOC
本剤
DOC
本剤
DOC
本剤
DOC

0.75［0.57, 1.00］
0.83640.72［0.55, 0.95］
0.79［0.62, 1.00］
0.2447
0.61［0.42, 0.88］
0.83［0.67, 1.03］
0.00170.35［0.21, 0.61］

扁平上皮癌
TC 0 かつ IC 00.82［0.51, 1.32］
0.72070.71［0.48, 1.06］
0.76［0.52, 1.11］
0.92990.76［0.45, 1.29］
0.79［0.57, 1.11］
0.4902
0.57［0.27, 1.20］

図 8 扁平上皮癌患者集団における OS の Kaplan-Meier 曲線（OAK 試験）

13

ドセタキセル群

図 9 扁平上皮癌患者集団における PD-L1 発現状況別での OS の Kaplan-Meier 曲線（OAK 試験）（左図：TC 1/2/3 又は IC 1/2/3 の患者集団、右図：TC 0 かつ IC 0 の患者集団）②国際共同第Ⅲ相試験（IMpower150試験）に組み入れられた患者のうち、PD-L1発現率に関する情報が得られた一部の患者のデータに基づき、PD-L1発現率等別に探索的に解析を行った有効性及び安全性の結果は以下のとおりであった。
有効性について、PD-L1の発現状況別の有効性の結果は、表3のとおりであった。
なお、PD-L1の発現状況によらず、本剤の安全性プロファイルは同様であった。
表 3 腫瘍組織検体における PD-L1 の発現状況別の有効性（OS、ITT-WT 集団）（IMpower150 試験、2018 年 1 月 22 日データカットオフ）
OS
PD-L1（注 1）
投与群
例数
中央値［95%CI］
ハザード比*
交互作用の（カ月）［95%CI］
P値
167
B群
17.1［13.5, 20.4］
TC 0 かつ IC 00.82［0.62, 1.08］
172
C群
14.1［12.9, 16.3］
0.7283
192
B群22.5［18.2, 26.1］
TC 1/2/3 又は IC 1/2/3
0.77［0.58, 1.04］
165
C群
16.4［11.2, 22.9］
230
B群
19.1［15.8, 23.8］
TC 0/1 かつ IC 0/1
0.77［0.60, 0.99］
221
C群
14.3［13.3, 16.4］
0.8585129
B群22.2［17.0, 26.1］
TC 2/3 又は IC 2/3
0.82［0.58, 1.17］
116
C群
16.7［10.5, 24.2］
288
B群
18.2［16.1, 21.0］
TC 0/1/2 かつ IC 0/1/2
0.81［0.65, 1.02］
272
C群
14.4［13.3, 16.7］
0.463071
B群25.2［18.7, NE］
TC 3 又は IC 3
0.70［0.43, 1.13］
65
C群
15.0［9.8, NE］*：非層別 Cox 回帰③国際共同第Ⅲ相試験（IMpower010 試験）に組み入れられた患者のデータに基づき、
PD-L1 発現率別に行った有効性及び安全性の結果は以下のとおりであった（一部探索的な解析結果を含む）。

14

有効性に関して、1≦TC＜50%の患者集団では、DFS については TC≧50%の患者集団と異なる傾向が認められ（表 4、図 10）、OS については BSC 群と比較して本剤群で下回る傾向が認められた（表 5、図 11）。
なお、PD-L1 の発現状況によらず、本剤の安全性プロファイルは同様であった。

本剤群

BSC 群

No.at risk

Time (Months)

No.at risk

本剤群

本剤群

本剤群

BSC 群

No.at risk

Time (Months)

BSC 群

BSC 群

本剤群

本剤群

図 10

BSC 群

Time (Months)

本剤群

Probability of Disease-Free Survival (%)

BSC 群

Probability of Disease-Free Survival (%)

BSC 群No.at risk

本剤群

Probability of Disease-Free Survival (%)

Probability of Disease-Free Survival (%)

表 4 腫瘍組織検体における PD-L1 の発現状況別の DFS（Ⅱ又はⅢA 期集団）
（IMpower010 試験、2021 年 1 月 21 日データカットオフ）
中央値［95%CI］
ハザード比
交互作用の
PD-L1 発現
投与群 例数（カ月）［95%CI］
p値
181
本剤
36.1［30.2, NE］
TC＜1%0.971［0.718, 1.314］*1
BSC
202
37.0［28.6, NE］
0.0654248
本剤
NE［36.1, NE］
TC≧1%
0.659［0.495, 0.877］*2
BSC
228
35.3［29.0, NE］
133
本剤
32.8［29.4, NE］
1≦TC＜50%
0.868［0.600, 1.256］*1
BSC
114
31.4［24.0, NE］
0.0192115
本剤
NE［42.3, NE］
TC≧50%
0.432［0.272, 0.684］*1
BSC
114
35.7［29.7, NE］*1：非層別 Cox 比例ハザードモデル、*2：性別（男、女）、組織型（SQ-NSCLC、NSQ-NSCLC）
及び病期（Ⅱ、ⅢA）を層別因子とした層別 Cox 比例ハザードモデル

BSC 群

Time (Months)

PD-L1 の発現状況別の DFS の Kaplan-Meier 曲線（Ⅱ又はⅢA 期集団、IMpower010 試験）（左上図：＜1%、右上図：≧1%、左下図：1≦TC＜50%、右下図：≧50%）15

