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静岡水技研研報 (46)：33-43，2014
Bull. Shizuoka Pref. Res. Inst. Fish.(46)：33-43，2014

南伊豆海域におけるイセエビ標識放流
再捕結果の検討―Ⅱ分散長谷川雅俊 *1・成生正彦 *2
イセエビの種苗放流や漁獲管理を進める上である地先海域に分布する群の分散を知ることが重要である。南伊豆海域における標識放流再捕結果をとりまとめ，イセエビの時空間的な動きについて検討した。1973 ～ 2004年まで伊豆半島 16 地先で 303 群，
76,402 尾のイセエビの標識放流が行われた ( 再捕数は 6,644 尾 )。放流群毎に，秋・春漁期区分による再捕地別の再捕数を整理し，放流地での再捕割合や再捕範囲をまとめた。また，群の分散を量的に検討するために分散指数 1(DI1)，2(DI2) を提唱した。放流地での再捕割合は 2 地先を除き 53.6 ～ 95.6%と高かった。再捕範囲は 0 ～ 120.6km であった。伊豆半島先端部では再捕範囲や放流地での再捕割合から，伊豆半島両岸北部の地先と比べ滞留する割合が小さかった。伊豆半島先端部では DI1 から，西への分散傾向が大きかった。時間経過を考慮すると DI2 からⅠ令 ( 漁獲制限体長 13cm 以下 ) からⅡ令に達する夏季に分散が広がり，それがⅢ令の秋季まで維持される傾向があった。

キーワード：イセエビ，標識放流，分散，南伊豆海域
イセエビ Panulirus japonicus は，日本の黒潮流域に面する沿岸岩礁域における漁業の有用種の一つであり，全国観点で再捕結果をとりまとめ，南伊豆海域におけるイセエ
ビの分散について検討した。

で年間 600 ～ 1,800 トンが漁獲されている 。イセエビ研
1)

材料および方法究の一環として移動などの生態究明のために標識放流が行われており，それは和歌山県，三重県での研究から始1. 標識放流

まった 2) 。
著者等は前報 において静岡県水産技術研究所伊豆分場

1973 年から 2004 年までに田子，仁科，岩地，雲見，妻良，と独立行政法人水産総合研究センター南伊豆栽培漁業セン

中木，石廊崎，大瀬，下流，小稲，田牛，吉佐美，須崎，白浜，ター ( 現独立行政法人水産総合研究センター増養殖研究所

稲取，北川の 16 ヶ所 ( 図 1) で行った 303 群，76,402 尾の標

南伊豆庁舎，以下南伊豆栽培漁業センターと記す ) により識放流 2) の再捕結果を解析に供した。標識放流されたのは行われたイセエビの標識放流について，放流群ごとの再捕

主にプエルルス着底以後Ⅰ令に相当する体長 13㎝以下 ( 頭率，再捕日数，移動距離などを報告した。

胸甲長 45㎜以下 ) の個体で，全体の 92% を占めた。放流サ2)

標識放流調査では，放流群の再捕地の分布からその群の分散について推定することができる。分散の特性を明らか

イズ，標識方法などの詳細は前報 2) を参照されたい。
2. 再捕尾数の集計と補正にすることはイセエビの種苗放流の効果が及ぶ範囲や放流

再捕については関係漁協に報告を依頼して確認した ( 以適地，漁獲管理施策を適用する漁場範囲を検討する上で有下，報告調査と記す )。また，石廊崎において 1994 年から用である。そこで，本報では，前報 と同一の資料を用い，2002 年まで，下流において 2001・2002 年，妻良においてイセエビ放流群が時空間的にどのように広がったかという2002 年には南伊豆栽培漁業センターの職員がイセエビ水揚

2)2012 年 1 月 10 日受理
静岡県水産技術研究所伊豆分場研究報告第 153 号
本論文の概要は平成 22 年度日本水産学会春季大会において発表した。
*1 静岡県水産技術研究所資源海洋科*2 独立行政法人水産総合研究センター増養殖研究所南伊豆庁舎

