高崎健康福祉大学大学院学則第 1 章 総則
（大学院の目的）
第１条 本大学院は、学部における広い教養並びに専門的教育の上に、高度にして専門的な学術の理論及び応用を教授研究し、さらに進んで研究指導能力を養い、もって人類の健康と福祉の増進に貢献することを目的とする。
（自己評価等）第２条 本大学院は、その教育研究水準の向上を図り、本大学院の目的及び社会的使命を達成するために、教育研究活動の状況について自ら点検及び評価を行う。
２ 前項の点検、評価に関することは、別に定める。
（課程の目的）第３条 本大学院に修士課程及び博士課程を置く。
２ 修士課程は広い視野に立って精深な学識を修め、専攻分野における研究能力または高度の専門性を要する職業等に必要な高度の能力を養うことを目的とする。
３ 博士課程は専攻分野について、研究者として自立して研究活動を行い、またはその他の高度に専門的な業務に従事するに必要な高度の研究能力及びその基礎となる豊かな学識を養うことを目的とする。
４ 前項２、３における専攻ごとの人材養成に係る目的に関しては、別に定める。
（修業年限等）第４条 本大学院の修士課程の標準修業年限は２年、博士課程の標準修業年限は５年、薬学研究科博士課程の標準修業年限は４年とする。
２ 博士課程は、これを前期２年、後期３年の課程に区分し、前期２年の課程を博士前期課程、後期３年の課程を博士後期課程という。ただし、薬学研究科博士課程にあっては、この区分を設けないものとする。
３ 博士前期課程は、これを修士課程として取り扱う。
４ 本大学院に在学できる最長年数は、博士前期課程または修士課程にあっては４年、博士後期課程にあっては６年、薬学研究科博士課程にあっては８年とする。
（研究科）
第５条 本大学院に次の研究科及び専攻を置く。
健康福祉学研究科
医療福祉情報学専攻修士課程
保健福祉学専攻博士前期課程・博士後期課程
食品栄養学専攻博士前期課程・博士後期課程
薬学研究科
薬学専攻博士課程
保健医療学研究科
看護学専攻修士課程

1

（収容定員）第６条 本大学院の収容定員は次のとおりとする。
健康福祉学研究科

入学定員

収容定員

医療福祉情報学専攻修士課程

３人

６人

保健福祉学専攻博士前期課程

３人

６人

保健福祉学専攻博士後期課程

３人

９人

食品栄養学専攻博士前期課程

４人

８人

食品栄養学専攻博士後期課程

２人

６人

３人

１２人

６人

１２人

薬学研究科
薬学専攻博士課程
保健医療学研究科
看護学専攻修士課程

第２章 授業科目及び履修方法（教育方法）
第７条 本大学院の教育は、授業科目の授業及び学位論文の作成等に対する指導（以下「研究指導」という）によって行うものとする。
（教育方法の特例）
第８条 大学院設置基準（昭和４９年文部省令第２８号）第１４条の規定により、教育上特別の必要がある場合には、夜間その他特定の時間若しくは時期において授業又は研究指導を行うことができる。
（授業科目及び単位数）
第９条 本大学院における授業科目、単位数は別表１のとおりとする。履修方法は各研究科において別に定める。
（研究指導）
第１０条 研究科委員会は、研究指導のために、学生ごとに指導教員を定める。
２ 研究指導及びその履修方法については、各研究科において別に定める。
（単位の計算方法）
第１１条 授業科目の単位数は、次の基準により計算するものとする。
（１）講義・演習については、１５時間から３０時間をもって１単位とする。
（２）実習については、３０時間から４５時間をもって１単位とする。
（入学前の既修得単位等の認定）
第１２条 研究科委員会において教育研究上有益と認めたときは、本大学院修士課程、博士前期課程または博士課程の第１年次に入学した者が、入学前に大学院において履修した授業科目について修得した単位（科目等履修により修得した単位を含む）は、１０単位を超えない範囲で本大学院で履修した単位として認定することができる。