表 5 腫瘍組織検体における PD-L1 の発現状況別の OS（Ⅱ又はⅢA 期集団）
（IMpower010 試験、2021 年 1 月 21 日データカットオフ）
イベント数
中央値［95%CI］
ハザード比
交互作用の
PD-L1 発現
投与群
例数
（%）
（カ月）
［95%CI］
p値
181
本剤
41（22.7）
NE［NE, NE］
TC＜1%
1.271［0.812 1.990］*1
BSC
202
36（17.8）
NE［NE, NE］
0.0957248
本剤
42（16.9）
NE［NE, NE］*2
TC≧1%
0.772［0.509, 1.170］
BSC
228
48（21.1）
NE［NE, NE］
133
本剤31（23.3）
NE［NE, NE］
1≦TC＜50%
1.218［0.705, 2.104］*1
BSC
114
22（19.3）
NE［NE, NE］
0.0091115
本剤
11（9.6）
NE［NE, NE］
TC≧50%
0.366［0.181, 0.742］*1
BSC
114
26（22.8）
NE［NE, NE］*1：非層別 Cox 比例ハザードモデル、*2：性別（男、女）、組織型（SQ-NSCLC、NSQ-NSCLC）及び病期（Ⅱ、ⅢA）を層別因子とした層別 Cox 比例ハザードモデル

本剤群Time (Months)

No.at risk

No.at risk

BSC 群

BSC 群

本剤群

本剤群

本剤群

Time (Months)

No.at risk

BSC 群

BSC 群

本剤群

本剤群

図 11

BSC 群

Time (Months)

本剤群

Probability of Disease-Free Survival (%)

Probability of Disease-Free Survival (%)

BSC 群No.at risk

本剤群

Probability of Disease-Free Survival (%)

Probability of Disease-Free Survival (%)

BSC 群

BSC 群

Time (Months)

PD-L1 の発現状況別の OS の Kaplan-Meier 曲線（Ⅱ又はⅢA 期集団、IMpower010 試験）（左上図：＜1%、右上図：≧1%、左下図：1≦TC<50%、右下図：≧50%）16

【安全性】①国際共同第Ⅲ相試験（OAK 試験）
有害事象は本剤群の 573/609 例（94.1%）、ドセタキセル群の 555/578 例（96.0%）に認められ、治験薬との因果関係が否定できない有害事象は本剤群 390/609 例（64.0%）、ド
セタキセル群 496/578 例（85.8%）に認められた。発現率が 5%以上の因果関係が否定できない有害事象は表 6 のとおりであった。
表 6 発現率が 5%以上の因果関係が否定できない有害事象（OAK 試験）（安全性解析対象集団）
器官別大分類（SOC: System Organ Class）
本剤群（609 例）
Grade 3-4
Grade 5
基本語（PT: Preferred Term)
全 Grade（MedDRA ver.19.0）
例数（%）
例数（%）
例数（%）
390 (64.0)
90 (14.8)0
因果関係が否定できない全有害事象
202 (33.2)
15 (2.5)
0
一般・全身障害および投与部位の状態
87 (14.3)
8 (1.3)0
疲労51 (8.4)
2 (0.3)0無力症
49 (8.0)00発熱
136 (22.3)
6 (1.0)0
胃腸障害
53 (8.7)
2 (0.3)0
悪心
47 (7.7)
3 (0.5)0下痢
119(19.5)8(1.3)
0
皮膚および皮下組織障害
42
(6.9)
2
(0.3)
0
発疹
38
(6.2)
2
(0.3)
0
そう痒症
86
(14.1)
9(1.5)
0
代謝および栄養障害
52
(8.5)
0
0
食欲減退

なお、本剤群において間質性肺疾患 10 例（1.6%）、肝機能障害 43 例（7.1%）、大腸炎・重度の下痢 5 例（0.8%）、1 型糖尿病 1 例（0.2%）、甲状腺機能障害 27 例（4.4%）、副腎機能障害 1 例（0.2%）、下垂体機能障害 1 例（0.2%）、神経障害（ギラン・バレー症候群
等を含む）11 例（1.8%）、脳炎・髄膜炎 5 例（0.8%）、infusion reaction 8 例（1.3%）、筋炎・横紋筋融解症 2 例（0.3%）、腎機能障害（尿細管間質性腎炎等）5 例（0.8%）及び重度の皮膚障害 9 例（1.5%）が認められた。また、膵炎、溶血性貧血、重症筋無力症、心筋炎及び免疫性血小板減少性紫斑病は認められなかった。本副作用発現状況は関連事象（臨床検査値異常を含む）を含む集計結果を示す。
②国際共同第Ⅲ相試験（IMpower150 試験）
有害事象は本剤併用群 B 群の 386/393 例（98.2%）、対照群 C 群の 390/394 例（99.0%）に認められ、治験薬との因果関係が否定できない有害事象は本剤併用群 B 群 370/393 例（94.1%）、対照群 C 群の 377/394 例（95.7%）に認められた。本剤併用群 B 群において本剤との因果関係が否定できない有害事象は 286/393 例（72.8%）に認められ、発現率が 5%以上の本剤との因果関係が否定できない有害事象は表 7 とおりであった。

