山梨大学教職大学院

令和３年度

教育実践研究報告書

中学校特別支援学級における進路指導の実際と充実に向けて－進路指導用リーフレットの提案－
教育学研究科 教育実践創成専攻 教育実践開発コース 教師力育成分野 久留 康裕

1. 背景と研究の目的学が理由と考えられる生徒を目の当たりにし山梨県教育委員会は毎年、小中学校におけてきた。義務教育後の進路選択に悩む中学生る特別支援学級数と在籍者数を明らかにしている。山梨県教育委員会が示す令和 3 年度山は多いと考えられ、適切な進路指導が必要であることを実感する。

梨の特別支援教育データ編（2021）によると、不本意入学者について、渡邉（2013）は、本県中学校特別支援学級の在籍者数は年々増

発達障害のある中学生の事例を挙げながら、加傾向にある。特に、近年の自閉症・情緒障害特別支援学級在籍者の増加傾向は顕著であ将来就きたい職業などのイメージが方向づけられていない進路選択や、不十分な自己理解る。また、中学校特別支援学級に在籍した生による進路選択が不本意入学に至ることを指徒の卒業後の進路先も示されており、高等学摘している。さらに不本意入学が中途退学に校の全日制、定時制、通信制、特別支援学校高等部が主な進路先となっている。

至ってしまうことを課題とし、回避することが望ましいと述べている。

進路先との関連について、山梨県教育委員所属校でそのような生徒と接し、指導を通会が示す「やまなし特別支援教育推進プラン

して中学校の進路指導がどのように実施され2020」では、「高等学校において特別な支援が必要な生徒に対して、切れ目ない適切な指導ているのか興味関心を抱くようになった。しかし、特別支援学校高等部の教員である筆者

及び必要な支援を行うためには、出身中学校が、異校種の詳細な指導内容を知ることは難との情報の引継ぎが重要」と明記されている。

しく、学校から離れる生徒にも多忙な中学校高等学校に限らず、特別支援学校へ進学する場合も該当するものと考えた。個に応じた適教員にも話を聞きにくいのが現状であった。
このような筆者の問題意識に関わる先行研

切な支援を行うためには、中学校と綿密な連究を取り挙げる。伊藤（2017）は、特別支援携を図り、確実な情報の引き継ぎを行わなけ

学校高等部軽度知的障害生徒 78 名へ質問紙調ればならない。中学校特別支援学級に在籍していた生徒が多い筆者の所属校において、引査を行った。調査結果では、52 名の生徒が自分で進路先を決定し、その他 26 名の生徒は、き継ぎの重要性は大変痛感するところである。

自分以外の人が進路先を決めていた。また 26

所属校は、2015 年 4 月に県下の特別支援学名のうち、進路先を決めた人物を教師と回答校では初となる高等部単独校として開校し、今年度で 7 年目を迎える。特別支援学級出身した生徒が最も多く、教師が進路選択に影響を及ぼしていた。生徒の進路決定に至る過程の生徒の他にも、少数ではあるが、通常学級には、中学校教師の進路指導が欠かせないこや特別支援学校中学部に在籍していた生徒もとが表された。

いる。
所属校では、様々な課題を抱えている。そこの先行研究から、進路指導の充実を図るために、中学校特別支援学級における進路指の中の一つに不本意入学者の問題がある。こ

導の実際を明らかにすることは意義があるとれまでに若干名ではあるが、入学後すぐに登考えられた。

校渋りや不登校などが顕著になり、不本意入

そこで、本研究では、中学校特別支援学級－ 55 －

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令和３年度で行われている進路指導の実際を明らかに教育実践研究報告書であることなどを実施前に説明した。

するために、中学校特別支援学級担任にインタビュー調査を実施した。調査結果から特別な支援を必要とする生徒への進路指導の改善及び充実に向けて検討し、進路指導用リーフレットを提案することを目的とした。
2. 研究の方法
中学校特別支援学級担任の教員 4 名を対象として、特別支援学級の進路指導について半構造化面接法によるインタビュー調査を行った。また、教職経験年数や保有する教員免許状などに関する質問紙も実施した。これらの調査結果を踏まえて、中学校特別支援学級において進路に関する授業を試行し、中学校特別支援学級で活用できる進路指導用リーフレットを提案した。
3. インタビュー調査（1）調査日・調査時間

図 1 半構造化面接法で用いた質問紙

2021 年 7 月 21 日・27 日
各調査対象者につき約 1 時間
（2）調査対象者
中学校特別支援学級担任の教員 4 名
・A 先生 特別支援学級担任歴 4 年

