【大学院学則】

西日本工業大学大学院学則
最終改正 令和５年４月１日
第１章 総則（趣旨）
第１条 この大学院学則は、西日本工業大学学則（以下「学則」という｡）第２条の４の規定に基づき、西日本工業大学大学院（以下「本学大学院」という｡）に関する必要な事項を定める。
（目的）
第２条 学部における確かな専門技術教育の基礎としつつ、複雑に多様化する現代の技術分野に対応すべ
く、大学院においては、幅広い社会的見識と、柔軟な技術応用能力の涵養を図り、高度専門技術者、経営者、起業家を育成することを目的とする。
（人材養成に関する目的）
第２条の２ 人材育成に関する目的は、次のとおりとする。
幅広い社会的見識と工学系分野における柔軟な技術応用能力を育成し、課題の発見と対応・解決能力を備えた高度専門技術者、経営者、起業家を養成する。
(1) 生産システム分野（工学生産系分野）
エネルギー、制御、製造などに関する高度な専門性を修得し、工学生産技術システムへの対応能力を備え、地域の発展と文化・福祉に貢献できる有為な人材を養成する。
(2) 環境システム分野（自然・人間環境分野）
制御、計画、デザインなどに関わる高度な専門性を修得し、自然・人間環境技術システムへの対応能力を備え、地域の発展と文化・福祉に貢献できる有為な人材を養成する。
（自己点検・評価）
第３条 前条の目的及び社会的使命を達成し、本学大学院の教育研究水準の向上に資するため、文部科学大臣の定めるところにより、教育及び研究、組織及び運営並びに施設及び設備の状況について自ら点検及び評価を行い、その結果を公表するものとする。
２ 前項に加え、本学の教育研究等の総合的な状況について、政令で定める期間ごとに、文部科学大臣の認証を受けた評価機関による評価を受けるものとする。
第２章 研究科、課程、専攻、収容定員及び修業年限（研究科）
第４条 本学大学院に、工学研究科を置く。
（課程）
第５条 工学研究科に修士課程を置く。
２ 修士課程は、幅広い社会的見識と工学系分野における柔軟な技術応用能力を育成し、課題の発見と対応・解決能力を備えた高度専門技術者、経営者、起業家を養成することを目標とする。
（専攻及び教育研究上の目的）
第６条 工学研究科に生産・環境システム専攻を置く。
２ 生産・環境システム専攻においては、工学生産系分野（生産システム分野）におけるエネルギー、制御、製造など、及び自然・人間環境分野（環境システム分野）における制御、計画、デザインなどに関わる学術技術の理解と応用を教授研究し、幅広い技術システムへの対応能力を備え、地域の発展と文化・福祉に貢献できる有為な人材を育成することを目的とする。
（収容定員）
第７条 工学研究科の定員は、入学定員を 10 名、収容定員を 20 名とする。
（修業年限）
第８条 修士課程の修業年限は、２年とする。
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【大学院学則】
２ 在学期間は、修業年限の２倍の年数を超えることができない。
第３章 組織（教員組織）
第９条 本学大学院の授業及び学位論文の作成等に対する指導（以下「研究指導」という｡）は、大学院設置基準（昭和 49 年文部省令第 28 号）に定める資格を有する教員が担当し、又は分担するものとする。
２ 本学大学院は、教員の適切な役割分担及び連携体制を確保し、組織的な教育が行われるよう特に留意するものとする。
（研究科長）
第 10 条 研究科に、研究科長を置き、学長が推薦し、理事長が任命する。
（運営組織））を置く。
第 11 条 本学大学院に、工学研究科委員会（以下「研究科委員会」という。
２ 研究科委員会は、工学研究科長、工学研究科の教授及び准教授をもって構成する。ただし、必要に応じてその他職員を加えることができる。
３ 研究科委員会は、学長が次に掲げる事項について決定を行うに当たり意見を述べるものとする。
(1) 学生の入学及び課程の修了に関する事項(2) 学位の授与に関する事項(3) 前２号に掲げるもののほか、教育研究に関する重要な事項で、研究科委員会の意見を聴くことが必要なものとして学長が定める事項