17

表7

発現率が 5%以上の本剤との因果関係が否定できない有害事象（IMpower150 試験）（安全性解析対象集団）
器官別大分類（SOC: System Organ Class）
B 群（393 例）
基本語（PT: Preferred Term)
Grade 3-4
全 Grade（MedDRA ver.20.1）
例数（%）
例数（%）
286 (72.8)
104 (26.5)
本剤との因果関係が否定できない全有害事象
141 (35.9)
25 (6.4)
胃腸障害
65 (16.5)
10 (2.5)
下痢
53 (13.5)
8 (2.0)悪心
28 (7.1)
0
便秘
26 (6.6)
3 (0.8)
嘔吐
21 (5.3)
2 (0.5)口内炎
141 (35.9)
14 (3.6)
一般・全身障害および投与部位の状態
64 (16.3)
7 (1.8)疲労38 (9.7)
4 (1.0)無力症
129 (32.8)
10 (2.5)
皮膚および皮下組織障害
50 (12.7)
5 (1.3)
発疹
35 (8.9)
1 (0.3)そう痒症
20 (5.1)
0
脱毛症
73 (18.6)
26 (6.6)
臨床検査
20 (5.1)
5 (1.3)
ALT 増加70 (17.8)
13 (3.3)
代謝および栄養障害
41 (10.4)
6 (1.5)
食欲減退
69 (17.6)
6 (1.5)筋骨格系および結合組織障害
41 (10.4)
3 (0.8)
関節痛
57(14.5)
20(5.1)
血液およびリンパ系障害
34
(8.7)
8
(2.0)
貧血
56 (14.2)
4 (1.0)
内分泌障害
39
(9.9)
1 (0.3)
甲状腺機能低下症

Grade 5例数（%）
5 (1.3)1 (0.3)
0
0
0
0
0
0
0
0
0
0
0
0
0
0
0
0
0
0
1 (0.3)000

なお、本剤併用群 B 群において間質性肺疾患 13 例（3.3%）、肝機能障害 32 例（8.1%）、
大腸炎・重度の下痢 18 例（4.6%）、膵炎 3 例（0.8%）、甲状腺機能障害 60 例（15.3%）、
副腎機能障害 2 例（0.5%）、下垂体機能障害 3 例（0.8%）、神経障害（ギラン・バレー症
候群等を含む）20 例（5.1%）、脳炎・髄膜炎 1 例（0.3%）、infusion reaction 13 例（3.3%）、
筋炎・横紋筋融解症 1 例（0.3%）、腎機能障害（尿細管間質性腎炎等）11 例（2.8%）、重度の皮膚障害 10 例（2.5%）及び発熱性好中球減少症 11 例（2.8%）が認められた。また、1 型糖尿病、重症筋無力症、心筋炎、溶血性貧血及び免疫性血小板減少性紫斑病は認められなかった。本副作用発現状況は関連事象（臨床検査値異常を含む）を含む集計
結果を示す。
日本人患者集団における有害事象は本剤併用群 B 群の 36/36 例（100%）、対照群 C 群の 24/24 例（100%）に認められ、治験薬との因果関係が否定できない有害事象は本剤併
用群 B 群 36/36 例（100%）、対照群 C 群の 24/24 例（100%）に認められた。本剤併用群
B 群において本剤との因果関係が否定できない有害事象は 35/36 例（97.2%）に認められ、発現率が 10%以上の本剤との因果関係が否定できない有害事象は表 8 のとおりで
あった。

18

表 8 日本人患者集団において発現率が 10%以上の本剤との因果関係が否定できない有害事象（IMpower150 試験）（安全性解析対象集団）
器官別大分類（SOC: System Organ Class）
B 群（36 例）
基本語（PT: Preferred Term)
Grade 3-4
Grade 5
全 Grade（MedDRA ver.20.1）
例数（%）
例数（%）
例数（%）
35 (97.2)
16 (44.4)
1 (2.8)
本剤との因果関係が否定できない全有害事象
20 (55.6)
3 (8.3)0
胃腸障害
9 (25.0)00
便秘
9 (25.0)
2 (5.6)0
悪心
6 (16.7)
1 (2.8)0
口内炎
4 (11.1)
00
嘔吐
20 (55.6)
2 (5.6)0
皮膚および皮下組織障害
11 (30.6)
2 (5.6)0
発疹
18 (50.0)
00
一般・全身障害および投与部位の状態
14 (38.9)
00倦怠感
7 (19.4)
00発熱
11 (30.6)
6 (16.7)0
臨床検査
5 (13.9)
5 (13.9)
0
好中球数減少4 (11.1)
00
AST 増加4 (11.1)
0
0
ALT 増加10 (27.8)
5 (13.9)0
代謝および栄養障害
9 (25.0)
3 (8.3)0
食欲減退
8 (22.2)
00
内分泌障害
5 (13.9)00
甲状腺機能低下症
4 (11.1)00
甲状腺機能亢進症
7(19.4)
3(8.3)
0
血液およびリンパ系障害
4(11.1)
3(8.3)
0
発熱性好中球減少症
4(11.1)
2
(5.6)
0
貧血

③国際共同第Ⅲ相試験（IMpower132 試験）
有害事象は本剤併用群の 286/291 例（98.3%）、対照群の 266/274 例（97.1%）に認められ、治験薬との因果関係が否定できない有害事象は本剤併用群の 267/291 例（91.8%）、
対照群の 239/274 例（87.2%）に認められた。発現率が 5%以上の本剤との因果関係が否定できない有害事象は表 9 のとおりであった。