2

（他の大学院における授業科目の履修）第１３条 研究科委員会において教育研究上有益と認められたときは、本大学院の定めるところにより他の大学院とあらかじめ協議の上、当該大学院研究科・専攻の授業科目を履修させることができる。
２ 前項により履修した授業科目の単位は、修士課程または博士前期課程においては１０単位を超えない範囲で本大学院において履修したものとみなすことができる。
（留学）
第１４条 研究科委員会において教育研究上有益と認めたときは、外国における正規の高等教育機関で、学位授与権を有する大学の大学院、またはこれに相当する教育研究機関とあらかじめ協議の上、当該大学院等の授業科目を履修させることができる。
２ 留学期間は修業年限及び在学年数に算入できる。
３ 留学により履修した授業科目の単位は、前条において履修した単位と合わせて修士課程または博士前期課程においては１０単位を超えない範囲で、本大学院において履修したものとみなすことができる。
（他の大学院等における研究指導）第１５条 研究科委員会は、指導教員が教育研究上有益と認めたときは、他の大学院または研究所等とあらかじめ協議の上、当該大学院または研究所等において研究指導を受けることを許可することができる。
２ 前項に規定する研究指導を受ける期間は、修士課程及び博士前期課程の学生については１年以内とする。
第３章 試験・課程修了の認定及び学位の授与（単位の認定）第１６条 履修授業科目に対する単位の認定は、試験または研究報告等によるものとする。
（試験）第１７条 授業科目の試験は研究科委員会が定める方法により、適当と認められる時期に行う。
２ やむを得ない理由で前項に定める試験を受けることができなかった者は、研究科委員会の承認を得て追試験を受けることができる。
（成績評価）
第１８条 試験の成績は、Ａ・Ｂ・Ｃ及びＤの４段階とし、Ａ・Ｂ・Ｃを合格、Ｄは不合格とする。
（修士課程・博士前期課程の修了要件）
第１９条 修士課程または博士前期課程に２年以上在学し、別に定める履修方法に従い、３０単位以上を修得し、かつ必要な研究指導を受けた上、修士論文を提出し、その審査及び最終試験に合格することを、同課程の修了要件とする。
２ 特に優れた研究業績を上げた者の在学期間は、前項の規定に関わりなく修士課程または博士前期課程に１年以上在学すれば足りるものとする。
（博士課程の修了要件）
第２０条 博士課程に５年（修士課程または博士前期課程に２年以上在学し、当該課程を修了した者にあっては、当該課程における２年の在学期間を含む。）、薬学研究科博士課程においては４年以上在学し、別に定める履修方法に従い、所定の単位を修得し、かつ必要な研究指導を受けた上、博士論文を提出し、その審査及び最終試験に合格することを、同課程の修了要件とする。ただし、特に優れた研究業績を上げた者は、博士課程に３年（修士課程または博士前期課程に２年以上在学し、当該課程を修了した者にあっては、当該課程における２年の在学期間を含む。）以上在学すれば足りるものとする。