４ 研究科委員会は、前項に規定するもののほか、学長がつかさどる教育研究に関する事項について審議し、及び学長の求めに応じ、意見を述べることができる。
５ 研究科の運営に係る規定については、別に定める。
第４章 学年、学期及び休業日（学年、学期及び休業日）
第 12 条 学年、学期及び休業日については、学則第９条、第 10 条及び第 11 条の規定を準用する。
第５章 入学、転入学、再入学、休学、復学、退学及び除籍（入学の時期）
第 13 条 入学の時期は、学年の始めとする。
２ 特別の必要があり、教育上支障がないときは、入学の時期を学期の始めとすることができる。
（入学資格）
第 14 条 本学大学院に入学することのできる者は、次の各号の一に該当する者とする。
(1) 大学を卒業した者(2) 学校教育法第 104 条第４項の規定により学士の学位を授与された者(3) 外国において、学校教育における 16 年の課程を修了した者(4) 外国の学校が行う通信教育における授業科目を我が国において履修することにより当該外国の学校教育における 16 年の課程を修了した者(5) 専修学校の専門課程（修業年限が 4 年以上であることその他の文部科学大臣が定める基準を満たすものに限る。
）で文部科学大臣が別に指定するものを文部科学大臣が定める日以降に修了した者(6) 文部科学大臣の指定した者(7) 大学に３年以上在学し、又は外国において学校教育における 15 年の課程を修了し、本学大学院において、所定の単位を優れた成績をもって修得したものと認めた者(8) 本学大学院において、個別の入学資格審査により、大学を卒業した者と同等以上の学力があると認めた者で、22 歳に達した者（入学の出願）第 15 条 入学の出願については、学則第 16 条の規定を準用する。ただし、入学検定料は、別表２のとおりとする。
（入学者の選考）
第 16 条 前条の入学志願者については、別に定めるところにより選考を行う。
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【大学院学則】（入学手続及び入学許可者の手続）
第 17 条 入学手続及び入学許可者の手続については、学則第 18 条の規定を準用する。
（外国人留学生等）
第 18 条 外国人留学生等については、学則第 19 条の規定を準用する。
（転入学）
第 19 条 他の大学院の学生で本学大学院に転入学を志願する者があるときは、当該年次に欠員のある場合に限り、選考のうえ、入学を許可することがある。
２ 前項の規定による入学の時期は、毎学期の始めとする。
３ 第１項の規定により入学した者の既に修得した授業科目及び単位数の取扱い並びに在学すべき年数については、研究科委員会の議を経て学長が決定する。
（再入学）
第 20 条 本学大学院を退学した者又は除籍された者で再入学を志願する者があるときは、当該年次に欠員のある場合に限り、選考のうえ、入学を許可することがある。
２ 前項の規定による入学の時期は、毎学期の始めとする。
３ 第１項の規定により入学した者の既に修得した授業科目及び単位数の取扱い並びに在学すべき年数については、研究科委員会の議を経て学長が決定する。
（転入学等の入学手続等）
第 21 条 前２条に規定する転入学及び再入学に係る入学の出願及び手続については、第 15 条及び第 17条の規定を準用する。
（休学）
第 22 条 休学については、学則第 23 条の規定を準用する。
（休学期間）
第 23 条 休学期間は、引き続き１年、通算２年を超えることができない。
２ 休学期間は、第８条に規定する在学年限に算入しない。
（復学）
第 24 条 復学については、学則第 25 条の規定を準用する。
（退学）
第 25 条 退学については、学則第 26 条の規定を準用する。
（除籍）
第 26 条 次の各号の一に該当する者は､研究科委員会の議を経て学長が除籍する。
