ＪＭＡＭグロースオープンカレッジ（公開セミナー）利用規約
はじめに
本規約は、株式会社日本能率協会マネジメントセンター（本社所在地：東京都中央区日本橋２丁目７番１号

以下「当社」といいます）が提供するＪＭＡＭグロースオープンカレッ

ジの個々のサービスを利用するに当たって、申し込みをされる事業者様（以下、「申込者」といいます。
）及び受講される従業員様（以下、「受講者」といいます。
）が遵守しなければいけない事項が規定されています。
第１条（目的及び提供サービスの定義）
当社は、ＪＭＡＭグロースオープンカレッジに関して、申込者が選択したコースに応じて、以下各号のサービス（以下、「本サービス」といいます。）を提供します。
（１）オンライン配信又は対面の方法によるセミナー（以下、「本セミナー」といいます。）の実施（２）本セミナーで使用する教材、資料等（以下、「本教材等」といいます。）の提供（３）対面での本セミナーにおいて使用する備品、文房具等の貸出（４）本セミナーで使用する事前課題の提供（５）アセスメント診断・その他解析が必要な診断の実施（６）当社が、前号までのサービス提供のために必要と考える一切の付帯業務
第２条（本規約の範囲及び変更）
１．本規約は、本サービスのすべての申込者及び受講者に適用され、申込者は受講者をして、本規約を遵守させる義務を負います。受講者による本規約への違反は、申込者による違反とみなします。
２．当社が別途個別のサービスに関する付則又は追加規定（以下、「追加規定等」といいます。）を規定した場合は、当該規定は本規約の一部を構成するものとします。本規約と追加規定等の内容が矛盾抵触する場合には、追加規定等の内容が優先するものとします。
３．当社は、当社が必要と認めた場合は、本規約及び追加規定等の内容を変更できるものとします。本規約及び追加規定等を変更する場合、その内容を当社ウェブサイト上での掲示その他適切な方法により周知し、又は、申込者に通知するものとします。
４.本規約及び追加規定等の変更は、前項に基づく公表又は通知の時点より有効となり、変更後に本サービスを利用した場合、申込者及び受講者は、変更後の規約及び追加規定等に同意したものとみなします。
５.申込者が、本サービスの申込を検討するために本セミナーをオブザーブする場合であっても、本規約及び追加規定等の全てが適用されるものとし、申込者はこれを遵守するものとします。

第３条（同意の方法及び契約の成立）
申込者が次条に定める方法で本サービスの利用の申込を行い、当社がこれを承諾した時点で、申込者と当社の間に本サービスの利用に関する契約（以下、「本契約」といいます。）が成立するものとします。
第４条（本サービスの申込）
１．申込者は、当社の定める手続に従って、本サービス利用の申込（以下「利用申込」といいます。）を行います。申込者は、本規約及び追加規定等のすべてに同意したうえで、利用申込を行うものとします。
２．利用申込は、法人に限り認められるものとします。
３．前２項にかかわらず、人材育成事業（講師の派遣事業やコンサルティング事業を含みます。）、その他当社が競業と判断する事業を現に行い、又は行おうとしている事業者は本サービスを利用することができません。また、当社は、申込後であっても、申込者が上記の事業者に該当すると判断した場合、サービスの提供をお断りさせていただくことがございます。
４．申込者は、利用申込に関して、本規約の他の条項について同意することに加え、選択したコースに以下のサービスの利用が含まれる場合には、当該サービスの利用規約にも同意するものとします。
（１）ＪＭＡＭハイブリッドラーニング（２）通信教育・ｅ−ｌｅａｒｎｉｎｇ・Ｊ−クロシングにおけるＷｅｂサービス（３）アセスメントサービス
５．本セミナーの１開催期日につき、受講者が６名以上となるお申込の場合は、他日程開催への振替等をご相談させていただく場合があります。また、かかる振替等に同意いただけない場合、ＪＭＡＭはお申し込みを拒否できるものとします。
６．チームワーキングコース（以下、「ＴＷＯＡ」といいます。）を申込の場合は、前項までの内容に加え、JMAM ハイブリッドラーニングサービス利用規約に同意するものとします。本規約と JMAM ハイブリッドラーニングサービス利用規約とが矛盾抵触する場合、JMAM ハイブリッドラーニングサービス利用規約が優先するものとします。
第５条（本教材等の使用範囲）
申込者及び受講者は、本教材等を受講の目的に必要な範囲に限って使用するものとし、当社の事前の承諾なく頒布、譲渡（有償無償の別を問いません。）、貸与、複製、翻案その他一切の利用行為を行ってはならないものとします。
第６条（申込情報の使用）
１．当社は、申込者が利用申込の際に記載した情報及び申込者又は受講者が本サービスを利用する過程において当社が知り得た情報を本サービス提供のために使用します。また、

