スパークス･アセット･マネジメント株式会社

販売用資料

スパークス･ジャパン･オープン

マンスリーレポート

お知らせ

スパークス・アセット・マネジメント株式会社が、「トムソン・ロイター リッパー・ファンド・アワード・ジャパン ２０１７（最優秀運用会社株式部門）」 を４年連続で受賞しました。
株式部門での４年連続受賞は、世界新記録※です。
※ ４年連続受賞の世界新記録を達成したのは、スパークスを含め世界の運用会社で２社のみ｢トムソン・ロイター リッパー・ファンド・アワード・ジャパン ２０１７｣は、世界各都市で開催している｢ThomsonReuters Lipper Fund Awards｣プログラムの一環として行われ、日本において販売登録されている国内および外国籍ファンドを対象に、優れたファンドとその運用会社を選定し、表彰するものです。 選定/評価に際しては、トムソ
ン・ロイター リッパー独自の投資信託評価システム｢リッパー・リーダー・レーティング・システム (トムソン・ロイター
リッパー・リーダーズ、Thomson Reuters Lipper Leaders)｣の中の｢コンシスタントリターン(収益一貫性)｣を用いています。

トムソン・ロイター リッパー・ファンド・アワードの評価の基となるトムソン・ロイター リッパー・リーダーズのファンドに関する情報は、投資信託の売買を推奨するものではありません。トムソン・ロイター リッパー・リーダーズが分析しているのは過去のファンドのパフォーマンスであり、過去のパフォーマンスは将来の結果を保証するものではないことにご留意ください。評価結果は、リッパーが信頼できると判断した出所からのデータおよび情報に基づいていますが、その正確性、完全性等について保証するものではありません。

※当表彰は、スパークス・アセット・マネジメント株式会社が受賞したアワードであり、当ファンドの受賞ではございません。

■当資料は販売用資料としてスパークス・アセット・マネジメント株式会社（以下当社）が作成したものであり、金融商品取引法に基づく開示書類ではありません。当ファンドの取得のお申込を行う場合には、投資信託説明書（交付目論見書）をお渡ししますので、必ずお受け取りの上詳細をご確認いただき、ご自身でご判断ください。■当ファンドは値動きのある有価証券に投資しますので、基準価額は変動します。従って、元本が保証されているものではなく、組入れた有価証券の価格が下落する場合や、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込む場合もあります。また、これらの運用による損益は全て受益者の皆様に帰属します。■投資信託は預貯金・金融債または保険商品ではなく、預金保険や保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。また、証券会社で購入した場合を除き、投資者保護基金の規定に基づく支払いの対象ではありません。■投資信託の設定・運用は、投資信託委託会社が行います。■当資料に記載の内容は将来の運用結果を保証もしくは示唆するものではありません。■当資料に含まれている過去の実績の数値および市場動向等についてのコメントは当資料作成時点のものであり、市場動向や個別銘柄の将来の動きを保証するものではありません。■当資料の正確性や完全性について当社が保証するものではありません。また記載内容は予告なく訂正が行われることがあります。■当資料は目的によらず、当社の許可なしに複製・複写をすることを禁じます。■当ファンドに関する投資信託説明書（交付目論見書）のご請求、お問合せは販売会社まで。

