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スパークス･厳選投資ファンド（野村ＳＭＡ･ＥＷ向け） 特化型 平成29年12月29日
当ファンドは、一般社団法人投資信託協会「投資信託等の運用に関する規則 信用リスク集中回避のための投資制限の ・設定日2017年8月25日
例外」を適用して特化型運用を行います。そのため、一般のファンドにおいては、一の者に係るエクスポージャーの投資信 ・信託期間 無期限
託財産の純資産総額に対する比率として10％を上限として運用を行うところを、当ファンドにおいては、35％を上限として ・決算日
原則 12月6日※運用を行います。
※休業日の場合は翌営業日【運用実績】【基準価額・純資産総額の推移】

過去のパフォーマンス(%)
ファンド TOPIX配当込
過去1ヵ月間

1.72

直近の分配実績（円）8.69

過去6ヵ月間

－－

過去1年間

－－

過去3年間

－

－ 第1期 2017/12/06

12,00015.24 設定来累計

0 11,000
0 10,500
10,000
9,500
9,000
17/08

【資産別構成】
資産種類比率(％）
株式93.7
投資信託証券0.0
その他株式関連証券
0.0
現金その他
6.3

17/09

17/10（億円）

1009080706050403020100

純資産総額（右軸）
分配金再投資基準価額（左軸）TOPIX配当込み（左軸）基準価額（左軸）

11,500※決算期に収益分配があった場合のファンドのパフォーマン
スは、分配金（税金控除前）を再投資することにより算出される収益率です。従って実際の投資家利回りとは異なります。

17/11

17/12

※当ファンドにベンチマークはありません。参考指数は「TOPIX(配当込)」です。
※基準価額は、信託報酬等控除後です。
※分配金再投資基準価額は、当該ファンドの信託報酬控除後の価額を用い、分配金を非課税で再投資したものとして計算しております。
※過去の実績は将来の運用成果を示唆あるいは保証するものではありません。

※比率は対純資産総額【株式市場別構成】

市場
東証１部
東証２部
その他市場
株式組入比率

純資産総額47.11 億円

※2017/8/24(設定日前営業日）を10,000として指数化

11.58

16.60

解約価額
11,643 円

1.57

過去3ヵ月間設定来基準価額
11,660 円【株式業種別構成 上位5業種（％）】

比率(％）
93.7
0.0
0.0
93.7

20.0

15.0

※比率は対純資産総額【組入有価証券 上位5銘柄】( 銘柄総数：16銘柄 )銘柄
1 ソフトバンクグループ
2 テルモ
3 リクルートホールディングス
4 ミスミグループ本社
5 日本たばこ産業

市場
業種
比率(％）
東1 情報・通信業
9.8
東1 精密機器
8.2
東1 サービス業
8.0
東1 卸売業
6.9
東1 食料品
6.1

10.0

5.0

0.0

※市場は下記の取引市場を指します。
東1：東証1部、東2：東証2部、ﾏｻﾞｰｽﾞ：東証マザーズ、JQ：JASDAQ※比率は対純資産総額

卸売業

化学

情報・通信業13.111.89.8※比率は対純資産総額

電気機器
8.9

精密機器8.2※上記記載のうち、【運用実績】、【基準価額・純資産総額の推移】以外は、当ファンドが投資するマザーファンドに関する情報です。
※「比率（％）」は、当ファンドが投資するマザーファンドの純資産総額に対する比率です。
■当資料は販売用資料としてスパークス・アセット・マネジメント株式会社（以下当社）が作成したものであり、金融商品取引法に基づく開示書類ではありません。当ファンドの取得のお申込を行う場合には、投資信託説明書（交付目論見書）をお渡ししますので、必ずお受け取りの上詳細をご確認いただき、ご自身でご判断ください。■当ファンドは値動きのある有価証券に投資しますので、基準価額は変動します。
従って、元本が保証されているものではなく、組入れた有価証券の価格が下落する場合や、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込む場合もあります。また、これらの運用による損益は全て受益者の皆様に帰属します。■投資信託は預貯金・金融債または保険商品ではなく、預金保険や保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。また、証券会社で購入した場合を除き、投資者保護基金の規定に基づく支払いの対象ではありません。■投資信託の設定・運用は、投資信託委託会社が行います。■当資料に記載の内容は将来の運用結果を保証もしくは示唆するものではありません。■当資料に含まれている過去の実績の数値および市場動向等についてのコメントは当資料作成時点のものであり、市場動向や個別銘柄の将来の動きを保証するものではありません。■当資料の正確性や完全性について当社が保証するものではありません。また記載内容は予告なく訂正が行われることがあります。■当資料は目的によらず、当社の許可なしに複製・複写をすることを禁じます。■当ファンドに関する投資信託説明書（交付目論見書）のご請求、お問合せは販売会社まで。