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長谷川雅俊・成生正彦

数である。
なお，放流地から海に向かって左側の再捕地までの海岸
距離は正の値で，右側の再捕地までの海岸距離は負の値で示した。再捕地毎の漁獲努力量の違いについては補正していない。
また，DI1 の 95% 信頼区間を次式により推定した 3)。

ここで，度数分布表の標準偏差の算出にならい，とした。95% 信頼区間に 0 が含
図 1 放流試験海域現場に出向いて再捕個体の調査を行った ( 以下直接調査と記す )。

まれない場合に，再捕エビの分布の重心が有意に放流地から移動したと判断した。
DI1 では，再捕までの経過時間を考慮していない。そこ

報告調査での再捕率には発見率と報告率が影響するが，で，各放流群について再捕地別再捕漁期別に，分散指数

直接調査では報告率は 1.0 とみなされるから再捕率には発2(Dispersion Index 2: 以下，DI2 とする ) を次式により算出

見率のみが影響する。したがって，直接調査の再捕率は報し，時間経過による再捕範囲の広がりを検討した。

告調査のそれを超えることが想定されるので，両者の結果を共通に使うために補正を行った。補正には，春に放流した群と秋に放流した群に分けた上で，現地で放流，再捕された尾数のみを使用した。

ここで ￨dij￨: i 放流群の放流地から各再捕地 j までの距離の絶対値 (km)，Xit: i 放流群の t 再捕漁期における全再捕数，

報告調査と直接調査は実施年度がずれていて，それぞれ

xijt: i 放流群の t 再捕漁期における各再捕地 j での再捕数での群数も違い厳密な比較はし難いが，両者の精度間の関係ある。再捕漁期は秋放流を基準とし，放流年の秋再捕からは常に一定と仮定して，直接調査時に確認された調査地先

翌年春までの再捕を 0 年目とした。以下，同様に放流翌年

放流エビの再捕率を報告調査時に確認された調査地先放流の秋再捕から翌々年春までの再捕を 1 年目とした。

エビの再捕率で割り，比を求めた。その比で直接調査の再DI2 の値により分散の強さ，t+1 期再捕漁期の DI2 と t

捕数を除し，補正再捕数として用いた。この補正はその地

期再捕漁期の DI2 の差により前漁期からの分散の変化を知先放流群のみならず，他地先で放流され直接調査を行った

ることができる。DI1 との違いは左右の方向性を考慮して地先で再捕された個体の再捕率にも及ぶので，そのようないないことである。

再捕個体についても補正を行った。

結以上のように得た再捕数のデータを放流群ごとに再捕地

果別に集計し，解析の目的に応じて放流した漁期あるいは再捕した漁期ごとに細分化して取りまとめた。なお，漁期は春漁期 (1 ～ 5 月 ) と秋漁期 (9 ～ 12 月 ) の 2 つに分類した。
3. 分散
分散の解析には，放流群ごとの，再捕地別漁期別の再捕数を用いた。
放流地外への分散の程度を把握するため，放流地ごとに全放流数に対する放流地での再捕数の割合を算出した。
標識エビの分散の方向を示す指標として，放流群ごとに次式により分散指数 1(Dispersion Index 1: 以下，
DI1 とする )を求めた。これは再捕エビの分布の重心に相当する。

1. 再捕尾数の補正
石廊崎，妻良，下流における放流群の，報告調査と直接調査による再捕結果を表 1 に示した。
妻良の春群について直接調査は，報告調査の 2.5 倍の再捕率となり，石廊崎の秋放流については 11.9 倍，春放流では 3.1 倍，下流の春放流では 3.6 倍となった。これを用いて各地先の補正した再捕数を整理した ( 表 2)。
2. 各地放流群の再捕経過
各地の放流群の再捕年次別補正再捕数を表 3 に示した。
32 年間に 16 の地先から，延べ 303 群，76,402 個体が標識放流され，6,644 尾 ( うち 164 尾は，再捕時，再捕場所が不明 )が再捕された 2)。全体を通しての再捕率は 8.7% であり，再ここで dij: i 放流群の放流地から各再捕地 j までの距離 (km)，

