今あらためて「大学（universitas）の原点」を考える―夏目漱石ならびにエルンスト・ブロッホの所説にも触れて―柴田庄一
	  皆さん、ようこそいらっしゃいました。ご紹介いただきました柴田でございます。本日は、年度末の、常にも増してお忙しい時期に、わざわざご参集いただ
き、本当にありがとうございます。人間たるもの、だれしも生ま身の存在ですから、永い歳月においてはいろいろ好不調の波があり、時にはまた健康不安も避けられないわけですが、それでも何とか、無事に年季奉公を終えることができそうで、何よりもほっとし、また、嬉しくも思っているところです。こうしたことのすべては、幸いにして、同僚や先輩の先生方に導かれ、また、事務方の皆さんや、歴代の学生諸君のご協力に支えられてであったと、つくづく喜んでいるような次第です。何よりもまず第一に、そのことに対して厚く御礼申し
上げます。
	
 
実は、本日の演題は何にしようか、あれこれ迷ったり悩んだりしたのですが、なるべく大学に籍を置く者すべての方々に共通のテーマをということで、最終的に、表題のようなことになりました。ほんのキーワードだけではありますが、お手許に簡単なハンドアウトを用意しましたので、必要に応じて、ご参照いただければと思います。
さて、今、折角のこの機会にということで、あらためて、来し方を振り返ってみますと、大学に入学したのが１９６５年（昭和４０年）のことでしたから、今から顧みると、もうかれこれ、４５年も前のことになります。今時の若い人たちには、まるで想像することさえ難しいかも知れませんが、このたび定年を迎える私どもの学生時代は、戦後のいわゆる「高度経済成長」の転換期で、いうならば「大衆叛乱」と「民衆運動」が、もっとも高揚した時期に当たっていました。街頭デモは当たり前でしたし、社会問題や政治ネタについての熱心な討論も、また決して、珍しいものではありませんでした。そのことを典型的に代表するもののひとつとして、大学においてはいわゆる「大学紛争」が、そして、むろん学生の立場からいうなら、「大学闘争」と呼ぶべきものがあったわけ
ですが、そうした時代特有の社会事象については、すでに当初から、賛否両論が渦巻いたところです。ところが、このところ、またひとしきりあの時代のことが出版界やマスメディアの話題を賑わしているところを見ると、ひょっとして時代の雰囲気が、また一巡してきているのかも知れないなと、思わされたりもしているような次第です。
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では、１９６８年の、「大学闘争」の評価はいったいどうなのかと問われれば、わたし自身は、戦後最大の社会的および文化的な時代の転換点にあって、まさに起こるべくして起こった、必然的な出来事であったと肯定的に捉えています。
当時は、政治経済的にいえば、戦後第一期の産業経済の成長が、一つの頂点に達しようとしていた時で、ちょうどすべてのものが、根本的な見直しを迫られる時期に差し掛かっておりました。おそらくは、そのせいもあってでしょうが、
少しでも生活を良くしたい、あわよくば、社会の変革をも達成したいという一般民衆の願望が、いわば「生みの苦しみ」として、あのようなかたちをとって噴出したのではなかったかと考えています。
そのような、いわば時代の青春の真っ只中で、「大学改革」もまた、大きな声で叫ばれたものでした。それはもとより、当時の大学が置かれた社会状況に起因する、危機意識とも密接に関連したものでした。今では、もう当たり前になってしまった「産学連携」という言葉の前身ともいえる、「産学協同」というス
ローガンが、当時すでに、公然のものとして人々の口の端に上っていましたが、その背景には、経済の高度成長につれて、にわかに拡がりを見せ始めた労働市
場において、「即戦力」となる人材の供給を大学にも期待する、産業界からの強い要請があったからだと思われます。それは、裏を返せば、大学の独立と、研究教育の自由のあらためての擁護が、喫緊の課題になってきていたということの、端的な表われでもありました。
それでは、あれからもう４０年以上も経って、大学の現状は、いったいどう