19

表9

発現率が 5%以上の本剤との因果関係が否定できない有害事象（IMpower132 試験）（安全性解析対象集団）
器官別大分類（SOC: System Organ Class）
本剤併用群（291 例）
基本語（PT: Preferred Term)
Grade 3-4
Grade 5
全 Grade（MedDRA ver.21.0）
例数（%）
例数（%）
例数（%）
214 (73.5)
77 (26.5)
8 (2.7)
本剤との因果関係が否定できない全有害事象
115 (39.5)
19 (6.5)
1 (0.3)
一般・全身障害および投与部位の状態
47 (16.2)
7 (2.4)0無力症
30 (10.3)
7 (2.4)0
疲労
23 (7.9)
2 (0.7)0
発熱
94 (32.3)
13 (4.5)
1 (0.3)胃腸障害
39 (13.4)
1 (0.3)0
悪心
32 (11.0)
4 (1.4)0下痢
24 (8.2)
00
便秘
61 (21.0)
17 (5.8)0
血液およびリンパ系障害
43 (14.8)8 (2.7)0
貧血
72 (24.7)
8 (2.7)0
皮膚および皮下組織障害
26 (8.9)
2 (0.7)0
発疹
15 (5.2)
00
そう痒症
65 (22.3)
12 (4.1)0
臨床検査
33 (11.3)
3 (1.0)0
ALT 増加32 (11.0)
1 (0.3)0
AST 増加46 (15.8)
11 (3.8)
1 (0.3)代謝および栄養障害
26 (8.9)
01 (0.3)
食欲減退
21 (7.2)
2 (0.7)
0
内分泌障害
15
(5.2)
1
(0.3)
0
甲状腺機能低下症

なお、本剤併用群において間質性肺疾患 15 例（5.2%）、肝機能障害 45 例（15.5%）、
大腸炎・重度の下痢 9 例（3.1%）、膵炎 1 例（0.3%）、1 型糖尿病 1 例（0.3%）、甲状腺機能障害 24 例（8.2%）、副腎機能障害 1 例（0.3%）、下垂体機能障害 1 例（0.3%）、神経障害（ギラン・バレー症候群等を含む）5 例（1.7%）、脳炎・髄膜炎 2 例（0.7%）、infusion
reaction 6 例（2.1%）、腎機能障害（尿細管間質性腎炎等）7 例（2.4%）、重度の皮膚障害
8 例（2.7%）、心筋炎 1 例（0.3%）、好中球減少・発熱性好中球減少症 24 例（8.2%）及び感染症 32 例（11.0%）が認められた。また、重症筋無力症、筋炎・横紋筋融解症、溶血性貧血及び免疫性血小板減少性紫斑病は認められなかった。本副作用発現状況は関連事象（臨床検査値異常を含む）を含む集計結果を示す。
④海外第Ⅲ相試験（IMpower130 試験）
有害事象は本剤併用群の 471/473 例（99.6%）、対照群の 230/232 例（99.1%）に認められ、治験薬との因果関係が否定できない有害事象は本剤併用群の 455/473 例（96.2%）、
対照群の 215/232 例（92.7%）に認められた。発現率が 5%以上の本剤との因果関係が否定できない有害事象は表 10 のとおりであった。

20

表 10

発現率が 5%以上の本剤との因果関係が否定できない有害事象（IMpower130 試験）（安全性解析対象集団）
器官別大分類（SOC: System Organ Class）
本剤併用群（473 例）
基本語（PT: Preferred Term)
Grade 3-4
Grade 5
全 Grade（MedDRA ver.21.0）
例数（%）
例数（%）
例数（%）
354 (74.8)
151 (31.9)
6 ( 1.3)
本剤との因果関係が否定できない全有害事象
191 (40.4)
35 (7.4)
0
胃腸障害
108 (22.8)
16 (3.4)0
下痢
80 (16.9)9 (1.9)0
悪心
49 (10.4)
8 (1.7)0
嘔吐
33 (7.0)
1 (0.2)0
便秘191 (40.4)
25 (5.3)
1 (0.2)
一般・全身障害および投与部位の状態
117 (24.7)
12 (2.5)0
疲労
47 (9.9)
7 (1.5)0無力症
100 (21.1)
56 (11.8)0
血液およびリンパ系障害
65 (13.7)
32 (6.8)
0
貧血
36 (7.6)
20 (4.2)
0
好中球減少症29 (6.1)
7 (1.5)0
血小板減少症
123 (26.0)
4 (0.8)0
皮膚および皮下組織障害
37 (7.8)
2 (0.4)0
発疹
33 (7.0)
1 (0.2)0そう痒症
30 (6.3)
00
脱毛症
93 (19.7)
19 (4.0)0
代謝および栄養障害
55 (11.6)
4 (0.8)0
食欲減退
24 (5.1)
3 (0.6)0低マグネシウム血症
100(21.1)
37
(7.8)
0
臨床検査
41
(8.7)
12
(2.5)
0
血小板数減少
29
(6.1)
16
(3.4)
0
好中球数減少60(12.7)
2
(0.4)
0
内分泌障害
48
(10.1)
2(0.4)
0
甲状腺機能低下症
75 (15.9)
7 (1.5)0筋骨格系および結合組織障害
28 (5.9)
1 (0.2)0筋肉痛
25 (5.3)
4 (0.8)0
関節痛
68 (14.4)
5 (1.1)2 (0.4)
呼吸器、胸郭および縦隔障害
26 (5.5)
4 (0.8)0
呼吸困難

