お客様向け資料

スパークス・アセット・マネジメント株式会社

特化型

スパークス・ベスト・ピック・ファンドⅡ（日本・アジア）
マーケットヘッジあり

マンスリーレポート

基準日 2021年12月30日

当ファンドは、一般社団法人投資信託協会「投資信託等の運用に関する規則 信用リスク集中回避のための投資制限の例外」を適用して特化型運用を行います。そのため、一般のファンドにおいては、一の者に係るエクスポージャーの投資信託財産の純資産総額に対する比率として10％を上限として運用を行うところを、当ファンドにおいては、35％を上限として運用を行います。

【運用実績】【基準価額・純資産総額の推移】

過去のパフォーマンス(%)

直近の分配実績（円）

基準価額
12,069 円

ファンド

MSCI AC
Asia Index（円ベース）

過去1ヵ月間

-5.50

2.47

過去3ヵ月間

-1.85

0.38

第1期

2020/2/27

0

過去6ヵ月間

-7.88

-3.60

第2期

2020/8/27

120

過去1年間

0.07

8.64

第3期

2021/3/1

120

過去3年間

-

- 第4期

2021/8/27

120

24.22

設定来

解約価額
12,051 円

純資産総額20.54 億円

※2019年10月11日（設定日前営業日）を10,000として指数化

37.03 設定来累計（円）
16,00014,000

純資産総額（右軸）
分配金再投資基準価額（左軸）
基準価額（左軸）
MSCI AC Asia Index（円ベース）（左軸）

360 12,000

（億円）
100

80

60

※決算期に収益分配があった場合のファンドのパフォーマンスは、分配金（税金控除前）を再投資することにより算出される収益率です。
従って実際の投資家利回りとは異なります。
10,000※当ファンドにベンチマークはありません。
参考指数は「MSCI AC Asia Index（円ベース）」です。
詳細は、本資料９頁をご参照下さい。
8,000

40

20

【資産配分】
資産
ＳＰＡＲＸ・日本アジア・ベスト・ピック・ファンド（ヘッジありクラス／円建）

スパークス・マネー・マザーファンド
現金等※比率は対純資産総額【国・地域別配分】
国・地域
日本
中国
株
インド
式
韓国
その他
現 金 等
株式先物（売建）

比率
38.7%
24.3%
5.7%
5.2%
15.1%
11.0%
-54.1%

通貨
日本円
香港ドル
中国元
インドルピー
韓国ウォン
その他
合計

比率
38.7%
18.9%
10.4%
5.7%
5.2%
10.1%
89.0%

6,000
19/10 20/01 20/04 20/07 20/10 21/01 21/04 21/07 21/10

0※当ファンドにベンチマークはありません。参考指数は「MSCI AC Asia Index（円ベース）」です。詳細は、本資料９頁をご参照下さい。
※基準価額は、信託報酬等控除後です。
※分配金再投資基準価額は、当該ファンドの信託報酬控除後の価額を用い、分配金を非課税で再投資したものとして計算しております。
※過去の実績は将来の運用成果を示唆あるいは保証するものではありません。

【業種別配分（株式）】
89.0%

11.0%
-54.1%※国・地域は、本社所在国等に基づいたスパークス・アセ
ット・マネジメントによる分類です。

【通貨別配分（株式）】

比率
96.2%
0.0%
3.8%

業種
資本財・サービス
一般消費財・サービス
情報技術
コミュニケーション・サービス
ヘルスケア
金融
生活必需品
素材
エネルギー

合計

比率
23.7%
18.5%
12.0%
11.1%
7.7%
6.9%
5.4%
2.0%
1.6%

89.0%

※ 業種は世界産業分類基準（GICS）の分類に基づきます。
※ 比率は小数点第２位を四捨五入しています。なお、合計は四捨五入の関係で合わない場合があります。

※【国・地域別配分】【通貨別配分（株式）】【業種別配分（株式）】は、当ファンドが投資する投資信託証券に関する情報で、「比率」は当該投資信託証券の純資産総額に対する比率です。
■当資料は販売用資料としてスパークス・アセット・マネジメント株式会社（以下当社）が作成したものであり、金融商品取引法に基づく開示書類ではありません。当
ファンドの取得のお申込を行う場合には、投資信託説明書（交付目論見書）をお渡ししますので、必ずお受け取りの上詳細をご確認いただき、ご自身でご判断ください。■当ファンドは値動きのある有価証券に投資しますので、基準価額は変動します。したがって、元本が保証されているものではなく、投資元本を割り込む場合もあります。また、これらの運用による損益は全て受益者の皆様に帰属します。■投資信託は預貯金・金融債または保険商品ではなく、預金保険や保険契約者保護
機構の保護の対象ではありません。また、証券会社で購入した場合を除き、投資者保護基金の規定に基づく支払いの対象ではありません。■投資信託の設定・運用は、投資信託委託会社が行います。■当資料に記載の内容は将来の運用結果を保証もしくは示唆するものではありません。■当資料に含まれている過去の実
績の数値および市場動向等についてのコメントは当資料作成時点のものであり、市場動向や個別銘柄の将来の動きを保証するものではありません。■当資料の正確性や完全性について当社が保証するものではありません。また記載内容は予告なく訂正が行われることがあります。■当資料は目的によらず、当社の許可なしに複製・複写をすることを禁じます。■当ファンドに関する投資信託説明書（交付目論見書）のご請求、お問合せは販売会社まで。

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お客様向け資料

スパークス・アセット・マネジメント株式会社

特化型

スパークス・ベスト・ピック・ファンドⅡ（日本・アジア）
マーケットヘッジなし

マンスリーレポート
基準日 2021年12月30日

当ファンドは、一般社団法人投資信託協会「投資信託等の運用に関する規則 信用リスク集中回避のための投資制限の例外」を適用して特化型運用を行います。そのため、一般のファンドにおいては、一の者に係るエクスポージャーの投資信託財産の純資産総額に対する比率として10％を上限として運用を行うところを、当ファンドにおいては、35％を上限として運用を行います。

【運用実績】【基準価額・純資産総額の推移】

過去のパフォーマンス(%)

直近の分配実績（円）

基準価額

MSCI AC
Asia Index（円ベース）

ファンド

14,411 円

過去1ヵ月間

-4.37

2.47

過去3ヵ月間

-3.52

0.38

第1期

2020/2/27

0

過去6ヵ月間

-7.38

-3.60

第2期

2020/8/27

0

過去1年間

3.33

8.64

第3期

2021/3/1

0 16,000

過去3年間

-

-

第4期

2021/8/27

0

設定来

14,390 円

純資産総額
8.37 億円※2019年10月11日（設定日前営業日）を10,000として指数37.03 設定来累計

44.11

解約価額

0

（円）
18,000

純資産総額（右軸）
分配金再投資基準価額（左軸）
基準価額（左軸）
MSCI AC Asia Index（円ベース）（左軸）

60

40

20

【資産配分】

資産比率

スパークス・マネー・マザーファンド
現金等※比率は対純資産総額【国・地域別配分】
国・地域

比率

日本

39.9%

中国
株
インド
式
韓国
その他

26.9%
5.8%
5.7%
16.5%

現 金 等

5.2%

通貨

比率

日本円

39.9%

香港ドル

21.0%

中国元
インドルピー
韓国ウォン
その他

11.6%
5.8%
5.7%
10.8%

合計

94.8%

6,000
19/10 20/01 20/04 20/07 20/10 21/01 21/04 21/07 21/10

0※当ファンドにベンチマークはありません。参考指数は「MSCI AC Asia Index（円ベース）」です。詳細は、本資料９頁をご参照下さい。
※基準価額は、信託報酬等控除後です。
※分配金再投資基準価額は、当該ファンドの信託報酬控除後の価額を用い、分配金を非課税で再投資したものとして計算しております。
※過去の実績は将来の運用成果を示唆あるいは保証するものではありません。

【業種別配分（株式）】
94.8%

5.2%

※国・地域は、本社所在国等に基づいたスパークス・アセ
ット・マネジメントによる分類です。

【通貨別配分（株式）】

95.2%
0.0%
4.8%

80

14,000※決算期に収益分配があった場合のファンドのパフォーマンスは、
12,000
分配金（税金控除前）を再投資することにより算出される収益率です。
従って実際の投資家利回りとは異なります。
※当ファンドにベンチマークはありません。
10,000
参考指数は「MSCI AC Asia Index（円ベース）」です。
詳細は、本資料９頁をご参照下さい。
8,000

