山梨大学教育学部

附属教育実践総合センター
Center for Educational Research

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OUTLINE
育学部附属山梨大学教 センターの概要
合教育実践総● こんにちは、実践センターです
山梨大学教育学部附属教育実践総合センター（以下、実践センター）
は、山梨県内をはじめとする学校現場が直面している様々な今日的課題に対応するため、教育学部、附属学校園、山梨県教育委員会、県内教育関係機関、地域と連携しながら、教員養成・研修に関する様々な事業運営、調査・研究を行っています。
これらの活動や取組が、これからの学校運営や授業実践、教員育成等に活かされるように、またその成果が本学部で教員を目指す学生に還元されるように、教育・研究活動に従事しています。

● 山梨県教育委員会と「連携協力に関する覚え書」を交しています
山梨県教育委員会と山梨大学教育学部は、平成２９年３月に「連携協力に関する覚え書」を締結しました。
これにより、教職員の研修や、教育の諸課題に対する研究・協議について、互いに協力しながら取り組むことができるようになりました。
実践センターでは、それぞれの課題に確実に対応できるように、「教員育成推進部門」「附属学校園共同研究部門」「教育実践研究部門」「教職支援部門」の4つの部門が組織されています。

山梨県教育委員会との連携による教員育成機能の高度化
附属教育実践総合センターの改組による体制の強化と機能の充実ーー

第３期中期目標・中期計画
附属教育実践総合センター
平成２９年度 新設

平成２９年度 新設

教員育成推進部門

附属学校園共同研究部門
令和元年度 拡充

連携
附属学校園
幼稚園

小学校

中学校

特別支援
学校

山梨県教育大綱

やまなし教員等育成指標（平成 29 年 11月策定）

連携の強化
教員育成機能の高度化

連携

連携協議会

教員養成・教育実践研究協議会（山梨県教育振興基本計画）

山梨県教育委員会と山梨大学教育学部との連携（平成 29 年 3 月 22 日締結）

山梨県総合教育センター

山梨県教育委員会

教職支援部門
（教職支援室）山梨県総合計画

山梨大学教育学部

教育実践研究部門

連携協力に関する覚書

山梨県内教育機関
幼 稚 園 小 学 校 中学校
高 等 学 校 特 別 支 援学校【山梨県における今日的教育課題】
個に応じたきめ細かな指導の充実
・「主体的・対話的で深い学び」の実現に向けた授業改善
・ICT・情報教育の推進
・外国語教育の充実
・特別支援教育の推進

● 34人の多彩なスタッフがいます
実践センターは山梨県内の多くの先生方に支えられて今に至っています。現在は、臨床心理学、ICT・情報教育を専門とする専任教員、教職支援に関わる学部の兼任教員、山梨県の教育を牽引してきた多彩な実務家教員、特任教授、客員教授、総勢34人が4つの部門に配置され、多様な専門的立場から今日的な課題に対応できる体制を整備しています。

● 教員養成・研修に関して、こんな活動をしています
山梨県の先生方に向けて、県と連携しながら「子どもと教師の成長を結ぶ教育評価研修会（※OPPA）」「初任者研修等授業研修会への大学教員の派遣」「期間採用者等研修」などを実施しています。総合教育センターとの「連携・教育研究会」（年５回）も行っています。
附属学校園との連携により「附属小学校・附属中学校の公開研究会」の支援、附属学校園のカウンセリングやスクールカウンセラーへの支援、さらに、地域の子どもや保護者、教職員に向けては「教育相談」を行っています。
学生に向けては、教員養成のカリキュラムと関わらせ「１〜３年生個別面談」「教師塾プログラム」「教育実習中のメンタルサポート」
を行い、３〜４年生に対しては教員採用試験対策のための講座や個別指導を行っています。学校現場に学生が出向く「教育ボランティア」「地域学習アシスト」などの教職支援も行っています。
これら様々な行事の日程・詳細につきましては、実践センターHPでご確認ください。
https://www.edu.yamanashi.ac.jp/aepc/2301/

OPPAとは※OPPAとは、One Page Portfolio Assessmentの略で、「一枚ポートフォリオ評価法」と呼ばれる、元山梨大学副学長の堀哲夫山梨大学名誉教授の開発した、学習者の成長を外化し教師の授業力向上につなげる評価方法です。

