日本体育学会第 66 回大会

全国大学体育連合 共催シンポジウム

テーマ：東京オリンピック・パラリンピックと大学連携
日 時：2015 年 8 月 27 日（木）（大会 3 日目） 10：00～12：00
会 場：国士舘大学〈世田谷キャンパス〉
司会・コーディネーター：來田 享子 氏（日本体育学会常務理事，中京大学）
重城 哲 氏（全国大学体育連合渉外部長，日本大学）
演 者：真田 久 氏（東京オリンピック・パラリンピック競技大会組織委員会大学連携検討委員長，筑波大学オリンピック教育プラットフォーム運営委員長）『組織委員会の大学連携事業とオリンピック・パラリンピック教育プログラム』
舛本 直文 氏（NPO 法人日本オリンピック・アカデミー理事，首都大学東京）『JOA における 2020 年東京大会に向けた取り組みと日本版 Podium の展開』
師岡 文男 氏（全国大学体育連合参与，上智大学）『全国大学体育連合と会員校における東京オリンピック・パラリンピック競技大会に向けての取り組み』

趣 旨： 2020 年のオリンピック・パラリンピック競技大会の開催地が東京に決定し、体育・スポーツ界だけでなく、社会的にオリンピック・パラリンピックへの関心が高まっている。東京オリンピック・パラリンピック競技大会組織委員会だけでなく、他の関連団体や法人においても開催に向けて様々な取り組みがなされようとしている。
この東京オリンピック・パラリンピック競技大会開催決定を機に、体育・スポーツへの無関心やそれらに関わる偏った知識から脱却し、オリンピック・パラリンピックや体育・スポーツに関する知識がその専門研究機関・教育機関だけでなく、一般教養、一般体育にわたる横断的な知識の定着につながることを目指して議論を行う。各団体、法人の取り組みから、学校体育、部活動、ボランティア活動などによって貢献できる方向性を示し、具体的な提案を導き出すことを目指す。
目 標：１．複数の大学が連携することにより実現可能な東京オリンピック・パラリンピック支援事業を検討する。
２．東京オリンピック・パラリンピック競技大会組織委員会と大学が連携することで各大学が実現可能な大学の教育・研究活動、学生や卒業生の活動、地域活動などを検討する。
３．１と２を実施する際の課題や障害になることを検討し、その解決策を考える。
※発表資料の印刷による配布はいたしません。全国大学体育連合ホームページ（http://daitairen.or.jp/）に掲載しますので、各自でご用意ください。
『組織委員会の大学連携事業とオリンピック・パラリンピック教育プログラム』

東京オリンピック・パラリンピック競技大会組織委員会大学連携検討委員長，
筑波大学オリンピック教育プラットフォーム事務局長
真田 久 （筑波大学）
組織委員会との連携大学は 775 校（2015 年 5 月 24 日現在）にのぼる。これだけの大学が組織委員会と協定を結んで、オリンピック・ムーブメントの振興に果たす試みはオリンピック史上初めてであり、IOC 関係者も注視している。組織委員会大学連携検討委員会と筑波大学によるオリンピック教育の活動を踏まえて、組織委員会と連携することで期待できるムーブメントと課題について考えたい。
１．地域巡回フォーラムの開催
中国ブロック大会（2014.8.6 広島）を革切りに、全国９ブロックに分けての地域巡回フォーラムが開催された。６月の北陸ブロック大会で、一巡する。これまでのフォーラムには、約 200 大学、50の自治体が参加した。
広島では平和に関するメッセージを発信したい、四国では祭りの文化を世界に発信したい、など、各大学の特色や地域性を生かした取り組みの案が出された。地域のコンソーシアム（大学、自治体、企業、小・中・高校、地元メディア）をつくって、地域のムーブメント推進組織の形成が求められるとともに、地域の活性化にも貢献することが期待される。
２．大学として関われるオリンピック・ムーブメント活動
大学として関わる活動と研究には次のものが考えられる。
《教育》・ オリンピック、パラリンピックの理解としての講義
・ 国際理解、おもてなし・マナー教育などによるグローバル人材の育成
・ ボランティアの育成《地域連携》
・ 文化プログラムによる地域の文化の発信
・ 自治体と連携して事前合宿地の提供と地域の人々との交流《研究》：スポーツの抱える課題の解決をめざして・ オリンピズムの解釈と展開
・ インテグリティ（高潔性、純粋性）の確保
・ 学生アスリートの育成方法（学習との両立）
・ イベントの多様性の追究と肥大化の防止
・ 高齢者のスポーツ振興
・ スポーツによる国際開発