捕率の高い地区は，石廊崎 17.0%，北川 15.0%，下流 13.0%

Xi: i 放流群の全再捕数，xij: i 放流群の各再捕地 j での再捕であった。

南伊豆海域におけるイセエビの分散

表1

再捕結果の調査方法による差の補正

表3

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表 2 放流群の再捕地別再捕数の補正例
石廊崎放流群 01S 2001 年 6 月 4 日放流
放流尾数 1439 個体

放流地別の再捕経過（補正前と補正後）補正した値では，全体の再捕数は 4,218 尾，再捕率 5.5%となった。再捕率の高い地区は，北川 15.0%，田子 11.2%，
吉佐美 10.1% となった。
3. 分散

が中程度であったのは，中木 (36.6km)，小稲 (42.4km)，吉佐美 (44.1km)，雲見 (44.9km)，須崎 (56.5km) であった。
放流地での再捕割合は，北川 (100%)，妻良 (95.6%)，稲取(95.0%)，田子 (94.4%)，須崎 (94.0%)，田牛 (88.1%)，仁科 (87.2%)，

放流地先の範囲は，田子から北川までの 106.3km であ

白浜 (87.0%) で高かった。一方，伊豆半島の先端に近い中り，再捕された範囲は，宇久須から神奈川県真鶴までの

木 (78.9%)，石廊崎 (76.2%)，大瀬 (68.3%)，下流 (55.1%)，小162.1km であった。

稲 (53.6%) のほか，岩地 (75.0%)，雲見 (59.1%) では放流地で地先ごとの放流群の地先別再捕数と再捕割合を表 4 に示した。また，地先ごとの放流群の再捕地別再捕割合を図 2に示した。

の滞留が比較的少なかった。吉佐美 (0%) では放流地での再捕がなかった。
放流地別の放流漁期別の DI1 とその 95% 信頼区間を表

再 捕 範 囲 が 比 較 的 広 い 放 流 群 は 白 浜 (68.4km)， 妻 良

5，図 3 に示した。なお，北川は放流地での再捕しかなかっ(73.9km)， 石 廊 崎 (78.6km)， 大 瀬 (78.8km)， 下 流 (95.8km)，

たため，95% 信頼区間は計算できなかった。秋春放流群を

田牛 (120.6km) であり，伊豆半島の先端に近い放流群が多あわせた DI1 は，− 5.10( 小稲 ) から 14.67( 吉佐美 ) までのかった。一方，再捕範囲が狭かったのは北川 ( 放流地のみ値を示した。雲見，吉佐美，白浜では，分散の方向が放流

再捕 )，稲取 (10.9km)，仁科 (16.5km)，田子 (19.8km)，岩地

地から有意に左向きに偏っており，伊豆半島の先端部に位(23.6km) と，より北側で放流された群であった。再捕範囲

置する中木，石廊崎，大瀬，下流，小稲，田牛では有意に表 4 放流個体の地先別再捕状況―36―
長谷川雅俊・成生正彦

南伊豆海域におけるイセエビの分散

図2

各地放流群別の地先再捕割合

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長谷川雅俊・成生正彦

表 5 放流地別放流群別分散指数１

図 3 放流地別放流群別の分散指数 1
矢印の長さは分散指数 1 の大きさを示す。実線は危険率 5％で有意な分散指数 1 を示す。

表6

分散指数２（DI ２）の計算例

表 7 放流地別季別再捕漁期別分散指数２の時間経過

0 〜 6：再捕漁期を表す
W：秋漁期と春漁期の差
S ：春漁期と秋漁期の差
1S：0 年目春と 1 年目秋との差
線は平均値

図 4 時期別分散指数 2 の前期再捕時期との差

南伊豆海域におけるイセエビの分散

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長谷川雅俊・成生正彦

右向きに偏っていた。秋放流群の DI1 は，− 5.11( 小稲 ) かので，2 年目の春には DI2 は小さくなった。

ら 14.67( 吉佐美 ) までの値を示した。仁科，吉佐美，白浜，

図 4 に再捕漁期間で連続して DI2 が計算できた場合の稲取では，分散の方向が放流地から有意に左向きに偏ってDI2 の差を求め，再捕漁期間に対して図示した。差が正の時，おり，伊豆半島の先端部に位置する中木，石廊崎，大瀬，