Center forEducational ResearchMESSAGE

メッセージ

日頃より山梨大学教育学部・教職大学院、及び教育学部附属教育実践総合センターに対しまして格別のご厚情を頂きましてありがとうございます。
本センターは、平成３１年４月に教員養成機能強化のため「教職支援部門」の拡充改組を行い、「 教員育成推進部門」、「 附属学校園共同研究部門」、「 教育実践研究部門」、「 教職支援部門」の４つの部門として再出発しました。
これにより、本学部の教員養成と研修機能が有機的に結びつき、ここ数年で大きな成果を上げることもできました。
これも皆様のご支援とご協力の賜物です。
本学部は国立教員養成学部として質の高い教員を教育現場に送り出すことが最大の役目となっています。近年、本学部では教員就職率の向上がありました。学部教員の協力とともに、「 教職支援部門（教職支援室）」では客員教授の先生方が教員採用試験対策の支援を山梨大学 教育学部長

古 家 貴雄

根気強く続けており、支援室を頼る学生が益々多くなってきています。
これにより、本学部に活気が生まれてきています。
「教員育成推進部門」では、教職を志す学生と学校現場にて子どもたちの教育に携わる現職教員のキャリアステージに沿った研修事業を展開しています。
ここにおいては、山梨県教育委員会、山梨県総合教育センターと連携しながら「やまなし教員等育成指標」に基づく研修の企画や実施がなされています。
以上、本学部、本センター、山梨県教育委員会はともに強力なタッグを組んで、山梨の子どもたちが心豊かにそして健やかに育つために努力する強い使命感を持った教員の養成・研修に取り組んでいます。今後の成果に大いに期待が持てるところです。
今後も本センターを中心として様々な事業を遂行し、さらに教員養成・研修機能を充実させていきたいと考えています。
どうかこれからも本センターを見守って頂きながら、皆様のさらなるご指導・ご鞭撻を宜しくお願い申し上げます。
山梨大学教育学部附属教育実践総合センターは、平成元年の開設以来、３０年以上にわたり関係機関との連携の下、地域に密着した様々な活動を展開し、教職を目指す学生や現職教員の支援に努められてきました。
平成２９年には、山梨大学教育学部と山梨県教育委員会との間で「連携協力に関する覚書」が締結され、教職員の資質・能力の向上のための研修や教育諸課題に対する研究・協議を相互に連携協力して取り組む体制が確立されました。
今の学校教育には対応すべき課題が多く、子供たちの教育を推進する教職員は多忙を極め、自己研修の機会が減少しています。
そのような中、山梨県下においては多くの学校で、各校で取り組む教育研究や今日的課題に

山梨県教育委員会 教育長

三 井 孝夫対する対応等について実践センターの先生方に指導・助言いただき、授業改善や課題解決を進めています。
また、「やまなし教員等育成指標」に基づき、教員のキャリアステージに応じた現職教員の資質・能力の向上のための研修が総合教育センター等の関係機関との協働により計画・実施されています。
山梨県の地域性を踏まえた上でいただける専門的な見地からの助言は、教職員が一人一人の子供たちの豊かな学びについて考える貴重な機会をつくり、山梨の学校教育の基盤を支えていることと存じます。
附属教育実践総合センターの先生方のご尽力に感謝申し上げるとともに、今後も教育行政や各学校と密接に連携が図られ、本県学校教育のより一層の充実に向けた取組が推進されますよう心からご期待申し上げます。

