スパークス・アクティブ・ジャパン（愛称：キョウソウのバトン）

お客様向けレポート
2022年6月

足元のポートフォリオ対応と組入銘柄の魅力 スパークス･アセット･マネジメント株式会社
当ファンドのパフォーマンスとポートフォリオの対応
直近半年ほどの株式市場では、インフレや金利上昇がポジティブに作用する銀行・保険、資源、海運株等が上昇しました。
当ファンドは、上記セクターの企業へほとんど投資していないため直近のアンダーパフォームの要因となりましたが、このような動きについて昨年から警戒感を高めており、バリュエーションが高い企業の投資比率を引き下げ、過去のトラックレコードがよくなくても業績改善傾向にある企業への投資を積極化してきました。
当ファンドの基準価額と参考指数との比較（2004年4月26日～2022年5月31日）（円）
40,00035,00030,00025,00020,000

３ヶ月間
６ヶ月間
１年間
３年間
年率リターン
年率リスク

当ファンド 参考指数
1.02%
2.59%
-7.79%
0.57%-2.16%
1.84%
46.23% 35.80%
6.32%
4.48%
19.64% 20.71%

差異-1.58%-8.35%-4.01%
10.43%
1.84%-1.07%

基準価額

28,115円（5月31日）15,00010,0005,000

当ファンド（分配金再投資基準価額）
当ファンド（基準価額）
参考指数（TOPIX（配当込み））

設定日前日(2004年4月26日)
を10,000として指数化

02004/04

2007/04

2010/04

2013/04

2016/04

2019/04

2022/04 （年/月）

上位保有銘柄の特徴

保有継続or買い増し

インフレ環境下でも付加価値の高いモノ・サービスを提供でき、コスト上昇分の価格転嫁が見込まれる製造業⇒東京エレクトロン、ダイキン工業、ブリヂストン など

経営者のイニシアチブで独自の強みを発揮し、業績改善が見込まれる企業⇒ブリヂストン、日立製作所、トヨタ自動車、昭和電線ホールディングス、日立造船など

インフレの影響を受けにくいIT、エンタメビジネス⇒富士通、ソニーグループ、任天堂 など

株価下落で割安感が出てきた企業⇒エムスリー など

今後のグローバル景気の行方が不透明な中、日本企業には景気の良し悪しに関係なく改善できる要素（例 ガバナンスの改善など）があり、そういう意味ではむしろチャンスの大きい企業が多く存在しています。
すでに良いともてはやされている企業より、改善余地の大きい日本企業にも投資することで今後の大きな株価上昇期待が持てると考えています。
※ 上記はご参考資料であり、特定の有価証券等を推奨しているものではありません。
※ 基準価額は信託報酬控除後です。年率リターンは計算期間（2004年4月27日～2022年5月31日）における年率（1年換算）の収益率、年率リスクは計算期間（2004年4月27日～2022年5月31日）における年率リターン（1年換算）の変動度合いを示しています。
※ 分配金再投資基準価額は、当該ファンドの信託報酬控除後の価額を用い、分配金を⾮課税で再投資したものとして計算しております。
※ 参考指数（TOPIX（配当込み））は当ファンドのベンチマークではありません。
出所︓ スパークス・アセット・マネジメント、 FactSet Pacific Inc. （2022年５月末日現在）
当資料は販売用資料としてスパークス・アセット・マネジメント株式会社（以下当社）が作成したものであり、金融商品取引法に基づく開示書類ではありません。
お申込みにあたっては、販売会社からお渡しする投資信託説明書（交付目論見書）の内容を必ずご確認のうえ、ご自身でご判断ください。当資料に記載の内容は将来の運用結果を保証もしくは示唆するものではありません。当資料に含まれている過去の実績の数値および市場動向等についてのコメントは当資料作成時点のものであり、市場動向や個別銘柄の将来の動きを保証するものではありません。当資料の正確性や完全性について当社が保証するものではありません。また記載内容は予告なく訂正が行われることがあります。当資料は目的によらず、当社の許可なしに複製・複写をすることを禁じます。

1

お客様向けレポート
2022年6月

スパークス・アクティブ・ジャパン（愛称：キョウソウのバトン）
スパークス･アセット･マネジメント株式会社

世界の株価指数と比較すると？
当ファンドのパフォーマンスと世界の株価指数（配当込み・現地通貨ベース）を10年前から比較すると、当ファンドは世界の株価指数にも引けを取らないパフォーマンスであることがお分かりいただけます。これはスパークスのボトムアップ・リサーチによって、個別銘柄をしっかりと選定してきたからこその実績だと考えています。

