保健医療科学

2012 Vol.61 No.4 p.374−375＜論壇＞
高齢者福祉における社会学とソーシャルワークのすれ違い
大西次郎
武庫川女子大学文学部心理・社会福祉学科

Cross-purposes between sociology and social work in elderly welfare
Jiro OHNISHI
Department of Psychology and Social Welfare, Mukogawa Women’s University School of Letters, Hyogo Prefecture
抄録
社会科学における調査研究が，ソーシャルワーク実践者からは社会改良や変革を目指す行為と必ずしも受けとめられていない．ケアされる当事者に光を当てた論考が，ケアする専門職者の置かれた逆境を看過する危険性をはらむ．当事者主権としての自己決定は，非高齢者に類する健常高齢者の価値観に組し，老いや弱さを社会的に排除しかねない．
社会科学研究者の責務は社会問題の観察・解釈にとどまらない．アンケート調査の，ケア専門職者の，そして生活機能が落ちた高齢者の実況を変革するためには，ソーシャルワーク実践者との協働をお題目にしていてはならない．
キーワード：社会学，ソーシャルワーク，社会調査，当事者主権，協働
Abstract
For social work practitioners, survey research in social science, such as a questionnaire survey, is not necessarily accepted
as an endeavor aiming for social improvements or reforms. A study which aims to focus on subjects who receive care caninvolve a risk of overlooking adverse circumstances of health care professionals. The theory of autonomy as self-governance isbased on perspectives of healthy elderly individuals that are similar to those of non-elderly individuals, posing a risk of sociallyeliminating the elderly with characteristics that are unique to normal elderly, such as aging and weakness.
The responsibility of social science researchers is not limited to the observation and interpretation of social problems. To
improve the current status of questionnaire surveys, health care professionals, and the elderly with low physical function,
cooperation with social work practitioners is needed for social science researchers.
keywords: sociology, social work, social survey, autonomy, collaboration(accepted for publication, 14th June 2012)

特別養護老人ホーム（介護老人福祉施設）で，アンケー
ト調査への負担感が強い．しかも，依頼者による回収後のフィードバックは必ずしも十分でない．社会調査法の一つとして普遍的な質問紙だが，高齢者福祉の現場では苛立ち目線の先にある．調査が制度や現場の改善に生かされず，研究者の学術資料集めになっているのではないか [１] と不審を抱かれているのである．高齢者福祉に限らず，保健医療の領域を含め，同じ状況にある可能性がぬぐえない．

国際ソーシャルワーカー連盟によると「ソーシャルワー
ク専門職はウェルビーイングの増進を目指し，社会の変革を進め，人間関係における問題解決を図り，人々のエンパワーメントと解放を促していく」という．現場職員の苛立
ちは，研究者が学問的成果をあげることで満足してしまっているのではないか [１] との疑念であり，さらにはアンケートが観察にとどまって施設の問題を解決せず，社会の変革をも促さない（と感じられている）ことに由来すると

連絡先：大西次郎〒６６３８-５５８ 兵庫県西宮市池開町６４-６６４- ６, Ikebiraki-cho, Nishinomiya, Hyogo ６６３８-５５８, JapanT e l＆Fax: ０７９８４- ５９-８７４
E-mail: ohnishij@mukogawa-u.ac.jp［平成２４年６月１４日受理］

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J. Natl. Inst. Public Health, 61（4）: 2012

