第45 期 報告書

2014年4月1日から2015年3月31日まで

200,000

196,866

190,661

代表取締役社長

168,366

16,106

19,97929,20020,812

22,27915,1940

当期においては、新興国の経済成長が鈍化した一方、先進国を中心として経済に回復の動きが見られる中で世界経済は

117,304

117,900

第41期

第42期

49,00337,085

20,456

18,42734,856

米州

28,90022,527100,000

50,000

株主の皆様におかれましては、ますますご清栄のことと存じます。

185,466

36,707

101,443

101,052

第43期

第44期

12％増 欧州

工作機械向けの需要の増加に加え、スマートフォンやタブレットPCなどに関わる投資に牽引されエレクトロニクス関連の需要が増加する中、積極的な営業活動を展開するとともに免震・制震装置など新たな市場の開拓に努めました。それらの結果、工作機械やエレクトロニクス向けなどにおいて売上高を増加させることができ、増収となりました。

217,678

36,438150,000

日本

売上高アジア他
欧州
米州
日本

第45期

11％増

引き続き経済に回復の動きが見られる中、製販一体となって既存顧客の深耕を図るとともに、医療機器や航空機、鉄道車両関連など新規分野を開拓すべく積極的な営業活動を展開しました。それらの結果、工作機械や一般機械向けなどにおいて売上高を増加させることができ、増収となりました。

21％増 アジア他

好調な個人消費が牽引し設備投資も増加する中、製販一体となって既存顧客の深耕を図るとともに、医療機器や航空機、エネルギー関連など新規分野の開拓に努めました。それらの結果、エレクトロニクスや工作機械、輸送用機器向けなどにおいて売上高を増加させることができ、増収となりました。

113,361➡

250,000

➡

（百万円）

➡

連結業績ハイライト➡

株主の皆様へ32％増

スマートフォンやタブレットPCなどに関わる投資に牽引され、小型の工作機械向けを中心として需要は増加しました。そのような中、これまで強化してきた販売網を活かし積極的な営業活動を展開した
結果、工作機械や一般機械、輸送用機器など幅広い向け先において売上高を増加させることができ、増収となりました。

※地域別売上高は海外売上高ベースです。

※各地域の増減率は前期比です。

緩やかに回復しました。当社においては、工作機械の需要の増加に加えて、スマートフォンやタブレットPCなどに関わる投資に牽引されエレクトロニクス関連の需要が増加する中、これまでに強化してきた事業体制を活かして積極的な拡営業利益販に努めました。それらに加え、為替が前期に比べて円安で推移したことなどにより、連結売上高は前期比17.4％増の2,176億円となりました。利益面では、経営基盤の強化に向けた部門横断プロジェクト「P25プロジェクト」をはじめとした各種改善活動による固定費の効率化並びに変動費比率の改善に加え、為替が前期に比べて円安で推移したことなどにより、営業利益は前期比63.4％増の283億円、当期純利益は前期比45.6％増の227億円となりました。
当社は昨年の５月に策定した３ヵ年の中期経営計画において、最終年度である2016年度に連結売上高2,500億円、営業利益400億円、ROE10％以上を数値目標として掲げております。初年度となる2014年度は、連結売上高並びに当期純利益が過去最高となるなど、計画の達成に向けて好調な滑り出しができたものと考えております。引き続き基本戦略である「グ営業利益（百万円）

30,000

当期純利益率30,000

配当金（％） （円）

18

60

50

22,70519,74511.5
10.0

10,000

当期純利益（％） （百万円）

28,388 18
21,84420,000

当期純利益

営業利益率

17,37011,69213.0

1220,00013,959

9.4

6.9

126

10,00000

7.3

15,59012,641
6.4

9,808

40

10.4

8.4

5.8

26
6

2000

1620

18

ローバル展開」と「新規分野への展開」を強力に推進させていくとともに、収益構造の改善にも取り組むことにより、必ずやこの計画を達成させるとともに、さらなる成長を成し遂げ、株主の皆様のご期待にお応えできるよう努めてまいります。

0

第41期 第42期 第43期 第44期 第45期

第41期 第42期 第43期 第44期 第45期

第41期 第42期 第43期 第44期 第45期

株主の皆様におかれましては、引き続きのご支援を賜りますよう、よろしくお願い申し上げます。
12

中期経営計画

様々な産業の発展に貢献するTHK製品

THKは2014年度を初年度とし2016年度を最終年度とする３ヵ年のフィックスプランである中期経営計画を策定し、数値目標と世界で初めてLMガイドを開発して以降、THKは世界No.１シェアを有しています。機械の直線運動を“ころがり”化するLMガして、連結売上高2,500億円、営業利益400億円、ROE10％以上の達成を目指しております。

