CPD講座

Continuing Professional Development Lecture

アジア開発途上国における建築技術の普及
第4回

技術者の技術情報の伝播形態
佐々木留美子 ｜ 東北工業大学建築学部建築学科 講師

本連載は、アジア開発途上国における建築技術の普及として、そも項としてHuysman（2004）の知識共有必要条件分析の検討項目にそもの建築生産の実情に触れながらも、普及を阻む問題の所在を基づき、表に示す質問項目を設定した［表 1］。まず、知識共有の有述べてきた。特に第 2 回、第 3 回では、技術主体という技術を扱う無を確認し、さらに共有した技術の種類、今後の知識共有の可能人に焦点をあて、技術主体間の対話といった一見では見逃されがち性と共有の動機といった質問構成とした。

な試みが、開発途上国における技術普及への鍵であると伝えてきた。

回答者 28 名（うち有効回答数 20）で、12 名が過去に建築技術にでは、実際には開発途上国における技術者たちは、如何に技術ついて情報共有の経験があると回答した。どのような内容を共有し情報を入手し、技術者同士で如何に情報が伝わっているのであろうていたかを抽出すると、バングラデシュの技術者に過去に共有したか。第 4 回では、開発途上国の技術者の技術情報の伝播形態を紹技術情報として、構造計算ソフトなどのハード的要素の情報共有や介する。

国家建築基準の内容に関するもの、または建材に関する情報など

結論から言えば、バングラデシュのように国のシステム自体が発があげられた。また、「今後、技術知識を共有していきたいか」の質

展途上の地域では、建築教育の場における情報共有も存在するが、「同僚だけでなく友人と問に対し、肯定的な回答も半数以上だが、じつのところ「形式だっていない個人的なやりとり」がその隙間を埋も共有したい」「同僚のみと共有したい」と共有相手についてはさまめるように機能している。これをインフォーマルな情報共有と定義し、ざまだ。特に民間技術者と公務員技術者では違いがみられ、自身がフォーマルな情報共有すなわち教育や政府の公式情報等との共有

所属する組織や、それ以外の知人への技術伝播に対し、公的立場の現状と比較しながら、開発途上国の技術普及への活用の利点とにある技術者が比較的積極的な姿勢であった。

課題を紹介する。なお本稿においても前回までに事例として扱ってきたバングラデシュを対象として話を進める。

その動機として、最も多く回答されたのが「向上」であった。他にも、「知識の普及」や「他の人のため」といった相手主体、もしくはバングラデシュ全体の技術力向上を目的とした声がきかれた。また、「オープンな議論」や「より詳細な情報を学ぶため」「完璧にするため」と知識をどう共有するかいった情報共有により、さらに付加価値をつけて自らに知識が反映されるといった自らの技術力向上を目的とした技術知識共有もみられ

まず、あなたは今まで建築技術に関する知識や情報を誰かと共有しる。さらに「共有するのが好きだから」といった、文化慣習的な感覚た経験はあるだろうか。多くの人があると答えるのではなかろうか。

を理由に技術知識が共有されるケースがあることもわかる。

なぜなら、あなたは未知の技術知識や情報をどこかで入手し、身に着けてきたはずだからである。本連載にあたり、長く論じてきた開発途上国としての事例国バングラデシュにおいて、上記の問いかけをフォーマルな 情報共有としての 教育 の 現状したところ、技術者の多くがもちろんあると回答した。技術を開発した側でなければ、あるいは開発した当人であろうが、その知識が多技術の共有は、日本の技術者にとって、技術教育や実務経験においくの人に知れ渡っているのであれば、情報が共有されてきた証拠でて共有されるケースが最も多いと想像される。これは、もちろん開発ある。では、その方法について、ここでは論じていきたい。

途上国においても同様であるだろう。すなわち、フォーマルな情報共まず知識共有の動機や共有の現状を明らかにするための質問事

36 Ke n c h i k u s h i2020.10有というのは、国家として整備を進めているし、時として国際協力の表1

知識共有に関する質問項目

種類

質問

知識共有の有無

建築技術知識を共有したことがあるか共有される建築技術

何を共有したか（建築規準・構造ソフトウェア・建材情報・会社情報・その他）

知識共有の可能性

新しい建築技術を知ったら共有したい人はいるか

知識共有の可能性

なぜ共有したいか

表2

アンケート調査項目種類

質問関係性の有無

対象組織内でインフォーマルな関係性を持つ技術者
はいるか

関係性の種類

どのような関係性か（家族・親戚・同郷出身・隣人・政治活動・宗教活動・大学の同窓関係・その他）

週にどのくらい関わりがあるか
関係性の強さ

どのような連絡手段かあなたが仕事以外で困った時相談するか

文脈においては主力の議題であろう。
まずは開発途上国で提供される教育を、バングラデシュの構造技術に関する大学講義でみてみると、建築技術における構造に関する間がかかるとの理由から、建設労働者へ対しても毎週研修を行っている。
バングラ
意匠設計者については独自の研修はみられなかったが、デシュ建築家協会の講習に参加する対応策がみられていた。