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STAFF

センター長
教授
（教育実践創成講座）

長谷川 千秋
Chiaki HASEGAWA

教育実践研究部門
客員教授

石丸 洋一
Youichi ISHIMARU

教育実践研究部門
客員教授

小林 玲子
Reiko KOBAYASHI

教育実践研究部門
客員教授

中込 和彦
Kazuhiko NAKAGOMI

教育実践研究部門准教授（幼小発達教育講座）専任教員
教職支援部門副部門長（学生カルテ・分析領域）兼任

川本 静香
Shizuka KAWAMOTO

教育実践研究部門
准教授（教育実践創成講座）

田中 一弘
Kazuhiro TANAKA

教職支援部門副部門長（教職支援領域）
准教授（幼小発達教育講座）

田中 健史朗Kenshiro TANAKA

教職支援部門
副部門長（学生カルテ・分析領域）
准教授（教育実践創成講座）

新野 貴則
Takanori NIINO

教職支援部門（教職支援室）
客員教授仁科 浩一
Kouichi NISHINA

スタッフ紹介（令和３年７月現在）
教員育成推進部門
附属学校園共同研究部門
特任教授

青柳 達也
Tatsuya AOYAGI

教育実践研究部門
客員教授

奥田 正治
Masaharu OKUDA

教育実践研究部門
客員教授

嶋﨑修

Osamu SHIMAZAKI

教育実践研究部門
客員教授

蘒原桂

Katsura HAGIHARA

教育実践研究部門
教授（教育実践創成講座）

饗場

Hiroshi AIBA

宏

教育実践研究部門
准教授（教育実践創成講座）

中込 繁 樹Shigeki NAKAGOMI

教職支援部門副部門長（教育ボランティア領域）
准教授（教育実践創成講座）

小池 健二
Kenji KOIKE

教職支援部門
教職支援室長
特任教授

井上 耕史
Koji INOUE

教育実践研究部門
客員教授

窪田 新治
Shinji KUBOTA

教育実践研究部門
客員教授

清水 徳生
Norio SHIMIZU

教育実践研究部門
准教授（教育実践創成講座）
専任教員

成田 雅博
Masahiro NARITA

教育実践研究部門
教授（教育実践創成講座）

古屋 啓一
Keiichi FURUYA

教職支援部門
部門長
教授（科学教育講座）

清水 宏幸
Hiroyuki SHIMIZU

教職支援部門
副部門長（地域学習アシスト領域）
教授（幼小発達教育講座）

高橋 英児
Eiji TAKAHASHI

教職支援部門
（教職支援室）
客員教授

澤登 義洋

秋山 光 永教職支援部門
（教職支援室）客員教授

教職支援部門
（教職支援室）客員教授

Yoshihiro SAWANOBORI

松野実

Minoru MATSUNO

教職支援部門（教職支援室）
客員教授

教職支援部門
（教職支援室）
特任助手

芦澤 秀幸

倉茂 花苗

Hideyuki ASHIZAWA

教育実践研究部門
客員教授

Mitsunaga AKIYAMA

望月 主 税
Chikara MOCHIZUKI

Kanae KURASHIGE【事務職員】センター事務室（事務補佐員１名）、教職支援室（一般職員１名、キャリア・アドバイザー１名、事務補佐員２名）

Center for
Educational Research

DIVISION

教員育成推進部門
キャリアステージに応じた「学び続ける」学生･教員を育て支えます！

教員育成推進部門は、教職を志す学生と現職教員のキャリアステージに応じた学びや成長を支えます。
また、山梨県内の教員養成の中核大学として意欲と実践力の高い教員の養成、研究・研修の企画・実施、教育課程の開発等、教育現場の活動を支援します！

教育への情熱と実践的指導力・人間力を備えた教員の養成

学生・大学院生に●「やまなし教員等育成指標」に基づき、地域や社会の期待に応える教員養成のための教育課程の開発と授業改善の推進

教職大学院生の公立学校での実習現職教員に●大学と実習協力校、教職大学院連携協力校、附属学校園との連携による、実践的指導力を高める教育実習の企画・実施（教育実習の円滑化・高度化）、学校現場での体験活動の充実

教員のキャリアステージに応じた教員の資質･能力向上のための研修の企画・実施●山梨県教育委員会、山梨県総合教育センターと連携し、「やまなし教員等育成指標」に基づく研修の企画・実施
・経年研修や教科等の研修をサポート
・子どもと教師の成長を結ぶ教育評価研修会（※ OPPA）の実施
・初任者研修等授業研修会への学部教員の派遣●現職教員の指導力向上のニーズに応える多様な研修機会の確保、相談体制の整備
・教員免許状更新講習の充実
・現職教員等へのサポート体制の整備

教育評価研修会（辻本講師）●学校・大学・附属学校園との円滑な連携による実践的・体験的研修の企画・実施●県内市町村（組合）教育委員会との連携の強化
・市町村（組合）教育委員会の独自の取組をサポート
・学校現場での教育・研究・研修活動をサポート

公立中学校の校内研修会

教員育成推進部門は、山梨県教育委員会･山梨県総合教育センターを始めとする県内教育関係機関との連携・協働に関わる連絡・調整、企画・推進を行っています。
※OPPAとは、
One Page Portfolio Assessmentの略で、「一枚ポートフォリオ評価法」と呼ばれる、元山梨大学副学長の堀哲夫山梨大学名誉教授の開発した、学習者の成長を外化し教師の授業力向上につなげる評価方法です。