当ファンドと世界の株価指数（配当込み・現地通貨ベース）推移比較（2012年5月31日～2022年5月31日）
700

過去10年間では現地通貨ベースで世界の株価指数に引けを取らないパフォーマンス！

当ファンド（分配金再投資基準価額）
TOPIX
NASDAQ
S&P500MSCIコクサイ

600
500

4.77倍
4.76倍
3.84倍
3.31倍
3.29倍

400
300
200
100

2012年5月31日を100として指数化
02012/05
2015/05

2018/052021/05 （年/月）

マザーファンドの組入上位10銘柄の変遷
2022年5月末

2017年5月末

2012年5月末
銘柄比率1

ユニ・チャーム

5.4%

1

ソフトバンクグループ

6.4%

2

ＫＤＤＩ

4.4%

2

東京エレクトロン

3

良品計画

3.7%

3

4

日本電産

3.5%

三菱UFJフィナンシャル・グループ 3.2%

5

銘柄

比率

1

富士通

4.4%

5.8%

2

ソニーグループ

4.2%

花王

5.0%

3

ブリヂストン

4.1%

4

ディスコ

4.3%

4

東京海上ホールディングス

3.7%

5

大塚商会

4.3%

5

東京エレクトロン

3.5%

銘柄

比率

6

本田技研工業

3.2%

6

ヤマハ

3.7%

6

ダイキン工業

3.4%

7

三菱商事

3.2%

7

日本電産

3.3%

7

任天堂

3.4%

8

信越化学工業

3.0%

8

ソニー

3.3%

8

ヤマハ

3.3%

9

住友電気工業

2.9%

9

ダイキン工業

3.2%

9

日立製作所

3.3%

10

ヤマダ電機

2.8%

10

パーク２４

2.9%

10

丸井グループ

3.2%※ 上記はご参考資料であり、特定の有価証券等を推奨しているものではありません。
※ 組入上位10銘柄の比率はマザーファンドの純資産総額に対する当該資産の時価の比率です。
※ TOPIX（配当込み）は当ファンドのベンチマークではありません。
出所︓ スパークス・アセット・マネジメント、 FactSet Pacific Inc. （2022年５月末日現在）
当資料は販売用資料としてスパークス・アセット・マネジメント株式会社（以下当社）が作成したものであり、金融商品取引法に基づく開示書類ではありません。
お申込みにあたっては、販売会社からお渡しする投資信託説明書（交付目論見書）の内容を必ずご確認のうえ、ご自身でご判断ください。当資料に記載の内容は将来の運用結果を保証もしくは示唆するものではありません。当資料に含まれている過去の実績の数値および市場動向等についてのコメントは当資料作成時点のものであり、市場動向や個別銘柄の将来の動きを保証するものではありません。当資料の正確性や完全性について当社が保証するものではありません。また記載内容は予告なく訂正が行われることがあります。当資料は目的によらず、当社の許可なしに複製・複写をすることを禁じます。