再捕範囲が広がること，すなわち分散が広がることを表し

小稲では有意に右向きに偏っていた。春放流群の DI1 は，ており，差が負の時，再捕範囲が狭まること，すなわち分− 5.04( 小稲 ) から 4.49( 雲見 ) までの値を示した。雲見，白散が狭まることを表している。DI2 の平均値は夏季をはさ

浜では，分散の方向が放流地から有意に左向きに偏っておむ漁期間 ( 春漁期から秋漁期の間 ) で増加し，冬季をはさり，伊豆半島の先端部に位置する大瀬，下流と稲取では有む漁期間 ( 秋漁期から春漁期の間 ) で減少する傾向があっ意に右向きに偏っていた。

た。これは春漁期に比べ秋漁期で分散が広がる傾向を，秋

伊豆半島の先端 ( 田牛～中木 ) では，右向きに偏ってい漁期に比べ春漁期で分散が狭まる傾向を示している。特にる地区が多かったが，秋，春放流群ともに右向きに偏って再捕漁期 0 年目の春漁期と 1 年目の秋漁期との差は負の値

いたのは大瀬のみで，中木，石廊崎，小稲は秋放流群のみがなく，分散が広がる傾向が強いことを窺わせる。

右向きに偏っていた。下流は春放流群のみ右向きに偏って考いた。田牛では秋，春放流群それぞれでは有意ではなかっ察たが，共通してみると右向きに偏っていた。東岸 ( 吉佐美～北川 ) では白浜で秋，春放流群ともに左向きに偏ってい

本研究では，伊豆半島南部海域で 1973 年から 2004 年また。吉佐美は秋放流群のみであったが，DI1 は 14.67 と特で行われた放流 303 群，76,402 尾，再捕数 6,644 尾のイセ異な値だった。稲取では秋放流群は左向きに偏っていたが，エビ標識放流結果を分散に焦点をあてて取りまとめた。

春放流群は右向きに偏っていた。西岸 ( 妻良～田子 ) では増殖場造成指針イセエビ編 4) は 1982 年までの日本におけ雲見で秋春放流群をあわせた DI1 は左向きに偏っていたるイセエビの標識放流報告を集約している。その整理の中が，秋放流群では有意ではなく，春放流群で左向きに偏っで最大規模の標識放流実験は 1980 年から 1982 年にかけてていた。

千葉県外房北部で行われた放流数 10,123 尾，再捕数 440 尾

伊豆半島の先端では分散の方向は右向きがほとんどで，の標識放流であった。本研究の放流再捕規模はこれを凌駕

西岸では左向きがほとんどであったが，東岸は傾向が見えしているとともに，本研究のような大規模な標識放流再捕なかった ( 図 3)。

結果を解析して，放流群の分散について検討した研究は過4. 時間経過にともなう分布の変化 ( 分散 )去にはない。

放流地毎に秋放流群と春放流群の時間経過に伴う再捕状

分散指数 : 本研究では再捕結果を分散という観点から量的況を検討し，一例として石廊崎秋放流群の結果を表 6 に示に検討するために，新たに分散指数を導入した。この指数した。石廊崎秋放流群の再捕結果は，放流 0 年目の春まで

では移動距離の検討では排除されてしまうようなあいまい

は下流，小稲という放流地から 7km 以内の場所で再捕が 1

さが付きまとうデータ ( 例えば，再捕漁場は不明だが，再尾ずつあったが，中心は放流地の石廊崎での再捕であった。

捕地は特定できる等 ) も検討に使えることができ，より多放流 1 年目の秋には妻良から田牛まで再捕範囲が広がり，

くのデータで分散を検討することができる。

DI2 はそれまでの 1.3，0 から 6.3 に増加した。その後，放DI1 は分散の方向性の強さを示し，DI2 は時間経過を考流 2 年目の秋まで妻良から須崎までで再捕があり，DI2 は慮した分散の変化を知ることができる。DI1，2 とも移動距