なお、本剤併用群において間質性肺疾患 22 例（4.7%）、肝機能障害 23 例（4.9%）、大腸炎・重度の下痢 19 例（4.0%）、甲状腺機能障害 67 例（14.2%）、副腎機能障害 5 例（1.1%）、下垂体機能障害 2 例（0.4%）、神経障害（ギラン・バレー症候群等を含む）29
例（6.1%）、infusion reaction 9 例（1.9%）、筋炎・横紋筋融解症 2 例（0.4%）、腎機能障
害（尿細管間質性腎炎等）12 例（2.5%）、重度の皮膚障害 3 例（0.6%）、溶血性貧血 1 例（0.2%）、好中球減少・発熱性好中球減少症 66 例（14.0%）及び感染症 35 例（7.4%）が認められた。また、膵炎、1 型糖尿病、重症筋無力症、脳炎・髄膜炎、心筋炎及び免疫性血小板減少性紫斑病は認められなかった。本副作用発現状況は関連事象（臨床検査値
異常を含む）を含む集計結果を示す。

21

⑤国際共同第Ⅲ相試験（IMpower110 試験）
有害事象は本剤群の 258/286 例（90.2%）、化学療法群の 249/263 例（94.7%）に認められ、治験薬との因果関係が否定できない有害事象は本剤群の 173/286 例（60.5%）、化
学療法群の 224/263 例（85.2%）に認められた。発現率が 5%以上の本剤との因果関係が否定できない有害事象は表 11 のとおりであった。
表 11発現率が 5%以上の本剤との因果関係が否定できない有害事象（IMpower110 試験）（安全性解析対象集団）
器官別大分類（SOC: System Organ Class）
本剤群（286 例）
基本語（PT: Preferred Term)
Grade 3-4
Grade 5
全 Grade（MedDRA ver.22.0）
例数（%）
例数（%）
例数（%）
171 (59.8)
36 (12.6)0
本剤との因果関係が否定できない全有害事象
64 (22.4)
4 (1.4)0
一般・全身障害および投与部位の状態
22 (7.7)
2 (0.7)0
疲労
21 (7.3)
1 (0.3)0無力症
53 (18.5)
4 (1.4)0
皮膚および皮下組織障害
19
(6.6)
0
0
発疹
51
(17.8)
4
(1.4)
0
胃腸障害
20
(7.0)
1
(0.3)
0
悪心
17
(5.9)
0
0
下痢
36
(12.6)
9(3.1)
0
代謝および栄養障害
20 (7.0)
2 (0.7)0
食欲減退
34 (11.9)
7 (2.4)0
臨床検査
18 (6.3)
4 (1.4)0
ALT 増加31 (10.8)
00
内分泌障害
19 (6.6)00
甲状腺機能低下症

なお、本剤群において間質性肺疾患 11 例（3.8%）、肝機能障害 26 例（9.1%）、大腸炎・重度の下痢 3 例（1.0%）、1 型糖尿病 1 例（0.3%）、甲状腺機能障害 32 例（11.2%）、
下垂体機能障害 2 例（0.7%）、神経障害（ギラン・バレー症候群を含む）7 例（2.4%）、
infusion reaction 7 例（2.4%）、筋炎・横紋筋融解症 1 例（0.3%）、腎機能障害（尿細管間質性腎炎等）2 例（0.7%）、重度の皮膚障害 4 例（1.4%）、心筋炎 1 例（0.3%）、血球貪食症候群 1 例（0.3%）、好中球減少・発熱性好中球減少症 2 例（0.7%）及び感染症 7 例（2.4%）が認められた。また、膵炎、副腎機能障害、重症筋無力症、脳炎・髄膜炎、溶血性貧血及び免疫性血小板減少性紫斑病は認められなかった。本副作用発現状況は関連事象（臨床検査値異常を含む）を含む集計結果を示す。
⑥国際共同第Ⅲ相試験（IMpower010 試験）
有害事象は本剤群の 459/495 例（92.7%）、BSC 群の 350/495 例（70.7%）に認められ、治験薬との因果関係が否定できない有害事象は本剤群の 352/495 例（71.1%）、BSC 群の89/495 例（18.0%）に認められた。発現率が 5%以上の本剤との因果関係が否定できない
有害事象は表 12 のとおりであった。

22

表 12

発現率が 5%以上の本剤との因果関係が否定できない有害事象（IMpower010 試験）（安全性解析対象集団）
器官別大分類（SOC: System Organ Class）
本剤群（495 例）
基本語（PT: Preferred Term)
Grade 3-4
Grade 5
全 Grade（MedDRA ver.23.1）
例数（%）
例数（%）
例数（%）
335 (67.7)
53 (10.7)
4 (0.8)
本剤との因果関係が否定できない全有害事象
113 (22.8)
7 (1.4)0
皮膚および皮下組織障害
43 (8.7)
00
そう痒症
40 (8.1)
3 (0.6%)0
発疹
101 (20.4)
6 (1.2)0
臨床検査
37 (7.5)
3 (0.6)0
AST 増加36 (7.3)
4 (0.8)0
ALT 増加88 (17.8)
5 (1.0)0
内分泌障害
53 (10.7)
00
甲状腺機能低下症
29 (5.9)
2 (0.4)0
甲状腺機能亢進症
87 (17.6)
2 (0.4)1 (0.2)
一般・全身障害および投与部位の状態
27 (5.5)
1 (0.2)0
発熱
53 (10.7)
4 (0.8)0筋骨格系および結合組織障害
26 (5.3)
2 (0.4)0
関節痛