ＳＰＡＲＸ・日本アジア・ベスト・ピック・ファンド（ヘッジなしクラス／円建）

（億円）
100

業種

比率

資本財・サービス

24.7%

一般消費財・サービス

19.7%

情報技術

13.3%

コミュニケーション・サービス
ヘルスケア

11.8%
8.3%

金融

7.3%

生活必需品

5.8%

素材
エネルギー

2.3%
1.6%

合計

94.8%

※ 業種は世界産業分類基準（GICS）の分類に基づきます。
※ 比率は小数点第２位を四捨五入しています。なお、合計は四捨五入の関係で合わない場合があります。

※【国・地域別配分】【通貨別配分（株式）】【業種別配分（株式）】は、当ファンドが投資する投資信託証券に関する情報で、「比率」は当該投資信託証券の純資産総額に対する比率です。
■当資料は販売用資料としてスパークス・アセット・マネジメント株式会社（以下当社）が作成したものであり、金融商品取引法に基づく開示書類ではありません。当
ファンドの取得のお申込を行う場合には、投資信託説明書（交付目論見書）をお渡ししますので、必ずお受け取りの上詳細をご確認いただき、ご自身でご判断ください。■当ファンドは値動きのある有価証券に投資しますので、基準価額は変動します。したがって、元本が保証されているものではなく、投資元本を割り込む場合もあります。また、これらの運用による損益は全て受益者の皆様に帰属します。■投資信託は預貯金・金融債または保険商品ではなく、預金保険や保険契約者保護
機構の保護の対象ではありません。また、証券会社で購入した場合を除き、投資者保護基金の規定に基づく支払いの対象ではありません。■投資信託の設定・運用は、投資信託委託会社が行います。■当資料に記載の内容は将来の運用結果を保証もしくは示唆するものではありません。■当資料に含まれている過去の実
績の数値および市場動向等についてのコメントは当資料作成時点のものであり、市場動向や個別銘柄の将来の動きを保証するものではありません。■当資料の正確性や完全性について当社が保証するものではありません。また記載内容は予告なく訂正が行われることがあります。■当資料は目的によらず、当社の許可なしに複製・複写をすることを禁じます。■当ファンドに関する投資信託説明書（交付目論見書）のご請求、お問合せは販売会社まで。

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スパークス・アセット・マネジメント株式会社

スパークス・ベスト・ピック・ファンドⅡ（日本・アジア）
マーケットヘッジあり

マンスリーレポート
基準日 2021年12月30日

組入上位銘柄
組入銘柄数

No
1
2
3
4
5
6
7
8
9
10

39
国・地域
日本
日本
日本
日本
香港
日本
台湾
日本
インド
シンガポール

銘柄名
ソニーグループ
リクルートホールディングス
日本電産
日立製作所
Techtronic Industries Co Ltd
キーエンス
Taiwan Semiconductor Manufacturing Co Ltd
メルカリ
Indian Energy Exchange Ltd
Sea Ltd

業種
一般消費財・サービス
資本財・サービス
資本財・サービス
資本財・サービス
資本財・サービス
情報技術
情報技術
一般消費財・サービス
金融
コミュニケーション・サービス

組入比率
7.5%
5.8%
5.2%
4.7%
3.2%
3.2%
3.1%
3.1%
3.1%
2.8%

＊ 業種は、世界産業分類基準(GICS)の分類に基づきます。
＊ 国・地域は、本社所在国等に基づいたスパークス・アセット・マネジメントによる分類です。

組入上位銘柄の概要
No

銘柄名

国・地域

銘柄概要

1

ソニーグループ

日本

ソニーグループは、電機メーカー。個人・法人向けに、オーディオ、家庭用ゲーム機、通信機器、電子部品、IT（情報技術）機器など製造。音楽、映画、コンピューターゲーム、オンラインゲーム、金融なども手掛ける。

2

リクルートホールディングス

日本

リクルートホールディングスは、仕事、住宅、結婚、旅行、グルメ、美容、クルマ、進学など様々な分野の情報サービスを提供。求人広告や、人材紹介等のサービスも手掛ける。

3

日本電産

日本

日本電産は、世界有数の小型精密モーターメーカー。同社の製品は、主にハードディスクや光ディ
スクドライブに使用される。積極的なM&Aで事業を拡大。

4

日立製作所

日本

日立製作所は、情報・エレクトロニクスをはじめ電力・産業機械、家庭電器製品などのメーカー。同社は原子力発電システム等から厨房機器等まで広範囲の製品を手掛け、また産業の各分野にグ
ループ会社を展開。

5

Techtronic Industries Co
Ltd

香港

創科実業［ﾃｸﾄﾛﾆｯｸ・ｲﾝﾀﾞｽﾄﾘｰｽﾞ］（Techtronic Industries Company Limited）は機械メーカー。電
動工具、手工具、床用機器、屋外用動力機器などを手掛ける。

6

キーエンス

日本

7

Taiwan Semiconductor
Manufacturing Co Ltd

台湾

8

メルカリ

日本

メルカリはｅコマース（電子商取引）運営会社。「メルカリ」などのフリーマーケット・アプリを開発・運営し、日本、米国、英国で事業を展開。

9

Indian Energy Exchange Ltd

インド

インドエネルギー取引所（Indian Energy Exchange Limited）は、電力供給のための取引所を運営
し、取引所参加者への価格提供とリスク管理などを手掛ける。

10

Sea Ltd

キーエンスは、コンピューター導入による工場生産の自動化（ＦＡ）機器用のセンサーや制御・計測機器、ハイテクホビーなどを製造。光ファイバー・ 光電子センサー、プログラマブル論理制御（ＰＬＣ）機器、レーザーマイクロメーター、バーコード読み取り機、ラジコンカーなども手掛ける。
台湾積体電路製造 [TSMC/台湾ｾﾐｺﾝﾀﾞｸﾀｰ] (Taiwan Semiconductor Manufacturing Company
Ltd.) は半導体メーカー。ウエハー製造、プロービング、組み立て、テストのほか、マスクの製造、設計、関連サービスを提供。同社の IC (集積回路) はコンピュータ､通信、消費者向け電子製品、自動車、産業機器などに使用される。

シー（Sea Limited）は情報技術サービス会社。パソコンやモバイル機器向けのデジタルコンテン
シンガポール ツ、Eコマース（電子商取引）サービス、決済プラットフォームなどを提供し、世界各国で事業を展開。
＊ 国・地域は、本社所在国等に基づいたスパークス・アセット・マネジメントによる分類です。

※上記記載は当ファンドが投資する投資信託証券に関する情報です。
■当資料は販売用資料としてスパークス・アセット・マネジメント株式会社（以下当社）が作成したものであり、金融商品取引法に基づく開示書類ではありません。当ファンドの取得のお申込を行う場合には、投資信託説明書（交付目論見書）をお渡ししますので、必ずお受け取りの上詳細をご確認いただき、ご自身でご判断ください。■当ファンドは値動きのある有価証券に投資しますので、基準価額は変動します。したがって、元本が保証されているものではなく、投資元本を割り込む場合もあります。また、これらの運用による損益は全て受益者の皆様に帰属します。■投資信託は預貯金・金融債または保険商品ではなく、預金保険や保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。また、証券会社で購入した場合を除き、投資者保護基金の規定に基づく支払いの対象ではありません。■投資信託の設定・運用は、投資信託委託会社が行います。■当資料に記載の内容は将来の運用結果を保証もしくは示唆するものではありません。■当資料に含まれている過去の実績の数値および市場動向等についてのコ
メントは当資料作成時点のものであり、市場動向や個別銘柄の将来の動きを保証するものではありません。■当資料の正確性や完全性について当社が保証するものではありません。また記載内容は予告なく訂正が行われることがあります。■当資料は目的によらず、当社の許可なしに複製・複写をすることを禁じます。■当ファンドに関する投資信託説明書（交付目論見書）のご請求、お問合せは販売会社まで。

3

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スパークス・ベスト・ピック・ファンドⅡ（日本・アジア）
マーケットヘッジなし

マンスリーレポート
基準日 2021年12月30日

組入上位銘柄
組入銘柄数

No
1
2
3
4
5
6
7
8
9
10

39

銘柄名
ソニーグループ
リクルートホールディングス
日本電産
日立製作所
Techtronic Industries Co Ltd
キーエンス
Taiwan Semiconductor Manufacturing Co Ltd
メルカリ
Indian Energy Exchange Ltd
Sea Ltd