4.8，3.5 と高かった。放流 2 年目春以降は放流地である石離の一種の平均値であるので，通常の統計的手法を適用で廊崎を中心とした再捕で，DI2 も 0，2.5 と小さくなった。

きるとともに，後述するように他の標識放流再捕結果との放流地別季別 DI2 の変化を表 7 に示した。前報 で放流
2)比較に用いることができるという利点がある。

後 3 年目 ( 本報の DI2 の再捕漁期ではおおよそ 2 年目まで

以上のように分散指数は分散の程度については量的な端となる ) までで総再捕尾数の 99% が再捕されたことを示し緒を開いたが，一方，以下のような課題が残っている。再た。そこで，サンプル数が多い再捕漁期 2 年目までの再捕捕率に影響する要因である漁獲努力の補正を行っていない

漁期別の平均値に基づくと，
0 年目の DI2 は 1 以下で小さく，ことのほか，放流漁場，再捕漁場をそれぞれ放流地，再捕1 年目の秋に大きくなった。その後，2 年目の秋までは DI2地に集約したことによるバイアスも想定できる。

は 2 以上と大きいが，2 年目の春には 0.7 と小さくなった。

南伊豆におけるイセエビの分散 : 伊豆半島南部海域のイセエ

平均的には 0 年目の春漁期から 1 年目の秋漁期の間の夏季

ビの分散に関する検討結果を要約すると次のとおりである。

に分散が広がり，それが 2 年目の秋漁期まで維持される傾①総じて放流地での再捕割合が高かった。

向があった。2 年目春以降の再捕は放流地での再捕が多い②再捕範囲は 10.9 ～ 120.6km であった。

南伊豆海域におけるイセエビの分散―41―

表 8 太平洋側におけるイセエビ標識放流結果の概要③放流地での再捕割合や再捕範囲から放流地によって分た，Ⅰ令からⅡ令に達する夏季に分散が広がることが示唆

散の程度が異なり，半島先端部では滞留する割合が小されたなど，伏見 5) の仮説を支持する結果が得られた。一さかった。

方，伏見 5) が標識放流を行っていない北川や稲取，田子で④放流地によって分散の方向は異なり，伊豆半島先端部
では西への分散傾向が大きかった。

は，分散する傾向が半島先端部より小さいことが明らかとなった。

⑤時間経過を考慮すると，平均的には再捕漁期 0 年目の他海域との比較 : 太平洋沿岸の他海域におけるイセエビの春漁期から 1 年目の秋漁期の間の夏季に分散が広がり，

標識放流研究は，房総半島 7 ～ 9)，紀伊半島 10,11)，徳島沿岸

それが 2 年目の秋漁期まで維持される傾向があった。

12,13)，高知沿岸 14,15)，宮崎沿岸 16) で報告がある。表 8 に既往

伊豆半島南部のイセエビの分散は，地先間の交流はありの標識放流結果を取り纏めた。再捕範囲が過去の研究ではながら，総じて地先に滞留する傾向がある。しかし，60km

50km 以下であるのに対し本研究では 120.6km であり，分散以上の長距離再捕事例もあるので，一部の個体が大きく分範囲が大きかった。次に放流地での再捕割合が過去の研究

散する傾向も無視できない。再捕範囲や放流地での再捕割

では 85% 以上であるのに対し，本研究では 77% であり，こ合からみて伊豆半島先端の群は西岸や東岸の群よりも，分こでも分散範囲が大きかった。これらの特徴は放流規模が散する傾向が高いことがうかがわれ，DI1 の検討からその他の研究と比べ抜きんでて大きいことにより統計的に信頼

方向性は西への分散が示唆される。放流群のほとんど (92%)のおけるイセエビ群の分散が把握されたためと考えられる。

が漁獲制限体長以下であった ので，DI2 の結果で述べてTAKAGI7) は外房中部に位置する小湊内浦湾でのイセエいる放流 0 年目はⅠ令に当り，1 年目はⅡ令に当たる。従っ