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平成29年12月29日【運用担当者のコメント】◆株式市場の状況
2017年12月の日本の株式市場は安定した展開となり、TOPIX（配当込み）は前月末比1.57％の上昇となりました。
月前半に、半導体などのテクノロジー関連銘柄の下落により、株式市場全体が一時的に下落する場面がありましたが、国際金融規制の最終合意が好感されたことなどから、すぐに持ち直して上昇基調へと回帰しました。市場の注目が集まっていた米国の金融政策や税制改正は特に波乱材料とならず、安定した推移のまま月を終えました。
◆ファンドの運用状況
当ファンドのパフォーマンスは前月末比1.72％ の上昇となり、参考指数の同1.57％の上昇を0.15％上回りました。
当月の主なプラス貢献銘柄は、三菱商事、リクルートホールディングスなどで、マイナス影響銘柄は、ソフトバンクグループ、キーエンスなどでした。
ソフトバンクグループは、楽天が新たに携帯通信事業に参入するという報道をきっかけに、株価が下落しました。今
回の発表は、楽天にとって巨額の投資負担になるため、採算見通しが不透明であったり、インフラ整備に時間がかかるため2019年中のサービス開始が本当に可能であるかなど、今のところ流動的な部分が多いのが現状です。
携帯通信業界に新規プレーヤが参入を発表することで、既存事業者の株価が下落する事例は海外でもみられます。インドでは2016年秋にReliance Jio Infocomm社が低価格戦略で業界に殴りこみをかけ、多くの既存プレーヤが競争に巻き込まれました。オーストラリアでは今年春にTPG Telecom社が４社目としての参入を発表し、携帯通信業界首位Telstra社などの株価が下落しました。このほかフィリピンなどでも同様の動きがあります。
私どもは、もともと需要が頭打ちとなっている日本の携帯通信業界に、新規参入者が現れる確率は非常に低いと考えていました。そういう意味で、楽天の発表はやや驚きでしたが、正式発表があった以上、既存業者の収益が圧迫される可能性があることはリスクとして認識したほうが良いと考えております。
しかし、現時点で私どもは、ソフトバンクグループ株式に対する投資判断を、大きく変えていません。同社ビジネスの本源的価値を求める際に、十分な「安全余裕率」をもって計算しているため、依然株価は割安であると判断されること、また同社は海外事業や投資事業などに成長の活路を見出しつつあるからです。
同社株価の割安さについては、現在の同社時価総額は、国内通信事業と保有する中国アリババ社の株式だけの価値合計と比べて、大幅に下回っています。加えて、国内通信事業の本源的価値を評価する際も、持続可能なフリーキャッシュフロー水準や適用する割引率を保守的に見積もっています。
一方、米国スプリント社、英国ARM社、ビジョンファンドなどは、いずれも現時点では客観的な財務数値をベースに将来の価値を推計するのが困難であるため、あえて本源的価値の計算に含めておりませんが、これらの事業は、いずれ同社にとって株主価値を生み出すようになることが期待されます。
今回の楽天の携帯通信事業への新規参入のニュースで他に注意しなくてはいけない点があるとすれば、ソフトバンクグループの国内通信事業が、今後の海外事業やビジョンファンドなどに対する成長投資を行っていくうえで欠かせないキャッシュフローの源泉であるということです。悲観的な見方をすると、海外事業が軌道にのる前に、国内通信事業が厳しい局面を迎えると、同社の成長戦略に大きな支障をきたすというリスクがないわけではありません。今後はこの点に注意をしながら、同社の動向を注視していきたいと思います。
（次ページへ）■当資料は販売用資料としてスパークス・アセット・マネジメント株式会社（以下当社）が作成したものであり、金融商品取引法に基づく開示書類ではありません。当ファンドの取得のお申込を行う場合には、投資信託説明書（交付目論見書）をお渡ししますので、必ずお受け取りの上詳細をご確認いただき、ご自身でご判断ください。■当ファンドは値動きのある有価証券に投資しますので、基準価額は変動します。従って、元本が保証されているものではなく、組入れた有価証券の価格が下落する場合や、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込む場合もあります。また、これらの運用による損益は全て受益者の皆様に帰属します。■投資信託は預貯金・金融債または保険商品ではなく、預金保険や保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。また、証券会社で購入した場合を除き、投資者保護基金の規定に基づく支払いの対象ではありません。■投資信託の設定・運用は、投資信託委託会社が行います。■当資料に記載の内容は将来の運用結果を保証もしくは示唆するものではありません。■当資料に含まれている過去の実績の数値および市場動向等についてのコメントは当資料作成時点のものであり、市場動向や個別銘柄の将来の動きを保証するものではありません。■当資料の正確性や完全性について当社が保証するものではありません。また記載内容は予告なく訂正が行われることがあります。■当資料は目的によらず、当社の許可なしに複製・複写をすることを禁じます。■当ファンドに関する投資信託説明書（交付目論見書）のご請
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平成29年12月29日（前ページより）《私どもが考える集中型ポートフォリオの優位性》
私どもが、確信度の高い限られた銘柄に集中投資する最大の理由は、それがリスクを抑えつつリターンを最大化する、最も有効なアプローチだと考えているためです。一般の株式投資講座で習うような分散投資の有効性は、あまり重視していません。
株式ポートフォリオというのは、幅広い銘柄に投資をすればするほど、下げ相場のときに、ポートフォリオが株式市場全体につられて下がってしまう可能性が高まります。確かに、多くの銘柄を保有することで、銘柄によって異なる株価下落率を市場平均並み下落率に平準化させることには役立ちますが、下落リスクそのものを払拭することはできません。一方、一握りの銘柄への集中投資で成功すれば、市場全体の下げに反して、自分のポートフォリオだけは上昇するということが起こりうるのです。
また、ポートフォリオ理論上、投資している銘柄内容が高度に分散されていれば、10銘柄程度の組入れでも、分散効果は十分発揮されると考えています。ここから更に組入れ銘柄数を増やしても、追加的に得られる分散効果は限られてしまうだけでなく、ファンドリターンは市場平均に収斂していってしまうのです。とりわけ、時価総額の大きい大型株ポートフォリオの場合、組入れ銘柄数が多すぎると、運用成績が市場平均リターンとほぼ違いがなくなってしまうので、手数料控除後のリターンでみると、パッシブファンドに対して劣後してしまいます。
私どもは、多数の銘柄を組入れなくても、それぞれ性格が異なるビジネスの株式を保有することで、結果的に、銘柄間の相関係数も低く抑える（即ち一般的な株式投資のリスク概念であるリターン標準偏差を低くする）ことができると考えています。
《私どもが考える集中型ポートフォリオのリスク》
このように書くと、集中型ポートフォリオというものは、良いこと尽くめのように聞こえますが、やはりリスクはあると考えられます。それは、どんなに慎重かつ正しい銘柄選択を行ったとしても、不測の事態に見舞われる可能性は常に残されているということです。具体的にいうと、企業不祥事などの突発的スキャンダルや、経営トップの不慮の事故などが例として考えられます。
私どもは、こういった確率の低いイベントリスクも考慮に入れながら、投資判断を行っています。例えば、不祥事があっても経営危機に陥らないくらい強い財務基盤を持っているか、経営陣の過去の振る舞いに不審な点はないか、仮に社長の身に何かが起こって株価が一時的に急落しても、成長路線を継続できる後継者が準備できているか、などです。
しかし、ここまで様々なリスクを想定しても、全てを未然に防ぐことは不可能です。例えば、組入銘柄の同業銘柄のリコール問題などのイベントに見舞われた場合、当ファンドが集中投資型ポートフォリオであるため、一時的に大きなマイナスリターンを余儀なくされることが想定されます。しかし、私どもが集中ポートフォリオを維持し続けているのは、運用期間を長期で捉えれば、短期的な突発的イベントリスクを克服し、最終的には株式運用で大きな成功を収めることができると考えているためです。長期保有を前提に当ファンドに投資していただきたい最大の理由は、ここにあります。