『JOA における 2020 年東京大会に向けた取り組みと日本版 Podium の展開』
NPO 法人日本オリンピック・アカデミー理事
舛本直文（首都大学東京）
NPO 法人日本オリンピック・アカデミー（JOA）は、中長期目標として「オリンピズムの普及と浸透」を掲げているが、2015 年現在、組織として大学連携事業には携わるのは限定的であるし、年間計画でも連携事業を拡大する予定はない。それは、組織の性格上当然かもしれない。現在 JOA は、各地の連携大学から組織委員会に講師等の派遣要請があった場合に、人選など調整して派遣する事業をサポートしているに過ぎない。大学連携事業の委員会のメンバーに JOA の会員が複数名加わっているが、それは JOA の会員であるというのが主たる理由ではない。
Podium とは、2012 年ロンドン大会で活動した英国版大学連携事業のことである。ロンドン市だけでなく英国全土の大学がオリンピック・パラリンピック大会に関与するために、英国高等教育セクションのファンドで設立された組織であり、ボランティア調整から文化プログラムや空席処理まで、ロンドン大会の成功に向けて幅広く活動した組織である。2016 年リオ大会へもボランティア派遣の窓口にもなっていたが、2015 年 1 月末に資金カットのため閉鎖された。その意味では、レガシー化はされなかったといえる。
この Podium の成功を受けて、2020 年東京オリンピック・パラリンピック大会でも大学連携の組織化を図り、日本独自の活動を展開しようと構想したものが、日本版 Podium「カルデロン（仮称）」構想である。現在は、英国 Podium の成功から学ぶために、その活動の実際や事務局の組織化、スタッフや予算などの基礎資料を収集している段階である。Podium の事務局長及び設立時の理事などにヒアリングをし、成功の秘策などの基礎的な分析研究をしているが、今のところ我が国にこの Podium が全面的に参考になるかどうかは未確定である。現在、研究グループを組織してイニシアティブを取りつつある段階である。

『全国大学体育連合と会員校における東京オリンピック・パラリンピック競技大会に向けての取り組み』
全国大学体育連合参与
師岡 文男（上智大学）
東京オリンピック・パラリンピックとの大学連携は、体育だけでなく大学のあらゆる分野の教職員・学生・卒業生と周辺住民も一緒に力を合わせて取り組むことができる貴重な機会であるが、オリ・パラが国際総合メガスポーツイベントであることから、体育教員がリーダーシップを発揮し、「オリ・パラやスポーツに対する正しい認識」や「スポーツの持つ機能や価値に対する理解」を深めてもらう大切なチャンスでもある。また、いまや国を挙げての重要課題である「運動・スポーツの生活習慣化」や「グローバル人材の基礎教養としてのスポーツの地位の向上」も大学体育に対する追い風になっている。
大体連では、大学・短大がオリ・パラ組織委員会と締結した連携協定（2015.4.1 現在７７５校）を、大学体育にとっても実り多いものにするために、協定を結んでいる会員校の対応と体育教員の取り組みの実態を、2014 年 12 月～2015 年 1 月に質問紙を会員校に郵送とメール配信で送り調査した。回答が得られたのは、49 大学・4 短大と連携協定を締結している会員校の 17.3％のみであったので、このデータで全体像を語ることはできないが、「連絡協定の担当者に体育教員が任命された大学・短大が10 校」ある反面、「体育教員・組織にまったく連絡もない大学・短大が 11 校」あり格差が存在することがわかった。オリンピック教育については、体育科目の中でが 29 校・関連科目でが 14 校・公開講座でが 11 校実施しており、パラリンピック教育も体育科目の中でが 25 校・関連科目でが 11 校・公開講座でが 7 校実施していた。オリ・パラ広報活動は 16 校、関連イベントは 11 校、オリ・パラ関連でのグローバル人材育成は 7 校が実施していた。当日は、この調査結果の詳細を発表するとともに、非連携協定校も含め大学・短大の体育教員がどうオリ・パラを教育・研究・社会貢献に活かしていけるかを議論していく。