当社の他のサービスについての商品案内、説明会案内等の営業上の目的のために使用させていただくことがあります。
２．前項の規定の適用を妨げることなく、以下の項目に該当する場合を除き、当社は、前項で規定される利用者の情報を第三者に開示しないものとし、利用者は以下各号の項目に該当する場合に当社が利用者の情報を第三者に開示することに合意するものとします。
（１）当社が法令又は国家機関等により開示を求められた場合、また法令により開示が認められている場合。
（２）当社が、本サービスの運営委託、営業譲渡等の理由により当社のグループ会社又は再委託先に対して開示する場合。
３.前２項にかかわらず、個人情報については本規約第９条が適用されるものとします。
第７条（禁止事項）
申込者及び受講者は、本サービスの利用にあたって、以下各号の行為を行ってはならないものとします。
（１）自ら又は第三者をして、方法の如何を問わず、第５条に反する態様で本教材等を使用又利用する行為。
（２）第三者又は当社の財産権、肖像権、プライバシーに関する権利、その他の権利を侵害する行為、又は侵害するおそれのある行為。
（３）前号の他、第三者もしくは当社に不利益又は損害を与える行為、又は与えるおそれのある行為。
（４）コンピュータウィルス等の有害なコンピュータープログラムを、本サービスを通じて、又は本サービスに関連して使用し、もしくは提供する行為。
（５）本サービスの提供を妨げるおそれのある一切の行為。
（６）本セミナーを撮影及び、録画、録音、ダウンロードその他方法の如何を問わず複製する行為。
（７）利用申込の際に登録した受講者以外の者に、本セミナーを受講させること。
（８）当社から付与されるＩＤ及びパスワードについて、当該付与を受けた当事者以外の第三者に貸与、譲渡、名義変更、売買その他の方法で使用させる行為。
（９）犯罪的行為、又は犯罪的行為に結び付く行為又は公序良俗に反する行為、もしくはそのおそれのある行為。
（１０）法令に違反する又は違反するおそれのある行為。
（１１）第三者もしくは当社に対し、宗教、政治結社、マルチ商法等の勧誘を目的とする行為。
（１２）その他、当社が不適切と判断する行為。

第８条（機密情報の保持）申込者及び受講者は、当社の書面による事前の承諾なく、本契約及び本サービスの利用に際して知り得た当社に関する情報を、第三者に一切開示・漏洩してはならないものとします。
ただし、以下の各号の情報を除くものとします。
（１）当社から知り得た時点で、公知である情報（２）当社から知り得た後、自己の責によらず公知となった情報（３）第三者から、機密保持義務を負うことなく合法的に入手した情報（４）当社から知り得た情報によることなく、独自に開発した情報（５）法令の定め、又は裁判所・政府機関等の命令により、その開示が義務づけられた情報
第９条（個人情報の保護）
当社は、本サービスを提供するにあたり申込者から提供を受けた個人情報について、当社のプライバシーポリシー【※適用されるプライバシーポリシーにリンクしてください
https://www.jmam.co.jp/about/privacy_policy.html】に従い取り扱うものとします。申込者は、同プライバシーポリシーに同意の上、利用申込をするものとします。
第１０条（再委託）
当社は、本サービスの一部又は全部の提供を第三者に再委託できるものとします。
第１１条（受講料の支払）
１．本サービスの利用料金（以下、「受講料」といいます。）は、当社が別途定めるものとします。
２．当社は、申込者が申込時に指定した請求先に対し、受講料の金額、支払期日その他受講料の支払いに必要な事項を記載した請求書（以下、「請求書」といいます。）を、本セミナー実施日（セミナーが複数日に渡るコースの場合はセミナー最終日）の属する月の翌月第３営業日までにお送りします。
３．申込者は、前項の請求書に記載の支払期日までに、受講料を当社の銀行口座への振替送金の方法により支払うものとします。なお、送金手数料は申込者の負担とします。
４．申込者が、前項の支払期日までに受講料を支払わなかった場合、当社は、申込者に対し、当該支払期日の翌日から支払い済みまで、年１４．６％の割合による遅延損害金を請求できるものとします。
５．受講料の支払いについて、払込受領書を領収書とするものとし、当社は別途領収書を発行しません。