なっているのでしょうか。残念なことに、大学は、この間、いくたびもの危機に、直面し続けることを余儀なくされてきたように思われます。そして、今また、例の、短兵急で乱暴極まる「事業仕分け」なるものの、恰好の餌食にされかねない有り様です。本当に「ムダの排除」を目的にするというのなら、それこそ無用な「天下り」ポストの根絶と、「ピンハネ」や「中間搾取」を事とする、特殊法人の廃止と解体にこそ専心するのが、本筋というものでしょう。ところが、第一番に取り組むべき最大の課題をそっちのけにして、「事業仕分け」などとはよくぞ言ったものです。
こんなていたらくでは、民主党政権も、せっかく政権交代を果たしておきな
がら、執行すべき政策の優先順位を、決定的に読み誤っているのではないかと思われてなりません。たとえば、ひとつの参考例として、「明治維新」の草創期を担った、西郷隆盛の事績を引き合いに出すとするなら、懇請されて参議となった西郷が、封建制の打破や、身分制解体のための重要施策を実行するに当たり、いかに矢継ぎ早に手を打っていったかはまったくもって驚くばかりです。
そうしたスピーディーにして大胆な権力構造と社会組織の改革の断行、だからこその「維新革命」であったことを、今一度よく吟味し直し、やはり歴史に学2

ぶという姿勢が、絶対に必要不可欠だろうと思います。
そのように、多々問題含みの「事業仕分け」ではありましたが、すべてがまったく無意味だったかというと、どうやらそういうものでもなさそうです。たったひとつだけ大きな効用があったとすれば、マスコミにも大きく取り上げられた結果、そこでのディベートの応酬から、少なくとも次の三つの事実だけは、誰の目にも明らかになったのではないかと思われます。まず第一は、いわゆる「天下り役人」を含めて、官僚支配があまりに深く浸透し、その結果、折角の予算の「中抜き」やら「ピンハネ」が堂々と罷り通ってしまっていること、二番目に、節約を旨とする「査定」なるものは、「改革」を標榜する新政権の立場からも、結局は、短期的な、目先の経済効率を最優先の尺度として行なわれてしまうこと、そして、第三は、政治家も役人も、つまるところ事業現場の論理とその意義を、まったく理解できていないという点に他なりません。
その意味で、大学にとって最も根本的な課題ともいうべき「学の独立と研究の自由」の確保は、実は、今日においても、何ら解決を見ていないどころか、むしろその深刻さを増してきていると言うべきではないでしょうか。仮にそうだとすると、では、大学は、いったいどうすればいいのでしょう。まずは、このような現状認識から出発し、いわば「大学闘争」世代の生き残りの者の責任として、あらためて「大学問題」の現状と、未来を考えるというテーマで、その原点を確認するためのお話をさせていただきたいと思います。
ところで、さきほど、１９６０年代の後半には、すでに「産学協同」というスローガンのもと、「学の独立」と「研究の自由」への危機感が醸成されていたと申し上げました。そして、今また、短絡的な、目先の成果だけを過剰に重視
した、「事業仕分け」なるものの矢面に立たされているとすると、いったんこれ
ら両者を繋いでみれば、その背後に見え隠れしているものに、思い当たります。
その底流に横たわっているもの、それこそは、効率性最優先の「実利主義」と、ますます悪化する「官僚支配」の強化という二点に集約されるのではないかと考えます。こうした動向にしっかりと立ち向かい、名実共に「学の独立」を果たすためには、とりもなおさず「研究教育」の最先端の現場である大学自身が、その潜在能力を十二分に発揮して、みずから現状打破に真剣に取り組むことが必要です。そして、そのためにも、今あらためて、「大学（universitas）の原点」に立ち返って考えてみることが、もっとも肝要なのではないかと思います。
そうした問題意識を前提に、ここからしばらくは、過去数十年間にわたる日
本の大学の歴史を、ごく簡単にでも掻い摘んで、振り返ってみることにしたいと思います。
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冒頭にも触れました１９６０年代の後半、「大学紛争」と「大学闘争」のピー
クの時代は、同時に、戦後最初期の、いわゆる「ベビーブーム」世代が、大学進学を目指す年齢に差し掛かった時期でもありました。そのための対策として、主として工学部系を中心に、学生定員が大幅に増加しました。むろんそのこと自体が、産業界の要請に応じた、「実用主義」路線の表われに他なりませんが、続いて、１９７１年（昭和４６年）には、「四六答申」というものが出され、大学の大衆化に対応するという触れ込みで、研究と教育の分離が標榜されました。