4. 結果と考察
調査対象者の主な回答、特別支援に関する免許保有の状況を表 1 に示す。

特別支援学校免許状なし

表 1 A 先生～D 先生の主な回答

・B 先生 特別支援学級担任歴 18 年
特別支援学校免許状あり
・C 先生 特別支援学級担任歴 9 年
特別支援学校免許状あり
・D 先生 特別支援学級担任歴 5 年
特別支援学校免許状なし（3）調査内容
質問項目は、「指導体制」「使用する教材」「大切にしていること」「悩み・苦労」の 4 つとした。図 1 の質問紙を面接者と被面接者の手元に置き、資料を見ながらインタビュー調査を行った。質問項目を可視化することで、質問の意図を理解できるよう配慮した。質問する際には、すべて口頭にて「進路指導における」と付け加え、進路指導場面であることを強調した。また、資料に載っていない回答も可能－ 56 －

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表 1 の項目「①指導体制」から「④悩み・ることがわかった。交流学級で一斉指導が行苦労」について、次に詳述する。また、各項

われ、その後、必要に応じて特別支援学級で目における発話の抜粋の観点は、共通の回答や他の調査対象者には見られなかった回答に個別指導が実施されていた。自立活動やホームルームなどが、個別指導の時間に充てられ着目したものである。

ていたこともわかった。

（1）指導体制

交流学級の一斉指導時に、特別支援学級の担指導体制とは、進路指導を誰が主に行っているのか、個別もしくは集団で行うのか等に任がティームティーチングで支援することもあるそうである。また、A 先生の「三者懇談でついてである。図 2 は、指導体制に関する調話を聞いたりする」、D 先生の「具体的なこと査対象者の発話を抜粋したものである。

は、個別の三者懇談等を使うことの方が多いかもしれない」のように、三者懇談も進路指導の一環と認識していることがわかった。
（2）使用する教材
図 3 は、進路指導で使用する教材に関する調査対象者の発話を抜粋したものである。

図 2 指導体制に関する発話の抜粋
C 先生の「子どもの実態に応じてかなり変わっている」、D 先生の「全部のパターンを使って、進路指導をしている」のように、生徒の図 3 使用する教材に関する発話の抜粋

実態に応じた臨機応変な指導体制をとってい－ 57 －

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全員の回答から『〇〇教材』という共通の教材を使用していることがわかった。この教材は、E 市教育委員会が発行しているもので、進路学習ノートとして使用されていた。これに加え、職業適性をみる『PAS カード』や『キャリアパスポート』、独自教材などを使用していることがわかった。独自教材以外は特別支援学級に関わらず、全生徒が使用している教材であった。B 先生の「支援学校時代に使っていたもので、市販教材」や C 先生の「学年の先生達で、今までの経験のものを持ち寄って」のように、これまでの教職経験から指導効果を実感した教材を使用するケースもあった。
C 先生の回答から『〇〇教材』は、特別支援学校に関する記載がないことが明らかになった。特別支援学校が進路先となる生徒は、本

図 4 大切にしていることに関する発話の抜粋

教材で特別支援学校の情報を得ることができ

本項目では、多様な回答が出された。A 先生

ない。他の生徒にとっても、多様な学校の存の「本人の考えを大切にしている。本人の考在を知ったり学んだりする機会が失われてしまう。インクルーシブ教育の視点からも、特えをもたせるために自己肯定感を育てないといけない」や、C 先生の「本人の考えとか気持別支援学校の掲載が適している。また記載がちは大事にしている」から、生徒の意向を大ないと、指導する教師も特別支援学校の進路選択について指導が困難になると考えられた。
C 先生は、「支援学級とかでも使えるために支援学校という選択肢も入れて欲しい」と語る切にしていることがわかった。
B 先生の「具体的な支援学校や、福祉作業所を見に行ったこともある」、C 先生の「説明会とか体験入学とか、とにかく体験できるチャ場面もあった。

ンスとか見るチャンスはとにかく行ってくだ（3）大切にしていること
図 4 は進路指導で大切にしていることに関する調査対象者の発話を抜粋したものである。

さいって保護者に伝えている」は、生徒や保護者が体験することを重要視していることがわかる。自身に適した学校であるのか判断するには、体験入学が最適であることを認識されているようである。
D 先生は「基本的な学力をつける」と回答した。高等学校の受験を希望する生徒を担当された経験や、保護者の意向などから、このような回答に至ったものと考えられた。
本項目で特質すべき点は、保護者との関係性の大切さを挙げる先生が多くいたことである。生徒の考えを尊重しつつも、保護者の意向が進路選択に大きく影響を及ぼすことを、これまでの経験から把握されていることが考えられた。