3

２ 前項の規定にかかわらず、修士課程または博士前期課程を１年以上２年未満で修了した者の在学期間については、修士課程または博士前期課程の在学期間に３年を加えた期間以上とする。ただし、特に優れた研究業績を上げた者は、博士課程に３年（修士課程または博士前期課程における在学期間を含む。）以上在学すれば足りるものとする。ただし、薬学研究科博士課程にあっては、この規定は適用しない。
３ 第１項及び前項の規定にかかわらず、学校教育法施行規則第７０条の２の規定により、修士の学位もし
くは専門職学位を有する者と同等以上の学力があると認められた者、または専門職学位課程を修了した者の在学期間は、３年（専門職大学院設置基準第１８条第１項の法科大学院の課程を修了した者にあっては、２年）以上とする。ただし、特に優れた研究業績を上げた者については、１年（標準修業年限が１年以上２年未満の専門職学位課程を修了した者にあっては、３年から当該１年以上２年未満の期間を減じた期間）以上在学すれば足りるものとする。ただし、薬学研究科博士課程にあっては、この規定は適用しない。
（課程修了の認定）
第２１条 課程修了の認定は、研究科委員会の議に基づき学長が行う。
（学位の授与）第２２条 本大学院の課程を修了した者には、修士または博士の学位を授与する。
２ 前項に定める者のほか、本大学院に博士論文を提出して、本大学院の行う博士論文の審査及び所定の試
験に合格し、博士課程を修了した者と同等以上の学力を有すると認められた者に博士の学位を授与する。
３ この学則に定めるものの他、学位に関し必要な事項は別に定める。
（学位の区分）第２３条 本大学院において授与する学位は、次のとおりとする。
健康福祉学研究科

学位

医療福祉情報学専攻修士課程

修士（医療福祉情報学）

保健福祉学専攻博士前期課程

修士（保健福祉学）

食品栄養学専攻博士前期課程

修士（食品栄養学）

保健福祉学専攻博士後期課程

博士（保健福祉学）

食品栄養学専攻博士後期課程

博士（食品栄養学）

薬学研究科
薬学専攻博士課程

博士（薬学）

保健医療学研究科
看護学専攻修士課程

修士（看護学）
修士（助産学）第４章 学年・学期及び休業日（学年）
第２４条 学年は毎年４月１日に始まり、翌年３月３１日に終わる。
（学期）
第２５条 学年を次の２学期に分ける。
前期 ４月１日から９月３０日まで
後期 １０月１日から翌年３月３１日まで

4

（休業日）
第２６条 休業に関する事項は高崎健康福祉大学学則を準用する。
第５章 入学・休学・復学・転学・退学及び除籍（入学の時期）第２７条 入学の時期は、学年始めとする。ただし、教育上必要がある場合には後期の始めとすることができる。

（修士課程・博士前期課程の入学資格）
第２８条 本大学院の修士課程または博士前期課程に入学することのできる者は、次の各号の一に該当する者とする。
（１）大学を卒業した者（２）学校教育法第６８条の２第３項の規定により学士の学位を授与された者（３）外国において学校教育における１６年の課程を修了した者（４）文部科学大臣の指定した者（５）本大学院において、個別の入学資格審査により、大学を卒業した者と同等以上の学力があると認めた者で、２２歳に達した者（６）保健医療学研究科の看護学分野においては、上記の（１）から（５）のいずれか一に該当し、かつ、看護師の資格を有し、保健医療機関での臨床経験３年以上を有する者（７）保健医療学研究科の助産学分野の助産師養成領域においては、上記の（１）から（５）のいずれか一に該当する女性で、かつ、看護師の資格を有する者（８）保健医療学研究科の助産学分野の助産実践開発科学領域においては、上記の（１）から（５）のいずれか一に該当し、かつ、助産師の資格を有し、保健医療機関での臨床経験３年以上を有する者（博士後期課程の入学資格）
第２９条 本大学院の博士後期課程（薬学研究科博士課程を除く）に入学することのできる者は、次の各号の一に該当する者とする。
（１）修士の学位または専門職学位を授与された者（２）外国において修士の学位または専門職学位に相当する学位を授与された者（３）文部科学大臣の指定した者（４）本大学院において、個別の入学資格審査により、修士の学位または専門職学位を授与された者と同等以上の学力があると認めた者で、２４歳に達した者（博士課程の入学資格）
第３０条 薬学研究科博士課程に入学することのできる者は、次の各号の一に該当する者とする。
（１）６年制薬学課程の大学を卒業した者（２）薬剤師免許を有する者で、かつ修士の学位を授与された者（３）薬剤師として３年以上の実務経験がある者（４）薬剤師免許を有する者で、かつ本大学院研究科委員会において、個別の入学資格審査により、修士の学位を授与された者と同等以上の学力があると認められた者