■当資料は販売用資料としてスパークス・アセット・マネジメント株式会社（以下当社）が作成したものであり、金融商品取引法に基づく開示書類ではありません。当ファンドの取得のお申込を行う場合には、投資信託説明書（交付目論見書）をお渡ししますので、必ずお受け取りの上詳細をご確認いただき、ご自身でご判断ください。■当ファンドは値動きのある有価証券に投資しますので、基準価額は変動します。従って、元本が保証されているものではなく、組入れた有価証券の価格が下落する場合や、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込む場合もあります。また、これらの運用による損益は全て受益者の皆様に帰属します。■投資信託は預貯金・金融債または保険商品ではなく、預金保険や保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。また、証券会社で購入した場合を除き、投資者保護基金の規定に基づく支払いの対象ではありません。■投資信託の設定・運用は、投資信託委託会社が行います。■当資料に記載の内容は将来の運用結果を保証もしくは示唆するものではありません。■当資料に含まれている過去の実績の数値および市場動向等についてのコメントは当資料作成時点のものであり、市場動向や個別銘柄の将来の動きを保証するものではありません。■当資料の正確性や完全性について当社が保証するものではありません。また記載内容は予告なく訂正が行われることがあります。■当資料は目的によらず、当社の許可なしに複製・複写をすることを禁じます。■当ファンドに関する投資信託説明書（交付目論見書）のご請求、お問合せは販売会社まで。