スパークス･アセット･マネジメント株式会社

販売用資料

スパークス･ジャパン･オープン【運用実績】

マンスリーレポート

基準日 平成29年3月31日【基準価額・純資産総額の推移】

過去のパフォーマンス(%)
ファンド TOPIX配当込

直近の分配実績（円）

基準価額
18,661 円

過去1ヵ月間1.58-0.59 第8期 2012/05/21

0

過去3ヵ月間2.38

0.57 第9期 2013/05/20

0

過去6ヵ月間9.09

15.60 第10期 2014/05/19

0

過去1年間

9.88

14.69 第11期 2015/05/19

300

過去3年間

44.27

33.67 第12期 2016/05/19

設定来102.80

73.16 設定来累計0比率(％）
93.8
0.0
0.06.2※比率は対純資産総額【株式市場別構成】

市場
東証１部
東証２部
その他市場
株式組入比率

比率(％）
92.2
0.8
0.8
93.8

10,000
5,000
0
04/05

06/05

08/05

10/05

12/05

14/05

（億円）

600540480420360300240180120600

純資産総額（右軸）
分配金再投資基準価額（左軸）TOPIX配当込み（左軸）基準価額（左軸）

15,000

16/05※当ファンドはTOPIX配当込みをベンチマークとするものではありません。
※基準価額は、信託報酬等控除後です。
※分配金再投資基準価額は、当該ファンドの信託報酬控除後の価額を用い、分配金を非課税で再投資したものとして計算しております。
※過去の実績は将来の運用成果を示唆あるいは保証するものではありません。

【組入有価証券 上位10銘柄】

銘柄
1 ソフトバンクグループ
2 東京エレクトロン
3 花王
4 ディスコ
5 大塚商会
6 ダイキン工業
7 日本電産
8 ヤマハ
9 ソニー
10 ＫＤＤＩ※比率は対純資産総額【株式業種別構成】
業種
電気機器
情報・通信業
化学
機械
その他製品
その他

純資産総額
21.89 億円

※2004/05/19(設定日前営業日）を10,000として指数化
25,0001,350 20,000※ファンド、TOPIX（配当込）の過去のパフォーマンスは月末値により算出。尚、決算期に収益分配があった場合のファンドのパフォーマンスは、分配金（税金控除前）を再投資することにより算出される収益率です。従って実際の投資家利回りとは異なります。

【資産別構成】
資産種類
株式
投資信託証券その他株式関連証券
現金その他

解約価額
18,606 円

比率(％）
17.1
16.3
10.0
8.1
6.6
35.7

比率(％）
6.1
4.7
4.7
4.0
3.7
3.4
3.3
3.3
3.2
3.1

※比率は対純資産総額※比率は対純資産総額※上記記載のうち、運用実績、基準価額および純資産総額の推移（設定来）以外は当ファンドが投資するマザーファンドに関する情報です。
■当資料は販売用資料としてスパークス・アセット・マネジメント株式会社（以下当社）が作成したものであり、金融商品取引法に基づく開示書類ではありません。当ファンドの取得のお申込を行う場合には、投資信託説明書（交付目論見書）をお渡ししますので、必ずお受け取りの上詳細をご確認いただき、ご自身でご判断ください。■当ファンドは値動きのある有価証券に投資しますので、基準価額は変動します。
従って、元本が保証されているものではなく、組入れた有価証券の価格が下落する場合や、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込む場合もあります。また、これらの運用による損益は全て受益者の皆様に帰属します。■投資信託は預貯金・金融債または保険商品ではなく、預金保険や保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。また、証券会社で購入した場合を除き、投資者保護基金の規定に基づく支払いの対象ではありません。■投資信託の設定・運用は、投資信託委託会社が行います。■当資料に記載の内容は将来の運用結果を保証もしくは示唆するものではありません。■当資料に含まれている過去の実績の数値および市場動向等についてのコメントは当資料作成時点のものであり、市場動向や個別銘柄の将来の動きを保証するものではありません。■当資料の正確性や完全性について当社が保証するものではありません。また記載内容は予告なく訂正が行われることがあります。■当資料は目的によらず、当社の許可なしに複製・複写をすることを禁じます。■当ファンドに関する投資信託説明書（交付目論見書）のご請求、お問合せは販売会社まで。

1

スパークス･アセット･マネジメント株式会社

販売用資料

スパークス･ジャパン･オープン

マンスリーレポート

基準日

平成29年3月31日◆株式市場の状況
2017年3月の日本の株式市場は1月、2月に続き狭い値幅での動きとなり、TOPIX（配当込み）は前月末比－0.59％とほぼ横ばいでの推移となりました。
当月前半は米国の対日政策が先鋭化することに対しての懸念が緩和したことや、為替市場での円安の流れを受けて日本株は安定した推移となり、2015年12月以来の高値水準に達しました。月半ばに米国が政策金利の引き上げを発表しましたが、今後の利上げペースが加速しなさそうだという見方が広がり、逆に米国の長期金利は下落に転じました。結果、更なる金利上昇を見越して買われていた金融株の下落や、円高反転を受けた輸出関連株の下落などを要因に、日本株式市場は月後半から下落基調となりました。
なお、昨年11月の米国大統領選挙の投開票以降、トランプ政権の動向が市場の雰囲気を左右する展開が続いていましたが、3月に入ってからの株式市場は米国の政治動向に対してさほど反応を見せなくなりました。