Center forEducational ResearchDIVISION

附属学校園共同研究部門
附属学校園の機能強化、附属学校園間・関係機関との円滑な連携体制の構築を進めます！

附属学校園共同研究部門は、新たな今日的要請を受け、山梨の学校教育を先導するパイロットスクールとして機能強化・円滑な連携体制の構築を進めるために、様々な事業を展開するとともに附属学校園の特性を活かした先導的な実践等を通して地域の教育や大学の教育研究・教育活動を支援していきます。

地域の学校に地域における指導的・モデル的な学校として県内の各学校園の取組を支援●地域のパイロットスクールとして先導的・実験的に教育課題を研究し、その成果や課題を地域の学校に公開・発信していく取組を支援●スキルアップ講座等の実施により、現職教員の研究・研修・実習の場として開かれた機会を設定●附属学校園教員派遣事業
等により、地域の学校の教育研究・実践への指導・支援的役割を充実

附属幼稚園と附属中学校の交流

教員を目指す学生に

附属４校園共同研究リーフレット

大学・学部の教育実習計画に基づく教育実習を支援●附属学校園と連携して、教育実習や事前・事後指導等を通じて教職の基礎的・基本的な資質・能力を育むとともに、教職への思いと教育への情熱を高める●今日的教育課題に対応できる資質・能力、実践的指導力の基礎を育む●附属学校園と大学とをつなぎ、教育実習の円滑化・高度化を推進

附属幼稚園での教育実習

附属学校園は地域に根差した学校を目指し、地域と附属学校園との交流を推進するとともに、４校園だより等により積極的に情報発信をしていきます。
また、大学と連携し保護者や児童生徒を対象とした講座を開設しています。
（きりのめ・あおぎり・若桐講座等）

Center for
Educational Research

DIVISION

教育実践研究部門
教育実践研究の成果を教員育成に活かしています！

教育実践研究部門では、学生・山梨県内の先生方・地域の子どもや保護者・学校、山梨県の教育に関わる様々な方に対して、教育実践、臨床心理、ICT 活用・情報教育等の専門的な観点から、多様な事業を展開しています。

教育実践研究領域
学生・大学院生に教育実践研究の成果を学生や大学院生の教師力伸長に活かします。
教育実践研究の成果を学校の教育力向上に活かします！

「教師力養成講座」の開催●7月と２月に実施（7月は主に3年生を、2月は主に2年生を対象）●学校での指導経験豊富な講師●実践に基づく内容●間近に控えた教育実習へのヒント

受講者の声「楽しく、自然に惹かれ、夢中で受けてしまった。
教師力ってそう言うことだと思った。」「教師は子どもに力を与えるというよりも、子どもが既に持っている力や可能性を引き出して、導く役割であることが分かった。」「模擬授業室」の開設●N-31教室、M-304教室に開設●模擬授業や教材研究の場として学生や院生の主体的な活用を期待

メンタルサポートの実施●教育実習委員会と連携し、実習時の心身の不調に対するサポートを実施（必要に応じてカウンセリングや実習校との調整を行う）「初任者元気アップ講座」の開催

小中学校の教科書や指導書も閲覧可

受講者の声●2月に実施、4月から教職に就く学生・教職大学院生を対象●講師は現職の先生方等、知りたいことを心置きなく聞くことができる内容「4月を迎える前に、心の負担を減らすことができた。」「教師として4月からどう過ごすべきかよく分かった。」「ACTION PLAN」の配付●入学時、1年生全員に配付●４年間の学修を見通すチャート図を所収●自己実現のための主体的な活用を期待
学校・現職教員に「連携・教育研究会」の開催●山梨県総合教育センターと連携●同センター研究協力校への研究面での協力「期間採用者等研修」の開催●5月に実施、山梨県教育委員会と連携●研修の機会が十分でない期間採用者等の現職教員や学生・大学院生を対象

令和３年度センター研究協力校：小学校５校、中学校２校、高等学校１校受講者の声「こういう研修の機会はありがたいです。」「月曜日からも、授業を頑張ろうと思いました。」