国・地域
日本
日本
日本
日本
香港
日本
台湾
日本
インド
シンガポール業種
一般消費財・サービス
資本財・サービス
資本財・サービス
資本財・サービス
資本財・サービス
情報技術
情報技術
一般消費財・サービス
金融
コミュニケーション・サービス

組入比率
7.7%
6.0%
5.4%
4.7%
3.6%
3.4%
3.4%
3.2%
3.1%
3.1%

＊ 業種は、世界産業分類基準(GICS)の分類に基づきます。
＊ 国・地域は、本社所在国等に基づいたスパークス・アセット・マネジメントによる分類です。

組入上位銘柄の概要
No

銘柄名

国・地域

銘柄概要

1

ソニーグループ

日本

ソニーグループは、電機メーカー。個人・法人向けに、オーディオ、家庭用ゲーム機、通信機器、電子部品、IT（情報技術）機器など製造。音楽、映画、コンピューターゲーム、オンラインゲーム、金融なども手掛ける。

2

リクルートホールディングス

日本

リクルートホールディングスは、仕事、住宅、結婚、旅行、グルメ、美容、クルマ、進学など様々な分野の情報サービスを提供。求人広告や、人材紹介等のサービスも手掛ける。

3

日本電産

日本

日本電産は、世界有数の小型精密モーターメーカー。同社の製品は、主にハードディスクや光ディ
スクドライブに使用される。積極的なM&Aで事業を拡大。

4

日立製作所

日本

日立製作所は、情報・エレクトロニクスをはじめ電力・産業機械、家庭電器製品などのメーカー。同社は原子力発電システム等から厨房機器等まで広範囲の製品を手掛け、また産業の各分野にグ
ループ会社を展開。

5

Techtronic Industries Co
Ltd

香港

創科実業［ﾃｸﾄﾛﾆｯｸ・ｲﾝﾀﾞｽﾄﾘｰｽﾞ］（Techtronic Industries Company Limited）は機械メーカー。電
動工具、手工具、床用機器、屋外用動力機器などを手掛ける。

6

キーエンス

日本

7

Taiwan Semiconductor
Manufacturing Co Ltd

台湾

8

メルカリ

日本

メルカリはｅコマース（電子商取引）運営会社。「メルカリ」などのフリーマーケット・アプリを開発・運営し、日本、米国、英国で事業を展開。

9

Indian Energy Exchange Ltd

インド

インドエネルギー取引所（Indian Energy Exchange Limited）は、電力供給のための取引所を運営
し、取引所参加者への価格提供とリスク管理などを手掛ける。

10

Sea Ltd

キーエンスは、コンピューター導入による工場生産の自動化（ＦＡ）機器用のセンサーや制御・計測機器、ハイテクホビーなどを製造。光ファイバー・ 光電子センサー、プログラマブル論理制御（ＰＬＣ）機器、レーザーマイクロメーター、バーコード読み取り機、ラジコンカーなども手掛ける。
台湾積体電路製造 [TSMC/台湾ｾﾐｺﾝﾀﾞｸﾀｰ] (Taiwan Semiconductor Manufacturing Company
Ltd.) は半導体メーカー。ウエハー製造、プロービング、組み立て、テストのほか、マスクの製造、設計、関連サービスを提供。同社の IC (集積回路) はコンピュータ､通信、消費者向け電子製品、自動車、産業機器などに使用される。

シー（Sea Limited）は情報技術サービス会社。パソコンやモバイル機器向けのデジタルコンテン
シンガポール ツ、Eコマース（電子商取引）サービス、決済プラットフォームなどを提供し、世界各国で事業を展開。
＊ 国・地域は、本社所在国等に基づいたスパークス・アセット・マネジメントによる分類です。

※上記記載は当ファンドが投資する投資信託証券に関する情報です。
■当資料は販売用資料としてスパークス・アセット・マネジメント株式会社（以下当社）が作成したものであり、金融商品取引法に基づく開示書類ではありません。当ファンドの取得のお申込を行う場合には、投資信託説明書（交付目論見書）をお渡ししますので、必ずお受け取りの上詳細をご確認いただき、ご自身でご判断ください。■当ファンドは値動きのある有価証券に投資しますので、基準価額は変動します。したがって、元本が保証されているものではなく、投資元本を割り込む場合もあります。また、これらの運用による損益は全て受益者の皆様に帰属します。■投資信託は預貯金・金融債または保険商品ではなく、預金保険や保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。また、証券会社で購入した場合を除き、投資者保護基金の規定に基づく支払いの対象ではありません。■投資信託の設定・運用は、投資信託委託会社が行います。■当資料に記載の内容は将来の運用結果を保証もしくは示唆するものではありません。■当資料に含まれている過去の実績の数値および市場動向等についてのコ
メントは当資料作成時点のものであり、市場動向や個別銘柄の将来の動きを保証するものではありません。■当資料の正確性や完全性について当社が保証するものではありません。また記載内容は予告なく訂正が行われることがあります。■当資料は目的によらず、当社の許可なしに複製・複写をすることを禁じます。■当ファンドに関する投資信託説明書（交付目論見書）のご請求、お問合せは販売会社まで。

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マーケットヘッジあり／マーケットヘッジなし 基準日

マンスリーレポート

2021 年 12 月 30 日

■市場環境
《日本の株式市場》
2021 年 12 月、日本株式市場の代表指数である TOPIX（配当込み）は前月末比 3.45％の上昇となりました。
当月の日本株式市場は、新型コロナウイルスの変異種（オミクロン株）に対する警戒から前月末に急落したことを受けた
反発狙いの買いが入り、上昇して始まりました。
月半ばは、各国の中央銀行による金融政策正常化に向けた動きや、中国人民銀行（中央銀行）の利下げ決定を受けた
中国経済の先行き懸念などから下落に転じました。
年末にかけては市場参加者の減少により出来高が細る中、半導体関連銘柄への資金流入により強含む展開となりました。日経平均株価の終値は 28,791 円 71 銭となり、1989 年以来の高値となって 2021 年の取引を終えました。
《アジアの株式市場》
当月、アジア市場のパフォーマンスはまちまちでした。日本を除くアジア太平洋市場に使用される一般的な指数である
MSCI アジア太平洋（日本を除く、米ドル建て）指数は、上昇して月を終えました。
2021 年を通年で見ると、香港市場などは軟調に推移しましたが、インド市場と台湾市場などは堅調に推移しました。
新型コロナウイルス感染拡大の影響で、当月も世界経済の全面回復に向けた動きは進展しませんでした。新型コロナウ
イルスの変異種（オミクロン株）の感染拡大が原因で、一部地域、とりわけゼロコロナ政策を続けている中国で都市封鎖の可能性に対する先行き懸念が高まったこと、さらに米中関係に改善の兆しが見られないこと、規制当局がインターネットセ
クターと不動産セクターへの取り締まりを続けていることが要因となり、中国の株式市場は 10 月から 12 月にかけて低迷しました。インフレ率の上昇と利上げの時期が米国連邦準備制度理事会（FRB）の示唆通りに早まりそうだという観測も、企業の利益率や株価市場の重石となりました。
好材料として挙げられるのは、テクノロジー・ハードウェア関連銘柄が「デジタル化」というメガトレンドから引き続き恩恵を受けたことです。台湾と韓国の半導体関連セクター、とりわけファウンドリ企業は生産能力の拡大と値上げを続け、5G（第五世代移動通信システム）、自動車、自動化、在宅勤務、IoT（Internet of Things、モノのインターネット）の普及拡大に起因する旺盛な需要に応えました。
インドでは、IT セクターにおける採用活動の拡大と賃上げが消費支出の下支え要因となりました。政府のインフラ投資と企業による製造業への投資促進策が今後の成長に向けた強力な基盤となりつつあります。

■運用状況「スパークス・ベスト・ピック・ファンドⅡ（日本・アジア）マーケットヘッジあり」は、前月末比 5.50％下落しました。また、「スパークス・ベスト・ピック・ファンドⅡ（日本・アジア）マーケットヘッジなし」は、同 4.37％下落しました。
2021 年の株式市場は引き続き新型コロナウイルスの世界的感染拡大による波乱続きの一年でしたが、通年では参考指数は前年比 8.64％の上昇と 2020 年に続く上げ相場となりました。このような環境の中、「スパークス・ベスト・ピック・ファンド
Ⅱ（日本・アジア）マーケットヘッジあり」は同 0.07％の上昇、また、「スパークス・ベスト・ピック・ファンドⅡ（日本・アジア）マーケットヘッジなし」は、同 3.33％の上昇となりました。
当ファンドが投資する投資信託証券の 2021 年以前からの組入銘柄のうち当年のプラス貢献銘柄は、Indian Energy
Exchange（インド/金融）などでした。