分野では、欧米規準や欧米システムに沿ったカリキュラムによる理以上のように、開発途上国の国内においても技術教育は宗主国論的内容や、構造解析ソフトなど実務的面も備えた教育内容となっの影響もあってか、欧米に準じた教育を施しながらも、企業による自ている。他にも、バングラデシュ技術者協会［写真 1］では、建築基準発的な研修なども導入されている様子である。

や建設関連法規、耐震構造の設計手法や施工、構造解析ソフトを用いた躯体構造・基礎やスラブの設計手法、火災工学などの講習が行われ、構造解析ソフトとしては、ETABS、SAFE、STAAD.Pro が技術者 のインフォーマルな 関係性用いられているようだ。大学や工業高校などの教育機関では理論的教育が中心となっているため、技術者協会が卒業後の技術者に対冒頭にて述べたが、開発途上国での有力な共有媒体は何かというする実務教育として、実務経験の長い民間技術者を講師として迎えと、じつのところはインフォーマルな情報共有に頼っている現況であ技術講習を行っている。

る。このインフォーマルな情報共有は、インフォーマルな関係性にお一方で、民間企業の研修制度でも従業員に独自の研修制度を設いて機能する資本として、社会関係資本の捉え方を導入している。

けているようで、地元の大手ゼネコンでは採用後の技術者に対し、知識共有は一般的には教育や業務などを利用し技術知識が伝播さ企業における行動規範やマーケティング、建設マネジメントなどのれると推測されるが、社会関係資本（Social Capital）が有効であるこ基本講習や専門知識に関する講習を実施する。また改修工事を専とを示した既存研究は多い。社会関係資本という概念は、Putnam門で扱う企業では、補強工事は繊細な仕事であり習得するまでに時（1995）において「お互いの利益に向けて調整と協働を促進するネットワーク、規範、そして社会的信頼などの社会的な組織の特徴を表す」と定義しており、人間関係と社会的なつながりに着目した発想で、インフォーマルセイフティーネットとして機能することで個人や社会が利益を得ることができる、資本として活用できると主張されている。
たとえば Cohenら（2001）は知識労働者間の社会ネットワークが知識情報伝達に有効に機能することを示し、Woolcock（1998）はグループ内外の結束や制度・組織との連携を強めることを示した。

本稿では、インフォーマルな技術を認知するにあたり、社会関係資本となりうる、つまり技術知識の共有に機能すると期待されるインフォーマルな関係性に着目をした。社会関係資本を明らかにする目的のアンケート調査の質問項目を表に示す［表 2］。調査項目は、構造設計や施工など、建物構造に関連する業務につく技術者を対象
写真 1技術者協会の講習に、インフォーマルな関係性として、「関係性の有無」、どのような関2020.10

Ke n c h i k u s h i37インフォーマルな関係性数の総計

連絡手段

90903532803070256022532050401534301020101178000

家族

図1

親戚

同郷
出身

隣人

宗教
活動

政治
活動

大学
同窓
組織

その他

技術者間に存在するインフォーマルな関係性総計

6

5
30

会う

図2

電話

E-mail

携帯メール

1

1

1

手紙

SNS

その他

インフォーマルな関係者と通常使用する連絡手段

係性かといった「関係性の種類」、どのような関わりの程度かといっ能していることがわかる。また、このようなつながりが仕事の相談のた「関 係 性 の 強さ」について行う。関 係 性 の 種 類 の 選 択 肢 は、場となっているかに関しては、半数弱が「相談をすることがある」とChristiaanaら（2004）を参照 に家族関係、親戚関係、同郷関係、回答している。連絡頻度についても、「週に 1 回以上」を選択する場隣人関係、政治活動関係や宗教関係を選出した。同様に示されて合が多く、密な関係性が伺える。

いる教育関係の中で、技術知識共有の情報源の結果を基に大学の同窓関係の項目を追加した。
回答は公務員技術者 9 名、民間技術者 9 名により行われ、技術開発途上国での 技術共有 への 展望

者個人によるインフォーマルな情報共有の可能性を明らかにするために、公的機関、学術機関、民間企業のそれぞれに対しインフォー

第 4 回では、開発途上国での技術情報の伝播にあたり「形式だってマルな関係性がある技術者数を回答してもらった。公的機関に所属いない個人的なやりとり」がいかに機能しているかを紹介してきた。

する公務員技術者は、当該組織内の技術者とのインフォーマルな関バングラデシュのような開発途上国で実際に現地調査を行うと、思係性が最も高く、次いで他の公的機関もしくは学術機関とのつながう通りに進まないことだらけである。たとえば、市内の至る所で突如りがあり、公的機関と民間企業とのつながりは非常に限られていた。