教育臨床研究領域
県内の児童・生徒・保護者・教職員にいじめ・不登校・発達障害といった学校教育における今日的課題に対し、臨床心理学的観点から研究・実践を行います！

子どもと親と教職員のための教育相談事業●山梨県教育委員会と山梨県教育四者と山梨大学が連携し、児童・生徒や保護者、教職員からの教育相談（相談無料、要予約）を実施しています。
●山梨県教育相談連絡協議会にて、研修講師を務めます。
●不登校、いじめ、友人関係、発達、メンタルヘルス、親子関係等の相談を受付けています。
●相談はメール（kyoiku̲soudan@yamanashi.ac.jp）
にて。相談の仕方は、教育実践センターHPの「教育相談」をご確認ください。
附属学校園の教員に教育相談室連絡協議会●附属学校園の教育相談担当の教員とスクールカウンセラー、大学の教員による、連絡協議会を実施し、附属学校園における教育相談の質向上に努めています。
（年３回開催）●大学と附属学校園の連携によって、学校教育における今日的課題に対する取組のモデルを作っていきます。
附属学校園の児童・生徒・保護者にカウンセリング・コンサルテーション●附属小・中学校のスクールカウンセラーに対するスーパービジョンを行い、相談の質を担保しています。
●附属学校園からの要請を受け、児童・生徒・保護者に対するカウンセリング、教員に対するコンサルテーションを行います。
学校・現職教員に教育相談に関わる校内研修●学校からの依頼に応じ、いじめや不登校、自傷行為、自殺予防等、教育相談に関わる校内研修の講師を務めています。

連携

相談依頼者

教育相談室

連携山梨大学教育学部
附属教育実践総合センター

附属学校園

山梨県教育委員会

学校における教育の情報化

情 報 教 育 研 究 領 域 （情報教育・ICT 活用教育・校務の情報化）を支援します。
教員を目指す学生・大学院生にICT活用・情報教育指導力の育成●教職科目「授業分析論」（教育の方法及び技術）●学校図書館司書教諭科目「情報メディアの活用」●博物館学芸員科目「博物館情報・メディア論」●大学院科目「情報教育・ICT活用の理論と実践」「学校安全と危機管理」
現職教員に

学校における教育の情報化支援●KAGAC（eラーニング教員免許状講習）の運営●山梨県総合教育センター研究発表大会における、教育の情報化に関する指導助言Center for
Educational Research

DIVISION

教職支援部門（教職支援室）
組織拡充によりさらにパワーアップした
教職支援室は教員をめざす学生を全力で応援します！

教職支援部門（教職支援室）では、学生が主体的に教職へのキャリアを積み重ねていけるように、進路に関する個人面談、教育ボランティア、地域学習アシスト等学校現場での活動の企画・運営や、教員採用試験対策講座・個別指導、教職支援のための教採データ収集分析を行っています。

教 職 支 援 領 域

1年次から卒業・修了後までを見据え、学部・大学院の教員、徽典会（同窓会組織）と連携しながら支援を展開しています！

教員志望への意識喚起や教員採用に関する相談、教員採用試験対策まで幅広く支援！
●教員採用試験対策講座（教職教養・一般教養試験対策、個人面接、集団討議、模擬授業、場面指導、小論文対策）、教員採用試験説明会の企画・運営●教員採用試験に関する個別指導（主に志願書の検討、小論文の検討、個人面接指導等）●個人面談による進路調査（１〜３年生全員（約 390 人）を対象）●教員採用試験合格体験記等の収集、情報提供
教職支援室における個別指導（令和 2年度）
論作文指導回数

面接指導回数

志願書指導回数

947 回

954 回

330 回

総指導回数

1人あたりの指導回数

実質指導人数 211人

指導時間は1回につき約1時間

2,231回

10.6 回

模擬授業指導学 生 カ ル テ ・ 分 析 領 域個に対応するきめ細かな支援を目指しデータ収集と分析をしています！

教職キャリア・ポートフォリオ・システムが学生の自主学習をサポート！
●学生がスマートフォン上で、自身の学習状況を把握することや、学んだことを記録・振り返ることができる
デジタル・ポートフォリオ「キャリポ（教職キャリア・ポートフォリオ・システム）」●「キャリポ」は、成長するアバター、先輩のメッセージ、各種対策講座申込みなど学生にとって便利で楽しい機能が満載●進路希望や進路状況等の調査（3 〜 4 年生・大学院生・専攻科生）と教員採用試験結果の分析

教採対策を進めると…

ル
メタモ
フォーゼ

アバターが成長！

教 育 ボ ラ ン テ ィ ア 領 域

学生が教育現場で子どもとふれあう「教育ボランティア活動」を支援します！！

学生と受入先との橋渡しをし、多様なボランティア活動が両者にとってプラスとなるよう支援！
●受入先と学生のマッチング●ガイダンス（前期・後期）、スタートセミナー、報告会の企画・運営●教育ボランティア受入先訪問●教育ボランティアだより、教育ボランティア通信、ガイダンスブックの作成・発行