ビ標識放流再捕結果の検討のなかで，再捕記録は西偏傾向て，DI2 の結果から漁獲制限体長 13cm 以下のⅠ令 からを示すことを報告している。TAKAGI7) の表から DI1 を計Ⅱ令に達する夏季に分散が広がり，それがⅢ令の秋季まで算すると，－ 0.80(95% 信頼区間− 1.12 ～− 0.48) となり，維持されることが示唆される。

西偏傾向が確かめられたが，表 6 の当海域の DI1 と比較す2)5)

なお，吉佐美の放流地での再捕がなく，DI １が 14.67 とると，顕著に大きい値ではなく，分散の方向や大きさは当他地先と比べて特異である理由は，漁場の磯場が狭く砂地

海域と同様なものと判断された。しかし，伊豆半島では半に囲まれエビの収容力が低いためと推察される。

島先端部で西偏傾向が示唆されたが，TAKAGI7) の放流地

岡田・加藤 6) はこの海域でイセエビの標識放流をはじめである小湊は房総半島東部に位置する。伊豆半島東部ではて実施し，伊豆半島の下流・中木地先での 2,278 尾の標識

稲取の春放流群以外は西偏傾向はないので，その点では伊放流により，114 尾の再捕を得ている。その後，伏見 は豆半島と房総半島では分散傾向が異なるといえよう。

5)

伏見・松原法 による 1973 ～ 1975 年の標識放流再捕結果

本研究では，伊豆半島南部海域のイセエビ群の分散の傾から南伊豆海域のイセエビの移動についての仮説を提示し向を明らかにした。野中 17) は地先ごとのイセエビの漁獲特た。その仮説では，大瀬と石廊崎のⅠ令群は，Ⅰ令からⅡ

性や漁獲物組成から，地先ごとに資源の去来が定まってお令に達する夏期に地先間にわたる移動・分散を行うこと，り，地先ごとの資源の年令組成も固定していることを示し，移動範囲が稲取・白浜から妻良までに及ぶとしている。本ある地先のイセエビ資源組成と動きはその場に固有のもの

研究の結果，前述したように伊豆半島先端の群は西岸や東であるとしている。野中 17) の考えに従えば，本研究で明ら岸の群よりも，分散する傾向が高いことがうかがわれ，まかにした伊豆半島南部海域のイセエビ群の分散の傾向は固2)

長谷川雅俊・成生正彦―42―

有ということになる。従って，分散の傾向を考慮しながら，

Peninsula, Chiba Prefecture: A Continuous Experiment,

種苗放流や漁獲管理などの増殖手段を地域として考えるこ

1951-1968，La mer，10(3)，7 ～ 24．

とが必要である。今回の結果からは，伊豆半島の先端部で8) 千葉県水産試験場 (1984): 昭和 57・58 年度大規模増殖場

放流を実施した場合，放流した地先での一定量の回収とと開発事業調査結果報告書 ( 外房北部地区 : イセエビ )，30

もに周辺海域の比較では放流地の左側よりも右側の海域で～ 38．

より高い放流効果が期待できること，半島の西岸や東岸で9) 石田修・田中種雄 (1985): 大原地先海域におけるイセエビの放流は先端部での放流と比べて放流地先での滞留が期待の移動・成長及び放流効果，千葉県水産試験場研究報告，できることなどが想定され，このようなことを考慮しなが43，41 ～ 47．

ら放流海域を検討する必要があろう。

10) 坂本博規 (1974): 勝浦地先におけるイセエビ標識放流調
査．水産土木，12(2)，27 ～ 30．

本論文の作成にあたり，2 機関の総合的な取り纏めにご11) 金盛浩吉 (1988): 和歌山県紀南海域におけるイセエビの指導とご教示をいただいた東京水産大学名誉教授野中忠博

資源生態と漁業管理の研究，昭和 61 年度和歌山県水産

士と独立行政法人水産総合研究センター東北区水産研究所
資源増殖部長 ( 元業務企画部研究開発コーディネーター )桑田博氏に謝意を表する。さらに本論文作成にご理解と適試験場事業報告，109 ～ 209．
12) 石田陽司・小島博 (1988): 小型イセエビの標識放流．昭和 63 年度徳島県水産試験場報告書，66 ～ 68．