◆ファンドの運用状況
当ファンドの基準価額にプラスに寄与した銘柄は、半導体製造装置メーカーの東京エレクトロン、人事業務のアウトソーシングサービスを提供するリログループ、電機・娯楽・金融を営むソニーなどです。
東京エレクトロンは顧客である半導体メーカーの投資増加を受けた堅調な業績への期待感から株価が上昇しました。リログループ
は政府主導で進められている「働き方改革」によって同社の提供するアウトソーシングサービスへの需要が増加することが期待され、株価が堅調に推移しました。ソニーは長らく進めてきた構造改革が完了して、成長軌道に入るとの見方が広まったことから株価が上昇したと思われます。
基準価額へのマイナス影響が大きかった銘柄は通信・インターネット事業のソフトバンクグループ、駐車場・カーシェア事業運営のパーク２４、旅行事業を営むエイチ・アイ・エスなどです。
ソフトバンクグループは直接的なニュースはありませんでしたが、米国政治の停滞によって、米国の通信業界再編に対しての期待が後退したことが、株価の重石となっている可能性があります。パーク２４は減益決算を受けて株価は軟調に推移しましたが、足元の減益は買収関連の一時費用が主因であり、同社の競争力は低下していないことから、過度な懸念は不要と思われます。一方で、エイ
チ・アイ・エスも同じく減益決算を受けて株価が下落しましたが、旅行事業においてインターネット旅行会社との競争激化から先行きに不透明感が出始めているため、同社への投資には慎重な姿勢で臨む必要性を感じています。
当月も引き続き個別企業の調査に基づいた投資行動をとり、複数の新規銘柄に投資をしました。
新規に投資したのは、セキュリティ関連で強みを有する情報サービス企業、ブランド力の高い商品で海外展開を積極化している食品メーカー、ニッチ分野で高シェアを有する特殊化学品メーカー、アジア事業の成長が加速し始めている輸送用機器メーカーの4社です。

◆今後の運用方針
当ファンドは、個別企業調査を通じて選び抜いた、信頼・尊敬できる企業に投資をし、積み上げ型でポートフォリオを構築することを運用の基本方針としています。
当面のポートフォリオ構築においては、世界的に景況感の改善が続く中で、人手不足や商品市況の底打ちなどコスト上昇の兆候が見られ始めていることに留意し、販売価格戦略やコスト管理などに優れた企業を選別して投資していきます。
調査活動においては大きな潮流（グローバル化、長寿化、情報化など）と日々の活動から得られる気付きをかけあわせることで投資仮説を生み出し、個別企業の調査を繰り返すことで具体的な投資アイデアに結び付けていきます。
情報化という観点から、情報通信技術の普及に伴って重要性が増しているデータセンターに関連した企業の調査を進めていきます。スマートフォンでデータ容量の多い動画などの利用が急速に伸びていることや、端末が自動でデータをやり取りするIoTソリューションの普及により、世界中でデータ処理需要が拡大しています。そのような中、情報が集積されるデータセンターについては、今後、ますます質・量の両面で充実化が図られていくことが予想されます。データセンターの増加に伴い通信ケーブル、電力設備などの設備や、演算用の集積回路、情報保存のためのメモリーデバイスなどの需要も増加が見込まれるため、関連企業についての調査を積極化していく方針です。また、需要が急増する局面では需給逼迫という副作用も発生しうるため、調達面でのリスクについても留意していきます。
運用力向上を目指し、非財務情報についての分析手法の高度化と、企業との対話力の強化を進めていきます。
非財務情報においてはESG（環境：Environment、社会：Social、コーポレートガバナンス：Governance）について特に関心をはらっていきます。ESGの観点ですでに優れた実績を残している企業はもちろんのこと、今後改善の余地が大きい企業についても重点的な調査対象とし、対話を通じて改善を後押ししていく方針です。
今後も良質なパフォーマンスを追求すると同時に、よりよい社会を構築する一助となるべく、良い投資先企業を選別した上で、株主として支えてまいります。