なお、本剤群において間質性肺疾患 16 例（3.2%）、肝機能障害・肝炎・硬化性胆管炎
61 例（12.3%）、大腸炎・重度の下痢 5 例（1.0%）、膵炎 1 例（0.2%）、甲状腺機能障害
104 例（21.0%）、副腎機能障害 6 例（1.2%）、下垂体機能障害 1 例（0.2%）、脳炎・髄膜炎 4 例（0.8%）、神経障害（ギラン・バレー症候群を含む）30 例（6.1%）、重度の皮膚
障害 7 例（1.4%）、腎機能障害（尿細管間質性腎炎等）3 例（0.6%）、筋炎・横紋筋融解症 3 例（0.6%）、心筋炎 2 例（0.4%）、infusion reaction 11 例（2.2%）、好中球減少・発熱
性好中球減少症 19 例（3.8%）及び感染症 21 例（4.2%）が認められた。また、1 型糖尿病、重症筋無力症、血球貪食症候群、溶血性貧血及び免疫性血小板減少性紫斑病は認められなかった。本副作用発現状況は関連事象（臨床検査値異常を含む）を含む集計結果
を示す。

23

4．施設について
化学療法歴のある患者に使用する場合には、承認条件として使用成績調査（全例調査）が課せられていることから、当該調査（全例調査）を適切に実施できる施設である必要がある。その上で、医薬品リスク管理計画（RMP）に基づき、本剤の医薬品安全性監視活動への協力体制がある施設であって、本剤の投与が適切な患者を診断・特定し、本剤の投与により重篤な副作用を発現した際に対応することが必要なため、以下の①～③のすべてを満たす施設において使用するべきである。
① 施設について①-1 下記の（1）～（5）のいずれかに該当する施設であること。
(1) 厚生労働大臣が指定するがん診療連携拠点病院等（都道府県がん診療連携拠点病院、
地域がん診療連携拠点病院、地域がん診療病院など）(2) 特定機能病院(3) 都道府県知事が指定するがん診療連携病院（がん診療連携指定病院、がん診療連携
協力病院、がん診療連携推進病院など）(4) 外来化学療法室を設置し、外来腫瘍化学療法診療料 1 又は外来腫瘍化学療法診療料
2 の施設基準に係る届出を行っている施設(5) 抗悪性腫瘍剤処方管理加算の施設基準に係る届出を行っている施設①-2 肺癌の化学療法及び副作用発現時の対応に十分な知識と経験を持つ医師（下表のいずれかに該当する医師）が、当該診療科の本剤に関する治療の責任者として配置されていること。
表・ 医師免許取得後 2 年の初期研修を修了した後に 5 年以上のがん治療の臨床研修を行っていること。うち、2 年以上は、がん薬物療法を主とした臨床腫瘍学の研修を行っていること。
・ 医師免許取得後 2 年の初期研修を修了した後に 4 年以上の臨床経験を有していること。うち、3 年以上は、肺癌のがん薬物療法を含む呼吸器病学の臨床研修を行っていること。
・ 医師免許取得後 2 年の初期研修を修了した後に、肺癌のがん薬物療法を含む 5 年以
上の呼吸器外科学の修練を行っていること。
② 院内の医薬品情報管理の体制について
医薬品情報管理に従事する専任者が配置され、製薬企業からの情報窓口、有効性・安全性等薬学的情報の管理及び医師等に対する情報提供、有害事象が発生した場合の報告業務、等が速やかに行われる体制が整っていること。

24

③ 副作用への対応について③-1 施設体制に関する要件
間質性肺疾患等の重篤な副作用が発生した際に、24 時間診療体制の下、当該施設又は連携施設において、発現した副作用に応じて入院管理及び CT 等の副作用の鑑別に必要な検査の結果が当日中に得られ、直ちに対応可能な体制が整っていること。
③-2 医療従事者による有害事象対応に関する要件
がん診療に携わる専門的な知識及び技能を有する医療従事者が副作用モニタリング
を含めた苦痛のスクリーニングを行い主治医と情報を共有できるチーム医療体制が整備されていること。なお、整備体制について、がん患者とその家族に十分に周知されていること。
③-3 副作用の診断や対応に関して
副作用（間質性肺疾患、肝機能障害・肝炎・硬化性胆管炎、大腸炎・重度の下痢、膵炎、1 型糖尿病、内分泌障害（甲状腺機能障害、副腎機能障害、下垂体機能障害）、神経
障害（ギラン・バレー症候群を含む）、重症筋無力症、脳炎・髄膜炎、infusion reaction、
筋炎・横紋筋融解症、腎機能障害（尿細管間質性腎炎等）、重度の皮膚障害、心筋炎、血球貪食症候群、溶血性貧血、免疫性血小板減少性紫斑病、化学療法併用時の血液毒性（好中球減少、発熱性好中球減少症）、化学療法併用時の感染症等）に対して、当該施設又は近隣医療機関の専門性を有する医師と連携し（副作用の診断や対応に関して指導及び支援を受けられる条件にあること）、直ちに適切な処置ができる体制が整っていること。

25

5．投与対象となる患者【有効性に関する事項】① 本剤の単剤投与は下記の患者において有効性が示されている。


プラチナ製剤を含む化学療法歴を有する切除不能なⅢB 期/Ⅳ期又は再発の非小細胞肺癌患者（EGFR 遺伝子変異又は ALK 融合遺伝子陽性の患者ではそれぞれ EGFR チロシンキナーゼ阻害剤又は ALK チロシンキナーゼ阻害剤の治療歴も有する患者）