切なご配慮をいただいた静岡県水産技術研究所長 ( 元静岡13) 高木俊祐・船越進・山添喜教 (1994): イセエビ標識放流

県水産技術研究所伊豆分場長 ) 鈴木雄策氏と独立行政法人調査，平成 6 年度徳島県水産試験場報告書，55 ～ 66．

水産総合研究センター日本海区水産研究所能登島庁舎初期

14) 高知県 (1982): 月灘地区，昭和 56 年度大規模増殖場造成

餌料グループ長 ( 元南伊豆栽培漁業センター場長 ) 榮健次
氏に謝意を表する。最後に図 2 の作成にあたり御尽力をいただいた独立行政法人水産総合研究センター北海道区水産研究所サケマス孵化場千歳庁舎 ( 前独立行政法人水産総合研究センター業務推進部栽培管理課 ) 清水智仁氏に謝意を

事業調査総合報告書，22 ～ 26．
15) 高知県 (1987): 中土佐地区，昭和 61 年度大規模増殖場造成事業調査総合報告書，19 ～ 22．
16) 宮崎県 (1982): 都井地区，昭和 56 年度大規模増殖場造成
事業調査総合報告書，36 ～ 39．
17) 野中忠 (1982): 漁獲に表われたイセエビ資源の性状，静表する。

岡県水産試験場研究報告，16，31 ～ 42．

文献1) 野中忠 (1988): イセエビの漁獲量，水産増殖，36，213 ～220．
2) 成生正彦・長谷川雅俊・山田博一 (2007): 南伊豆海域におけるイセエビ標識放流再捕結果の検討―Ⅰ 標識の有効性の検討，栽培漁業技術開発研究，35(1)，29 ～ 41．
3) 藤沢偉作 (1981): 楽しく学べる統計教室，現代数学社，京都，239p．
4) 全国沿岸漁業振興開発協会編 (1988): 第 3 編イセエビ増殖場造成計画，沿岸漁場整備開発事業増殖場造成計画指針
マダイ・イセエビ編

昭和 63 年度版，( 社 ) 全国沿岸漁業振興開発協会，197 ～ 362．
5) 伏見浩 (1978): 南伊豆におけるイセエビの生活史―研究上の問題点と今後の課題―，ベントス研究会連絡誌，
15/16，60 ～ 66．
6) 岡田弥一郎・加藤光次郎 (1946): イセエビの研究 ( Ⅰ )1．
イセエビの移動について，資源科学研究所短報 1，1 ～10．
7)Kazunori TAKAGI(1972): Migration of the Tagged
Spiny Lobster, Panulires japonicas, On the Southern Boso

南伊豆海域におけるイセエビの分散―43―

Mark-recapture experiments on the Japanese spiny lobster, Panulirus
japonicus, to study their dispersal pattern in the Minami-Izu coastal area

Masatoshi Hasegawa and Masahiko Nariu
Abstract In sea farming and the fishery management practices of the Japanese spiny lobster, it is important to know
its dispersal pattern. We collected the mark-recapture data between 1973 and 2004 in the Minami Izu coastal area andexamined the space-time variation in dispersal of these lobsters. After the release of each group of lobsters, we arranged therecaptured numbers based on the place of recapture and fishing season. We also determined the ratio of recapture at theplace of release and the range of recapture. In addition, we proposed dispersion indices 1 (DI1) and 2 (DI2) to examine thedispersal quantitatively. The ratio of recapture at the place of release was high (53.6–95.6%), except at 2 places. A ratio tostay in the point of the Izu Peninsula from the range of recapture and the ratio of recapture in the release place was smaller
than in both sides of the northern part of the Izu Peninsula. These lobsters showed a high tendency to disperse from DI1 tothe west at the point of the Izu Peninsula. Based on DI2, dispersal occurred in the summer season in order to molt into the
II instar stage, and it tended to be maintained until the fall of the III instar.
Key words: Japanese spiny lobster, mark-recapture experiment, dispersal pattern