■当資料は販売用資料としてスパークス・アセット・マネジメント株式会社（以下当社）が作成したものであり、金融商品取引法に基づく開示書類ではありません。当ファンドの取得のお申込を行う場合には、投資信託説明書（交付目論見書）をお渡ししますので、必ずお受け取りの上詳細をご確認いただき、ご自身でご判断ください。■当ファンドは値動きのある有価証券に投資しますので、基準価額は変動します。従って、元本が保証されているものではなく、組入れた有価証券の価格が下落する場合や、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込む場合もあります。また、これらの運用による損益は全て受益者の皆様に帰属します。■投資信託は預貯金・金融債または保険商品ではなく、預金保険や保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。また、証券会社で購入した場合を除き、投資者保護基金の規定に基づく支払いの対象ではありません。■投資信託の設定・運用
は、投資信託委託会社が行います。■当資料に記載の内容は将来の運用結果を保証もしくは示唆するものではありません。■当資料に含まれている過去の実績の数値および市
場動向等についてのコメントは当資料作成時点のものであり、市場動向や個別銘柄の将来の動きを保証するものではありません。■当資料の正確性や完全性について当社が保証するものではありません。また記載内容は予告なく訂正が行われることがあります。■当資料は目的によらず、当社の許可なしに複製・複写をすることを禁じます。■当ファンドに関する投資信託説明書（交付目論見書）のご請求、お問合せは販売会社まで。

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2021 年 12 月 30 日

＜当ファンド組入銘柄についてのコメント＞《Indian Energy Exchange》
Indian Energy Exchange は 2020 年初めに当ファンドが投資を開始した企業で、インドで電力取引市場を運営しています。
同国の電力市場は約 9 割が電力供給業者（発電所）と利用者間で相対で取り交わされる長期契約（20 年以上）で占められており、残りの約 1 割が短期契約（翌日物～11 日先分）で成り立っています。短期契約市場は更に取引所を通じた取引と、電力供給業者と相対で直接契約する形態に分けることができます。同社はこのうち取引所形態の分野に属し、ほぼ 100％の市場シェアを握るプレーヤーです。
取引所の重要な役割は、株式市場、デリバティブ市場、商品市場などと同様に、一か所（=取引所）に需要者と供給者を集約することで、参加者全員の意見を反映し、透明性のある適正価格が導き出されるという価格発見機能と、必要な時に必要な量の調達を可能とする流動性創出機能です。
インターネットのプラットフォーム事業と似て、同ビジネスは一旦利用者の囲い込みに成功すると、高い参入障壁を確保することができます。新規参入する取引所は参加者にとっては（利用者が少なく、市場に厚みがないので）利用価値が低く太刀打ちできません。またコスト構造も、取引所として必要なインフラ（電子取引であるためシステム構築費用が中心）さえ整備されれば、事業規模拡大に伴う追加コストは殆どかかりません。このため売上が伸びた分、利益がストレートに増加するという特徴があります。実際、2014 年から 2020 年にかけて同社の売上は 19 億インドルピー（約 29 億円）伸びたのに対し、利益は 16 億インドルピー（約 25 億円）増加しました。同社の収益性は営業利益率 70％超、ROE（株主資本利益率）
46％と非常に魅力的です。株式取引所の運営と同様、アセットライトかつ非労働集約的な特色を併せ持つビジネスであると言えます。
どんなに参入障壁が高いビジネスでも、売上成長が見込めなければ魅力的なビジネスとは言えません。同社ビジネスの見通しが近年明るくなったのは、以下のような背景があります。
近年、インドでは送電インフラの状況が改善し送電ロス問題が解決。これによって取引所を通じて全国どこから電力調達してもスムーズな電力使用が可能となった。
 多くの政府系電力配給業者（=取引所における電力需要者）はつい最近まで苦しい財務状況にあったが、リストラに伴い健全化。これにより、配給業者が安定的に電力調達業務に関われることになった。
 取引所では市場実勢に基づいた価格決定が行われ、多く場合、相対契約よりも割安な金額での調達が可能とな
り、取引所を活用するメリットが増している。
 老朽化した火力発電所が廃止されていくことで、それまで長期相対契約で調達されていた電力の取引所形態での調達へシフトが進んでいる。
 再生エネルギーを使った発電所が増えてきたことで、長期相対契約中心の火力発電所業者がシェアを落としており、取引所形態の調達へシフトが進んでいる。
また長期的な事業拡大余地が膨大である理由としては、
 インドは発展途上国であるため、総電力需要の伸びは今後も旺盛であること。
 取引所経由の取引高は電力市場全体の 6％に過ぎず、今後も非効率な相対契約形式から取引所を通じた取引へのシフトが進むことで同社のシェア拡大余地がある。
 株式取引所が新たな金融商品を導入し市場参加者の利便性を高めることで収益を拡大できるように、電力取引所の運営ビジネスも、様々な取引ツールの追加が新たな収益源として見込まれる（例：既存のスポット契約形態■当資料は販売用資料としてスパークス・アセット・マネジメント株式会社（以下当社）が作成したものであり、金融商品取引法に基づく開示書類ではありません。当ファンドの取得のお申込を行う場合には、投資信託説明書（交付目論見書）をお渡ししますので、必ずお受け取りの上詳細をご確認いただき、ご自身でご判断ください。■当ファンドは値動きのある有価証券に投資しますので、基準価額は変動します。従って、元本が保証されているものではなく、組入れた有価証券の価格が下落する場合や、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込む場合もあります。また、これらの運用による損益は全て受益者の皆様に帰属します。■投資信託は預貯金・金融債または保険商品ではなく、預金保険や保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。また、証券会社で購入した場合を除き、投資者保護基金の規定に基づく支払いの対象ではありません。■投資信託の設定・運用
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2021 年 12 月 30 日に加えて、リアルタイム契約、長期契約や、先物などのリスクヘッジ用ツール、またはガス取引市場の立ち上げなど）。
などが挙げられます。
直近の業績をみると、2021 年初から 9 月末までの取引量は前年同期比 47％増（過去 5 年の年平均成長率 14.8％）、また 2022 年 3 月期上半期（2021 年 4 月～9 月）の売上は前年同期比 41％増、同税引き前利益は前年同期比 60％増となっており、取引所を介した電力調達の普及にはずみがついていることが確認できます。
《ソフトバンクグループ》
年間を通じて当ファンドの運用成績に対してマイナスに影響したのは、ソフトバンクグループでした。
同社は、通信会社から AI に特化した投資会社として変貌を遂げていますが、当初より当ファンドの投資見解は変わっていません。創業者かつ会長である孫正義氏の経営手腕に対する期待と、保有株式資産に比べて極めて割安な同社株価
が主な継続保有理由です。
まず世間の孫正義氏への評価には賛否両論ありますが、当ファンドは同氏の過去 40 年間の起業家としての実績を鑑み、一貫して好意的な評価をしています。確かに 2013 年に買収した Sprint 社（米国）の単独再建の断念や、2017 年に立ち上げたソフトバンク・ビジョン・ファンド事業（以下「SVF 事業」）における WeWork 社（米国）への投資失敗などは批判対象となりましたが、一方で 2000 年代初頭のブロードバンドインフラ事業（ヤフーBB!）への進出により、日本のインターネットは低コス
トかつ高品質なものに進化したのも事実です。また 2006 年の Vodafone 社（英国）の日本法人の買収がなければ、日本国
内で iPhone が早期に行き渡ることはなかったと考えます。つい最近では、SVF 事業の苦戦による１兆円を超える赤字計上のニュースがクローズアップされましたが、これも損益計算書上の数字だけを根拠にした評価であったと考えます。投資会
社としてのソフトバンクグループの本源的価値は、保有資産価値の増減分だけが反映される単年度損益でなく、あくまでバランスシート上にある保有資産の価値全体（時価純資産）で見るべきと、当ファンドは考えます。
会社側発表数値によると保有株式を時価評価した同社の純資産価値は、2021 年 9 月末時点で約 21 兆円（保有株式資産総額 25.7 兆円－純有利子負債 4.8 兆円）となっています。これに対して、同社時価総額は約 9 兆円と大きく下回っています。同社が長らく保有している Alibaba 株（中国）が同社保有資産全体の７割程度（時価評価ベース）を占めていましたが、
近年断続的に進めてきた同株の一部売却と SVF 事業の資産規模が拡大したことで、構成割合は Alibaba 株３割弱、SVF
事業が約４割と内訳の変化が進みました。勿論、Alibaba 株の下落が続いていることは懸念材料ですが、見方を変えれば今後における投資ポートフォリオのリスク平準化・分散化が進んでいるとも言えます。
また、半導体大手の Nvidia 社（米国）との合併実現が期待されるソフトバンクグループ傘下の ARM 社（英国）は、合併対価の一部が Nvidia 株で支払われることになっています。昨今の Nvidia 株の上昇は、ソフトバンクグループの保有資産の価値増加に大きく寄与しており、2016 年に 3.3 兆円を投じて買収した ARM 社は現在では 5 兆円以上の価値がついていると見られます（こちらの値上がり分は上記の保有株式資産総額 25.7 兆円には未だ含まれていません）。仮に本合併案件が頓挫したとしても、ARM 社の単独上場によるエグジットや、他社との合併模索など孫氏が取り得る経営上の選択肢は多く残されていると、当ファンドは考えます。また、投資事業会社として数多くの「ノンリニアなビジネス（※）」に投資しているソフ
トバンクグループは引き続き魅力的な投資対象であると判断します。
※「リニアなビジネス」とは伝統的な製造業や小売業のように売上増に比例してコスト増があるため利益は売上成長と同じペースでしか増えないのに対し、「ノンリニアなビジネス」とはインターネットのテクノロジー企業のように変動費が非常に少ないため売上伸び率以上の利益成長が可能■当資料は販売用資料としてスパークス・アセット・マネジメント株式会社（以下当社）が作成したものであり、金融商品取引法に基づく開示書類ではありません。当ファンドの取得のお申込を行う場合には、投資信託説明書（交付目論見書）をお渡ししますので、必ずお受け取りの上詳細をご確認いただき、ご自身でご判断ください。■当ファンドは値動きのある有価証券に投資しますので、基準価額は変動します。従って、元本が保証されているものではなく、組入れた有価証券の価格が下落する場合や、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込む場合もあります。また、これらの運用による損益は全て受益者の皆様に帰属します。■投資信託は預貯金・金融債または保険商品ではなく、預金保険や保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。また、証券会社で購入した場合を除き、投資者保護基金の規定に基づく支払いの対象ではありません。■投資信託の設定・運用
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2021 年 12 月 30 日

