学校外教育と子どもの学歴――非認知能力に着目して――
津田光穂（東北大学教育学部）
1 本稿の背景と目的
本稿の問いは，「学校外教育は，子供の学歴に正の効果をもたらすか」である．
はじめに，この問いを設定した背景を記述する．今日，日本の社会では多くの子供たちが学校教育に加え，学校外教育を受けている．
「子供の学校外での学習活動に関する実態調査」（文部科学省 2008）によれば，小学校１年生から中学校３年生のすべての学年において，70％以上の子供が学校外教育を受けているという．表１は「平成 28 年度子供の学習費調査」（文部科学省 2016）のデータをもとに，家庭の学習費の内訳を平均値で示したものである．表 1 に示したように家庭の学習費全体に占める学校外活動費の割合は，どの学校段階においても 4～5 割と高い．加えて幼稚園，小学校段階ではその他の学校外活動費が学校外活動費の半分以上を占めている．これは，学習に関する学校外教育より，スポーツ活動や芸術活動のような，学習以外の学校外教育のほうに多く投資していることを表している．
表１ １世帯当たりの１年間の学習費の内訳
区分

幼稚園
公立

小学校
私立

公立

中学校
私立

公立高等学校
私立

公立

私立

学習費総額

233,947

482,392

322,310

1,528,237

478,554

1,326,933

450,862

学校教育費

120,546

318,763

60,043

870,408

133,640

997,435

275,991

学校給食費

20,41829,92444,44144,80743,730

学校外活動費92,983

133,705

217,826

613,022

301,184

320,932

174,871

285,067

補助学習費

22,77726,097

83,013304,859

239,564

204,112

142,702230,103

その他の学校外活動費

70,206

107,608

134,813308,163

61,620116,820

32,16954,9648,566 …

1,040,168
755,101…

出典：文部科学省「平成 28 年度子供の学習費調査」（2016 年版）をもとに筆者作成
一方で，学校外教育投資額は，世帯の年収に大きく依拠していることが明らかになっている．図 1 は表 1 と同様に「平成 28 年度子供の学習費調査」（文部科学省 2016）のデータをもとに，学校外教育費の平均を世帯収入段階別に示したグラフである．図 1 を見ると世帯収入が高い家庭ほど，学校外教育費の額が高くなっていることがわかる．その差は非常に大きく，公立幼稚園を例にとっても世帯収入が 1200 万円以上の家庭は 400 万円以下の家庭に比べて，学校外教育費の額が５倍以上も高いことがわかる．
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平均額（千円）