（その実現例は、幸い、東京教育大学が改組されて発足した、筑波大学一校のみにとどまったわけですが）。
その後、１９８４年になると、中曽根内閣の「臨教審」による、いわゆる「大学設置基準の大綱化・簡素化」の答申がなされますが、それが、１９９１年に実施されるに及び、大学は、大きな曲り角に直面することになります。
「大学設置基準の大綱化」とは、仮にその名の通りであれば、旧来の「しばり」を緩めるということですから、本来の意味では、それぞれの大学の裁量と意思により、それまでは分断されていた、専門教育と一般教育との、有機的な連携が図られるべきところでした。ところが、そのとき謳われた「自由化」と「個性化」というのは単なるスローガンだおれで、実際には、専門化と細分化が進められ、教養教育の実質的な骨抜きがなされるとともに、結局のところ、実利性と効率性だけが、ことさら強調されるという結果に終わりました。それはもとより、大学の「専門学校化」と、研究教育条件の劣悪化を招来することを意味しまし
たが、またもう一方では、「設置基準の大綱化」と引き換えに、大学側の自己点
検・自己評価を強いることともセットでした。
もちろん、絶えざる自己点検が必要なことは言うまでもありませんが、それはあくまで、自発的になされるべきもので、外部評価に基づく予算配分の見直
し、すなわち予算の減額とも連動するとなると、話はまた自ずから、別の性格を持つことにならざるを得ません。今日から振り返って見るとき、これが、その後の、もっぱら市場原理を旗印とする「新自由主義」政策に呼応した、いびは し り

つな「構造改革」なるものの嚆矢であったことは、あまりにも明白です。まさに「美辞麗句」を盾にした、悪質な「詐術」だったと言わなければなりません。
じじつ、１９９０年代の全体を通して、全国の大学で、ほぼおしなべて教養部の解体や改組が相次ぎました、そして、従来の教養部教育がすっかり姿を消してしまいました。このことが、たとえば、人文学、古典講読、外国語教育等の軽視に繋がり、基本的な読解力と思考力の低下を招いた要因の、少なくともひとつであることには、疑いを容れません。恐らくはその裏返しとして、特に、
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９０年代の半ばから、しきりに「産官学の連携強化」というものが謳われ、「即戦力」となる人材供給への要請と圧力が、いっそう強まったように思われます。
また、１９９６年には、橋本内閣による「行政改革」の掛け声のもと、「小さな政府」と「民営化」なるものが推進され、さらなる効率化の必要性が強調されるに至りました。そんなものが、まさか大量生産を第一義とするのではない
大学に、まったくそぐわないことは、言うも愚かな明白事ではないでしょうか。
さらに、この傾向に追い討ちを掛けたのが、２０００年以降、まったく内容
空疎で薄っぺらな「小泉構造改革」の登場と、「新自由主義」政策の強化に他なりません。単にアメリカの猿真似でしかなかった「金融立国」なるものの提唱は、ほどなく「リーマン・ショック」によって、その破綻と無効が暴露され、「金融工学」などと称する実利追求の実学が、いかに破廉恥でまやかしに満ちたものであるかも、白日の下に曝されました。それらに踊らされたアイスランドの、国家規模での財政破綻や、各種大学ファンドの損失計上もまた、いまだ記憶に新しいところです。
そのような、いかにも皮相で深みのない政策運営を見せ付けられるにつけ、教養というものがどれほど大切なものであるかを、あらためて痛感させられるというものでしょう。
（なお、序でながら、この切実にして深刻な問題に関しまみ た にしては、文献表にも挙げましたが、神谷秀樹の『強欲資本主義―ウォール街の自爆』を強く推薦しておきたいと思います。小冊子ながら、銀行マンとしての現場の声を伝えて、恰好の必読文献というべきものになっています）。
ところで、史上最悪という他はない、「小泉内閣」の文教政策の骨子となったのが、２００１年度に策定された「遠山プラン」と呼ばれるものでした。当時の文部大臣の名前を冠したこの「プラン」は、市場原理をちょくせつ教育の現場にも持ち込もうとするきわめて悪質なものですが、そのなかでも、とくに、マネージメント① 経 営 手法に基づく業績主義の強化と②第三者評価による競争原理の導入と予算の傾斜配分という、まさしく「新自由主義」政策の押し付けが、今日の深刻な大学危機を招いた元凶となりました。