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スパークス･厳選投資ファンド（野村ＳＭＡ･ＥＷ向け）
ファンドの目的
当ファンドは、主としてスパークス・オールキャップ・ベスト・ピック・マザーファンド（以下「マザーファンド」といいます。）を通じて、日本の株式に投資し、信託財産の中長期的な成長を目指して積極的な運用を行うことを基本とします。

ファンドの特色
１. わが国の金融商品取引所に上場している株式の中から、『魅力的』と判断した銘柄に投資します。
『魅力的』な銘柄とは、高い技術力やブランド力があり、今後グローバルでの活躍が期待出来、成長していく日本企業(新・国際優良企業）をいいます。

２. ベンチマークや業種にとらわれず、『厳選』した少数の投資銘柄群に集中的に投資を行うことを基本とします。
※ 当ファンドは、ベンチマーク等を意識せず、弊社独自の調査活動を通じて厳選した少数の投資銘柄群に絞り込んで集中投資することとしているため、個別銘柄への投資において、当ファンドの純資産総額に対して実質的に 10％を超えて集中投資することが想定されています。そのため、集中投資を行った投資銘柄において経営破綻や経営・財務状況の悪化などが生じた場合には、大きな損失が発生することがあります。

３. 原則として短期的な売買は行わず、長期保有することを基本とします。

ファンドの仕組みファミリーファンド方式※により、金融商品取引所上場株式への実質的投資を行います。
※ ファミリーファンド方式とは、投資者の皆さまからお預かりした資金をまとめてベビーファンドとし、その資金をマザーファンドに投資することにより、その実質的な運用をマザーファンドにて行う仕組みです。