＜当ファンドが考える集中型ポートフォリオの優位性＞
当ファンドは、2022 年も引き続き大型株を中心とした集中型ポートフォリオを維持していく方針です。
確信度の高い限られた銘柄に集中投資する最大の理由は、それがリスクを抑えつつリターンを最大化する最も有効なアプローチだと考えているためです。一般の株式投資講座で習うような分散投資の有効性はあまり重視していません。
株式ポートフォリオというのは、幅広い銘柄に投資をすればするほど、下げ相場のときにポートフォリオが株式市場全体につられて下がってしまう可能性が高まります。確かに、多くの銘柄を保有することで、銘柄によって異なる株価下落率を
市場平均並み下落率に平準化させることには役立ちますが、下落リスクそのものを払拭することはできません。一方、ほんの一握りの銘柄への集中投資で成功すれば、市場全体の下げに反して自分のポートフォリオだけは上昇するということが起こり得るのです。
またポートフォリオ理論上、投資している銘柄内容が高度に分散されていれば、10 銘柄程度でも分散効果は十分発揮されることが証明されています。ここから更に銘柄をたくさん増やしても、追加的に得られる分散効果は限られてしまうだけでなく、ファンドリターンは市場平均に収斂していってしまうと考えます。とりわけ、時価総額の大きい大型株ポートフォリオの場合、組入れ銘柄数が多すぎると、運用成績が市場平均リターンとほぼ違いがなくなってしまうので、手数料控除後のリターンでみると、パッシブファンドに対して劣後してしまいます。これが昨今いわれているアクティブファンドの構造的な問題です。
当ファンドは、たくさんの銘柄を持たなくても、それぞれ性格が異なるビジネスの株式を保有することで、結果的に銘柄間の相関係数も低く抑える（即ち一般的な株式投資のリスク概念であるリターン標準偏差を低くする）ことができると考えています。
＜当ファンドが考える集中型ポートフォリオのリスク＞
このように書くと、集中型ポートフォリオというのは良いこと尽くめのように聞こえますが、やはりリスクはあると考えられます。それは、どんなに慎重かつ正しい銘柄選択を行ったとしても、不測の事態に見舞われる可能性は常に残されているということです。具体的にいうと、企業不祥事などの突発的スキャンダルや、経営トップの不慮の事故などが例として考えられます。
当ファンドは、こういった確率の低いイベントリスクも考慮に入れながら投資判断を行っています。例えば、不祥事があっても経営危機に陥らないくらい強い財務基盤を持っているか、経営陣の過去の振る舞いに不審な点はないか、仮に社長の身に何かが起こって株価が一時的に急落しても、成長路線を継続できる後継者が準備できているか、などです。
しかしここまで様々なリスクを想定しても、全てを未然に防ぐことは不可能です。集中投資型ポートフォリオである以上、これからも個別銘柄の悪材料をきっかけに当ファンドが一時的に大きなマイナスリターンを余儀なくされることが想定されます。しかしそれでもなお、当ファンドがこのような投資スタイルにこだわり続けているのは、これまでも短期的な突発的イベ
ントリスクを克服し、運用期間を長期で捉えれば一定の成功を収めていると考えるからです。当ファンドに長期保有を前提に受益者の皆様に投資していただきたい最大の理由はここにあります。
＜「スパークス・ベスト・ピック・ファンドⅡ（日本・アジア）マーケットヘッジあり」の株式市場変動リスク低減について＞
当月、「スパークス・ベスト・ピック・ファンドⅡ（日本・アジア）マーケットヘッジあり」は、株式市場の変動リスクの低減を図ることを目的として、投資する投資信託証券を通じて投資する株式の市場感応度（ベータ値）に応じて、投資する投資信託証券を通じて株価指数先物取引等の売建て額を調整しました。

■当資料は販売用資料としてスパークス・アセット・マネジメント株式会社（以下当社）が作成したものであり、金融商品取引法に基づく開示書類ではありません。当ファンドの取得のお申込を行う場合には、投資信託説明書（交付目論見書）をお渡ししますので、必ずお受け取りの上詳細をご確認いただき、ご自身でご判断ください。■当ファンドは値動きのある有価証券に投資しますので、基準価額は変動します。従って、元本が保証されているものではなく、組入れた有価証券の価格が下落する場合や、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込む場合もあります。また、これらの運用による損益は全て受益者の皆様に帰属します。■投資信託は預貯金・金融債または保険商品ではなく、預金保険や保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。また、証券会社で購入した場合を除き、投資者保護基金の規定に基づく支払いの対象ではありません。■投資信託の設定・運用
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場動向等についてのコメントは当資料作成時点のものであり、市場動向や個別銘柄の将来の動きを保証するものではありません。■当資料の正確性や完全性について当社が保証するものではありません。また記載内容は予告なく訂正が行われることがあります。■当資料は目的によらず、当社の許可なしに複製・複写をすることを禁じます。■当ファンドに関する投資信託説明書（交付目論見書）のご請求、お問合せは販売会社まで。

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スパークス・ベスト・ピック・ファンドⅡ（日本・アジア）
マーケットヘッジあり／マーケットヘッジなし

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ファンドの目的「マーケットヘッジあり」
当ファンドは、主として投資信託証券への投資を通じて､日本を含むアジアの株式に実質的に投資するとともに、株価指数先物取引等を活用し、日本を含む投資対象国の株式市場の変動リスクの低減を図りつつ、投資信託財
産の中長期的な成長を目指して運用を行います。

「マーケットヘッジなし」
当ファンドは、主として投資信託証券への投資を通じて､日本を含むアジアの株式に実質的に投資し､投資信託財
産の中長期的な成長を目指して運用を行います。