ひたすら増加し続ける役所向けの書類作りや競争的資金の偏重も、そうした動向の必然的な結果に過ぎません。
また、２００１年というこの年には、省庁再編によって文部科学省が発足しています。おそらくは、文部省と合併した科学技術庁からの影響によるものと思われますが、「科学技術創造立国」なるものの提唱が、同時にまた、競争的な研究環境のさらなる悪化と、成果の短兵急な社会還元を求める動きを助長するに、きわめて重大な契機になったものと言えるのかも知れません。

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いずれにしましても、このような、一面的にしていびつな政治経済状況を背景として、再編・統合の推進によって、意図的に大学の数を削減しようとする、「合理化」の機運が形作られる一方で、２００２年度には、文部科学省の指定する機関による、大学評価の義務化が決定されています。
また、２００４年４月の独立法人化に際しましても、またぞろ言葉の詐術が罷り通ることになってしまいました。「独立法人化」と言いながら、「独立」などとは単に名ばかりの有名無実で、その内実はといえば、認証評価制度の発足にともない、自己評価、外部評価、第三者評価という三種の評価が実行に移されることになりました。そのときの評価の基準は、先にも触れました通り、大学の運営も、あくまで経営（マネージメント）の一部であるとする考え方が基本になっていますから、そんなものが、「研究教育」を旨とする大学にとって、
いかに噴飯ものでしかないかは、もはや繰り返すまでもないことでしょう。
こうして、大学の「独立法人化」とは、つまりは「行財政改革」の一環に過ぎず、言うならば「合理化」と「効率化」の別名でしかありません。同時に、通常の基礎的経費に当たる運営費交付金の毎年１％の削減と、予算の重点配分による大学間格差の拡大は、とりわけ地方大学の困窮と衰退を招来するに至っています。大きな社会問題となっている医療と介護現場の崩壊も、国立大学病院の予算の削減（経営改善係数２％）と、決して無関係のものではないはずです。これらすべては、国家存立の根本であるべき社会環境の整備と、百年の大ないがし計である人材育成をすっかり 蔑 ろにした、「小泉構造改革」の失政に起因する、
必然的なしわ寄せに他ならないと言わなければなりません。
このような深刻な現状は、雑誌『現代思想』の１１月号が幅広く紹介しているように、大学によっては、任期制ポストや非正規雇用の拡大、さらには事務方職員の「雇い止め」などといったかたちで、持続的かつ安定的な研究教育環
境を大きく掘り崩し始めています。
こうした異常な事態を回避するためにも、むろん財政基盤の安定は欠かせない条件ですが、それは、決して不安定な、競争的資金の拡大などに委ねるのではなく、基本的な運営費交付金を、大幅に増額することによって果たされるべきものです。参考までに、データをお示しするとすれば、世界的に見ても、日本の高等教育への財政投資が、いかに不十分なものであるかは、図表でお解かりいただける通りです。

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  図１	
  高等教育への支出の公私負担割合の国際比較（2005）

	
  	
  	
  	
  	
  図２	
  高等教育に対する支出の対 GDP 比（2005 年）（いずれも、猪木武徳『大学の反省』ＮＴＴ出版からの引用）
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これによりますと、日本の場合、高等教育における私費負担の割合が異常に高く、対ＧＤＰ比で見るなら、たとえ公共投資を現在の二倍に増額したとしても、せいぜいドイツなみということになります。すなわち、対ＧＤＰ比の教育費で比較すると、たとえばドイツのおよそ半分ていどにしか届かないという、
まさに貧寒たる予算に甘んじている状態です。これをしも、せめて欧米先進国なみに引き上げるだけで、環境整備はいうに及ばず、若い人たちへの奨学金給付もどれだけ潤うことになるか、想像するだに口惜しい限りです。