化学療法歴のない PD-L1 陽性（TC3（TC≧50%）又は IC3（IC≧10%））*の切除不能な進行・再発の非小細胞肺癌（ただし、EGFR 遺伝子変異又は ALK 融合
遺伝子陽性の患者は除く）患者*：本剤のコンパニオン診断薬として、販売名：ベンタナ OptiView PD-L1（SP142）が承認されている。



プラチナ製剤を含む術後補助療法後の術後病理病期Ⅱ期/ⅢA 期*1 の PD-L1 陽性（TC≧1%）*2 非小細胞肺癌患者*1：UICC/AJCC 病期分類第 7 版*2：本剤のコンパニオン診断薬として、販売名：ベンタナ OptiView PD-L1（SP263）が承認されている（コンパニオン診断薬の使用にあたっては、⑥も参照）。

② 本剤の他の抗悪性腫瘍剤との併用投与は下記の患者において有効性が示されている。


カルボプラチン、パクリタキセル及びベバシズマブ（遺伝子組換え）との併用
投与：化学療法歴のない扁平上皮癌を除く切除不能な進行・再発の非小細胞肺癌（ただし、EGFR 遺伝子変異又は ALK 融合遺伝子陽性の患者は除く）患者



プラチナ製剤（シスプラチン又はカルボプラチン）及びペメトレキセドとの併用投与：化学療法歴のない扁平上皮癌を除く切除不能な進行・再発の非小細胞肺癌（ただし、EGFR 遺伝子変異又は ALK 融合遺伝子陽性の患者は除く）患者



カルボプラチン及びパクリタキセル（アルブミン懸濁型）との併用投与：化学療法歴のない扁平上皮癌を除く切除不能な進行・再発の非小細胞肺癌（ただし、EGFR 遺伝子変異又は ALK 融合遺伝子陽性の患者は除く）患者③ 下記に該当する非小細胞肺癌患者に対する本剤の投与及び使用方法については、本剤の有効性が確立されておらず、本剤の投与対象とならない。


術後患者に対する本剤と他の抗悪性腫瘍剤との併用投与

化学療法歴のある患者に対する本剤と他の抗悪性腫瘍剤との併用投与

化学療法歴のない、SP142 による TC＜50%かつ IC＜10%の患者に対する本剤
の単独投与

26



化学療法歴のない扁平上皮癌患者に対する他の抗悪性腫瘍剤との併用投与

化学療法歴のない非扁平上皮癌患者に対する、②で本剤の有効性が示されていない他の抗悪性腫瘍剤との併用投与④ 化学療法歴のない切除不能な進行・再発の非小細胞肺癌患者は、PD-L1 検査（SP142）
で TC3 又は IC3 であれば、本剤の単独投与を考慮するべきである。また、標準化学療法に対する忍容性に問題がないと考えられる非扁平上皮癌患者に対しては、PDL1 発現状況にかかわらず、適切な標準化学療法との併用投与を考慮することができる。なお、本剤の投与にあたっては、肺癌診療ガイドライン（日本肺癌学会編）
等を参照すること。
⑤ 本剤は国際共同第Ⅲ相試験（OAK試験）において、全体集団においてドセタキセル
群に対して優越性が検証されている。ただし、扁平上皮癌の患者では、SP142によるTC0かつIC0群（腫瘍組織におけるPD-L1を発現した腫瘍細胞及び腫瘍浸潤免疫細胞が占める割合がいずれも1%未満）において、ドセタキセル群と比較した際の効果の大きさが小さい傾向が認められていることから、化学療法歴のある扁平上皮癌の患者においてはPD-L1発現率も確認した上で本剤の投与可否の判断をすることが望ましい。PD-L1発現率がTC0かつIC0であることが確認された患者においては、本剤以外の治療選択肢も考慮する。
なお、ペムブロリズマブ（遺伝子組換え）のコンパニオン診断薬（販売名：PD-L1
IHC22C3 pharmDx「ダコ」）によりPD-L1発現率（注：ペムブロリズマブ（遺伝子組換え）のコンパニオン診断薬では腫瘍組織におけるPD-L1を発現した腫瘍細胞が占める割合のみで判定される）を確認した扁平上皮癌の患者であって、本剤の診断薬（販売名：ベンタナOptiView PD-L1 (SP142)）による再検査が困難な場合には、以下の文献等を参考に本剤の投与の可否を検討できる。
文献等）
・Gadgeel S, et al. Clin Lung Cancer 2021; https://doi.org/10.1016/j.cllc.2021.05.007⑥ 本剤は国際共同第Ⅲ相試験（IMpower010 試験）において、術後補助療法後のⅡ期/
ⅢA 期かつ PD-L1 陽性（SP263 による TC≧1%）の非小細胞肺癌患者で、BSC 群に対して DFS の優越性が検証されている。また、探索的解析では、Ⅱ期/ⅢA 期かつ
PD-L1 陽性（SP263 による TC≧1%）集団における OS について、BSC 群に対して本剤群で延長する傾向が認められている。ただし、1≦TC＜50%の患者集団における OS の結果が BSC 群と比較して本剤群で下回る傾向が認められたこと等から、