ファンドの特色
当ファンドは、投資信託証券を通じて、ファンド・オブ・ファンズ形式で実質的な運用を行います。
なお、外国投資信託証券の組入れは原則として高位に保つことを基本とします。
１. 日本とアジアの株式の中から、『魅力的』と判断した銘柄に投資します。
 『魅力的』な銘柄とは、高い技術力やブランド力があり、今後グローバルでの活躍が期待出来、成長していく日本とアジアの企業（新・国際優良企業）をいいます。
 当ファンドは、「MSCI AC Asia Index（円ベース）＊」の採用国及び地域の株式を中心に実質的に投資します。
ただし、当該指数への追従を意図した運用は行いません。当ファンドの主要投資対象国は日本、中国、香港、台湾、韓国、マレーシア、フィリピン、シンガポール、タイ、インド、インドネシアなどです。
※投資対象国の制度等により、上記投資対象国の株式へ投資ができない場合があります。
※日本やアジア地域に本社のある企業で日本やアジア地域以外の上場株式も投資対象に含まれます。
※全ての採用国及び地域に投資するとは限りません。また、主要投資対象国は今後変更される場合があります。
※株式のほか、株式に関連する資産として、投資信託証券、転換社債ならびに転換社債型新株予約権付社債、DR（預託証書）、新株引受権証券
および新株予約権証券、ならびに株価もしくは株価指数に価格が連動する証券等に対して投資する場合があります。
＊「MSCI AC Asia Index（円ベース）」は、MSCI Inc.が発表している MSCI AC Asia Index（米ドルベース）をもとに委託会社が円換算したものです。 ま
た、MSCI AC Asia Index に関する著作権、知的財産権その他一切の権利は MSCI Inc.に帰属します。また MSCI Inc.は、同指数の内容を変更する権利および公表を停止する権利を有しています。MSCI Inc.は、当ファンドの運用成果等に関して一切責任を負うものではありません。

２. ベンチマークや業種にとらわれず、『厳選』した少数の投資銘柄群に集中的に投資を行うことを基本とします。
※当ファンドは、ベンチマーク等を意識せず、厳選した少数の投資銘柄群に絞り込んで集中投資することとしているため、個別銘柄への投資において、当ファンドの純資産総額に対して実質的に 10％を超えて投資することが想定されています。そのため、集中投資を行った投資銘柄において経営破綻や経営・財務状況の悪化などが生じた場合には、大きな損失が発生することがあります。

３. 原則として短期的な銘柄の入れ替えは行わず、長期保有することを基本とします。

※実質的な外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行いません。

■当資料は販売用資料としてスパークス・アセット・マネジメント株式会社（以下当社）が作成したものであり、金融商品取引法に基づく開示書類ではありません。当ファンドの取得のお申込を行う場合には、投資信託説明書（交付目論見書）をお渡ししますので、必ずお受け取りの上詳細をご確認いただき、ご自身でご判断ください。■当ファンドは値動きのある有価証券に投資しますので、基準価額は変動します。従って、元本が保証されているものではなく、組入れた有価証券の価格が下落する場合や、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込む場合もあります。また、これらの運用による損益は全て受益者の皆様に帰属します。■投資信託は預貯金・金融債または保険商品ではなく、預金保険や保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。また、証券会社で購入した場合を除き、投資者保護基金の規定に基づく支払いの対象ではありません。■投資信託の設定・運用は、投資信託委託会社が行います。■当資料に記載の内容は将来の運用結果を保証もしくは示唆するものではありません。■当資料に含まれている過去の実績の数値および市場動向等についてのコメントは当資料作成時点のものであり、市場動向や個別銘柄の将来の動きを保証するものではありません。■当資料の正確性や完全性について当社が保証するものではありません。また記載内容は予告なく訂正が行われることがあります。■当資料は目的によらず、当社の許可なしに複製・複写をすることを禁じます。■当ファンドに関する投資信託説明書（交付目論見書）のご請求、お問合せは販売会社まで。

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スパークス・ベスト・ピック・ファンドⅡ（日本・アジア）
マーケットヘッジあり／マーケットヘッジなし

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ファンドの特色（続き）
４. 「マーケットヘッジあり」と「マーケットヘッジなし」の２つのファンドがあります。
「マーケットヘッジあり」
株式市場の変動リスクの低減を図るため、株価指数先物取引等を活用します。
「マーケットヘッジなし」
株式市場の変動リスクの低減を図るための株価指数先物取引等は、原則として行いません。
 ファンドのパフォーマンスに影響を与える要因は大きく３つ（運用固有の要因、その他の要因、株式市場要因）に分けられます。
 「マーケットヘッジあり」では運用固有の要因とその他の要因、「マーケットヘッジなし」では３つの要因が主にパフォーマンスに影響を与えます。
運用固有の要因

超過収益獲得のために運用上取るリスク（銘柄選択、為替、国、業種など）

その他の要因運用上意図していないリスク、売建てヘッジで取り除ききれないリスク等

株式市場要因株式市場の変動リスクファンドの資金動向や市場動向等によっては、上記のような運用ができない場合があります。

ファンドの仕組み
当ファンドは、ファンド・オブ・ファンズ方式で運用を行います。
主として、投資対象ファンドである以下の投資信託証券への投資を通じて、実質的な運用を行います。

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マーケットヘッジあり／マーケットヘッジなし

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投資対象とする投資信託証券の概要
１. 外国投資信託証券「ＳＰＡＲＸ・日本アジア・ベスト・ピック・ファンド（ヘッジありクラス／円建）」「ＳＰＡＲＸ・日本アジア・ベスト・ピック・ファンド（ヘッジなしクラス／円建）」（注）各クラス固有の場合は、個別記載しております。それ以外は、各クラス共通事項です。

形態／表示通貨

ケイマン籍外国投資法人／円建

主な投資対象日本を含むアジア企業の株式または日本を含むアジア地域の金融商品取引所に上場している株式（これに準ずるものを含みます。）を主要投資対象とするとともに、当クラスにおいては日本を含む投資対象国の株式市場の変動
リスクの低減を図ることを目的として、株価指数先物取引等を活用します。

＜（ヘッジありクラス／円建）＞＜（ヘッジなしクラス／円建）＞
日本を含むアジア企業の株式または日本を含むアジア地域の金融商品取引所に上場している株式（これに準ずるものを含みます。）を主要投資対象とします。

＜（ヘッジありクラス／円建）＞
投資方針

ボトムアップ・リサーチによる個別銘柄調査に基づき、魅力的なビジネスと卓越した経営陣を併せ持つ企業で、企業価値に対して割安と考えられる銘柄の中から厳選して集中的に投資を行うとともに、当クラスにおいては日本を含む投資対象国の株式市場の変動リスクの低減を図ることを目的として、株価指数先物取引等を活用します。

＜（ヘッジなしクラス／円建）＞
ボトムアップ・リサーチによる個別銘柄調査に基づき、魅力的なビジネスと卓越した経営陣を併せ持つ企業で、企業価値に対して割安と考えられる銘柄の中から厳選して集中的に投資を行います。

主な投資制限一発行体への投資割合は、原則として純資産総額の 35％以内とします。

為替ヘッジ

外貨建資産については、原則として為替ヘッジは行いません。

運用報酬等

純資産総額に対して年率 0.80％程度。
その他、受託会社報酬、保管会社報酬などの費用がかかります。

管理運用会社

スパークス・アジア・キャピタル・マネジメント・リミテッド

投資助言会社

スパークス・アジア・インベストメント・アドバイザーズ・リミテッド

スパークス・アジア・キャピタル・マネジメント・リミテッド（投資対象ファンドである外国投資信託証券の管理運用会社）◆ SPARX グループ傘下のファンド運営子会社であり、投資対象ファンドである外国投資信託証券の運営管理を担当しています。

スパークス・アジア・インベストメント・アドバイザーズ・リミテッド（投資対象ファンドである外国投資信託証券の投資助言会社）◆ SPARX グループの一員であり、アジア地域への投資やオルタナティブ投資を強みとする投資助言会社です。
◆ スパークス・アジア・キャピタル・マネジメント・リミテッドに対して投資助言を行っています。
◆ 香港に拠点を構え、多数の投資プロフェッショナルを有しています。