第１２条（送料の負担）

本教材等の送付にかかる費用については当社が負担します。
第１３条（本規約違反等への対処）
１．申込者又は受講者が本規約又は法令の定めに違反したことにより、当社又は当社の再委託先を含む第三者に損害が生じた場合、申込者はその一切の損害（逸失利益及び対応に要した弁護士報酬等専門家費用を含みます。）を賠償する責任を負うものとします。
２．当社は、申込者又は受講者が本規約に違反した場合、本サービスの全部又は一部の提供中止を含む、必要な措置を講じることがあります。及びかかる措置により、申込者又は受講者に損害が生じた場合であっても、当社はこれに対して一切の賠償責任を負わないものとします。
３．前項の規定は、当社に前項に定める措置を講ずべき義務を課すものではありません。
第１４条（キャンセル・日程変更）
１．利用者が本サービス利用のキャンセル又は参加日程の変更を希望する場合には、当社の定める手続に従ってキャンセル又は参加日程の変更を当社に通知するものとします。
２．日程変更は、1 回に限り可能です。ただし、チームワーキングコースと開催年度（当年４月〜翌年３月）を超える場合の日程変更はできないものとします。
３．前項の場合、当社から申込者に対し、本規約別表に定めるところに従い、キャンセル料を請求するものとします。

第１５条（本サービスの中止・中断）
当社は、以下の事項に該当する場合、申込者及び受講者へ通知することなく、本サービスの運営を中止・中断できるものとします。
（１）各コースに設定した申込締切日に最少催行人数に満たない場合（２）本サービスのシステムの保守を定期的に又は緊急に行う場合。
（３）戦争、暴動、騒乱、労働争議、地震、噴火、洪水、津波、火災、停電、伝染病の流行、会場・輸送などの機関サービスの停止、官公庁の指示、その他の非常事態により、本サービスの提供が通常どおりできなくなった場合。
（４）その他、当社の裁量により本サービスの運営上、必要と判断した場合。
第１６条（保証の否認及び免責）
１．当社は、本サービスに関し、その完全性、正確性、権利性、確実性、有用性、商品的価値、申込者及び受講者の特定の目的に対する適合性、受講者への学習効果、継続的な利用可能性、及びその他の契約不適合が存在しないことについて、明示又は黙示を問わず何ら保証するものではありません。
２．本サービスの利用、本サービス提供の遅滞、変更、中断、中止、停止又は廃止、本サービスを通じて登録又は提供される情報等の流失もしくは消失並びにその他本サービスに関連して発生した申込者又は受講者の損害について、当社は、故意又は重大な過失がある場合を除き、一切の責任を負わないものとします。また、法律の適用により、賠償が免責されない場合であっても、当社の賠償義務は本サービスに関して当社が申込者から、当該損害発生日から過去１２か月間に現実に受領した受講料の総額を上限とし、また、付随的損害、間接損害、特別損害、将来の損害及び逸失利益にかかる損害については、賠償義務を負わないものとします。
３．受講者は、本セミナーにおいて、自らの判断と責任の下、言動、行動、活動、投稿、発言及び発信等を行うものとし、本セミナーに関連して受講者と第三者との間で生じた及び紛争等については、当社は一切責任を負わないものとします。
４．受講者は、オンラインで本セミナーを受講するにあたり、自己の費用と責任で、受講のために必要となるパソコン、スマートフォン等の端末、インターネット回線、ヘッドホンセット、Ｗｅｂカメラ、ソフトウェアのインストールその他の設備を用意するものとします。受講者のインターネット回線の状況、パソコン環境、その他予期せぬ理由により、コンテンツの中断、速度低下、障害、停止もしくは利用不能、又は中止等の事態等が発生した場合、当社はこれらについて一切責任を負わないものとします。
５．申込者は、受講者をして、当社が本セミナーの品質向上のため、録音又は録画を行う場合があることに同意させるものとします。
第１７条（知的財産権の帰属）
本サービスを構成する及び本教材等、プログラム、ソフトウェア、本セミナーの内容、商標及び及び商号及び等に関する一切の知的財産権は、当社又は当社にライセンスしている第三者に帰属し、申込者及び受講者は、これらの権利を侵害する行為を一切行ってはならないものとします。
第１８条（本契約の解除）
１．当社は、申込者又は受講者において以下各号の事情が生じた場合、何らの催告も要することなく、本契約の全部又は一部を解除することができます。
（１）本規約及び追加規定に対する違反があったとき。
（２）仮差押、仮処分、強制執行、競売等の申立、仮登記担保契約に関する法律第２条に定める通知、手形交換所の取引停止処分若しくは租税公課の滞納その他滞納処分を受けたとき、又はこれらの申立、処分、通知を受けるべき事由を生じたとき。
（３）支払停止、支払不能若しくは債務超過の状態に陥り又は破産、特別清算、会社更生手続及び⺠事再生手続等の倒産処理手続（本契約締結後に改訂若しくは制定されたものを含む）の申立原因を生じ、又はこれら申立を受け若しくは自らこれらの申立をしたとき。
（４）営業の停止を行ったとき。
（５）営業につき、行政官庁から取り消され、又は停止の処分を受けたとき。
（６）合併によらず解散したとき。
（７）その他、著しい信用状況の悪化があると認められるとき。
２．前項に基づく本契約の解除は、当社の申込者に対する損害賠償請求を何ら妨げるものではありません。
第１９条（反社会的勢力の排除）
１．申込者は、当社に対し、現在又は将来にわたって、次の各号の事項を表明して保証するものとします。
（１）申込者及び受講者が、暴力団、暴力団員、暴力団員でなくなった時から５年を経過しない者、暴力団準構成員、暴力団関係企業、総会屋、社会運動等標ぼうゴロ、特殊知能暴力団その他これらに準ずる者（以下総称して「反社会的勢力」といいます。）ではないこと（２）反社会的勢力と次の関係を有していないこと
ア