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令和３年度（4）悩み・苦労

教育実践研究報告書状を有することが法令上規定されてはいない。

図 5 は、進路指導における悩み・苦労に関しかし、中央教育審議会（2012）は、特別支する調査対象者の発話を抜粋したものである。

援教育の推進のために、全ての教員が特別支援教育についての基礎的な知識及び技能を有する必要があると明記している。そのため特別支援学級担任は、特別支援学校に関する知識を有している必要がある。進路指導においても、特別支援学級担任から生徒や保護者へ特別支援学校に関する情報提供が求められる。
C 先生の「中学校の支援学級でフォローしてもらいながら生きてきたのが、ほとんどなくなってしまうのは不安」のように、生徒の進学先での学校生活を憂慮する先生が多かった。
高等学校に特別支援学級があればよいと B 先生は具体的に発言していた。特に自閉症・情緒障害特別支援学級に在籍する生徒が、高等学校でも特別支援学級に在籍したいというニーズがあり、高等学校へ進学後も小中学校の特別支援学級と同等な仕組みを求めている傾向にあることが確認された。
高等学校においても、特別支援教育のニーズが高まりつつある。2018 年学校教育法施行規則等の改正により、高等学校等における通級による指導が制度化され、山梨県では同年より中央高等学校、2020 年よりひばりが丘高等学校で通級による指導が始まっている。
ここでは、2 名の先生（B、C）より生徒や保護者が抱いている特別支援学校へのイメージが述べられていた。また、D 先生も他の質問場面で、「障害のある子達ですので、やはり

図 5 悩み・苦労に関する発話の抜粋
A 先生は特別支援教育の専門性に関する悩みを述べた。また、B 先生の「支援学級担任になるっていう人達が一年交替でかわったりする」の発言は、特別支援学級担任を長く務められた経験から示唆された特別支援学級担任配属に関する問題点である。
中学校特別支援学級担任や、通級による指導を担当する教員は、特別支援学校教諭免許親も責任もっている」と述べ、保護者の意向が影響することを示唆していた。先述の伊藤（2017）の調査では、進路先を決定した人物は教師が最も多く、次いで母親が挙げられており、進路に関する相談相手も同様の結果となっていた。保護者の意向が進路先に大きく影響することは必至である。特別支援学校に対して保護者が適切な情報をもつことも重要であると考えられた。
C 先生は保護者のもつ特別支援学校の印象を「支援学校は重度の障害のある子どもが通う学校」と挙げていた。実際には、軽度の障－ 59 －

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害のある子どもも通っているため、適切な情キャリア教育の手引き第 1 章第 2 節進路指導報提供が必要である。の諸活動にある「進路に関する情報を生徒に得させる活動」に適合する学習内容でもある。
（2）授業の実際

5．授業実践

・対象者：3 名（2 年生 2 名、1 年生 1 名）

（1）授業に向けて

・日時：2021 年 11 月 4 日(50 分)

インタビュー調査の結果を踏まえ、山梨県公立中学校において、知的特別支援学級在籍の生徒に授業を行うことにした。

・目標：①卒業後の進路先を知る。
②卒業後の進路を考え、就労までインタビュー調査から、教師が生徒の進路の見通しをもつ。

選択を尊重していることがわかった。しかし、実践する授業は、当該校の進路学習に関す生徒が進路先を決める過程で、様々な進路先があることを理解し、その中から自分に適しる年間計画「高校調べ」の単元と合致することから、計画に沿った授業実践となる。中学

た進路先を決めているのか気になった。授業

校卒業後の一般的な進路先について考えたり、を通して、生徒の一般的な進路先の理解度を特別支援学校について知ったりすることを授確かめることも大切な要素と判断し、授業内容に組み入れることにした。具体的には、授業のねらいとした。
授業の始めに、授業全体の見通しをもたせ業の導入時に図 6 のワークシートに取り組まるために学習の流れを示した。その後、中学せることにした。

校卒業後の進路先について、生徒の理解度を図るために図 6 のワークシートに取り組ませた。ワークシートには、卒業後の進路先について記述する枠を 4 つ設けた。
「働く」「通信制高等学校」「専門学校（高等専修学校）」「特別支援学校」などの回答を想定した。
個人の実態を適切に把握するため、周囲と相談しないことを伝え、記入後に各自発表し、全体での共有を図った。また、特別支援学校を知ることを目的とし、筆者の所属校のスライドや動画を用いて紹介した。使用したスライドや動画は、中学生向けに学校説明会で使用しているものを今回の授業用に編集した。
（3）結果・考察
ワークシートの記述は表 2 の通りであった。
表 2 進路先に関する生徒の記述

図 6 ワークシート
インタビュー調査では、使用教材に特別支援学校の記載がないことも明確になった。そこで、授業では主に筆者の所属校を取り上げながら、特別支援学校について学習することにした。これは、文部科学省（2011）中学校－ 60 －

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生徒全員が 2 つ回答し、具体的な学校名を文部科学省は、改訂学習指導要領の周知・書いた生徒もいた。生徒 F と生徒 G が回答し広報活動に力を入れてきた。その取り組み例