■当資料は販売用資料としてスパークス・アセット・マネジメント株式会社（以下当社）が作成したものであり、金融商品取引法に基づく開示書類ではありません。当ファンドの取得のお申込を行う場合には、投資信託説明書（交付目論見書）をお渡ししますので、必ずお受け取りの上詳細をご確認いただき、ご自身でご判断ください。■当ファンドは値動きのある有価証券に投資しますので、基準価額は変動します。従って、元本が保証されているものではなく、組入れた有価証券の価格が下落する場合や、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込む場合もあります。また、これらの運用による損益は全て受益者の皆様に帰属します。■投資信託は預貯金・金融債または保険商品ではなく、預金保険や保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。また、証券会社で購入した場合を除き、投資者保護基金の規定に基づく支払いの対象ではありません。■投資信託の設定・運用は、投資信託委託会社が行います。■当資料に記載の内容は将来の運用結果を保証もしくは示唆するものではありません。■当資料に含まれている過去の実績の数値および市場動向等についてのコメントは当資料作成時点のものであり、市場動向や個別銘柄の将来の動きを保証するものではありません。■当資料の正確性や完全性について当社が保証するものではありません。また記載内容は予告なく訂正が行われることがあります。■当資料は目的によらず、当社の許可なしに複製・複写をすることを禁じます。■当ファン
ドに関する投資信託説明書（交付目論見書）のご請求、お問合せは販売会社まで。

2

販売用資料

スパークス・アセット・マネジメント株式会社

スパークス･ジャパン･オープン

マンスリーレポートファンドの目的
当ファンドは、主としてスパークス・日本株式・マザーファンド（以下「マザーファンド」といいます。）を通じて、日本の株式に投資し、信託財産の成長を目標に積極的な運用を行います。

ファンドの特色
１. 日本の株式市場全体を主な投資対象とし、ベンチマークを設定せず、積極的に運用するファンドです。
◆金融商品取引所上場株式に投資を行います。
◆時価総額や業種、投資テーマ等の制約を設けず、複数の視点から中長期的に企業価値を高めることが可能と思われる企業に投資し、ベンチマークを設定せず、積極的な運用を行います。

２. 徹底的なボトムアップ・リサーチにより投資先企業を選別します。
◆スパークスは、１９８９年の創業以来「マクロはミクロの集積である。」という投資哲学を一貫して継続しており、徹底した個別企業のボトムアップ・リサーチにより、独自の視点で企業価値を実態面から計測します。
◆ボトムアップ・リサーチにより自信のある銘柄にのみ投資を行い、必要以上の分散投資は行いません。結果として基本的な組入れ銘柄数を約５０～７０銘柄程度とする少数精鋭のポートフォリオ運用を行います。

３. スパークス・アセット・マネジメントが運用を行います。
◆スパークス・アセット・マネジメント株式会社は、グローバルにサービスを提供する日本株運用のプロフェッショナルです。
◆親会社であるスパークス・グループ株式会社はＪＡＳＤＡＱ市場（銘柄コード８７３９）上場会社です。

ファンドの仕組みファミリーファンド方式※により、金融商品取引所上場株式への実質的投資を行います。
※ ファミリーファンド方式とは、投資者の皆さまからお預かりした資金をまとめてベビーファンドとし、その資金をマザーファンドに投資することにより、その実質的な運用をマザーファンドにて行う仕組みです。