平均額（千円）

平均額（千円）

平均額（千円）

平均額（千円）

平均額（千円）

800
700
600
500
400
300
200
1000

公⽴幼稚園

私⽴幼稚園

公⽴⼩学校

私⽴⼩学校

公⽴中学校

私⽴中学校

世帯の年間収⼊段階 400万円未満

世帯の年間収⼊段階 400万円〜599万円

世帯の年間収⼊段階 600万円〜799万円

世帯の年間収⼊段階 800万円〜999万円

世帯の年間収⼊段階 1000万円〜1199万円

世帯の年間収⼊段階 1200万円以上

図 1 世帯の年間収入段階別に見た学校外教育費
出典：文部科学省「平成 28 年度子どもの学習費調査」（2016 年版）より筆者作成
仮に学校外教育が子どもの学歴を高めているとしたら，学校外教育を受ける機会が多い
高所得世帯の子供は，より高い学歴を獲得できることになる．世帯の所得が子供の学歴を高めていることは，先行研究においてすでに明らかになっているが（藤村 2009 など），学校外教育の機会の差が，学力格差をさらに広げている可能性があると考えられる．そこ
で，本稿では，初等教育において学習活動よりも運動・芸術活動に投資する家庭が多いことも踏まえ，学校外教育の内容を，学習，運動，芸術の 3 グループに分け，どんな内容の学校外教育が子どもの学歴を高めているのかを明らかにし，低所得世帯の子どもに対して学歴格差是正のために，学習以外の面でのどのような支援が効果的か検討することを目的とする．
さらに，本稿では上記の問いに加え，「なぜ学校外教育を受けた者は高い学歴を獲得できるのか」という問いについての検証も行いたい．ここでは，学校外教育が子供の学歴を高める理由として，非認知能力に着目する．非認知能力とは，ＩＱに代表される認知能力に対し，忍耐力や勤勉性といった人のパーソナリティ特性，選好等のことを指す非認知能力を分類し整理したものとしてビッグファイブというものがある（Heckman and Kautz2012）．これはパーソナリティ特性を大きく 5 つに分類したもので，「開放性」「勤勉性・誠実性」「外向性」「協調性・調和性」「神経小傾向・情緒不安定性」という 5 つの要素がある．これらの非認知能力は認知能力の発達を促していることが明らかになっている
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（Cunha and Heckman 2008）．また，文部科学省は 2016 年に発表した「子供の貧困対策支援システムの在り方と運用方法に関する実証研究報告書」において，貧困層の子供の自立には非認知能力育成が重要だと指摘した．このような日本の状況もふまえ，本稿では「学校教育は非認知能力を媒介として子供の学歴を高めているのではないか」という問いを検証し，学校外教育を通して子供の学歴が高まるメカニズムを検討することを第二の目的とする．
2 先行研究と本稿の位置づけ
学校外教育の効果について分析した研究は数多くある．日本において行われた主要な研究としては，まず初めに盛山和夫（1981）の研究が挙げられる．盛山は両親の所得が高く，より多くの教育機会を与えられる子供は，塾や予備校などの学校外教育を受けることが可能になるということから，学校外教育を受ける機会の多い子どもの学力が高くなるという学校外教育投資仮説を立てた．その後，実際に札幌市内のある公立普通科高等学校の３年生を対象に学校外教育投資仮説の検証を行ったが，学校外教育は子どもの学力に対してマイナスの効果が表れた．しかし，この研究では，サンプル数が小さく，特定の地域に偏ったサンプルであるという点で大きな課題が残った．その後，中澤渉（2013）は,学校外教育の内容を学習に限定し傾向スコアを用いた分析を行ったところ,もともと学校外教育を受ける可能性が低い,つまり世帯の収入や父母の学歴が低い家庭の子供において,学習に関する学校外教育は正の効果をもたらしていることを明らかにした.また，中澤の研究
では，女性は男性に比べ，学校外教育利用の有無が家庭環境の影響を大きく受けていることも指摘している．このように日本でも学校外教育に関する研究は蓄積されてきているが，学校外教育が学歴に与える効果は限定的なかたちでしか示されていないことに加え，スポーツや芸術に関する学校外教育の効果についての研究は少ない．そこで，本稿では学校外教育を内容別に分類し，学校外教育の内容別に子どもの学歴に対する効果を分析す
る．
次に，非認知能力についての研究について記述する．まず，非認知能力の効果に関する研究については，Cunha and Heckman (2007)の研究がある．この研究では，非認知能力は認知能力の発達を促していることが示されている．そのほかにも，中学 2 年生の時点で非認知能力が低かった人は，学力の影響を排除しても，大人になってからの賃金が相対的に低いことも指摘されている（Seagal 2013）．また，非認知能力の形成要因に関する研究
では，親の収入や教育への介入が子供のパーソナリティ特性の変化を促進することが明らかになっている（Almlund et al. 2011）．また，Cunha and Heckman (2007)は，両親の学歴や両親が積極的に新聞購読や読書を行う家庭の子供は非認知能力が高いことを明らかにした．本稿で重要な課外活動が非認知能力の発達を促しているとする先行研究もいくつか見られる．例えば Cornelißen and Pfeifer (2012)は，スポーツ活動には子供の競争心，粘り強さ，規律と責任などの非認知能力を発達させる効果があることを指摘した．しかし
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ながら，国内で非認知能力を媒介とした学校外教育の効果についての分析は十分に蓄積されていない．よって本稿では学校外教育は非認知能力を媒介として子供の学歴を高めているという分析枠組みの下で学校外教育の効果を検証する．
3 仮説
図 2 に分析枠組みを示した．本稿で検証する仮説は以下の３つである.
〇仮説１ 「学校外教育は最終学歴を高める」〇仮説２ 「学校外教育は、非認知能力を高める」〇仮説３ 「非認知能力は、最終学歴を高める」
仮説１
学校外教育