た「バイト」は高等学校在学中に行うものではなく、進学せずに働くことを指している。

として、リーフレットの作成があり、学習指導要領の趣旨や内容を教育関係者や保護者、また、「受験」や「専門学校」も進学先として地域の方々などへわかりやすく伝えている。

違和感のない回答である。一方で、高等学校

情報提供の方法として、リーフレットの活用に関係する「通信制」や「定時制」などは出されなかった。また、生徒 H 以外の生徒は特は効果があると考えられた。
（2）リーフレットの内容

別支援学校に関する回答がなかった。知って県内の中学校で共通して使用できる進路指いるものの回答しなかったのか、自分の進路導用リーフレットのモデルが図 7 である。高

選択肢になかったため回答しなかったのかなどは不明である。

等学校と特別支援学校の違いについて理解を促すことを目的とした。

生徒 H が回答した桃花台は、特別支援学校である。また、一高は県内普通科の高等学校を指している。
6．進路指導用リーフレットの提案（1）リーフレットの必要性
インタビュー調査の結果から、実際に行われている進路指導の詳細な指導内容等が明ら

図 7 進路指導用リーフレットかになった。特に、幅広く使用されている共通教材は、特別支援学校に関する内容が掲載

図 8 は、各中学校で生徒の進路選択先の学されていないことがわかった。進路指導に使用する教材には、特別支援学校の情報などを校を記入し、使用する進路指導用リーフレッ掲載し、適切な情報提供を行う必要がある。

トである。提示したものは、甲府市で用いることを想定したモデルケースである。

また、進路指導で大切にしていることや悩み・苦労では、中学校卒業後の進路先の充実を願う特別支援学級担任の声や、保護者がもつ特別支援学校へのイメージを知ることもできた。インタビューでは「嘘の情報も含めて、あそこの高校このぐらいで行けるらしいとか、ここはどうかみたいなこととかも、親御さんの方からも出てきている」といった発話もあった。このように、保護者は信憑性を疑いながらも、不確かな進路選択に関する情報を持っているようであった。不確実な情報や特別支援学校へのネガティブなイメージにより、進路先から特別支援学校が排除されてしまうことも予想される。そのような生徒や保護者に対して、特別支援学校や特別支援教育に関する基本的な情報を、手軽に認知してもらう

図 8 甲府市進路指導用リーフレットモデルためのツールが必要である。

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図 8 には、対象となる生徒や保護者の希望

教育実践研究報告書

開発学論集 第 5 号』p13-p22

する進学先を記載し、通学方法や特色など、・三浦麻子（2018）『なるほど！心理学面接法』

適切な情報を掲載して使うことになる。情報の記載について、山梨県であれば、教育委員

北大路書房 p.32-46
・文部科学省（2011）『中学校キャリア教育の会や総合教育センターのホームページを参照

手引き』教育出版 p.34-35

すると良い。適切な情報提供のため、教師が・中央教育審議会初等中等教育分科会（2012）

該当する学校の情報を確認することが必要となる。

「共生社会の形成に向けたインクルーシブ教
育システム構築のための特別支援教育の推進

進路指導用リーフレットには、基本的な情（報告）」

報を掲載するため、1 年生の使用も考えられる

・山梨県教育委員会（2020）「やまなし特別支が、生徒や保護者の実態を考慮し、最も適切な学年、時期に使用することが望ましい。担

援教育推進プラン 2020」p38
・山梨県教育委員会（2021）「令和 3 年度山梨任の適切な判断による使用を求めたい。の特別支援教育データ編」

この進路指導用リーフレットが、進路指導・渡邉雅俊（2013）「不本意入学に至った発達に活用され、生徒や保護者が適切な情報を知るきっかけとなり、進路選択を行う一助にな障害のある中学生における進路決定過程に関する事例研究」『教育実践学研究：山梨大学教ることを期待したい。

育人間科学部附属教育実践総合センター研究紀要』p40-p47

7．おわりに
本研究では、教師が実践している進路指導を明らかにすることができた。一方で、本稿巻頭で引用した伊藤(2017)の調査のように、生徒の進路選択に教師の進路指導がどの程度影響を及ぼすのか確認できていない。また、提案した進路指導用リーフレットについて、実際に中学校で活用してもらい、効果的な使用方法や活用時の課題、改善点などを見いだすことが必要である。本研究ではこれらの検証を実施できていない。
謝辞
報告書の作成にあたり神山久美先生を始め、インタビュー調査を快く引き受けてくださった 4 名の先生方に感謝いたします。また、コロナ禍の厳しい社会情勢の中、実習をさせていただいた中学校の先生方、そして、生徒の皆さんへ心より感謝申し上げます。
引用・参考文献
・伊藤佐奈美（2017）「軽度知的障害生徒の学校生活への適応に関する研究－特別支援学校高等部における質問紙調査をもとに－」『教科－ 62 －