として交通渋滞が発生するため、たとえ調査に協力してくれる回答

またインフォーマル関係における仕事の相談は公的機関・学術機関者にアポイントを取得していても、スケジュール通りに到達すること間でのみ半数を超えていた。

は難しいことが多い。それを念頭に、かなり余裕をもって出発したと技術者間のつながりの種類としては、それぞれの技術者がもつイしても、回答者も交通渋滞で足止めとなっていて、こちらがアポイン

ンフォーマル関係者数を各項目にて総計した。つながりの総数をみる

ト時刻に間に合っているにも関わらず、結局はスケジュール通りに進と、宗教活動の関係者が多く、次いで大学同窓関係、同郷出身でまないことは日常茶飯事だ。

あった［図 1］。また隣人や親 せきについても関係性がみられた。知識このような状況にありながらも、じつは技術者たちが気軽に電話共有の情報源として示されていた大学同窓関係は、特に学術機関をし合いながら、コミュニケーションを密にとっている様子を目の当たと民間企業をつなぐ社会関係資本として期待できることが示された。

りにしてきた。国の中枢機関が建築産業の実態を把握できていない

また宗教活動については、バングラデシュはイスラム教徒が 8 割を占状況において、政府の公式情報が行き届くのには時間がかかるのめる国であり、普及の際に宗教が情報源になるか、具体的に宗教は 事実である。現実 には 大学 の同窓関係 や 友人関係 などのイン活動の行動において情報共有となる場が設定されているのかについフォーマルな情報共有により技術者は個々に技術を収集しているのては詳細な調査が求められる。

である。組織の統制が十分でなく、技術知識の普及にインフォーマどのような連絡手段を使用しているかをみてみると、インフォーマ

ルな方法を活用せずに事業遂行が難しいのが現状であろう。

ル関係者が用いる連絡手段についての集計結果［図 2］では、「直接建築技術の共有に関連する技術者間のインフォーマルな関係性「電話」が非常に多く、リアルタイムの情報交換の場として機会う」

は、主に大学機関など技術を学ぶ場において形成され、実社会の38 Ke n c h i k u s h i2020.10

参考文献
1. 佐々木留美子「国際間移転後の耐震技術の普及に関する研究─バン（東京大学大学院新領域創成科学グラデシュの技術主体特性に着目して」
研究科社会文化環境学専攻 博士論文、2015 年）

2. Marleen Huysman〝Chapter 8:Design Requirements for Knowledge ­Sharing Tools:A Need for Social Capital Analysis〟,Social capital andInformation Technology, Massachusetts Institute of Technology,
pp.187­207,2004
3. Putnam Robert David.〝Turning In,Turning Out:The strange disappearanceof social capital in America〟,The Ithiel de Sola Pool Lecture.PS:Political
Science and Politics, pp.664 683,1995
4. Donald J.Cohen, Laurence Prusak〝In good company:how social capitalmakes organizations work〟,Harvard Business School Press,2001（沢崎冬日訳『人と人の「つながり」に投資する企業─ソーシャル・キャピタルが信頼を育む』ダイヤモンド社、2003 年）

写真 2

バングラデシュの技術者（左）5. Woolcock Michael〝Social Capital and Economic Development:Toward a,
Teoretical Synthesis and Policy Framework〟, Theory and Society 27（2）pp.151 ­ 208,1998
6. Christiaana Grootaert, Deepa narayan, Veronica Nyhan Jones, Michael
Woolcock〝Measuring Social Capital ­ An Integrated Questionnaire〟
World Bank Working Paper No.18, 28110, The World Bank, 2004

建設産業界でのちに技術者として働く際に技術普及に機能すると推測される。しかし、情報共有へのインセンティブのコントロールは容易ではなく、情報内容が共有を繰り返すことで恣意的に誤った情報が発信され、自然発生的に本来持つべき建物性能が得られないささき・るみこ

方法 へ 変化するリスクも考えられる。本稿でも扱った 技術情報 の2006 年東京理科大学工学部Ⅰ部建築学科卒業。
2010 年東京大学大学院新領域創成科学研究科国際協力学専攻修士課程修了。2015 年同大学院同研究科社会文化環境学専攻博士課程修了。同大学院客員研究員、首都大学東京特任助教を経て、2020 年 4 月より現職。博士（環境学）

フォーマルな共有、すなわち教育の整備を進めながらも、補完的に技術者のインフォーマル関係を活用することの可能性を指摘することで、第 4 回の報告を閉じたい。

自習型認定研修 の 設問
設問 1

Putnam（1995）が定義した「お互いの利益に向けて調整と協働を促進するネットワーク、規範、そして社会的信頼などの社会的な組織の特徴を表す」概念を指す言葉は次のどれか。
a. 社会資本b. 社会関係資本
c. 人的資本設問 2

バングラデシュにおいて、技術者がインフォーマルな関係性をもつ技術者と連絡をする際に最も用いる連絡手段は次のどれか。

a. E mailb. 直接会う
c. 電話認定教材の設問への回答は、CPD 情報システムのページ

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※自習型教材の選択欄における会誌『建築士』
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