(1) 授業料その他納付金の滞納が長期にわたる者(2) 第８条に定める在学年限を超えた者(3) 第 23 条に定める休学期間を超えてなお修学できない者(4) 長期間にわたり所在不明の者
第６章 教育課程及び履修方法（教育課程）
第 27 条 本学大学院は、その教育上の目的を達成するために必要な授業科目を開設するとともに学位論文の作成等に対する指導（以下「研究指導」という｡）の計画を策定し、体系的に教育課程を編成するものとする。
２ 教育課程の編成に当たっては、本学大学院は、専攻分野に関する高度の専門的知識及び能力を修得させるとともに、当該専攻分野に関連する分野の基礎的素養を涵養するよう適切に配慮するものとする。
３ 本学大学院において開設する授業科目及び単位数は、別表１に掲げる｢教育課程表｣のとおりとする。
４ 履修方法は、本学大学院学則に定めるものの他、別にこれを定める。
５ 前項の授業は、多様なメディアを高度に利用して、当該授業を行う教室等以外の場所で履修させることができる。
６ 第１項の授業を、外国において履修させることができる。前項の規定により、多様なメディアを高度に利用して、当該授業を行う教室等以外の場所で履修させる場合についても同様とする。
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【大学院学則】
７ 本学大学院において教育上有益と認めるときは、他の大学院又は研究所等との協議に基づき、学生を当該大学院又は研究所等に派遣のうえ、必要な研究指導を受けさせることができる。ただし、学生が当該研究指導を受ける期間は、１年を超えることができない。
（教育方法の特例）
第 27 条の２ 本学大学院の課程においては、教育上特別の必要があると認められる場合には、夜間その他特定の時間又は時期において授業又は研究指導を行う等の適当な方法により教育を行うことができる。
（単位）
第 28 条 各授業科目の単位の算出基準及び認定は、学則第 30 条、第 31 条第２項及び同条第３項の規定を準用する。
（入学前の既修得単位の認定）
第 29 条 本学大学院において教育上有益と認めるときは、学生が本学大学院に入学する前に大学院において履修した授業科目について修得した単位（科目等履修生として修得した単位を含む｡）を、15 単位を超えない範囲で本学大学院に入学した後の本学大学院における授業科目の履修により修得したものとみなすことができる。
２ 前項により修得したものとみなすことのできる単位数は、次条に規定する他の大学院（外国の大学院を含む｡）において修得した単位とは別に、15 単位を超えない範囲で修了要件に算入できるものとする。
（他の大学院における授業科目の履修等）
第 30 条 学生が、他の大学院における授業科目の履修及び外国の大学の大学院へ留学する場合については、学則第 32 条の規定を準用する。この場合において、同条第２項中「60 単位」とあるのは「15 単位」と読み替えるものとする。
２ 第 29 条及び第 30 条を適用して修得したものとみなすことができる単位数は、合わせて 20 単位を超えないものとする。
（成績評価基準等の明示等）
第 30 条の２ 本学大学院は、学生に対して、授業及び研究指導の方法及び内容並びに一年間の授業及び研究指導の計画をあらかじめ明示するものとする。
２ 本学大学院は、学修の成果及び学位論文に係る評価並びに修了の認定に当たっては、客観性及び厳格性を確保するため、学生に対してその基準をあらかじめ明示するとともに、当該基準に従って適切に行うものとする。
（教育職員免許状）
第 31 条 高等学校教諭１種免許状授与の所要資格を有する者で、本学大学院において高等学校教諭専修免許状を取得しようとする者は、教育職員免許法及び教育職員免許法施行規則に定める所定の単位を修得しなければならない。
２ 本学大学院研究科の修士課程において、当該所要資格を取得できる教育職員免許状の種類及び教科は次のとおりとする。
研究科名