また、序でに競争的資金の偏重が、およそ不都合とされるべきはなにゆえなのかについても一言申し上げておきますと、たとえば、人文系の学問の本領は、そしておそらくは、理系の基礎研究もそうなのだろうと思いますが、そもそも、容易には解決が齎されるという性格のものでない、根源的な問題を問うことにあります。そのためには、時間の余裕と「自由」な環境こそが最重要で、そのような、既成の枠組みに囚われることのない、創造的でクリエイティヴな学問や研究が、短期的な成果を求める「査定」に馴染まないことは、先般の「事業仕分け」の実例を見ただけで、もはや明白と言うべきものでしょう。単に目先の利害に囚われているだけでは、結局のところ、大きな仕事はできません。む
しろ当座の結果を度外視しても、創造的な研究に邁進すること、それこそが、長い眼でみれば、かえって得策であることを、しっかりと肝に銘じるべきであろうと思います。大学にとって枢要な核となる、この重要問題については、後ほど、もう一度立ち戻って話題にしてみたいと考えます。
ところで、一面的な「実利主義」の横行とならんで、もう一つの課題である「官僚支配」の不都合についてはどうでしょうか。そもそも「官僚支配」が問題とされなければならないのは、いったいなぜなのか。誤解のないよう、念のために申し添えておきますが、一般の行政官が必要でないなどという意味で申し上げるのでは、決してありません。大学の運営に当たっても、有能な行政職員の存在は不可欠で、そういうスタッフを欠いていては、一日たりとも回っていかないことは、火を見るよりも明らかです。
したがって、ここでいう「官僚」とは、あくまでも基幹的な政策の計画立案と、その執行に携わる役人のことで、大学もまた、そうした文部官僚の、厳然たる支配のもとにあることだけは、まぎれもない事実だと言わなければなりません。そして、その際、一番の問題は、現場を無視した、役所向けの報告書や書類作りを、すなわち現場にとっては余計な雑用を、平気で押し付けて恥じない無頓着さに尽きています。
書類作りを代表とする「雑用」や、些末な「お役所仕事」に追われる事態を8揶揄したドイツ語に、Papierkrieg（「書類との戦争」）というスラングがあります。それこそ無用な書類の作成に忙殺され、研究教育の現場そのものが疲弊の極に達しているというのが、遺憾ながら今日の大学の現状なのではないでしょうか。そんな愚かな戦争は、早晩、願い下げにしてもらいたいものです。しかしながら、先にも挙げました、煩雑きわまる「認証評価」を監督しているのが、他でもなく財団法人「大学基準協会」という外郭団体であることを思えば、事の真相は、案外、単純な構造になっているのかも知れません。
ともあれ、「研究教育」の最前線である大学は、「研究と教育」という職務のパフォーマンスを高めることによってこそ、その存在意義を示すというのが、本来の踏むべき姿であるはずです。ところが、そうした肝心の本務に安んじて専念できないという状態は、すこぶる異常であると言わざるを得ないでしょう。
ゆゆそして、そうした忌々しき事態を生み出している阻害要因が、どうやら、この「官僚支配」に他ならないのです。
たとえ善意に発したものであるとしても、あるいはまた、いかにもっともな
お題目のためであっても、管理と支配を専一とする規制強化は、細かく精緻になればなるほどかえって逆効果で、まことに百害あって一利なしだと言わなけ
ればなりません。ましてや、人材育成を旨とする大学教育の現場においては、
いわん

何をか 況 やです。こんなことをいつまでも続けていると、やがて、大学の緩慢なる自殺に繋がりかねないことが、しきりに気遣われてなりません。本日、参考文献に掲げたうちの一冊は、いみじくも『大学の反省』と題されていますが、大学人のだれもがもって瞑すべき、訓戒であると言うべきでしょう。
おそらくは、何事に寄らずそうなのだと思いますが、およそ深刻な危機に直面したときの鉄則は、存立の意義を問い、すべからく原点に立ち返って考えてみるということです。そうした観点からあらためて大学の歴史を紐解いてみると、そもそも大学（universitas）の原義は、教える者と学ぶ者との自治的な同業組合であり、つまりは、学外の何者にも妨害されることなく、共通の課題に対し、互いに信頼し合う対等の関係で、自由闊達な討議を戦わせることを意味しました。自主的で創造的な研究活動こそ、今日においてもなお大学が担うべき、最大の任務でも、また使命でもあるのではないでしょうか。その際、大学が擁する分野は、むろん、技術的な応用科学や、政治経済の実学ばかりであっていいわけはありません。さらに射程距離の長い、根源的な問題を問い続ける