■当資料は販売用資料としてスパークス・アセット・マネジメント株式会社（以下当社）が作成したものであり、金融商品取引法に基づく開示書類ではありません。当ファンドの取得のお申込を行う場合には、投資信託説明書（交付目論見書）をお渡ししますので、必ずお受け取りの上詳細をご確認いただき、ご自身でご判断ください。■当ファンドは値動きのある有価証券に投資しますので、基準価額は変動します。従って、元本が保証されているものではなく、組入れた有価証券の価格が下落する場合や、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込む場合もあります。また、これらの運用による損益は全て受益者の皆様に帰属します。■投資信託は預貯金・金融債または保険商品ではなく、預金保険や保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。また、証券会社で購入した場合を除き、投資者保護基金の規定に基づく支払いの対象ではありません。■投資信託の設定・運用は、投資信託委託会社が行います。■当資料に記載の内容は将来の運用結果を保証もしくは示唆するものではありません。■当資料に含まれている過去の実績の数値および市場動向等についてのコメントは当資料作成時点のものであり、市場動向や個別銘柄の将来の動きを保証するものではありません。■当資料の正確性や完全性について当社が保証するものではありません。また記載内容は予告なく訂正が行われることがあります。■当資料は目的によらず、当社の許可なしに複製・複写をすることを禁じます。■当ファンドに関する投資信託説明書（交付目論見書）のご請
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投資リスク
基準価額の変動要因
当ファンドは、マザーファンド受益証券への投資等を通じて、国内の株式などの値動きのある有価証券に投資しますので、ファンドの基準価額は変動します。従って、投資者の皆さまの投資元金は保証されているものではなく、基準価額の下落により、損失を被り、投資元金を割り込むことがあります。ファンドの運用による損益はすべて投資者の皆さまに帰属します。また、投資信託は預貯金と異なります。
株価変動リスク
一般に株価は、個々の企業の活動や一般的な市場・経済の状況、国内および国際的な政治・経済情勢等に応じて変動します。従って、当ファンドに組入れられる株式の価格は短期的または長期的に下落していく可能性があり、これらの価格変動または流動性に予想外の変動があった場合、重大な損失が生じる場合があります。
集中投資のリスク
当ファンドは、分散投資を行う一般的な投資信託とは異なり、銘柄を絞り込んだ運用を行うため、市場動向にかかわらず基準価額の変動は非常に大きくなる可能性があります。
信用リスク

・ 組入れられる株式や債券等の有価証券やコマーシャル・ペーパー等短期金融商品は、発行体に債務不履行が発生あるいは懸念される場合には価格が下がることがあり、また、投資資金を回収できなくなることがあります。
・ 当ファンドは、ベンチマーク等を意識せず、弊社独自の調査活動を通じて厳選した少数の投資銘柄群に絞り込んで集中投資することとしているため、個別銘柄への投資において、当ファンドの純資産総額に対して実質的に１０％を超えて集中投資することが想定されています。そのため、集中投資を行った投資銘柄において経営破綻や経営・財務状況の悪化などが生じた場合には、大きな損失が発生することがあります。
その他の留意事項●システムリスク・市場リスクなどに関する事項
証券市場は、世界的な経済事情の急変またはその国における天災地変、政変、経済事情の変化、政策の変更もしくはコンピューター・ネットワーク関係の不慮の出来事などの諸事情により閉鎖されることがあります。このような場合、一時的に換金等ができないこともあります。また、これらにより、一時的にファンドの運用方針に基づく運用ができなくなるリスクなどもあります。
※基準価額の変動要因（投資リスク）は、上記に限定されるものではありません。

その他の留意点
・ 当ファンドのお取引に関しては、金融商品取引法第37条の6の規定（いわゆるクーリング・オフ）の適用はありません。
・ 収益分配金の水準は、必ずしも計算期間におけるファンドの収益の水準を示すものではありません。
収益分配は、計算期間に生じた収益を超えて行われる場合があります。
投資者の購入価額によっては、収益分配金の一部または全部が、実質的な元本の一部払戻しに相当する場合があります。ファンド購入後の運用状況により、分配金額より基準価額の値上がりが小さかった場合も同様です。
収益分配の支払いは、信託財産から行われます。従って純資産総額の減少、基準価額の下落要因となります。