専

攻名

免許状の種類（免許教科）

工学研究科

生産・環境システム専攻

高等学校教諭専修免許状（工業）３ 前項の所要資格を得るための授業科目の履修方法等その他必要な事項については、別にこれを定める。
第７章 課程の修了及び学位の授与（課程の修了）
第 32 条 課程の修了は、研究科に２年以上在学し、36 単位以上を修得し、かつ、必要な研究指導を受けたうえ、課程の目的に応じ、学位論文又は特定の課題についての研究の成果を提出してその審査及び最終試験に合格しなければならない。ただし、在学期間に関しては、優れた業績を上げた者については、１年以上在学すれば足りるものとする。
（学位）第 33 条 本学大学院の課程を修了した者には、修士（工学）の学位を授与する。
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【大学院学則】
第８章 賞罰（表彰及び懲戒）
第 34 条 表彰及び懲戒については、学則第 38 条及び第 39 条の規定を準用する。
第９章 研究生及び科目等履修生（研究生）
第 35 条 研究生については、学則第 41 条、第 42 条、第 43 条、第 44 条、第 45 条、第 46 条、第 47 条、第 48 条及び第 53 条の規定を準用する。ただし、特別の必要があり、教育研究上支障がないときは、入学の時期を学期の始めとすることができる。
（科目等履修生）
第 36 条 科目等履修生については、学則第 49 条、第 50 条、第 52 条、第 53 条、第 54 条、第 55 条及び第 56 条の規定を準用する。この場合において、科目等履修生の入学資格については第 14 条の規定を準用する。
第 10 章 学費（学費）
第 37 条 学生は、授業料その他の学費を納入しなければならない。ただし、特別に認められた場合は、その一部を免除することがある。
２ 学費の額は、別表２のとおりとする。
３ 学費の納入方法その他の取扱いについては、別にこれを定める。
４ 納入済の学費は、返還しない。ただし、特別に認められた場合は、その一部を返還することがある。
第 11 章 特別奨学生（特別奨学生）第38条 人物、学力ともに優秀な学生に対しては、選考のうえ、特別奨学生として授業料の減免または奨学金を支給する。
２ 特別奨学生に関する必要な事項は、別にこれを定める。
第 12 章 雑則（雑則）
第 39 条 この大学院学則に定めるもののほか、必要な事項は、別にこれを定める。
附 則
１ この学則は、平成 16 年４月１日から施行する。
２ この学則は、平成 17 年４月１日から改正施行する。
３ この学則は、平成 18 年４月１日から改正施行する。
４ この学則は、平成 19 年４月１日から改正施行する。
５ この学則は、平成 20 年４月１日から改正施行する。
６ この学則は、平成 22 年４月１日から改正施行する。
７ この学則は、平成 23 年４月１日から改正施行する。
８ この学則は、平成 26 年４月１日から改正施行する。
９ この学則は、平成 27 年４月１日から改正施行する。
10 この学則は、平成 28 年４月１日から改正施行する。ただし、平成 27 年度以前に入学した学生に対する学則第 27 条及び第 37 条の規定の適用については、なお従前の例による。
11 この学則は、平成 30 年４月１日から改正施行する。ただし、平成 29 年度以前に入学した学生に対する学則第 27 条の規定の適用については、なお従前の例による。
12 この学則は、平成 31 年４月１日から改正施行する。ただし、平成 30 年度以前に入学した学生に対する学則第 37 条の規定の適用については、なお従前の例による。
13 この学則は、令和２年４月１日から改正施行する。ただし、令和元年度以前に入学した学生に対する学則第 27 条の規定の適用については、なお従前の例による。
14 この学則は、令和３年４月１日から改正施行する。ただし、令和２年度以前に入学した学生に対する学則第 27 条、第 29 条、第 30 条及び第 37 条の規定の適用については、なお従前の例による。
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【大学院学則】
15 この学則は令和３年 12 月 16 日から改正施行する。
16 この学則は，令和４年４月１日から改正施行する。ただし、令和３年度以前に入学した学生に対する第 27 条の規定の適用については，なお従前の例による。
17 この学則は，令和５年４月１日から改正施行する。ただし、令和４年度以前に入学した学生に対する第 27 条の規定の適用については，なお従前の例による。