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2022年6月

スパークス・アクティブ・ジャパン（愛称：キョウソウのバトン）
スパークス･アセット･マネジメント株式会社

東京エレクトロン（8035）
事業内容：国内最大、世界でも有数の半導体製造装置メーカー。

② 半導体産業の構造変化① 経営者交代を契機とした構造改革

国・地域別産業支援予算✓ 2015年、アプライドマテリアルズ社（米国）との合併協議の打ち切りを契機に経営陣が交代。合併協議で得た気付きをもとに構造改革を行う。

（2021年６月）✓ 製品単体の販売だけではなく、コンサルティングや販売後のメンテナンスなどの顧客サポートを含めたソリューション提案に営業方針をシフトさせた。

国・地域規模米国

約5.5兆円

欧州

約17.5兆円

中国

約10兆円

サプライチェーンの安定化を目指し、各国は産業支援策を強めている。

半導体は5G、AI、IoT、自動運転など用途拡大し、社会インフラを支える必要不可欠な存在に。

半導体市場規模（実績値︓2011～2021年 予想値︓2022～2023年）（百万ドル）
8,000
6,000

半導体産業の成長に加え、需要変動の波が安定4,000
2,000

0
2011

800

同社の半導体製造装置シェア１位１位１位

2023

（予想）

投資開始後6.5倍
東京エレクトロン
TOPIX（配当込み）

700（2021年度）

バッチ成膜2020（2016年5月31日～2022年5月31日）✓ 高クオリティかつ幅広い種類の半導体製造装置を提供し 900ており、高い市場シェアを有する！

ガスケミカルエッチング

2017

株価推移

③ 市場シェアの拡大

散布・現象

2014

ウェーハ
プローバ

１位

600
500
400

半導体市場は、用途拡大により高品質な製品が求められるようになっており、同業各社が競合するよりも、共に良いものを 300作ろうとする方向に転換している。

2016年9月
投資開始

200

幅広いラインナップと高いソリューションを持つ
同社の市場シェアはさらに高まると考えられる！

100
2016年5月31日を100として指数化
02016/05
2020/05（年/月）※ 写真はイメージ図です。上記はご参考資料であり、特定の有価証券等を推奨しているものではありません。
出所︓ 半導体市場規模︓WSTS（2022年6月）、各種資料、スパークス・アセット・マネジメント、FactSet Pacific Inc.（2022年5月末日現在）
当資料は販売用資料としてスパークス・アセット・マネジメント株式会社（以下当社）が作成したものであり、金融商品取引法に基づく開示書類ではありません。
お申込みにあたっては、販売会社からお渡しする投資信託説明書（交付目論見書）の内容を必ずご確認のうえ、ご自身でご判断ください。当資料に記載の内容は将来の運用結果を保証もしくは示唆するものではありません。当資料に含まれている過去の実績の数値および市場動向等についてのコメントは当資料作成時点のものであり、市場動向や個別銘柄の将来の動きを保証するものではありません。当資料の正確性や完全性について当社が保証するものではありません。また記載内容は予告なく訂正が行われることがあります。当資料は目的によらず、当社の許可なしに複製・複写をすることを禁じます。

3スパークス・アクティブ・ジャパン（愛称：キョウソウのバトン）

お客様向けレポート
2022年6月

スパークス･アセット･マネジメント株式会社

ダイキン工業（6367）
事業内容：1924年に山田晁氏によって大阪金属工業所として創業。1990年代以降、攻めの経営で積極的に海外展開を進め、世界最大級の空調メーカーへと成長。

① 攻めの姿勢で企業体質を改革② 環境対応でブランド力を向上

2010年代に空調市場でグローバルトップになるも、IT企業による居住環境の制御ソリューションが進展することで、空調が単なる部品になることを警戒。
⇒事業モデルの大胆な改革に取り組む！

省エネ性能の高いインバータエアコンの技術を中国の提携先企業に技術供与し、中国で急速に普及。
中国におけるインバータエアコンの比率
7％

事業領域
2018年

2009年

空調という製品を軸にした考えから「空気・空間」などを軸とした考え方へ

76％

空調業界全体の環境問題改善に貢献したことが、ブランド力の向上につながり、結果的に同社の成長を後押し！
売上高と営業利益の推移

ビジネスモデル（2002年度～2021年度）（億円）

40,0003,000

20,0002,000

10,0001,00000
2002

2011

2020

株価推移

③ 新たなソリューションの進展✓ 環境意識の高まりを受け、欧州を中心にヒートポンプ式暖房のニーズが高まっており、市場の拡大余地は大きいと考えられる。

4,000

営業利益（右軸）
売上高（左軸）30,000

モノづくりを主としたメーカーからエンジニアリングやサポートまでを一貫して提供する「ソリューション企業」へ（億円）（2015年5月29日～2022年5月31日）

350ダイキン工業
TOPIX（配当込み）

300

投資開始後2.4倍✓ 従来のヒートポンプ式暖房は寒冷地では性能が弱まってい 250
たが、同社は寒冷地域でも対応可能な製品を開発。
2001502015年11月
投資開始

10050
2015/05

2015年5月29日を100として指数化
2017/05

2019/052021/05 （年/月）※ 写真はイメージ図です。上記はご参考資料であり、特定の有価証券等を推奨しているものではありません。
出所︓ 各種資料、スパークス・アセット・マネジメント、FactSet Pacific Inc.（2022年5月末日現在）
当資料は販売用資料としてスパークス・アセット・マネジメント株式会社（以下当社）が作成したものであり、金融商品取引法に基づく開示書類ではありません。
お申込みにあたっては、販売会社からお渡しする投資信託説明書（交付目論見書）の内容を必ずご確認のうえ、ご自身でご判断ください。当資料に記載の内容は将来の運用結果を保証もしくは示唆するものではありません。当資料に含まれている過去の実績の数値および市場動向等についてのコメントは当資料作成時点のものであり、市場動向や個別銘柄の将来の動きを保証するものではありません。当資料の正確性や完全性について当社が保証するものではありません。また記載内容は予告なく訂正が行われることがあります。当資料は目的によらず、当社の許可なしに複製・複写をすることを禁じます。

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2022年6月

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ワコム（6727）
事業内容：1983年創業のペンタブレットメーカー。プロフェッショナル向けペンタブレットにおいて世界的に高いブランド力、シェアを誇る。