最終学歴・運動・芸術・学習

仮説３
非認知能力
仮説２
図 2 分析枠組み・仮説１
学習活動に関する学校外教育の効果は，上に記述した中澤渉（2013）での研究でも明らかになっているが，スポーツ活動をしていたものは学歴を高めているのではないかという仮説を立てた．Lleras Christy（2008）のアメリカにおける高校１年生を対象とした分析
では運動，学術に関する課外活動は，子供の高学歴獲得や賃金に有意に正の効果があることが明らかになった．よって，今回は，運動，芸術，学習に関するすべての学校外教育が，子供の最終学歴を高めているのではないかと考えた．
・仮説２
Kuhn and Weiberger (2005)は白人の男性を対象に分析を行ったところ，部活動を熱心に行った人は，将来監督者の地位に立つ確率が高いことを示した．このことから，学校外教育はリーダーシップ能力や自主性といった非認知能力に対して正の効果があるのではないかと考えた．
・仮説３
生活習慣が整い，充実感，コミュニケーション能力が高い子供は学歴が高い傾向があるということがわかっている（日本教育財団 2018）.よって，本稿ではコミュニケーショ
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ン能力やリーダーシップ能力，自主性の高い子供は学歴も高くなるのではないかという仮説を立てた．
4 使用するデータと変数
本稿において使用するデータは，東北大学教育学部が 2018 年７月 25 日から８月２５日にかけて実施した「若年者のライフスタイルと意識に関する調査<2>」である．これは 20歳以上 40 歳以下の男女（ただし，学生は除く）を対象とした調査で，サンプル数は 300，有効回答数は 270（回収率 90.0％）であった．
本稿で使用した変数は，「本人最終学歴」「父最終学歴」「母最終学歴」「学校外教育経験の有無」のほか，非認知能力を問う変数として「コミュニケーション能力」「リーダーシップ能力」「自主性」「協調性」「規範意識」の 5 つの変数を用いた．非認知能力を問う変数については，先に述べたビッグファイブ（Heckman and Kautz 2012）を参考に作成した．変数の作成方法については以下の表にまとめた．
表 2 変数作成方法
本人最終学歴，父最終学歴，母最終学歴

学校外教育の有無～非知能力を問う質問～
５つの項目について左記のような質問をもとに変数を作成した．

コミュニケーション能力
リーダーシップ能力
自主性
協調性
規範意識

「あなたとあなたの両親が最後に卒業した学校はどこですか。
」
１. 中学校 ２.高等学校 ３.専門学校
４.短期大学 ５.大学６.大学院 ７.その他
父母学歴についてはは，高卒以下（＝０）と高卒より上（＝１）の２グループに分け，父大卒ダミー，母大卒ダミーを作成した「あなたが０歳から中学校卒業までにやっていた習い事の内容と継続年数を記入してください。
」
回答された習い事を学習，運動，芸術，その他の４グループに分類し，それぞれの習い事をやっていた人（＝１），やっていなかった人（＝０）として，学習ダミー，運動ダミー，芸術ダミーを作成．水泳とピアノについては，特別に水泳ダミー，ピアノダミーを作成した．ピアノダミーと水泳ダミーの作成理由は後述する．
あなたの性格についてお尋ねします。それぞれの項目について最も近いもの１つに〇をつけてください。
１当てはまる２どちらかといえば当てはまる
３どちらかといえば当てはまらない
４当てはまらない
当てはまらない，どちらかといえば当てはまらな
いと回答した人を０，当てはまる，どちらかといえば当てはまると回答した人を１としてダミー変数を作成した．
それぞれの認知能力を問う質問の内容は以下の通りである．
「他人と話すことが好きだ」「集団内でリーダーになることが多い」「みずから進んで物事に取り組む」「他人と協力して物事に取り組む」「社会の規則は守る」