ことこそ大学の意義であり、「総合大学」（university）に他ならない名古屋大学
もまた、多様な領域の、地道で忍耐を要する基礎研究を、広く支援し続けることが大切なのだろうと思います。

9しかし、その実態はといえば、ともすれば日の当たらない分野の切り捨てと、さまざまな規制や内部干渉による、官僚支配の強化に傾き過ぎてはいないでしょうか。自由で闊達な研究活動の萎縮と、自立的な大学の基盤喪失は、結局のところ、大学自身が、自らの首を絞めているのと同断です。折角、政権が替わったことでもありますから、今こそ、無用な「官僚支配」は断固として撥ね退け、あらためて存立の原点に立ち返り、反転攻勢に転じるべき時なのではない
かと思います。
以上、今日の「大学問題」に関する、現状認識の一端を申し述べさせていただきました。これらはすべて、個人的な私見に過ぎませんから、あるいは、大方の皆さんの賛同を得られないというだけでなく、これだけ大風呂敷を拡げると、あるいは、失笑を買うだけに終わる体のものかも知れません、もとよりそれは本意ではありませんから、最後に、ふたりの力強い援軍を召還し、多少な
りとも、自説の補強に努めてみたいと思います。
まず最初のひとりは、皆さまよくご存知の夏目漱石（慶応３年―大正５年）です。漱石は、いうまでもなく『坊っちゃん』や『吾輩は猫である』といったユーモア小説の書き手として一般には有名ですが、むろん、それだけの作家でたたあったというわけではありません。実は、激越な批判精神を内に湛えた、手強い戦闘的な文学者でもありまして、本日のテーマに関しても、大いに参考となる言説を残してくれています。そのなかでも、本日は、ふたつのタイトルをご紹介してみたいと思います。
まず第一番目は、「文芸委員は何をするか」という明治４４年の５月、すなわ
ち、あの悪名高き「大逆事件」の翌年に朝日新聞に発表された文章。これは、当時、政府の肝煎りによって官選の文芸委員なるものが選定される運びとなり、その発表を前に、執筆された一文です。
そこではまず、そもそも、独立した一家をもって任ずべき文学者が、突如として国家を代表する文芸家と化すのは、文芸の堕落である、と批判し、ましてや「天下をして彼らの批判こそ最終最上の権威あるものとの誤解を抱かしむるのは」「猶更の悪影響を一般社会に与うるものである」と、宣告します。
もし仮に「文芸委員が政府の威力を背景に」「自己の勢力を張るとすれば」「尤も不愉快なる方法によって、健全なる文芸の発達を計るとの漠然たる美名の下に、行政上に都合よき作物のみを奨励して、その他を圧迫するは見やすき道理である」と言挙げし、「好い加減な選り好みをされた」のではたまったものではないと主張しています。
10したがって、「現代の文士が述作の上において要求する所のものは、国家を代うぬぼれ表する文芸委員諸君の注意や批判や評価だと思うのは、政府の己惚である。そめいめい
れらは皆各自に有っているはずである。疑わしいときは、個人としての先輩やら朋友やら、信用のある外国人の著わした書物やらに聴いて、自分の考えを纏めれば沢山である。現代の文士が述作の上において尤も要求する所のものはそ
れらではない。金である。比較的容易なる生活である。彼らは見苦しいほど金に困っている。いわゆる文壇の不振とは、文壇に提供せられたる作物の不振でざいのうはない。作物を買ってやる財嚢の不振である。文士からいえば米櫃の不振である」とまで、端的に言い切っているような次第です。
そして、その上で、「さまで優劣の階段を設くる必要なき作品に対して、国家的代表者の権威と自信とを以て、敢て上下の等級を天下に宣告して憚ら」ないのは不当であって、「全部に与うべきはずの報酬を、強いて個人の頭上に落さんとするは、殆んど悪意ある取捨と一般の行為である」とまで手厳しく論難するのです。ゆえに「保護のために使用すべき金が若干でもあるとすれば、それを分配すべき比較的無難な方法はただ一つだけあるだけ」であり、それこそは、「即
ち或る水平以上に達したる作物に対してはこの保護金なり奨励金なりを平等に割り宛て、当分原稿料の不足を補うように」することだと結論付けているところです。