■当資料は販売用資料としてスパークス・アセット・マネジメント株式会社（以下当社）が作成したものであり、金融商品取引法に基づく開示書類ではありません。当ファンドの取得のお申込を行う場合には、投資信託説明書（交付目論見書）をお渡ししますので、必ずお受け取りの上詳細をご確認いただき、ご自身でご判断ください。■当ファンドは値動きのある有価証券に投資しますので、基準価額は変動します。従って、元本が保証されているものではなく、組入れた有価証券の価格が下落する場合や、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込む場合もあります。また、これらの運用による損益は全て受益者の皆様に帰属します。■投資信託は預貯金・金融債または保険商品ではなく、預金保険や保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。また、証券会社で購入した場合を除き、投資者保護基金の規定に基づく支払いの対象ではありません。■投資信託の設定・運用は、投資信託委託会社が行います。■当資料に記載の内容は将来の運用結果を保証もしくは示唆するものではありません。■当資料に含まれている過去の実績の数値および市場動向等についてのコメントは当資料作成時点のものであり、市場動向や個別銘柄の将来の動きを保証するものではありません。■当資料の正確性や完全性について当社が保証するものではありません。また記載内容は予告なく訂正が行われることがあります。■当資料は目的によらず、当社の許可なしに複製・複写をすることを禁じます。■当ファンドに関する投資信託説明書（交付目論見書）のご請
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お客様にご負担いただく手数料等について下記手数料等の合計額については、お申込金額や保有期間等に応じて異なりますので、あらかじめ表示することができません。
【お申込時】■お申込手数料： なし【ご解約時】■信託財産留保額： 解約請求受付日の基準価額に対して 0.15%の率を乗じて得た額■解約手数料： なし【保有期間中】 (信託財産から間接的にご負担いただきます)■信託報酬： 純資産総額に対して年率 0.8748%（税抜 0.81%）■その他の費用等(1) 監査報酬、投資信託説明書（目論見書）や運用報告書等の作成費用などの諸費用（純資産総額に対して上限年率0.108%（税抜0.10%））(2) 有価証券売買時の売買委託手数料等は、ファンドの運用による取引量に応じて異なりますので、事前に料率や上限額等を表示することができません。

ファンドの関係法人について●委託会社 スパークス・アセット・マネジメント株式会社
金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第 346 号（加入協会） 一般社団法人投資信託協会
一般社団法人日本投資顧問業協会
一般社団法人第二種金融商品取引業協会
信託財産の運用指図、受益権の発行等を行います。

日本証券業協会●受託会社 三井住友信託銀行株式会社
委託会社の指図に基づく信託財産の管理等を行います。なお、信託事務の一部につき日本トラスティ・サービス信託銀行株式会社に委託を行います。
●販売会社 下記一覧参照
ファンドの受益権の募集・販売の取扱い、一部解約請求の受付、一部解約金・収益分配金・償還金の支払いの取扱等を行います。
加入協会
販売会社
野村證券株式会社

金融商品取引業者

登録番号
関東財務局長（金商）第142号

日本証券業
協会

一般社団法人
金融先物取引業協会

一般社団法人
日本投資顧問業協会

一般社団法人第二種金融商品取引業協会○○○○〔お問い合わせ先〕 スパークス・アセット・マネジメント株式会社
ホームページ http://www.sparx.co.jp/ 電話番号：03-6711-9200（受付時間：営業日 9：00 ～ 17：00）■当資料は販売用資料としてスパークス・アセット・マネジメント株式会社（以下当社）が作成したものであり、金融商品取引法に基づく開示書類ではありません。当ファンドの取得のお申込を行う場合には、投資信託説明書（交付目論見書）をお渡ししますので、必ずお受け取りの上詳細をご確認いただき、ご自身でご判断ください。■当ファンドは値動きのある有価証券に投資しますので、基準価額は変動します。従って、元本が保証されているものではなく、組入れた有価証券の価格が下落する場合や、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込む場合もあります。また、これらの運用による損益は全て受益者の皆様に帰属します。■投資信託は預貯金・金融債または保険商品ではなく、預金保険や保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。また、証券会社で購入した場合を除き、投資者保護基金の規定に基づく支払いの対象ではありません。■投資信託の設定・運用は、投資信託委託会社が行います。■当資料に記載の内容は将来の運用結果を保証もしくは示唆するものではありません。■当資料に含まれている過去の実績の数値および市場動向等についてのコメントは当資料作成時点のものであり、市場動向や個別銘柄の将来の動きを保証するものではありません。■当資料の正確性や完全性について当社が保証するものではありません。また記載内容は予告なく訂正が行われることがあります。■当資料は目的によらず、当社の許可なしに複製・複写をすることを禁じます。■当ファンドに関する投資信託説明書（交付目論見書）のご請
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