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5 基礎分析
まず初めに使用するデータの基礎分析を行った．データの概要は表 3 のようになる．
〇性別
男女がそれぞれ約 50％ずつ回答しており．男女間の大きな偏りはみられなかった〇年齢
40 代の１人を除いて，20 代と 30 代で構成されている．平均年齢は 31.1 歳だった．
〇最終学歴
調査回答者本人は，最終学歴が高校以下である人が 32％であり，残りの約 70％は高校を卒業した後，専門学校や短大などを含め，何かしらの学校に通っていた，一方で，父母の最終学歴は高校以下と回答した人が約 50％いた．
〇学校外教育「学習」,「運動」,「芸術」,「水泳」,「ピアノ」それぞれの学校外教育について，回答者の度数は表２のようになった．
〇非認知能力
非認知能力について，回答者の度数は以下のようになった．規範意識に関する項目では，9 割以上が「当てはまる」または「どちらかといえば当てはまる」に回答しており，分析を行うことが難しいと考えたため，今回は「規範意識」は分析の対象から外すこととした．
表 3 使用する変数の度数分布
性別

男：131 (48.3％)

女：140（51.7％）

年齢20代：103 (38.0% )30代：167(61.6% ) 40代：1(0.4% )本人学歴

中学校：20 (7.5% )高校:65(24.5% )専門学校・短大:94(35.5% ) 大学・大学院86(29.7% )父学歴

中学校：30 (11.5% )高校:113 (43.3% )専門学校・短大:14(5.3% )母学歴

中学校：22 (8.3% )高校:127 (48.1% )専門学校・短大:78(29.6% ) 大学・大学院37(24.1％)

学校外教育 学習：やっていた135(49.8% )やっていなかった136(50.2% )運動：やっていた164(60.5% )やっていなかった107(39.5% )芸術：やっていた166(61.3% )やっていなかった105(38.7% )水泳：やっていた115(42.4% )やっていなかった156(57.6% )ピアノ：やっていた112(41.3% )大学・大学院104(39.8% )やっていなかった159(58.7% )非認知能力 コミュニケーション:当てはまる・どちらかといえば当てはまる200(73.8% )どちらかといえば当てはまらない・当てはまらない71(26.2% )リーダーシップ： 当てはまる・どちらかといえば当てはまる108(40.0% )当てはまらない・どちらかといえば当てはまらない162 (60.0% )自主性：当てはまる・どちらかといえば当てはまる179(66.0% )当てはまらない・どちらかといえば当てはまらない92(34.0% )協調性：当てはまる・どちらかといえば当てはまる191(70.4% )当てはまらない・どちらかといえば当てはまらない80(29.6% )規範意識：当てはまる・どちらかといえば当てはまる262(96.7％)
当てはまらない・どちらかといえば当てはまらない９(3.2% )80