２. 国内証券投資信託「スパークス・マネー・マザーファンド 」
形態／表示通貨 親投資信託／円建
基本方針
主な投資対象投資方針
主な投資制限この投資信託は、信託財産の着実な成長をはかることを目標として安定運用を行います。
わが国の公社債を主要投資対象とします。
主としてわが国の公社債に投資を行い利息等収益の確保をはかります。
・株式（新株予約権証券を含みます。）への投資は、信託財産の純資産総額の 30％以下とします。
・外貨建資産への投資は行いません。

信託報酬

該当事項はありません。

委託会社

スパークス・アセット・マネジメント株式会社■当資料は販売用資料としてスパークス・アセット・マネジメント株式会社（以下当社）が作成したものであり、金融商品取引法に基づく開示書類ではありません。当ファンドの取得のお申込を行う場合には、投資信託説明書（交付目論見書）をお渡ししますので、必ずお受け取りの上詳細をご確認いただき、ご自身でご判断ください。■当ファンドは値動きのある有価証券に投資しますので、基準価額は変動します。従って、元本が保証されているものではなく、組入れた有価証券の価格が下落する場合や、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込む場合もあります。また、これらの運用による損益は全て受益者の皆様に帰属します。■投資信託は預貯金・金融債または保険商品ではなく、預金保険や保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。また、証券会社で購入した場合を除き、投資者保護基金の規定に基づく支払いの対象ではありません。■投資信託の設定・運用は、投資信託委託会社が行います。■当資料に記載の内容は将来の運用結果を保証もしくは示唆するものではありません。■当資料に含まれている過去の実績の数値および市場動向等についてのコメントは当資料作成時点のものであり、市場動向や個別銘柄の将来の動きを保証するものではありません。■当資料の正確性や完全性について当社が保証するものではありません。また記載内容は予告なく訂正が行われることがあります。■当資料は目的によらず、当社の許可なしに複製・複写をすることを禁じます。■当ファンドに関する投資信託説明書（交付目論見書）のご請求、お問合せは販売会社まで。

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投資リスク
基準価額の変動要因
 「マーケットヘッジあり」においては、主として投資信託証券への投資等を通じて、内外の株式などの値動きのある有価証券に投資するとともに、株価指数先物取引等を活用しますので、ファンドの基準価額は変動します。また、外貨建資産に投資しますので為替の変動により、基準価額は変動します。なお、「マーケットヘッジあり」固有の投資リスクとして株式ヘッジに伴うリスクもあります。
 「マーケットヘッジなし」においては、主として投資信託証券への投資等を通じて、内外の株式などの値動きのある有価証券に投資します
ので、ファンドの基準価額は変動します。また、外貨建資産に投資しますので為替の変動により、基準価額は変動します。
 従って、投資者の皆さまの投資元金は保証されているものではなく、基準価額の下落により、損失を被り、投資元金を割り込むことがあります。ファンドの運用による損益はすべて投資者の皆さまに帰属します。また、投資信託は預貯金と異なります。
（注）各ファンド固有の場合は、個別記載しております。それ以外は、各ファンド共通事項です。

価格変動リスク当ファンドは、実質的に内外の株式などを主要な投資対象としますので、当ファンドへの投資には、株式投資にかかる価格変動等の様々なリスクが伴うことになります。当ファンドに組入れられる株式の価格は短期的または長期的に下落していく可能性があり、これらの価格変動または流動性に予想外の変動があった場合、重大な損失が生じる場合があります。

カントリーリスク
一般的に海外の株式などに投資する場合、投資対象国・地域の政治、経済、社会情勢の変化等により金融・証券市場が混乱して株式などの価格が大きく変動する可能性があり、基準価額が大きく下落する要因となります。また、新興国市場への投資は先進国への投資と比較して価格変動、流動性、為替変動、政治要因等のリスクが高いと考えられています。また、情報の開示などの基準が先進国とは異なることから投資判断に際して正確な情報を十分に確保できない場合があります。国有化、資産の収用、あるいは通貨の回金の制限等により、かかる国への投資はリスクを増大させることがあり、その結果、重大な損失が生じる場合があります。

為替変動リスク当ファンドは、原則として為替ヘッジを行いませんので、投資対象国の通貨と日本円との間の為替変動の影響を受けます。外国為替相場の変動により投資を行う投資対象国の通貨建て資産の価格が変動し、これにより基準価額が変動し、損失を生じる場合があります。

集中投資のリスク
当ファンドは、分散投資を行う一般的な投資信託とは異なり、銘柄を絞り込んだ運用を行うため、市場動向にかかわらず基準価額の変動は非常に大きくなる可能性があります。

「マーケットヘッジあり」固有の投資リスク（株式ヘッジに伴うリスク）「マーケットヘッジあり」においては、実質的に日本を含む投資対象国の株式市場の変動リスクの低減を図ることを目的として、株価指数先物取引等の売建てを行いますので、株式ヘッジに伴うリスクがあります。そのため、日本を含む投資対象国の株式市場全体が上昇しても必ずしも基準価額が上昇するわけではありません。また、完全に株式市場全体の動きの影響を排除できるものではありません。組入投資信託証券の株式ポートフォリオの価格上昇の寄与が株
価指数先物の価格上昇の寄与より小さい場合、または、組入投資信託証券の株式ポートフォリオの価格下落の影響が株価指数先物の価格下落の影響より大きい場合等には、基準価額が下落する可能性があります。組入投資信託証券の株式ポートフォリオの価格が下落し、株価指数先物の価格が上昇する場
合、基準価額の下落幅が拡大することがあります。

信用リスク
組入れられる株式や債券等の有価証券やコマーシャル・ペーパー等短期金融商品は、発行体に債務不履行が発生あるいは懸念される場合には価格が下がることがあり、また、投資資金を回収できなくなることがあります。なお、株式等の値動きに連動する債券については、債券の発行者に起因するリスクのほか、対象とする企業の株価の変動の影響を受けますので、対象とする企業が倒産や大幅な業績悪化に陥った場合には、当該債券の価値が大きく下落し、基準価額が大きく下落する要因となります。当ファンドは、ベンチマーク等を意識せず、弊社独自の調査活動を通じて厳選した少数の投資銘柄群に絞り込ん
で集中投資することとしているため、個別銘柄への投資において、当ファンドの純資産総額に対して実質的に 10％を超えて集中投資することが想定されています。そのため、集中投資を行った投資銘柄において経営破綻や経営・財務状況の悪化などが生じた場合には、大きな損失が発生することがあります。

その他の留意事項●システムリスク・市場リスクなどに関する事項
証券市場および外国為替市場は、世界的な経済事情の急変またはその国における天災地変、政変、経済事情の変化、政策の変更もしくはコンピューター・
ネットワーク関係の不慮の出来事などの諸事情により閉鎖されることがあります。このような場合、一時的に換金等ができないこともあります。また、これらにより、一時的にファンドの運用方針に基づく運用ができなくなるリスクなどもあります。

※基準価額の変動要因（投資リスク）は、上記に限定されるものではありません。詳しくは、投資信託説明書（交付目論見書）をご覧下さい。

その他の留意点
・ 当ファンドのお取引に関しては、金融商品取引法第37条の6の規定（いわゆるクーリング・オフ）の適用はありません。
・ 収益分配金の水準は、必ずしも計算期間におけるファンドの収益の水準を示すものではありません。
収益分配は、計算期間に生じた収益を超えて行われる場合があります。
投資者の購入価額によっては、収益分配金の一部または全部が、実質的な元本の一部払戻しに相当する場合があります。ファンド購入後の運用状況により、分配金額より基準価額の値上がりが小さかった場合も同様です。
収益分配の支払いは、信託財産から行われます。従って純資産総額の減少、基準価額の下落要因となります。

※詳しくは、投資信託説明書（交付目論見書）をご覧下さい。
■当資料は販売用資料としてスパークス・アセット・マネジメント株式会社（以下当社）が作成したものであり、金融商品取引法に基づく開示書類ではありません。当ファンドの取得のお申込を行う場合には、投資信託説明書（交付目論見書）をお渡ししますので、必ずお受け取りの上詳細をご確認いただき、ご自身でご判断ください。■当ファンドは値動きのある有価証券に投資しますので、基準価額は変動します。従って、元本が保証されているものではなく、組入れた有価証券の価格が下落する場合や、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込む場合もあります。また、これらの運用による損益は全て受益者の皆様に帰属します。■投資信託は預貯金・金融債または保険商品ではなく、預金保険や保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。また、証券会社で購入した場合を除き、投資者保護基金の規定に基づく支払いの対象ではありません。■投資信託の設定・運用は、投資信託委託会社が行います。■当資料に記載の内容は将来の運用結果を保証もしくは示唆するものではありません。■当資料に含まれている過去の実績の数値および市場動向等についてのコメントは当資料作成時点のものであり、市場動向や個別銘柄の将来の動きを保証するものではありません。■当資料の正確性や完全性について当社が保証するものではありません。また記載内容は予告なく訂正が行われることがあります。■当資料は目的によらず、当社の許可なしに複製・複写をすることを禁じます。■当ファンドに関する投資信託説明書（交付目論見書）のご請求、お問合せは販売会社まで。