① 経営者交代によって業績が大幅に改善② 高い市場成長性2018年に井出氏が社長兼CEOに就任以降、製造コストを最適化するなど社内改革を積極的に推進！

ROE推移（2016～2021年度）

（％）
40

31.3

20

10.7

16.0

プロ向け以外にも、オンライン教育やリモートワークの加速を受け、デジタルペンの普及加速が期待！
エントリーモデルのラインアップを拡充し、幅広いユーザーのニーズに対応！

27.0

14.70

筆跡すべてが記録されるため、著作権保護によってクリエイターとの関係も強化が期待される！

2016 2017 2018 2019 2020 2021
-20-21.1

ROE（株主資本利益率）が大幅に改善！

-40

株価推移

③ 独自のハード＋ソフト・サービスの開発力（2017年5月31日～2022年5月31日）✓ 自社ブランドを販売する「ブランド製品事業」と、同社のデジタルペン部品・技術をOEM提供する「テクノロジーソリューション事業」を展開。

350
300

✓ 「個別最適化」をキーワードに、ユーザーの利便性を高めるソフトウェアやサービスの開発を進める。ハードウェアメーカーから独自のソフトウェアやサービスも含めた複合的企業への本格的な変容を遂げつつある。

250

ワコム
TOPIX（配当込み）

投資開始後1.8倍

2018年11月
投資開始

200
150

MicrosoftやGoogleなどとも提携し、ユーザーニーズに応えている！

100
2017年5月31日を100として指数化
50
2017/05
2019/052021/05 （年/月）※ 写真はイメージ図です。上記はご参考資料であり、特定の有価証券等を推奨しているものではありません。
出所︓ 各種資料、スパークス・アセット・マネジメント、FactSet Pacific Inc.（2022年5月末日現在）
当資料は販売用資料としてスパークス・アセット・マネジメント株式会社（以下当社）が作成したものであり、金融商品取引法に基づく開示書類ではありません。
お申込みにあたっては、販売会社からお渡しする投資信託説明書（交付目論見書）の内容を必ずご確認のうえ、ご自身でご判断ください。当資料に記載の内容は将来の運用結果を保証もしくは示唆するものではありません。当資料に含まれている過去の実績の数値および市場動向等についてのコメントは当資料作成時点のものであり、市場動向や個別銘柄の将来の動きを保証するものではありません。当資料の正確性や完全性について当社が保証するものではありません。また記載内容は予告なく訂正が行われることがあります。当資料は目的によらず、当社の許可なしに複製・複写をすることを禁じます。

5お客様向けレポート
2022年6月

スパークス・アクティブ・ジャパン（愛称：キョウソウのバトン）
スパークス･アセット･マネジメント株式会社

当資料はお客様向け資料としてスパークス・アセット・マネジメント株式会社が作成したものであり、金融商品取引法に基づく開示書類ではありません。当ファンドの取得のお申込を行う場合には、投資信託説明書（交付目論見書）および目論見書補完書面をお渡ししますので、必ずお受け取りの上詳細をご確認いただき、ご自身でご判断ください。

■投資リスク当ファンドは、マザーファンド受益証券への投資等を通じて、株式などの値動きのある有価証券に投資しますので、ファンドの基準価額は変動します。
従って、投資者の皆さまの投資元金は保証されているものではなく、基準価額の下落により、損失を被り、投資元金を割り込むことがあります。ファンドの運用による損益はすべて投資者の皆さまに帰属します。また、投資信託は預貯金と異なります。
ファンドが有する主な変動要因は、次の通りです。※変動要因は下記に限定されるものではありません。
●株価変動リスク ●中小型株式等への投資リスク ●信用リスク ●その他（システムリスク・市場リスクなどに関する事項）
ファンドのリスクなどについては、「投資信託説明書（交付目論見書）」にくわしく記載されております。お申込みにあたっては、必ず内容をご確認いただき、ご自身でご判断ください。

■その他の留意点●当ファンドのお取引に関しては、金融商品取引法第37条の6の規定（いわゆるクーリング・オフ）の適用はありません。
●収益分配金の水準は、必ずしも計算期間におけるファンドの収益の水準を示すものではありません。
収益分配は、計算期間に生じた収益を超えて行われる場合があります。
投資者の購入価額によっては、収益分配金の一部または全部が、実質的な元本の一部払戻しに相当する場合があります。ファンド購入後の運用状況により、分配金額より基準価額の値上がりが小さかった場合も同様です。
収益分配の支払いは、信託財産から行われます。従って純資産総額の減少、基準価額の下落要因となります。
●当ファンドは、大量の解約が発生し短期間で解約資金を手当てする必要が生じた場合や主たる取引市場において市場環境が急変した場合等に、一時的に組入資産の流動性が低下し、市場実勢から期待できる価格で取引できないリスク、取引量が限られてしまうリスクがあります。
これにより、基準価額にマイナスの影響を及ぼす可能性や、換金の申込みの受付けが中止となる可能性、換金代金のお支払が遅延する可能性があります。