5

（入学の出願）第３１条 本大学院への入学を志願する者は、入学願書に所定の入学検定料及び別に定める書類を添えて所定の期日までに願い出なければならない。

（入学者の選考）第３２条 前条の入学志願者については、別に定めるところにより選考を行う。

（入学手続）
第３３条 前条の選考の結果に基づき合格の通知を受けた者は、所定の期日までに別に定める書類を提出するとともに所定の入学金等を納めなければならない。

（休学）
第３４条 疾病その他特別の理由により２ヶ月以上修学することができない者は、学長の許可を得て休学することがある。
２ 休学の許可を受けようとする者は、医師の診断書または詳細な理由書を添えて、保証人連署の上、願い出なければならない。

（休学期間）
第３５条 休学期間は１年以内とする。ただし、特別の事情がある場合には、休学期間の延長を認めることがある。
２ 休学期間は通算して修士課程または博士前期課程は２年、博士後期課程は３年、薬学研究科博士課程は４年を超えることができない。ただし、特別の事情がある場合には休学期間の延長を認めることがある。
３ 休学期間は、第４条の在学期間に算入しない。

（復学）
第３６条 休学期間が満了した者及び休学期間満了以前に復学しようとする者は、保証人連署の上、願い出て許可を受けなければならない。

（転入学）
第３７条 他の大学院の学生が、所属の大学の承認書を添えて本大学院に転入学を志願したときは、学年の始めに限り、選考の上、これを許可することがある。
２ 前項の転入学を許可された者の、既に修得した授業料目及び単位数並びに在学期間については、研究科委員会において審査の上、その一部または全部を認める。

（転学）
第３８条 本大学院の学生が、他の大学院に転学を志願しようとするときは、あらかじめ許可を得なければならない。

（退学）
第３９条 退学しようとする者は、医師の診断書または詳細な理由書を添えて、保証人連署の上、願い出て6

許可を受けなければならない。
（除籍）
第４０条

次の各号の一に該当する者は除籍する。

（１）授業料等の納付を怠り、督促してもなお納付しない者（２）第４条第４項に定める在学年数を超えた者（３）第３５条に定める休学期間を超えてなお復学できない者（４）死亡した者又は長期間にわたり行方不明の者
２

前項第１号に該当する者に限り、除籍通知日より３年以内に不足する授業料等を納付した者
は、研究科委員会にて協議の上、復籍することができる。復籍に係るその他必要な事項は別に定める。

（再入学）第４１条 第３９条により退学した者が再入学を願い出たときは、選考の上、再入学を許可することがある。
第６章 研究生・委託生・外国人留学生・特別聴講生・科目等履修生（研究生）
第４２条 本大学院において特定の専門事項について研究しようとする者があるときは、教育・研究に支障のない限り選考の上、研究生として入学を許可する。
２ 研究生を志願することのできる者は、大学院修了者またはこれと同等以上の学力があると認められた者とする。
（委託生）
第４３条 公共団体または他の機関より本大学院の特定の授業料目について、修学を委託されたときは、選考の上、委託生として入学を許可する。
２ 委託生として採用できる者は、大学を卒業した者またはこれと同等以上の学力があると認められた者とする。
（外国人留学生）
第４４条 外国人で本大学院に入学を希望する者があるときは、選考の上、外国人留学生として入学を許可することがある。
（特別聴講生）第４５条 研究科委員会においてあらかじめ他大学の大学院と協議して、双方の承認が得られたときは、他大学の大学院学生で本大学院の授業科目を履修しようとする者を特別聴講生として聴講を許可することがある。
２ 前項により履修できる単位は１０単位を限度とする。