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お客様向け資料

スパークス・アセット・マネジメント株式会社

スパークス・ベスト・ピック・ファンドⅡ（日本・アジア）
マーケットヘッジあり／マーケットヘッジなし

マンスリーレポート

お申込メモ（お申込の際には投資信託説明書（交付目論見書）をご覧下さい。）
ファンド名
商品分類

スパークス・ベスト・ピック・ファンドⅡ（日本・アジア）
マーケットヘッジあり

マーケットヘッジなし

追加型投信／内外／株式／特殊型（絶対収益追求型）

追加型投信／内外／株式

信託期間

2019 年 10 月 15 日から 2029 年 8 月 27 日まで

決算日

毎年 2 月 27 日および 8 月 27 日（休日の場合は翌営業日）

収益分配

原則として毎決算時にファンドの基準価額水準、市況動向等を勘案して分配金額を決定します。ただし、分配
対象額が少額の場合等は、分配を行わないこともあります。

お申込単位

販売会社が定める単位

お申込価額

お申込受付日の翌営業日の基準価額

解約価額

解約請求受付日の翌営業日の基準価額から信託財産留保額を差し引いた価額

解約代金の
受渡日

解約請求受付日から起算して、原則として 7 営業日目からお支払いします。

販売会社の営業日であっても、以下に該当する日は、お申込・ご解約（スイッチングを含みます。）の受付は行いません。
お申込・ご解約① 香港の金融商品取引所の休業日および銀行休業日等の受付不可日② 上記①のほか、一部解約金の支払い等に支障を来すおそれがあるとして委託会社が定める日※ ただし、当ファンドの運営および受益者に与える影響を考慮して受付を行う場合があります。
※ 詳しくは販売会社までお問い合わせください。
スイッチング（乗換え）

販売会社によっては、「マーケットヘッジあり」と「マーケットヘッジなし」との間で、スイッチング（乗換え）ができます。
※詳しくは販売会社までお問い合わせください。

お客様にご負担いただく手数料等について
下記手数料等の合計額については、お申込金額や保有期間等に応じて異なりますので、あらかじめ表示することができません。
【お申込時】■お申込手数料： お申込受付日の翌営業日の基準価額に 3.3%（税抜 3.0%）を上限として販売会社が定める手数料率を乗じて得た額【ご解約時】■信託財産留保額： 解約請求受付日の翌営業日の基準価額に対して 0.15%の率を乗じて得た額■解約手数料： なし【保有期間中】 (信託財産から間接的にご負担いただきます)■信託報酬： 純資産総額に対して年率 0.968%（税抜 0.88%）■「SPARX・日本アジア・ベスト・ピック・ファンド」における運用報酬：
純資産総額に対して年率 0.80%程度。その他、受託会社報酬、保管会社報酬などの費用がかかります。
■実質的な負担：年率 1.768%程度（税込）■その他の費用等(1) 監査報酬、投資信託説明書（目論見書）や運用報告書等の作成費用などの諸費用（純資産総額に対して上限年率 0.11%（税抜 0.10%））(2) 投資対象ファンドの組入有価証券の売買の際に発生する売買委託手数料、外貨建資産の保管費用等を信託財産でご負担いただきます。投資対象ファンドにおいては上記の他、受託会社報酬、保管会社報酬などの費用がかかります。これらの費用は運用状況等により変動するため、事前に料率・上限額等を示すことができません。

〔お問い合わせ先〕 スパークス・アセット・マネジメント株式会社
ホームページ httpｓ://www.sparx.co.jp/ 電話番号：03-6711-9200（受付時間：営業日 9：00 ～ 17：00）■当資料は販売用資料としてスパークス・アセット・マネジメント株式会社（以下当社）が作成したものであり、金融商品取引法に基づく開示書類ではありません。当ファンドの取得のお申込を行う場合には、投資信託説明書（交付目論見書）をお渡ししますので、必ずお受け取りの上詳細をご確認いただき、ご自身でご判断ください。■当ファンドは値動きのある有価証券に投資しますので、基準価額は変動します。従って、元本が保証されているものではなく、組入れた有価証券の価格が下落する場合や、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込む場合もあります。また、これらの運用による損益は全て受益者の皆様に帰属します。■投資信託は預貯金・金融債または保険商品ではなく、預金保険や保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。また、証券会社で購入した場合を除き、投資者保護基金の規定に基づく支払いの対象ではありません。■投資信託の設定・運用は、投資信託委託会社が行います。■当資料に記載の内容は将来の運用結果を保証もしくは示唆するものではありません。■当資料に含まれている過去の実績の数値および市場動向等についてのコメントは当資料作成時点のものであり、市場動向や個別銘柄の将来の動きを保証するものではありません。■当資料の正確性や完全性について当社が保証するものではありません。また記載内容は予告なく訂正が行われることがあります。■当資料は目的によらず、当社の許可なしに複製・複写をすることを禁じます。■当ファンドに関する投資信託説明書（交付目論見書）のご請求、お問合せは販売会社まで。

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お客様向け資料

スパークス・アセット・マネジメント株式会社

スパークス・ベスト・ピック・ファンドⅡ（日本・アジア）
マーケットヘッジあり／マーケットヘッジなし

マンスリーレポート

ファンドの関係法人について●委託会社 スパークス・アセット・マネジメント株式会社
金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第 346 号（加入協会） 一般社団法人投資信託協会
一般社団法人日本投資顧問業協会
一般社団法人第二種金融商品取引業協会
信託財産の運用指図、受益権の発行等を行います。

日本証券業協会●受託会社 三井住友信託銀行株式会社
委託会社の指図に基づく信託財産の管理等を行います。なお、信託事務の一部につき株式会社日本カストディ銀行に委託を行います。
●販売会社 下記一覧参照
ファンドの受益権の募集・販売の取扱い、一部解約請求の受付、一部解約金・収益分配金・償還金の支払いの取扱等を行
います。
加入協会
販売会社

大和証券株式会社

金融商品取引業者

登録番号

日本証券業
協会

関東財務局長（金商）第108号○

一般社団法人 一般社団法人 一般社団法人
金融先物取引業 日本投資顧問業 第二種金融商品
協会
協会
取引業協会
○

○

○

〔お問い合わせ先〕 スパークス・アセット・マネジメント株式会社
ホームページ httpｓ://www.sparx.co.jp/ 電話番号：03-6711-9200（受付時間：営業日 9：00 ～ 17：00）■当資料は販売用資料としてスパークス・アセット・マネジメント株式会社（以下当社）が作成したものであり、金融商品取引法に基づく開示書類ではありません。当ファンドの取得のお申込を行う場合には、投資信託説明書（交付目論見書）をお渡ししますので、必ずお受け取りの上詳細をご確認いただき、ご自身でご判断ください。■当ファンドは値動きのある有価証券に投資しますので、基準価額は変動します。従って、元本が保証されているものではなく、組入れた有価証券の価格が下落する場合や、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込む場合もあります。また、これらの運用による損益は全て受益者の皆様に帰属します。■投資信託は預貯金・金融債または保険商品ではなく、預金保険や保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。また、証券会社で購入した場合を除き、投資者保護基金の規定に基づく支払いの対象ではありません。■投資信託の設定・運用は、投資信託委託会社が行います。■当資料に記載の内容は将来の運用結果を保証もしくは示唆するものではありません。■当資料に含まれている過去の実績の数値および市場動向等についてのコメントは当資料作成時点のものであり、市場動向や個別銘柄の将来の動きを保証するものではありません。■当資料の正確性や完全性について当社が保証するものではありません。また記載内容は予告なく訂正が行われることがあります。■当資料は目的によらず、当社の許可なしに複製・複写をすることを禁じます。■当ファンドに関する投資信託説明書（交付目論見書）のご請求、お問合せは販売会社まで。

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