■当資料は販売用資料としてスパークス・アセット・マネジメント株式会社（以下当社）が作成したものであり、金融商品取引法に基づく開示書類ではありません。当ファンドの取得のお申込を行う場合には、投資信託説明書（交付目論見書）をお渡ししますので、必ずお受け取りの上詳細をご確認いただき、ご自身でご判断ください。■当ファンドは値動きのある有価証券に投資しますので、基準価額は変動します。従って、元本が保証されているものではなく、組入れた有価証券の価格が下落する場合や、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込む場合もあります。また、これらの運用による損益は全て受益者の皆様に帰属します。■投資信託は預貯金・金融債または保険商品ではな
く、預金保険や保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。また、証券会社で購入した場合を除き、投資者保護基金の規定に基づく支払いの対象ではありません。■投資信託の設定・運用は、投資信託委託会社が行います。■当資料に記載の内容は将来の運用結果を保証もしくは示唆するものではありません。■当資料に含まれている過去の実績の数値および市場動向等についてのコメントは当資料作成時点のものであり、市場動向や個別銘柄の将来の動きを保証するものではありません。■当資料の正確性や完全性について当社が保証するものではありません。また記載内容は予告なく訂正が行われることがあります。■当資料は目的によらず、当社の許可なしに複製・複写をすることを禁じます。■当ファンドに関する投資信託説明書（交付目論見書）のご請求、お問合せは販売会社まで。

3

販売用資料

スパークス・アセット・マネジメント株式会社

スパークス･ジャパン･オープン

マンスリーレポート

投資リスク
基準価額の変動要因
当ファンドは、マザーファンド受益証券への投資等を通じて、株式などの値動きのある有価証券に投資しますので、ファンドの基準価額は変動します。従って、投資者の皆さまの投資元金は保証されているものではなく、基準価額の下落により、損失を被り、投資元金を割り込むことがあります。ファンドの運用による損益はすべて投資者の皆さまに帰属します。また、投資信託は預貯金と異なります。
株価変動リスク
一般に株価は、個々の企業の活動や一般的な市場・経済の状況、国内および国際的な政治・経済情勢等に応じて変動します。従って、当ファンドに組入れられる株式の価格は短期的または長期的に下落していく可能性があり、これらの価格変動または流動性に予想外の変動があった場合、重大な損失が生じる場合があります。
中小型株式等への投資リスク
当ファンドは、中小型株式等へも投資します。こうした株式は、比較的新興であり、発行済株式時価総額が小さく、売買の少ない流動性の低い株式が少なくありません。その結果、こうした株式への投資はボラティリティ（価格変動率）が比較的高く、また流動性の高い株式に比べ、市況によっては大幅な安値で売却を余儀なくされる可能性があることから、より大きなリスクを伴います。
信用リスク
組入れられる株式や債券等の有価証券やコマーシャル・ペーパー等短期金融商品は、発行体に債務不履行が発生あるいは懸念される場合には価格が下がることがあり、また、投資資金を回収できなくなることがあります。
その他の留意事項●システムリスク・市場リスクなどに関する事項
証券市場は、世界的な経済事情の急変またはその国における天災地変、政変、経済事情の変化、政策の変更もし
くはコンピューター・ネットワーク関係の不慮の出来事などの諸事情により閉鎖されることがあります。このような場合、一時的に換金等ができないこともあります。また、これらにより、一時的にファンドの運用方針に基づく運用ができなくなるリスクなどもあります。
※基準価額の変動要因（投資リスク）は、上記に限定されるものではありません。

その他の留意点
・ 当ファンドのお取引に関しては、金融商品取引法第37条の6の規定（いわゆるクーリング・オフ）の適用はありません。
・ 収益分配金の水準は、必ずしも計算期間におけるファンドの収益の水準を示すものではありません。
収益分配は、計算期間に生じた収益を超えて行われる場合があります。
投資者の購入価額によっては、収益分配金の一部または全部が、実質的な元本の一部払戻しに相当する場合があります。ファンド購入後の運用状況により、分配金額より基準価額の値上がりが小さかった場合も同様です。
収益分配の支払いは、信託財産から行われます。従って純資産総額の減少、基準価額の下落要因となります。
■当資料は販売用資料としてスパークス・アセット・マネジメント株式会社（以下当社）が作成したものであり、金融商品取引法に基づく開示書類ではありません。当ファンドの取得のお申込を行う場合には、投資信託説明書（交付目論見書）をお渡ししますので、必ずお受け取りの上詳細をご確認いただき、ご自身でご判断ください。■当ファンドは値動きのある有価証券に投資しますので、基準価額は変動します。従って、元本が保証されているものではなく、組入れた有価証券の価格が下落する場合や、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込む場合もあります。また、これらの運用による損益は全て受益者の皆様に帰属します。■投資信託は預貯金・金融債または保険商品ではな
く、預金保険や保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。また、証券会社で購入した場合を除き、投資者保護基金の規定に基づく支払いの対象ではありません。■投資信託の設定・運用は、投資信託委託会社が行います。■当資料に記載の内容は将来の運用結果を保証もしくは示唆するものではありません。■当資料に含まれている過去の実績の数値および市場動向等についてのコメントは当資料作成時点のものであり、市場動向や個別銘柄の将来の動きを保証するものではありません。■当資料の正確性や完全性について当社が保証するものではありません。また記載内容は予告なく訂正が行われることがあります。■当資料は目的によらず、当社の許可なしに複製・複写をすることを禁じます。■当ファンドに関する投資信託説明書（交付目論見書）のご請求、お問合せは販売会社まで。