6 分析結果
ここでは，4 で説明した 3 つの仮説の検証を行う．
6.1 仮説１の検証
仮説１の検証では学校外教育が子どもの最終学歴に与える効果を検証するため，子どもの最終学歴（中卒＝0，高卒＝１，高卒より上＝２）を従属変数，運動ダミー，芸術ダミー，学習ダミー，父大卒ダミー，母大卒ダミーを独立変数とした重回帰分析を行った．しかし，結果は父大卒ダミーと母大卒ダミーのみ有意な結果となり，学校外教育が子どもの最終学歴に与える効果は表れなかった．そこで，芸術ダミーについては，ピアノダミーへ，運動ダミーについては水泳ダミーへ変更して分析を行った．ここでピアノと水泳を取り出した理由は，運動に関する習い事と芸術に関する習い事の中で，日本において最も多くの子供が習っているものがそれぞれ水泳とピアノだからである（ベネッセ教育総合研究
所 2017）. 独立変数を「水泳ダミー」「ピアノダミー」「学習ダミー」「父大卒ダミー」「母大卒ダミー」として順序ロジスティック回帰分析を行った．その結果を示したものが
表 4 となる．父大卒ダミーと母大卒ダミーの他に，水泳ダミーが子どもの最終学歴に対して有意に正の効果を与えていることが分かった．

表 4 従属変数を本人最終学歴とした順序ロジスティック回帰分析

係数

標準誤差

学習ダミー

0.271

0.230

ピアノダミー-0.014

0.240

水泳ダミー

*0.4370.239

父大卒ダミー***0.937

0.270

母大卒ダミー**0.576

0.265

逸脱度131.007

尤度比検定統計

300.285N264*ｐ＜0.1 **p<0.05 ***ｐ<0.01
6.2 仮説２の検証
仮説２の検証では，学校外教育により子どもの非認知能力が高まっているかを分析した．非認知能力について分析するため，従属変数を「コミュニケーション能力」「自主性」「リーダーシップ能力」「協調性」とした 4 つの重回帰分析を行った．独立変数は「母大卒ダミー」とした．
「父大卒ダミー」先行研究においての子どもの非認知能力の育成に81

は母親の影響が強いことも指摘されているため，ここでは「父大卒ダミー」は独立変数から除いて分析を行った．
まず「コミュニケーション能力」を従属変数とした二項ロジスティック回帰分析の結果を表 5 に示した．この分析においては，「運動ダミー」「芸術ダミー」「母大卒ダミー」がコミュニケーション能力に対して有意に正の効果をもたらすことが明らかになった．
表 5 コミュニケーション能力を従属変数とした二項ロジスティック回帰分析結果
係数

標準誤差

( 定数）

0.081

0.297

学習ダミー

0.167

0.301

芸術ダミー

*0.502

0.302

運動ダミー

**0.7720.301

母大卒ダミー**0.660

0.318

C ox& S n ellR #0.065

N agelkerke R #0.096

Hos m er－Lem es h ow 検定

p = 0.584

N261*ｐ＜0.1 **p<0.05 ***ｐ<0.01
次に「自主性」を従属変数とした二項ロジスティック回帰分析の結果を表 6 に示した．
「自主性」においては，「運動ダミー」「芸術ダミー」「母大卒ダミー」が有意に正の効果をもたらしていた．
表 6 自主性を従属変数とし二項ロジスティック回帰分析結果
係数

標準誤差( 定数）-0.027

0.284

学習ダミー

-0.379

0.275

芸術ダミー

*0.486

0.277

運動ダミー

**0.6640.277

母大卒ダミー*0.5100.282

C ox& S n ellR #0.060

N agelkerke R #0.083

Hos m er－Lem es h ow 検定

p = 0.815

N261*ｐ＜0.1 **p<0.05 ***ｐ<0.0182

最後に，「リーダーシップ能力」を従属変数とした重回帰分析では「運動ダミー」のみが有意に正の効果があるという結果となった．重回帰分析の結果を表 7 に示した．
表 7 リーダーシップ能力を従属変数とした重回帰分析結果
係数