■お申込みメモ
商品分類

追加型投信／国内／株式購入単位

販売会社が別に定める単位（自動けいぞく投資専用）※詳しくは販売会社までお問い合わせください。

購入価額

購入申込受付日の基準価額

換金代金

原則として換金申込受付日から起算して5営業日目からお支払いします。

信託期間

無期限（2004年4月27日設定）

決算日

毎年4月26日（休業日の場合は翌営業日）■指数に関して
東証株価指数（TOPIX）（配当込み）
東証株価指数（TOPIX）とは、日本の株式市場を広範に網羅するとともに、投資対象としての機能性を有するマーケット・ベンチマークです。
TOPIXは、東京証券取引所の知的財産であり、東京証券取引所はTOPIXの算出もしくは公表の方法の変更、TOPIXの算出もしくは公表の停止またはTOPIXの商標の変更もしくは使用の停止を行う権利を有しています。
MSCIコクサイ・インデックス
MSCIコクサイ・インデックスは、MSCI Inc.が開発した株価指数で、日本を除く世界の先進国で構成されています。また、MSCIコクサイ・インデックスに関する著作権、知的財産権その他一切の権利は、MSCI Inc.に帰属します。

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お客様向けレポート
2022年6月

スパークス･アセット･マネジメント株式会社■ファンドの費用
投資者が直接的に負担する費用
購入時手数料

購入申込受付日の基準価額に3.3％（税抜3.0％）を上限として販売会社が定める手数料率を乗じて得た額とします。 ※詳しくは販売会社までお問い合わせください。
購入時手数料は、商品の説明、販売の事務等の対価として販売会社が受け取るものです。

信託財産留保額

換金申込受付日の基準価額に対して0.3％の率を乗じて得た額をご負担いただきます。

投資者が信託財産で間接的に負担する費用
運用管理費用（信託報酬）

日々の信託財産の純資産総額に対して年率1.518％（税抜1.38％）を乗じて得た額とします。
運用管理費用（信託報酬）は、ファンドの計算期間を通じて毎日計上され、毎計算期間の最初の6ヶ月終了日および毎計算期末または信託終了の時に、信託財産から支払われます。
運用管理費用（信託報酬）＝運用期間中の基準価額×信託報酬率

その他の費用・手数料

組入有価証券の売買委託手数料、信託事務の諸費用等は、その都度信託財産から支払われます。
これらの費用は運用状況等により変動するため、事前に料率・上限額等を示すことができません。
※組入有価証券の売買委託手数料︓有価証券の売買の際、売買仲介⼈に支払う手数料
信託事務の諸費用︓投資信託財産に関する租税、信託事務の処理に要する諸費用および受託会社の立替えた立替金の利息※当該手数料等の合計額については、ファンドの購入金額や保有期間等に応じて異なりますので、あらかじめ表示することができません。

■ファンドの関係法人について● 委託会社 スパークス・アセット・マネジメント株式会社
金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第346号（加入協会）一般社団法⼈投資信託協会、一般社団法⼈日本投資顧問業協会、日本証券業協会
一般社団法⼈第⼆種金融商品取引業協会
信託財産の運用指図、受益権の発行等を行います。

● 受託会社 三井住友信託銀行株式会社
委託会社の指図に基づく信託財産の管理等を行います。なお、信託事務の一部につき株式会社日本カストディ銀行に委託を行います。
● 販売会社 下記一覧参照
ファンドの受益権の募集・販売の取扱い、一部解約請求の受付、一部解約金・収益分配金・償還金の支払いの取扱等を行います。
加入協会
販売会社

登録番号日本証券業協会

一般社団法⼈
金融先物取引業協会

一般社団法⼈
日本投資顧問業協会〇

ＳＭＢＣ日興証券株式会社

金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第2251号〇〇

株式会社ＳＢＩ証券※

金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第44号〇〇

関東財務局長（登金）第624号〇〇

松井証券株式会社

金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第164号〇〇

楽天証券株式会社

金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第195号〇〇

ＰａｙＰａｙ銀行株式会社

登録金融機関

※ 株式会社ＳＢＩ証券は、一般社団法⼈日本STO協会に加入しています。

7

一般社団法⼈
第⼆種
金融商品取引業協会〇〇〇〇