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【大学院学則】
別表１

教 育 課 程 表
単位数区 分

科 目番 号

授 業 科 目体

生産システム分野専門科目
環境システム分野専門科目論

22MS116

エネルギー変換工学特論

22MS104

制御工学特論

22MS120

成

形

加工特論

22MS121

材 料 電 子 化 学 特 論

22MS117

放電プラズマ工学特論

2MS106

電 気 応 用 工 学 特 論

2MS123

信論

2MS108電 子 デ バ イ ス 特 論

22MS109

情 報 通 信 工 学 特 論

22MS302

半 導 体 回 路 設 計 特 論

2MS118

データサイエンス特論

22MS111

電気エネルギー工学特論

22MS124

ロ ボ ッ ト 機 構 学 特 論

22MS112生産システム特別講義

22MS114

生 産 シ ス テ ム 特 別 実 習 1～2(随時）MS501

生 産 シ ス テ ム 演 習

4ME101

地 域 環 境 工 学 特 論

2ME102

地域環境情報システム論

22ME103

地論

22ME122

環 境 影 響 評 価 特 論

22ME123耐論

2ME301

都市環境マネージメント論

2ME124

建築ME125

空間

震処

理

工学

工学

計画

特環境流盤学

生
産授業時数
１年
２年
前後
前後

MS102号

工分野別種別特特特2222◎22222特論

22計論

22ME126

住 環 境 デ ザ イ ン 論

22ME127

鉄 骨 構 造 工 学 特 論

22ME128

鉄筋コンクリート特論

2ME308

木 質 構 造 工 学 特 論

22ME309

建 築 材 料 工 学 特 論

22ME108

空 間 デ ザ イ ン 史 特 論

2設

備 考

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【大学院学則】

環境システム分野専門科目

ME109

学外構造系ｲﾝﾀｰﾝｼｯﾌﾟ

1

集中講義

ME305

学外ﾌﾟﾛｼﾞｪｸﾄ型ｲﾝﾀｰﾝｼｯﾌﾟⅠ

4

集中講義

ME502

学外ﾌﾟﾛｼﾞｪｸﾄ型ｲﾝﾀｰﾝｼｯﾌﾟⅡ

4

集中講義

ME306

学内ﾌﾟﾛｼﾞｪｸﾄ型ｲﾝﾀｰﾝｼｯﾌﾟⅠ

4ME503

学内ﾌﾟﾛｼﾞｪｸﾄ型ｲﾝﾀｰﾝｼｯﾌﾟⅡ

4ME129

視覚伝達デザイン特論

22ME112

情論

22ME130

メディアデザイン特論

2ME307

情 報 デ ザ イ ン 特 論

2ME116

環境システム特別講義

22ME118

環 境 シ ス テ ム 特 別 実 習 1～2(随時）ME501

環 境 シ ス テ ム 演 習

ME131

海ME132W e b報

数学

工岸

24

◎

22共 通 科 目

2デ ザ イ ン 特 論

22ME133

プロダクトデザイン特論

22MC101

技論

22MC103

知 的 財 産 戦 略 論

22MC111

情報

工学

特論

22MC106

環境経

済学論

2MC109社 会 心 理 学 特 論

2MC110

経論

2MC501

生産・環境システム特別研究

8MC112

人 間 ・ 感 性 工 学 特 論

2営

英営

語特集中講義22経特集中講義

4論

術学特4222◎◎2MC113 物 性 科 学 特 論
22
備考
１ 分野別種別欄（生産は生産システム、環境は環境システムの略）は、それぞれの科目について各分野の必修・選択の指定を示すものであり◎印が必修、無印が選択を示す。
２ 生産システム分野あるいは環境システム分野いずれかを選択し、各分野の演習及び生産・環境システム特別研究を修得するとともに、生産・環境システム特別研究を除く共通科目から２科目以上修得しなければならない。
３ 生産システム分野専門科目の生産システム特別実習及び環境システム分野専門科目の環境シス
テム特別実習については、履修（実習）状況に応じて、生産システム特別実習Ⅰ・環境システ
ム特別実習Ⅰ、生産システム特別実習Ⅱ・環境システム特別実習Ⅱとして、この順にそれぞれ１単位を付与する。

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【大学院学則】
別表２
入 学 検 定 料 ・ 学 費① 入学検定料② 学

30,000 円

費
学費種別

年次

１年次
２年次

入 学 金

授 業 料

教育充実費

合計

100,000 円

546,000 円

294,000 円

940,000 円

546,000 円

294,000 円

840,000 円

備 考
１ 本学卒業生の入学検定料は、①の入学検定料の２分の１の額とする。
２ 本学卒業生の入学金は免除する。
３ 修業年限を超えて在籍した場合は､当該年度２年次の学費を徴収する。

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