自らもしくは第三者の不正の利益を図る目的、又は第三者に損害を与える目的をもって反社会的勢力を利用していると認められる関係
イ

反社会的勢力に対して資金等を提供し、又は便宜を供与するなど反社会的勢力の維持、運営に協力し、又は関与している関係（３）自らの役員（取締役、執行役、執行役員、監査役、相談役、会⻑その他、名称の如何を問わず、経営に実質的に関与している者をいいます。）が反社会的勢力ではないこと、及び反社会的勢力と社会的に非難されるべき関係を有していないこと（４）反社会的勢力に自己の名義を利用させ、本契約を締結するものでないこと（５）自ら又は第三者を利用して本契約に関して次の行為をしないことア

暴力的な要求行為イ

法的な責任を超えた不当な要求行為

ウ

取引に関して、脅迫的な言動をし、又は暴力を用いる行為

エ

風説を流布し、偽計又は威力を用いて相手方の業務を妨害し、又は信用を毀損する行為

オ

その他前各号に準ずる行為

２．申込者又は受講者について、次のいずれかに該当した場合には、当社は、何らの催告を要せずして、本契約を解除することができるものとします。
（１）前項（１）ないし（３）の確約に反する表明をしたことが判明した場合（２）前項（４）の確約に反し契約をしたことが判明した場合

（３）前項（５）の確約に反する行為をした場合
３．前項の規定により本契約が解除された場合には、申込者は、当社に対し、当社の被った一切の損害（逸失利益及び対応に要した弁護士報酬等専門家費用を含みます。）を賠償するものとします。
４．第２項の規定に基づく解除により、申込者又は受講者に損害が発生した場合であっても、当社はこれに対し何らの賠償義務も負わないものとします。
第２０条（合意管轄）
１．本契約は日本法に準拠し、同法に基づいて解釈されます。
２．本契約に関する一切の紛争は、東京地方裁判所を第一審の専属管轄裁判所としてこれを解決します。
２０２２年 12 月 1 日制定