ここには、国家を笠に着る御用文士（＝学者とも読み替えが可能）に対する激しい嫌悪感とともに、結果的に、不公平ともなりかねない外部評価への厳しい批判のまなざしが光っており、当時としては、群を抜いて民主的な、平等精神を開陳した言説として、圧倒的な慧眼を示して余りあるものと言えるのではないでしょうか。
漱石の文章で、今ひとつ引き合いに出したいのは、「学者と名誉」（明治４４年７月）と題されたエッセイです。
これは、地球の緯度変化の説明にあたり、一年周期で現われるＺ項と呼ばれるものを示した木村博士が、学士会院によって表彰されたことがあったようなのですが、その際、学士会院が、この発見をあまりに大きく吹聴した結果、学者たるもの、ただ木村氏ひとりだけであるかのような幻想が振り撒かれたことに対して、深い憂慮の念を表明したものです。そうして、「学士会院がその発見者に比較的の位置を与える工夫を講じないで、徒らに表彰の儀式を祭典の如く見せしむるため被賞者に絶対の優越権を与えるかの如き挙に出たのは、思慮の周密と弁別の細緻を標榜する学者の処置としては、余の提供にかかる不公平の非難を甘んじて受ける資格があると思う」と、結んでいます。
むろん、新発見の功績ある学者が顕彰されることに、ことさら異を唱えよう
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としているのではなくて、マスメディアに大きく取り上げられ、いびつなイメージが拡がることに警鐘を鳴らしたということなのだろうと思います。これを現代に置き換えてみるなら、さしずめノーベル賞の受賞者発表に沸き立つ昨今の騒動に匹敵するものかも知れません。ただ、現在における、一層困難な問題
は、ノーベル賞に相応しい基礎研究が、今日の研究環境のなかでもなお、はたして首尾よく可能となるものなのかどうか、今一度、足下の現実をしっかり見つめ直してみるだけで、どうも浮かれてばかりはいられないということに思い当たるのではないでしょうか。
また、いささか脱線してしまいましたので、今一度、漱石のことに話を戻します。一般にもよく知られている通り、朝日新聞社に入社してからの漱石の肩書は、あくまでも「文芸記者」というものでした。しかしながら、その執筆活動に際しましては、単に毎日の新聞購読者ばかりではなく、常に百年後の読者を念頭に置いておりました。そして、その百年後というのが、実は、他でもなく、まさに今現在のこの時に当たります。じっさい、漱石の作品は、今あらた
めて読み直してみても、決して古びていないどころか、益々そのアクチュアリ
ティを増してきているようにさえ思われます。ぜひ、この機会に、人気のある
ベストセラー小説だけでなく、特に後期および最後期の作品群を精読されるようお奨めしておきます。
最後に、もうひとりエルンスト・ブロッホ（１８８５‐１９７７）というドイツ人哲学者にも触れてみたいと思います。
エルンスト・ブロッホという名前は、日本ではあまり知られていないかも知れませんが、より知名度の高い、ヴァルター・ベンヤミンやアドルノと比べても、決して遜色のない、２０世紀のドイツを代表する、優れた文学・芸術の批評家でもありました。特に、ヒトラーのナチが台頭した１９３０年代、亡命文学者を中心としてロシアで刊行されていた雑誌“ Das Wort ”を舞台に展開された「表現主義論争」において、論敵でもあった、もう一方の雄ジョルジュ・
ルカーチとならんで、指導的役割を果たした人物です。
ブロッホはまた、自身ユダヤ人でしたから、スイスやアメリカへの亡命を余儀なくされるなど、いわば２０世紀の歴史の高波に、ひたすら翻弄される生涯を送りました。そのようなブロッホが、第二次世界大戦後、旧東ドイツの招聘を受け、ライプツィヒ大学の教授に就任したときの講演に、「大学、マルクス主
義、哲学」（１９４９年５月）と題するものがあります。ここでは、その内容を、時間の都合にも配慮して、簡単にパラフレーズしてご紹介するにとどめたいと
思います。

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ブロッホによれば、「研究」というものは、「理性が時代の頂点に立って、現在に対し、押し寄せてくる現実性の諸傾向に対し、具体的な態度をとること」を意味しました。
では、その「傾向」とは、いったいどんなものなのでしょうか。