標準誤差

( 定数）

-0.669

0.260

学習ダミー

-0.413

0.260

芸術ダミー

0.053

0.267

運動ダミー

*0.5020.273

母大卒ダミー

0.290

0.263

C ox& S n ellR #0.030

N agelkerke R #0.041

Hos m er－Lem es h ow 検定

p = 0.345

N261*ｐ＜0.1 **p<0.05 ***ｐ<0.01
なお，協調性については，有意になる変数が現れなかった．
6.3 仮説３の検証
仮説３の検証では，非認知能力が子どもの最終学歴に与える効果を検証するため，子どもの最終学歴（中卒＝0，高卒＝１，高卒より上＝２）を従属変数，「コミュニケーション能力ダミー」「自主性ダミー」「リーダーシップ能力ダミー」「父大卒ダミー」「母大卒ダミー」の 5 つを独立変数とし，順序ロジスティック回帰分析を行った．その結果を表 8 に示した．
「父大卒ダミー」と「母大卒ダミー」が有意に正の効果を持っていたほかに，「コミュニケーション能力」が子どもの最終学歴に対し正の効果があることが明らかになった．
表 8 子供の最終学歴を従属変数とした順序ロジスティック回帰分析結果
係数

標準誤差

コミュニケーション**0.452

0.184

自主性-0.092

0.219

0.018

0.185

父大卒ダミー***0.972

0.342

母大卒ダミー

*0.62

0.344

リーダーシップ逸脱度154.666

尤度比検定統計225.930

N253*ｐ＜0.1 **p<0.05 ***ｐ<0.01
83

7 知見と含意分析から明らかになったことをまとめると以下のようになる．
〇水泳を学校外教育として行うことで最終学歴が高まる
今回の分析では水泳に関する学校外教育が，学歴に正の効果を与えていた．しかし，水泳に関しては学歴の高い母親が，けがをしにくいスポーツとして水泳を学校教育として選択することが多いことも指摘されている（ベネッセ教育総合研究所 2009）よって，この結果には他の要因も考慮した慎重な解釈が必要となる．
〇運動と芸術に関する学校外教育は非認知能力を高める
運動に関する学校外教育はコミュニケーション能力，自主性，リーダーシップ能力を高めることが分かった．芸術に関する学校外教育もコミュニケーション能力と自主性を高めていた．一方で，学習ダミーの効果は見られなかった．よって，非認知能力は運動や芸術活動といった学習以外の活動によって高まる傾向があることが分かる．高校生時に集団スポーツを行っていたものは自立性が高いという指摘（Llears 2008）があるように，集団で役割を与えられて活動することや，レッスンに向けて計画的な練習を行うことが子供の非認知能力を高めていると考えられる．
〇コミュニケーション能力は最終学歴を高める
ここでは，コミュニケーション能力が学歴を高めていることが明らかになった．大坊郁夫（2006）によればコミュニケーション能力よって，コミュニケーション能力が高い人は，より良い対人関係を作り，会話の際に聞き手に対して満足感を与えることが明らかになっている．コミュニケーション能力の高い子供は，学校で教師のいうことをよく理解したり，面接試験でより良い結果を出したりすることが可能になり，学歴が高まっているのではないかと考えられる．
以上のことから，学校外教育は特に運動に関する活動を通して非認知能力を高め，そこで培った非認知能力が学歴を高めていることが明らかになった．よって，先に提示した低所得世帯の子供の支援という面では，子供たちに運動できる機会を与え，集団の中で非認知能力を高めることができるような環境を整えることが学力格差是正のための支援方法の一種になると考えられる．
8 本稿の限界と課題
本稿の限界と課題については，以下のようなことが挙げられる．
第一に，コントロール変数の問題である．子どもの学歴には，父母の学歴の他に世帯収入や子供の居住地などが影響していることがわかっている．しかし今回の分析では，父母の学歴のみを使用しているため，子どもにもともと備わっている，家庭環境や個人の属性に関する変数を統制しきれていない可能性が高い．学校外教育のより純粋な効果を測定するためには，コントロールすべき変数を追加したうえで，学校外教育の効果を検証する必84