27

PD-L1 の発現状況別（1≦TC＜50%及び TC≧50%）の本剤の有効性について十分に理解した上で、適応患者の選択を行うことが適切である。
なお、PD-L1 発現率を確認するための本剤のコンパニオン診断薬はベンタナ
OptiView PD-L1(SP263)であるが、以下の文献等を参考に、PD-L1 IHC 22C3 pharmDx「ダコ」により PD-L1 発現率を確認し、本剤の投与の可否を検討することもできる。
文献等）
・Marianne J Ratcliffe et al. Clin Cancer Res 2017; 23: 3585-91
・Antonio Marchetti et al. J Thorac Oncol 2017; 12: 1654-63
・Ming Sound Tsao et al. J Thorac Oncol 2018; 13: 1302-11【安全性に関する事項】① 下記に該当する患者については本剤の投与が禁忌とされていることから、投与を行わないこと。


本剤の成分に対し過敏症の既往歴のある患者② 治療前の評価において下記に該当する患者については、本剤の投与は推奨されないが、他の治療選択肢がない場合に限り、慎重に本剤を使用することを考慮できる。


間質性肺疾患の合併又はその既往のある患者



胸部画像検査で間質影を認める患者及び活動性の放射線肺臓炎や感染性肺炎等の肺に炎症性変化がみられる患者



自己免疫疾患のある患者又は慢性的若しくは再発性の自己免疫疾患の既往歴のある患者
ECOG Performance Status 3-4（注 1）の患者



（注 1）

ECOG の Performance Status (PS)

Score
0

全く問題なく活動できる。発病前と同じ日常生活が制限なく行える。

1

肉体的に激しい活動は制限されるが、歩行可能で、軽作業や座っての作業は行うことができる。
例：軽い家事、事務作業

2

歩行可能で自分の身の回りのことはすべて可能だが作業はできない。日中の 50%以上はベッド外で過ごす。

3

限られた自分の身の回りのことしかできない。日中の 50%以上をベッドか椅子で過ごす。

4

全く動けない。自分の身の回りのことは全くできない。完全にベッドか椅子で過ごす。

28

6．投与に際して留意すべき事項① 添付文書等に加え、製造販売業者が提供する資料等に基づき本剤の特性及び適正使用のために必要な情報を十分に理解してから使用すること。
② 治療開始に先立ち、患者又はその家族に有効性及び危険性を十分説明し、同意を得てから投与すること。
③ 化学療法歴を有する切除不能な進行・再発の非小細胞肺癌患者においては腫瘍組織における PD-L1 を発現した腫瘍細胞及び腫瘍浸潤免疫細胞が占める割合も確認した上で本剤の投与可否を判断することが望ましいが、それらが確認できない場合には、本剤の使用の適否を適切に判断した上で投与すること。
④ 主な副作用のマネジメントについて


間質性肺疾患があらわれることがあるので、本剤の投与にあたっては、臨床症状（呼吸困難、咳嗽、発熱等）の確認及び胸部 X 線検査の実施等、観察を十分に行うこと。また、必要に応じて胸部 CT、血清マーカー等の検査を実施すること。



本剤の投与は重度の infusion reaction に備えて緊急時に十分な対応のできる準備を行った上で開始し、本剤投与中及び本剤投与終了後はバイタルサインを測定する等、患者の状態を十分に観察すること。なお、infusion reaction を発現した場合には、全ての徴候及び症状が完全に回復するまで患者を十分観察すること。



肝機能障害、肝炎、硬化性胆管炎があらわれることがあるので、本剤の投与開始前及び投与期間中は定期的に肝機能検査（AST、ALT、γ-GTP、Al-P、ビリル
ビン等の測定）を実施すること。



甲状腺機能障害、副腎機能障害及び下垂体機能障害があらわれることがあるので、本剤の投与開始前及び投与期間中は定期的に内分泌機能検査（TSH、遊離
T3、遊離 T4、ACTH、血中コルチゾール等の測定）を実施すること。



本剤の投与により、過度の免疫反応に起因すると考えられる様々な疾患や病態があらわれることがある。異常が認められた場合には、発現した事象に応じた専門的な知識と経験を持つ医師と連携して適切な鑑別診断を行い、過度の免疫反応による副作用が疑われる場合には、本剤の休薬又は中止、及び副腎皮質ホルモン剤の投与等を考慮すること。なお、副腎皮質ホルモンの投与により副作用の改善が認められない場合には、副腎皮質ホルモン以外の免疫抑制剤の追加も考慮する。

投与終了後、数週間から数カ月経過してから副作用が発現することがあるため、本剤の投与終了後にも副作用の発現に十分に注意する。



1 型糖尿病があらわれ、糖尿病性ケトアシドーシスに至ることがあるので、口渇、悪心、嘔吐等の症状の発現や血糖値の上昇に十分注意すること。1 型糖尿29

病が疑われた場合には投与を中止し、インスリン製剤の投与等の適切な処置を行うこと。
⑤ OAK 試験では投与開始から 36 週まで、IMpower150 試験、IMpower132 試験、IMpower130 試験及び IMpower110 試験では投与開始から 48 週までは 6 週間間隔、それ以降はいずれの試験も 9 週間間隔で有効性の評価を行っていたことを参考に、
本剤投与中は定期的に画像検査で効果の確認を行うこと。
⑥ プラチナ製剤を含む術後補助療法後の非小細胞肺癌患者における術後補助療法として本剤を使用する際には、IMpower010 試験において、4 カ月ごとに有効性の評価を行っていたことを参考に、本剤投与中は定期的に効果の確認を行うこと。なお、本剤の投与期間は 12 カ月までとすること。

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