ＪＭＡＭグロースオープンカレッジ（公開セミナー）利用規約別表コース

コース名コード
1

受講料30％(含予約）

コース別キャンセル料一覧

キャンセルの場合

受講料50％

受講料100％

日程変更の場合
受講料50％

MBI

対面版

改革を実現するマネジメントシミュレーションコース

ー

開催当⽇の60⽇前〜前々⽇前⽇以降

開催当⽇の7⽇前以降

2

LGE

対面版

経営活動の経験から学ぶ経営幹部養成コース

ー

開催当⽇の60⽇前〜前々⽇

前⽇以降

開催当⽇の7⽇前以降

3

N-LDC 対面版

職場リーダー能力開発コース

ー開催当⽇の45⽇前〜前々⽇前⽇以降開催当⽇の7⽇前以降

4

MBC

対面版

目標を完遂し人を育てる管理者基本コース

ー

開催当⽇の45⽇前〜前々⽇前⽇以降開催当⽇の7⽇前以降

5

INT

対面版

インストラクター養成コース

ー

開催当⽇の45⽇前〜前々⽇前⽇以降

⽇程変更不可6

MBOA オンライン版

ー

開催当⽇の45⽇前〜前々⽇前⽇以降

開催当⽇の7⽇前以降目標を完遂し人を育てる管理者基本コース

7

DIOA オンライン版

部下との対話力向上コース

ー開催当⽇の45⽇前〜前々⽇前⽇以降開催当⽇の7⽇前以降

8

EMOA オンライン版

思考プロセス「EM法」習得コース

ー開催当⽇の45⽇前〜前々⽇前⽇以降

開催当⽇の7⽇前以降
開催当⽇の7⽇前以降

9LEOA オンライン版

インフォーマル・リーダーシップコース

ー

開催当⽇の45⽇前〜前々⽇前⽇以降

10OOZ

オンライン版ＯＪＴリーダーコース

ー

開催当⽇の45⽇前〜前々⽇前⽇以降開催当⽇の7⽇前以降

11

FOZ

オンライン版

新入社員基本コース

開催当⽇の30⽇前〜15⽇前

開催当⽇の14⽇前〜前々⽇前⽇以降開催当⽇の7⽇前以降

12FFOZ オンライン版

新入社員フォローアップコース

ー

開催当⽇の14⽇前〜前々⽇

前⽇以降開催当⽇の7⽇前以降

13

BOZ

オンライン版

中堅社員基本コース

ー開催当⽇の14⽇前〜前々⽇前⽇以降開催当⽇の7⽇前以降

14

LOZ

オンライン版

職場リーダー基本コース

ー

開催当⽇の14⽇前〜前々⽇

前⽇以降

開催当⽇の7⽇前以降

15

MOZ

オンライン版

新任管理者基本コース

ー

開催当⽇の14⽇前〜前々⽇前⽇以降開催当⽇の7⽇前以降

16

ROZ

オンライン版

折れない心をつくるレジリエンスコースー

開催当⽇の14⽇前〜前々⽇前⽇以降

開催当⽇の7⽇前以降

17

TOZ

オンライン版

タイムマネジメントコースー

開催当⽇の14⽇前〜前々⽇前⽇以降開催当⽇の7⽇前以降

18

GOA-1 オンライン版

上級管理者コース

意思決定編

ー

開催当⽇の14⽇前〜前々⽇前⽇以降開催当⽇の7⽇前以降

19

GOA-2 オンライン版

上級管理者コース課⻑育成編

開催当⽇の7⽇前以降

20

N-BDC 対面版

21

FSK

対面版

ー

開催当⽇の14⽇前〜前々⽇前⽇以降

中堅社員能力開発コース

ー開催当⽇の7⽇前〜前々⽇前⽇以降

開催当⽇の7⽇前以降

主体性・協調性・考動実践コース

ー

開催当⽇の7⽇前〜前々⽇前⽇以降開催当⽇の7⽇前以降

22

VV11-1 対面版

新入社員ビジネスマナーコース

開催当⽇の30⽇前〜8⽇前

開催当⽇の7⽇前〜前々⽇前⽇以降

⽇程変更不可

23

VV11

対面版

新入社員スタートアップコース

開催当⽇の30⽇前〜8⽇前

開催当⽇の7⽇前〜前々⽇前⽇以降

⽇程変更不可24

FBT対面版

新入社員基本行動トレーニング

開催当⽇の30⽇前〜8⽇前

開催当⽇の7⽇前〜前々⽇

前⽇以降開催当⽇の7⽇前以降

25

DHOA オンライン版

DX早わかりコース

ー

開催当⽇の7⽇前〜前々⽇前⽇以降開催当⽇の7⽇前以降26

DXOA オンライン版

DX推進人材養成コース

ー

開催当⽇の7⽇前〜前々⽇前⽇以降開催当⽇の7⽇前以降

27

DEOA オンライン版

データ分析基本コース

ー

開催当⽇の7⽇前〜前々⽇

前⽇以降開催当⽇の7⽇前以降

ハイブリッドラーニングサービス利用規約のキャンセル規定に準ずるコース
コード
1

TWOA オンライン版

コース名
チームワーキングコース

キャンセルの場合
受講料20％

名簿提出期⽇の翌⽇〜初回セミナー前⽇

受講料100％

初回セミナー開催⽇
以降

日程変更不可※日数は土・日・祝日を含みます。セミナー開催当日は含みません。

※セミナー開催当日に無断欠席された場合は、100％の受講料を申し受けます。
※日程変更は1回に限り、承ります。

ただし、チームワーキングコース、新入社員ビジネスマナーコース、新入社員スタートアップコース、インストラクター養成コースは、日程変更をお受けできません。
また、開催年度（4⽉〜翌年3⽉）を超える日程変更はお受けできません。
あらかじめご了承下さい。

※チームワーキングコースの名簿提出期日は当社営業担当またはセミナー事務局へお問い合わせ下さい。

※本カタログに掲載のないコースについては当社営業担当またはセミナー事務局へお問い合わせください。

2023/12 改訂