要があると考えられる．
第二に因果関係の問題である．仮説３について，今回の分析では「非認知能力が学歴を高める」として分析を行ったが，「学歴が高い人はい認知能力が高い」という逆因果が存在している可能性がある．本稿の分析方法では逆因果の可能性を取り除いた分析はできなかった．逆因果の可能性を想定できるような分析手法の選択が必要となってくる．
第三に学校外教育の継続期間についてである．今回の分析では学校外教育の有無をダミー変数として分析に入れたため，子供がどのくらい長く学校外教育を受けていたかという継続年数を考慮できない分析となっている．1 か月しか学校外教育を継続していなかった
人と，10 年学校外教育を受け続けた人が同じものとして扱われているのである．従属変数
を．
「学校教育を受けたか受けていないか」という 2 値ではなく，学校外教育の継続年数とするなど，従属変数の作成を的確に行うことが求められる．
以上のことを踏まえ，今後も学校外教育が学歴に及ぼす効果とそのメカニズムを明らかにしていくことは，学校外教育の需要が高まる社会において，学力格差是正に貢献しうる重要な研究課題となる．
［文献］
Almlund, Mathilde, Angela Lee Duckworth, James J. Heckman and Tim D. Kautz.，2011「 Personality Psychology and Economics. 」『 Handbook of the Economics of
Education , Volume 4. E. A. Hanushek, S. J.Machin and L. Woessmann, eds.
Amsterdam: North Holland, Elsevier Science」 1-182. Barrick．
ベネッセ教育総合研究所，2009，「第１回学校外教育に関する調査」
ベネッセ教育総合研究所, 2017，「学校外教育活動に関する調査」
Cornelißen, Thomas and Christian Pfeifer，2010「The Impact of Participation inSports on Educational Attainment: New Evidence from Germany」 『Economics andEducation Review 』29.1：94-103.
Cunha, Flavio, James J. Heckman, lance Lochner and Dimitriy V. Masterov ，2006「Interpreting the Evidence on Life Cycle Skill Formation」『Handbook of theEconomics of Education 』1．12：697-812.
Cunha, Flavio and James J. Heckman ，2007，「The Technology of Skill Formation」『American Economic Review』97．2：31-47.
藤村正司，2009，「大学進学における所得格差と高等教育政策の可能性」「教育社会学研究」85：27-48．
片岡栄美，2010，「子どものスポーツ・芸術活動の規定要因--親から子どもへの文化の相続と社会価格差」『学校外教育活動に関する調査報告書――幼児から高校生のいる家庭を対象に) -- (解説・提言編)』 58：10-24.
小中山彰・松井宇史，2008，「学校外教育投資の学力に及ぼす影響に関する一考察」『東海大85

学政治経済学部紀要』40：131-158．
Kuhn, Peter and Catherine Weinberger ，2005 「Leadership Skills and Wages” Journalof Labor Economics 」23:395-436．
Lleras Christy ， 2008 ，「 Do Skills and Behaviors in High School Matter? The
Contribution of Noncognitive Factors in Explaining Differences in Educational
Attainment and Earnings.」『 Social Science Research』37：888-902.
文部科学省，2008，「子供の学校外での学習活動に関する実態調査」
文部科学省，2016，「平成 28 年度子供の学習費調査」
文部科学省，2016，「子供の貧困対策支援システムの在り方と運用方法に関する実証研究報告書」
盛山和夫，1981，「学校外教育投資の効果に関する一考察」『The annual reports oncultural science 』3.1：171-221.
中澤渉，2013，「私的学校外教育のもたらす高校進学への効果 －傾向スコア解析の応用『東京大学社会科学研究所 パネル調査プロジェクト ディスカッションペーパーシリーズ』
日本教育財団，2018，「家庭の経済格差と子どもの認知能力・非認知能力格差の 関係分析 －2.5 万人のビッグデータから見えてきたもの－」『「子供の貧困問題」分析レポート』２
Segal, Carmit，2013「Misbehavior, education, and labor market outcomes,”
Journal of European Economic Association 」11(4): 743-79．
大坊郁夫，2006「コミュニケーション・スキルの重要性」『日本労働研究会雑誌』546：1322.

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