4

販売用資料

スパークス・アセット・マネジメント株式会社

スパークス･ジャパン･オープン

マンスリーレポート

お申込メモ（お申込の際には投資信託説明書（交付目論見書）をご覧下さい。）
ファンド名スパークス・ジャパン・オープン

商品分類

追加型投信／国内／株式

信託期間

平成 16 年 5 月 20 日から平成 36 年 5 月 17 日

決算日

毎年 5 月 19 日
（休日の場合は翌営業日）

収益分配

原則として毎決算時にファンドの基準価額水準、市況動向等を勘案して分配金額を決定します。ただし、分配対象額が少額の場合には、分配を行わないことがあります。

お申込時間

各販売会社で毎営業日お申込いただけます。お申込時間は、原則として午後 3 時までとします。
当該時間を過ぎた場合は翌営業日の受付となります。

お申込単位

販売会社が定める単位

お申込価額

お申込受付日の基準価額

解約のご請求販売会社の毎営業日に販売会社が定める単位で解約を請求することができます。お申込時間は、原則として午後 3 時までとします。当該時間を過ぎた場合は翌営業日の受付となります。
※委託会社は金融商品取引所における取引の停止、その他やむを得ない事情があるときには、解約請求の受付を中止することができます。

解約価額

解約請求受付日の基準価額から信託財産留保額を差し引いた価額

解約代金の受渡日解約受付日から起算して、原則として 5 営業日目からお支払いします。

お客様にご負担いただく手数料等について＊下記手数料等の合計額については、お申込金額や保有期間等に応じて異なります
ので、あらかじめ表示することができません。
【お申込時】■お申込手数料
お申込受付日の基準価額に 3.24%（税抜3.0%）を上限として販売会社が定める手数
料率を乗じて得た額【ご解約時】■信託財産留保額
解約請求受付日の基準価額に 0.3%の率を乗じて得た額■解約手数料なし【保有期間中】(信託財産から間接的にご負担いただきます)■信託報酬
純資産総額に対して年率 2.0304%（税抜1.88%）■その他の費用等(1)監査報酬、投資信託説明書（目論見書）や運用報告書等の作成費用などの諸費用（純資産総額に対し上限年率 0.108%(税抜 0.10%)）(2)有価証券売買時の売買委託手数料等
は、ファンドの運用による取引量に応じて異なりますので、事前に料率や上限額等を表示することができません。