高齢者福祉における社会学とソーシャルワークのすれ違い

筆者は考える．
ハル・ハウスとシカゴ学派社会学の交流が頭をよぎる．
「ハル・ハウスの人たちはコミュニティの欲求に応じる資料の収集を助け，また社会学的な研究や分析を支援することになんのためらいも示しはしなかった．しかしひとたびそれが改良の意図を失い，単なる観察の客体としてコミュニティやその住民の生活を捉えようとしていった時，激しい拒否にであう…観察者によって振り回されたり，その道具ではないことを考えるならば，当然の帰結であった」という [２]．もちろん，わが国の特別養護老人ホームの職員らは質問紙を破り捨てず，業務への支障を懸念しながらこつこつと回答を続けている [１] のだが．
シカゴ学派のバージェスは交流によって双方が発展し，志向性の違いから交流は絶えたものの，社会調査を通して両者が協力することは可能という [２]．では，わが国の高齢者福祉における社会調査の場で，社会学とソーシャルワークは，お互いを認め合っているのだろうか．
最近刊行され，広く読まれた書物に「ケアの社会学」[３] がある．家族介護を解体し，ケアを労働と捉え，関連するジェンダーと階級バイアスへ向けられた論究は鋭い．同書を通して上の疑問を考える．そこでは，ケアする側とされる側の非対称が論じられ，自己決定に光が当てられる．
副題にもなっている当事者主権，つまりパターナリズムを廃した，ケアの受け手に添う個別ケアが強調されている．
他方，援助者は受け手本人から人柄がよければ学歴も資格も不要とされる，代替可能な労働者である．専門性に起因する支配や依存を指弾する意趣であろう．
他方，看護，医療，ソーシャルワークなどの職業分化は，ケアを感情へ焦点化した作業から，専門的な技術へとシフトさせた．しかし，現実には経済的・社会的評価が伴わない，低賃金の介護福祉労働がわが国ではそのままとなっている．援助者の「個別」性が論点とならないとき，はたしてケアに携わる職員の社会的な状況を変革する手立てはあるのだろうか．かかる申し立てを，「パターナリズム」の一言が封じかねない危うさを感じる．
すなわち，社会学とソーシャルワークのすれ違いがあるとすれば，その枠組みが社会の変革というキーワードによって，ケアされる当事者とケアする専門職者の間柄へも当てはめられるのである．
同書 [３] は障害者と高齢者の問題も扱い，そこでは「高齢者は自己決定，権利性，社会参加の視点が弱い」との分析が貴重とされる．また「介護保険は公的介護保障を求めた障害者運動のただ乗り」と高齢者を総括する．他方，横内 [４] は「国民は元気な高齢者の価値観が，あたかも高齢者全体の価値観であるような錯覚に陥っている．そして，元気な高齢者の価値観は基本的に非高齢者の価値観と同じなので，ますます元気な高齢者の論理が幅を利かせる」「弱い高齢者が満足した生活を送ることができるかは『老い』を受容できるかどうか」と述べ，受容されない時には「生活機能の低下を受容できないための混乱で，必要最小のケアを提供し時期を待つ」という．すれ違いはケアされる当事者の側にも存在するのである．
「当事者主権」と「老いの受容」は，被援助者対援助者の観点の違いが底にあろうが，筆者は後者へ迫真を感じる．
自己決定できない，置かれた状況をうまく理解したり受容したりできない，よしんばしても動揺・混乱する高齢者をただ乗り と断じ得ない．
かたや，介護保険が「従来の高齢者像を，選択によってサービスの購入に責任を担い，質の向上に役割を果たす市民」へ改め，「保護されるだけの存在として高齢者を語ることは，社会を見誤る」[５] との指摘を顧みれば，当事者主権も頷ける．やはり，高齢者はすべからく当事者と称するに足る存在となって，同じように，調査は社会の変革を促したのだろうか．
そうではなかろう．藤崎 [６] は介護保険を評して，「家族の介護責任を強化することで，制度サービスは後方支援へと役割を縮小しようとする『再家族化』」へ警鐘を鳴らす．加えて，ソーシャルワークが蓄積した相談援助技術を，評価される介護福祉労働として構築しようとする動きも顕著ではない．
シカゴ学派は社会改良主義を脱し，完成された科学として，ハル・ハウスは社会改良を目指す実践として発展を遂
げた [２]．社会学とソーシャルワークは，やはり別々に歩むのだろうか．アンケートはもちろん，ケア専門職者の，そして弱い高齢者の行く末は両者の協働にかかっていると思うのだが．

引用文献[１] 大西次郎．特別養護老人ホームを対象とした質問紙調
査における依頼と回答の実態―アンケートがもたらす業務への支障―．厚生の指標．２０
１０；５７（６）：３３８- .
[２] 秋元律郎．初期シカゴ学派社会学とハル・ハウス. 人間関係学研究．２００１；２：２９１３- ０２.
[３] 上野千鶴子．ケアの社会学―当事者主権の福祉社会へ―．東京：太田出版；２０１１．p.１５９２-１
３, ４３１５- ２.
[４] 横内正利．
「顧客」としての高齢者ケア．東京：日本
放送出版協会；２００１．p.３２- ７.
[５] 筒井孝子．高齢社会のケアサイエンス―老いと介護のセイフティネット―．東京：中央法規出版；２００４．
p.１２.
[６] 藤崎宏子．訪問介護の利用抑制にみる「介護の再家族化」―９年目の介護保険制度―．社会福祉研究．２００８；
１０３：２１- １.

J. Natl. Inst. Public Health, 61（4）: 2012375