ブロッホにとって、世界は完了しているものでは決してなくて、常に「世界は動いており、傾向に満ちています」。したがって、われわれには、いまだ明確なかたちを取ってはいない、この「傾向」に対する心得が不可欠で、今まさに「胚胎しつつあるもの」こそ探究されるべきものということになります。
すなわち、「傾向とは、故意に妨げられている必然性の現象、作用を妨げられている法則の現象」という意味ですから、「かくして傾向は、あまりにも狭苦し
くなるとき、爆発性を帯びます。そのときの圧力は、過熱されたガスの圧力にたとえられます。その結果、この矛盾のために、力学的には爆発が、歴史的には革命が生じます」と説明されることになります。
ここでは、自らを実現したいとする潜在的な「傾向」への感受とその探究が、同時にまた、止むに止まれぬ「革命」のエネルギーの噴出とも重なることになっているのがご愛嬌で、これが、まさしく「ユートピアの精神」の思想家ブロ
ッホのブロッホたる所以に他なりません。
ブロッホは、この講演のなかで、また「大学の使命」についても自説を展開していますが、先に述べたのとまったく同じことが、「真理」についても、当てはまります。すなわち、「なにかに役立つから真理なのではなく、真理であるからこそ役に立つ」というのが、ブロッホの基本理念でした。真理は、さらに、財布から取り出すことのできるコインのようなものではなくて、あくまでも「真理」は、「過程」として捉えるべきものと説いています。「この過程としての現実が、その都度思考に迫り、思考が人間やその他の現実について情報をもたらす」というのです。
したがって、もっとも重要な研究課題は、「未だ非合理なもの、それ自身のう
ちに閉ざされているものに衝撃を与え、開示性へと開く」ことであり、「そのためには深さが必要で」、「対象を型どおりに構成するような図式を脱するもの」
でなければなりません。なぜなら、「世界過程の日程表は決して平坦なものではなく」「問題処理済みのパック旅行に似ているはずが」ないからで、「むしろ反対に、冒険が、つまりあふれんばかりのリアルな問題が待ち伏せているのです。
そしてこの冒険をやり遂げる勇気と、世界傾向を真に感受する、透徹した具体的理性とを呼び求めているのです」と高らかに宣言されています。
かくして、ライプニッツに倣って、「現在は未来をはらんでいる」と考えていたブロッホにとって、新しい大学の使命は、「古い知を生き生きと伝承し、すでに到着期限の来ている新しい知を革命的に生ぜしめ、伝承可能な形を与えるこ13と」だということに集約されます。ならば、そのような使命を達成するためには、当然のことながら、主体的な人間の関与と、そのことを可能ならしめる場としての、真の「共同体」がどうしても必要です。そして、そのような場所こ
そが、繰り返しになりますが、まさに universitas としての大学に他ならないのです。
さて、本日は、せっかく足をお運びいただいたにもかかわらず、なかなか景
気のいいお話にはなりませんでした。とはいえ、危機や苦難に見舞われると、人は、否応なく強くなります。
「危難」というものが、いわば渦中の人間を鍛えてくれるからです。
たとえば、ドイツ文学史上最大の詩人であったフリードリヒ・ヘルダーリーン（１７７０‐１８４３）も、その詩作品のなかで、次のように詠っているところです。
まずひとつは、「パンとぶどう酒」という作品からの一行。
「窮乏と夜は人を強くする」
そして、もう一点、「パトモス」と題された詩篇の一節。
「危難のあるところ、そこには／また救いの力も育つのだ」
これから先、将来のある皆さんが、今後、なおいっそう健闘されることを切に期待して、本日の最終講義を閉じさせていただきます。御清聴、本当にありがとうございました。
参考文献：
猪木武徳『大学の反省』（ＮＴＴ出版）
シャルル＆ヴェルジェ『大学の歴史』（文庫クセジュ、白水社）
雑誌『現代思想』２００９年１１月号「特集―大学の未来」（青土社）
神谷秀樹『強欲資本主義	
  ウォール街の自爆』（文春新書）
夏目漱石「文芸委員は何をするか」「学者と名誉」（『漱石文明論集』所収、岩波
文庫）
エルンスト・ブロッホ「大学、マルクス主義、哲学」（『マルクス論』所収、作品社）

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