【課税上の取扱い】
課税上の取扱いについては投資信託説明書（交付目論見書）をご覧下さい。

〔お問い合わせ先〕 スパークス・アセット・マネジメント株式会社
ホームページ http://www.sparx.co.jp/ 電話番号：03-6711-9200（受付時間：営業日 9：00 ～ 17：00）■当資料は販売用資料としてスパークス・アセット・マネジメント株式会社（以下当社）が作成したものであり、金融商品取引法に基づく開示書類ではありません。当ファンドの取得のお申込を行う場合には、投資信託説明書（交付目論見書）をお渡ししますので、必ずお受け取りの上詳細をご確認いただき、ご自身でご判断ください。■当ファンドは値動きのある有価証券に投資しますので、基準価額は変動します。従って、元本が保証されているものではなく、組入れた有価証券の価格が下落する場合や、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込む場合もあります。また、これらの運用による損益は全て受益者の皆様に帰属します。■投資信託は預貯金・金融債または保険商品ではな
く、預金保険や保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。また、証券会社で購入した場合を除き、投資者保護基金の規定に基づく支払いの対象ではありません。■投資信託の設定・運用は、投資信託委託会社が行います。■当資料に記載の内容は将来の運用結果を保証もしくは示唆するものではありません。■当資料に含まれている過去の実績の数値および市場動向等についてのコメントは当資料作成時点のものであり、市場動向や個別銘柄の将来の動きを保証するものではありません。■当資料の正確性や完全性について当社が保証するものではありません。また記載内容は予告なく訂正が行われることがあります。■当資料は目的によらず、当社の許可なしに複製・複写をすることを禁じます。■当ファンドに関する投資信託説明書（交付目論見書）のご請求、お問合せは販売会社まで。

5

販売用資料

スパークス・アセット・マネジメント株式会社

スパークス･ジャパン･オープン

マンスリーレポート

ファンドの関係法人について●委託会社 スパークス・アセット・マネジメント株式会社
金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第 346 号（加入協会） 一般社団法人投資信託協会
一般社団法人日本投資顧問業協会一般社団法人第二種金融商品取引業協会
信託財産の運用指図、受益権の発行等を行います。

日本証券業協会●受託会社 三井住友信託銀行株式会社
委託会社の指図に基づく信託財産の管理等を行います。なお、信託事務の一部につき日本トラスティ･サービス信託銀行株式会社に委託を行います。
●販売会社 下記一覧参照
ファンドの受益権の募集・販売の取扱い、一部解約請求の受付、一部解約金・収益分配金・償還金の支払いの取扱等を行います。
加入協会
販売会社

登録番号

一般社団法人
日本投資顧問業協会

一般社団法人第二種金融商品取引業協会

日本証券業協会

一般社団法人
金融先物取引業協会○○○

株式会社ＳＢＩ証券

金融商品取引業者

関東財務局長（金商）第44号○

髙木証券株式会社

金融商品取引業者

近畿財務局長（金商）第20号○

株式会社みずほ銀行

登録金融機関関東財務局長（登金）第6号○○

楽天証券株式会社

金融商品取引業者

関東財務局長（金商）第195号○○

スパークス・アセット・マ
ネジメント株式会社

金融商品取引業者

関東財務局長（金商）第346号

○○

○

○

○

〔お問い合わせ先〕 スパークス・アセット・マネジメント株式会社
ホームページ http://www.sparx.co.jp/ 電話番号：03-6711-9200（受付時間：営業日 9：00 ～ 17：00）■当資料は販売用資料としてスパークス・アセット・マネジメント株式会社（以下当社）が作成したものであり、金融商品取引法に基づく開示書類ではありません。当ファンドの取得のお申込を行う場合には、投資信託説明書（交付目論見書）をお渡ししますので、必ずお受け取りの上詳細をご確認いただき、ご自身でご判断ください。■当ファンドは値動きのある有価証券に投資しますので、基準価額は変動します。従って、元本が保証されているものではなく、組入れた有価証券の価格が下落する場合や、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込む場合もあります。また、これらの運用による損益は全て受益者の皆様に帰属します。■投資信託は預貯金・金融債または保険商品ではな
く、預金保険や保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。また、証券会社で購入した場合を除き、投資者保護基金の規定に基づく支払いの対象ではありません。■投資信託の設定・運用は、投資信託委託会社が行います。■当資料に記載の内容は将来の運用結果を保証もしくは示唆するものではありません。■当資料に含まれている過去の実績の数値および市場動向等についてのコメントは当資料作成時点のものであり、市場動向や個別銘柄の将来の動きを保証するものではありません。■当資料の正確性や完全性について当社が保証するものではありません。また記載内容は予告なく訂正が行われることがあります。■当資料は目的によらず、当社の許可なしに複製・複写をすることを禁じます。■当ファンドに関する投資信託説明書（交付目論見書）のご請求、お問合せは販売会社まで。

6