（科目等履修生）
第４６条 本大学院の授業科目のうち、１科目または数科目の履修を希望する者があるときは、選考の上、科目等履修生として入学を許可する。
２

科目等履修生が履修した授業科目について、試験を受け合格したときは、所定の単位を与えるものとする。

7

（研究生等に関する規則）
第４７条 この章に定めるもののほか、本大学院の研究生、委託生、外国人留学生、特別聴講生、科目等履修生に関し必要な事項は、別に定める。
第７章 入学金・授業料・その他の学費（入学金・授業料・その他の学費）第４８条 入学金・授業料・その他の学費は次のとおりとする。ただし、本大学院修士課程または博士前期課程から博士後期課程への進学者については、入学金を徴収しない。

研究科

専

健康福祉学

入学金

授業料

医療福祉情報学

100,000 円

700,000 円

保健福祉学

100,000 円

700,000 円

食品栄養学

100,000 円

700,000 円

200,000 円

薬学100,000 円

700,000 円

200,000 円

100,000 円

700,000 円

100,000 円

700,000 円

薬学

攻看護学(下記以外の領域)
看護学
助産学分野
助産師養成領域

保健医療学

実験・実習料

200,000 円（授業料等の納付）第４９条 授業料等は年額の二分の一ずつを次の二期に分けて納付しなければならない。
区

分

納 期

前期（４月から９月まで）

４月中

後期（１０月から翌年３月まで）

９月中

２ 納期までに納付できない者は、理由を付して予め延納願いを提出し、学長の許可を受けなければならない。
（退学・停学・休学の場合の授業料等）
第５０条

退学、停学の場合の授業料等に関する事項は、高崎健康福祉大学学則を準用する。休学の場合の授業料等に関する事項については、研究科委員会の議に付し学長が決定する
第８章 賞罰（表彰）
第５１条 学生で他の模範となる行為があった場合は、表彰することがある。
（懲戒）第５２条 本学の規則に違反し、または学生としての本分に反する行為をした者は、その情状により次の懲戒を加える。
（１）訓告
（２）停学
（３）退学
２ 前項第３号の退学は、次の各号の一に該当する者に対して命ずる。

8（１）性行不良で改善の見込みがないと認められる者（２）学業を怠り卒業の見込みがないと認められる者（３）正当の理由がなくて出席が常でない者（４）本学の秩序を乱し、その他学生の本分に反した者
第９章 教員組織及び運営組織（指導教員）
第５３条 本大学院における授業及び研究指導は、本大学の教授、准教授及び講師のうち、大学院設置基準の大学院教員資格に該当する教員がこれを担当するものとする。ただし、必要ある場合は、兼担講師または兼任講師が担当することができる。
２ 大学院担当教員に関する規則は別にこれを定める。
（研究科長）
第５４条 研究科に研究科長を置く。
２ 研究科長は、研究科委員会の定めた方針に基づいて、研究科の運営に当たる。
（専攻長）
第５５条
２

研究科の専攻に専攻長を置く。

専攻長は、研究科委員会の定めた方針に基づいて、専攻の運営に当たる。

（大学運営協議会）
第５６条 本学の運営に係る重要事項を審議するため、大学運営協議会を置く。
２ 大学運営協議会に関する事項は別に定める。
（研究科委員会）
第５７条 研究科の管理運営のため研究科委員会を置く。
２ 研究科委員会に委員長を置き、研究科長をもって充てる。
３ 研究科委員会の運営等に関する規則は別に定める。
（研究科委員会の審議事項）
第５８条 研究科委員会の審議事項は別に定める。
（事務組織）
第５９条 大学院の事務を処理するため、若干名の職員を置く。
第１０章 付属施設（図書館・研究所の利用）第６０条 本大学院学生は、研究遂行のために、本大学の図書館・研究所を利用することができる。
（厚生保健施設の利用）
第６１条 本大学院学生は、本大学の保健室、その他の厚生施設を利用することができる。