教育ボランティアガイダンスブック

学生運営委員会の自主運営で、教育ボランティアと学生との距離がぐっと身近に！
教育ボランティアの参加者数

H17〜R2 の実績

実質参加者数

2,599 名 年間平均 162 名

参加希望者数

3,775 名 年間平均 236 名

教員採用試験に合格した約９割の学生は、教育ボランティアに参加しているよ！

授業支援ボランティア

地 域 学 習 ア シス ト 領 域

学生・大学教員・学校がともに学校現場の課題を共有し、解決策をさぐる本学独自の取組です！

教育ボランティア活動をベースに、その発展形となる新たな活動です●学部生・専攻科生・大学院生・大学教員・学校教員の協働による課題解決型プロジェクト● 学校の方針（要望）に基づき、観察／記録 ― 分析／相談 ―方針・計画立案 ― 実施のサイクルで行う活動● 学生のアシスト活動についてのチーム・カンファレンス（学生・教員等）を行い、よりよい支援のあり方を探る

カンファレンス（分科会）の様子

カンファレンス（全体会）の様子

ホームページ、センター刊行物・広報活動、共同研究プロジェクト等
附属教育実践総合センター

ホームページ

https://www.edu.yamanashi.ac.jp/aepc/

センター刊行物・広報活動
・センター研究紀要『教育実践学研究』発行（Web 版、年１回）
・『センターニュース』発行（Web 版、年１回）
・『センターだより』発行（Web 版及び学内向けメールマガジン、年６回）
・山梨大学教育学部「教育フォーラム」開催（学部の実践教育運営委員会と連携）

共同研究プロジェクト等【連携・教育研究会】
山梨大学教育学部附属教育実践総合センター ＋ 山梨県総合教育センター（平成 19 年度〜）
【山梨大学教師塾プログラム】
山梨大学戦略・公募プロジェクト―教育関連プロジェクト―（平成 27 年度、平成 29 年度〜令和４年度）【教員志望大学生による小中学校への支援事業】（教育ボランティア）
山梨大学地域連携事業支援プロジェクト（平成 18 年度〜令和２年度）
中期目標・中期計画達成経費（令和 3 年度）【地域と連携した子どもと親と教師を対象とする教育相談事業】
山梨大学地域連携事業支援プロジェクト（平成 22 年度〜平成 24 年度、平成 26 年度、平成 28 年度〜令和３年度）【「やまなし教員等育成指標」に基づいた初任者研修システム及び研修プログラムの実施と検証−山梨大学教育学部と山梨県教育委員会との連携による教員の資質・能力の向上−】（平成30年度）
文部科学省受託事業「教員の養成・採用・研修の一体的改革推進事業」【子どもと教師の成長を結ぶ教育評価研修会（山梨県総合教育センターとの共催）】【初任者研修等における山梨大学教育学部教員の派遣】
山梨大学教育学部教員育成推進事業（令和元年度〜）【教員養成機能の強化に向けた教職支援部門（教職支援室）の拡充−教育事業（「地域学習アシスト（課外学習）」）の実施−】
教育研究組織整備概算要求（機能強化費）（令和元年度〜令和 3 年度）【その他】
センター研究員・センター研究協力者制度を活用した教育実践学・教科教育学・教育工学・臨床心理学関連の共同研究プロジェクト

プロジェクト紹介（平成 30年度〜令和３年度実施）
実践センターでは山梨県教育委員会と連携していくつかの事業を展開しています。令和元年度は、山梨大学教育学部が平成30年度に受託した文部科学省「教員の養成・採用・研修の一体的改革推進事業」をもとに、「子どもと教師の成長を結ぶ教育評
価研修会ー OPP シートによる学習・指導と評価の一体化」及び「初任者研修等における山梨大学教育学部教員の派遣」という２つの取組を学部独自事業として実施するなど、山梨県内の若手教員の資質・能力の向上をサポートしています。

子どもと教師の成長を結ぶ教育評価研修会（令和元年度）

山梨大学教育学部附属教育実践総合センター〒400-8510 山梨県甲府市武田 4-4-37
TEL.055-220-8325 FAX.055-220-8790
E-mail: jissen@ml.yamanashi.ac.jp
https://www.edu.yamanashi.ac.jp/aepc/

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