9

附

則
１

この学則は、平成１７年４月１日に制定施行する。

２

この学則は、平成１９年４月１日に改正施行する。

３

この学則は、平成２０年４月１日に改正施行する。

４

この学則は、平成２１年４月１日に改正施行する。

５

この学則は、平成２２年４月１日に改正施行する。

６

この学則は、平成２４年４月１日に改正施行する。

７

この学則は、平成２５年４月１日に改正施行する。

８

この学則は、平成２６年４月１日に改正施行する。

９

この学則は、平成２７年４月１日に改正施行する。

１０

この学則は、平成２８年４月１日に改正施行する。

10

別表1
医療福祉情報学専攻修士課程
科目名基礎医学特論
臨床医学特論
医療情報学特論医療情報学特論演習
質的/量的研究特論
社会福祉研究方法論
国際保健学特論
医療倫理特論病院経営特論
医療経済学特論
生体画像情報学特論
健康情報学特論演習
画像処理特論演習
医用工学特論情報システム構築特論演習
データ工学特論
医療福祉情報学特別研究

単位数22222222222222228

保健福祉学専攻博士前期課程
科目名
質的/量的研究総論
社会福祉研究方法論
保健福祉調査特論
精神神経医学特論
子育て支援特論Ⅰ
子育て支援特論Ⅱ
精神保健特論
トラウマの理解と支援特論
食とメンタルヘルス特論
地域福祉特論
高齢者保健福祉特論
教育・福祉紛争解決特論
発達障害の脳科学と支援特論
家族社会学特論
特別支援教育学特論
福祉人材育成特論
保健福祉学特別研究

単位数
4222222222222222811

食品栄養学専攻博士前期課程
科目名
食品栄養学特論
食品学特論
応用食品学特論
食品安全学特論
調理機能学特論
食品科学総合演習Ⅰ
食品科学総合演習Ⅱ
栄養学特論
応用栄養学特論
分子生物学特論
栄養生化学特論
栄養生理学特論
臨床栄養学特論
栄養教育学特論
保健情報学特論
栄養科学総合演習Ⅰ
栄養科学総合演習Ⅱ
食品栄養学特別研究

12

単位数422222222222222228

保健福祉学専攻博士後期課程
科目名
保健福祉学研究
高齢社会学研究
発達障害研究保健福祉調査研究
家族社会学研究
児童青年心理研究
脳科学研究
医療福祉情報学研究
保健福祉情報システム学研究
特殊研究

単位数
4444
44
44
4
12

食品栄養学専攻博士後期課程
科目名
調理機能学研究
食品学研究
スポーツ栄養学研究
臨床栄養学研究
栄養生化学研究
栄養生理学研究
食品安全学研究
応用食品学研究
保健情報学研究
特殊研究

単位数4444444441213

薬学専攻博士課程
科目区分

共通
科
目

臨
床系専門科
目

応
用
研
究
系

特別研究

科目名

単位数
42
1
144444444444444410

臨床薬学実習応用研究演習薬学セミナー1
薬学セミナー2
薬剤評価学特論
医薬品情報学特論
医薬品開発学特論
治療学特論
臨床生理学特論
臨床薬理学特論
細胞生理化学特論
薬物毒性学特論
薬効解析学特論
臨床薬物動態学特論
生体制御学特論
病態生理学特論
エピゲノム学特論
生体分子解析学特論
衛生化学特論
薬学特別研究14

看護学専攻修士課程
科目区分

科目名
保健医療統計特論

2

チーム医療特論1

チーム医療アプローチ特別演習
共通
科
目

共通
領
域
分
野

看
護
学
共通科
目

1

健康科学特論2

医療栄養学特論2

薬物動態学特論2

医療倫理学特論2

症状マネージメント特論

2

英文読解・英作文の技法

1

看護学研究法2

クリティカルケア看護学特論Ⅰ

2がん看護学特論Ⅰ

2

老年看護学特論2

母子看護学特論Ⅰ

2

精神看護学特論2

在宅看護学特論2

看護管理学特論Ⅰ

2

看護技術学特論Ⅰ2
2

クリティカルケア看護学特論Ⅱ

2

クリティカルケア看護学演習Ⅰ

2

クリティカルケア看護学演習Ⅱ

2

クリティカルケア看護学演習Ⅲ

2

がん看護学特論Ⅱ

2

がん看護学演習Ⅰ

2

分 実

がん看護学演習Ⅱ2践

がん看護学演習Ⅲ

2

開地域・精神看護学特論

2

地域・精神看護学演習Ⅰ

2

地域・精神看護学演習Ⅱ

2

領地域・精神看護学演習Ⅲ

2域

母子看護学特論Ⅱ

2

専

母子看護学演習Ⅰ

2門

母子看護学演習Ⅱ

2

母子看護学演習Ⅲ

2

看護技術学特論Ⅱ

2

看護技術学演習Ⅰ

2

看護技術学演習Ⅱ

2

看護技術学演習Ⅲ

2

看護実践開発科学特別研究

8

専
護門
学科
目野

看
護

発
科学科
目専
護門
学科

2

地域看護学特論看看1

地域支援学特論

病態生理学特論

科目区分

単位数分
目
野

15

ケ
ア
シ
ス
テ
ム
開発科
学
領域
専
門
科
目

科目名

単位数

老年・在宅看護学特論

2

老年・在宅看護学演習Ⅰ

2

老年・在宅看護学演習Ⅱ

2

老年・在宅看護学演習Ⅲ

2

看護管理学特論Ⅱ

2

看護管理学演習Ⅰ

2

看護管理学演習Ⅱ

2

看護管理学演習Ⅲ

2

ケアシステム開発科学特別研究

8

科目区分

助

科目名

助
産学
共通科
目

産師
助

養

産成学

領分

域

基礎助産学

野

専
門
科
目

助
技産術診
学断
・地域母子保
健

専
実
践助
産学

門

科
開助
発産科実学践

目

助
産学
分
野

助
産
実
践開
発科
学
領域
専
門
科
目

助
産学
共通科
目助産実
践
開発
科学

単位数

看護学研究法2

助産学特論Ⅰ

1

助産学特論Ⅱ（ウィメンズヘルス）

2

助産学特論Ⅲ（助産管理）

1

助産学特論Ⅳ(開業・院内助産)

1

助産における補完代替医療

2

女性のフィジカルアセスメント

2

産婦人科医学診断

1

新生児学

1

周産期ハイリスク論Ⅰ

1

周産期ハイリスク論Ⅱ

2

地域母子保健実習

1

母子保健政策論1

母子保健政策演習

2

助産学概論

2

妊娠期の助産診断技術学

2

分娩期の助産診断技術学Ⅰ

1

分娩期の助産診断技術学Ⅱ

1

産褥・新生児期の助産診断技術学

2

地域母子保健論

1

助産学実習Ⅰ(基礎)3

助産学実習Ⅱ(実践力開発)

4

助産学実習Ⅲ(実践力発展)

3

助産学実習Ⅳ(助産管理)

1

助産学実践Ⅰ(EBPM探究)

2

助産学実践Ⅱ(EBPM展開)

2

助産学実践Ⅲ(地域実践)

3

助産学課題研究4

看護学研究法2

助産学特論Ⅰ

1

助産学特論Ⅱ（ウィメンズヘルス）

2

助産学特論Ⅲ（助産管理）

1

助産学特論Ⅳ(開業・院内助産)

1

助産における補完代替医療

2

女性のフィジカルアセスメント

2

産婦人科医学診断

1

新生児学

1

周産期ハイリスク論Ⅰ

1

周産期ハイリスク論Ⅱ

2

地域母子保健実習

1

母子保健政策論1

母子保健政策演習

2

助産学実践Ⅰ(EBPM探究)

2

助産学実践Ⅱ(EBPM展開)

2

助産学実践Ⅲ(地域実践)

3

助産学特別研究6

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