イドは、これまで工作機械や半導体製造装置、産業用ロボットなどの様々な産業用機械に利用され、それらの高精度化、高剛性化、計画の達成に向けては引き続き基本戦略である「グローバル展開」と「新規分野への展開」を加速させるとともに、長期経営目標である連結売上高3,000億円の実現に向けた強固な経営基盤を着実に構築してまいります。

高速化に不可欠な部品として産業の発展に貢献してきました。
THKは、これまで培ってきた直動システムのコア技術と蓄積されたノウハウをベースとして、今後は多くの需要が見込まれる免震・制震装置などの住宅関連や医療機器、自動車、エネルギー関連といった消費財に近い分野の開拓を図っていきます。

中期経営計画
連結売上高
営業利益
ROE

2,500 億 円
400 億 円
10 ％ 以 上【前提条件】
為替1ドル＝100円 IMF世界経済成長率 3.8％平均
生産財分野 市場平均成長率 5％程度を想定

中期経営計画

グローバル展開【2016年度 数値目標】

自動車

強固な経営基盤の構築

13年度
実績

売上高
1,854億円

14年度
実績

1 5年度
計画

売上高約650億円
アップ
2,176億円

2,400億円

長期経営目標16年度
計画

2,500億円

再生可能エネルギー

新規分野

医療機器・過去最高売上高

アクチュエータ

過去最高益の更新

・基本戦略の継続とそのさらなる強化
・長期経営目標 連結売上高3,000億円、営業利益率20％への経営基盤の確立

営業利益
173億円

283億円

320億円

400億円

600億円

THK 製品
LMガイド

ボールスプライン

新規分野への展開

ボールねじ

クロスローラーリング

資本財
産業用ロボット3

航空機への展開【中期経営計画のポイント】
・2016年度を最終年度とするフィックスプラン

住宅

次世代ロボット

3,000億円

るな ！
ら へ
さ 長
成

消費財

工作機械

半導体製造装置4

New Products■超小型クロスローラーリング

Topics
RAU形■大連THKの移転・拡張
クロスローラーリングは円筒ころが直交配列されているため、あらゆる方向の荷重を負荷できる、回転精度が高いローラーベアリン
グです。
RAU形はクロスローラーリングの特長を保ちながら、内径10mm、外径21mmの超小型化を実現しました。従来の仕様に比べ、同じ荷重を負荷する場合にサイズダウンが可能なため、お客様の回転運動や旋回運動のコンパクト化・軽量化を可能にします。

使用用途➡

10mm

人型ロボットやロボットハンドの関節部に使用しています。

供 給 体 制 の 強 化 を 目 的 と し て、 大 連THKの 移 転 と拡張を実施し、顧客への納入を開始しました。
新しい大連THKの敷地面積は約90,000㎡となり、以前と比べて約４倍になります。主に工作機械や半導体製造装置などに使用されるボールねじや電動アクチュエータなどの機械要素部品を製造しております。
近 年、 経 済 成 長 が や や 緩 や か に な り つ つ あ る 中 国
で す が、 一 方 で、 よ り 高 度 な 機 械 や 自 動 化 設 備 に 対するニーズが高まっています。
今 後 も 市 場 の 拡 大 が 期 待 さ れ る 中 国 に お い て、 需超小型のため、ロボットのサイズ要動向に応じてさらなる生産能力の強化を図ってまダウンが可能となります。

いります。

➡
■防災産業展 in 仙台に出展■シンプルアクチュエータ SEED+Picsel
小型通信コントローラドライバ「SEED Driver」とコンパクトなアクチュエータ「Picsel」を組み合わせたシンプルなアクチュエー
タシステムです。
ロボットテクノロジーの応用により、従来のアクチュエータに比べ、省配線・省工数・簡単操作を実現することでお客様のトータルコストを削減するとともに、装置のコンパクト化も実現しました。

使用用途
卓上の接着剤塗布装置です。
SEED+Picselの採用により、装置のコンパクト化・簡単操作を実現しました。

2015年３月15日から３日間、内閣府や宮城県、日刊工業新聞社主催のもと、防災への備えをテーマに開催された「防災産業展 in 仙台」に出展しました。
当産業展は、187の国連加盟国の首相らをはじめ、国内外から15万人以上が参加した国連防災世界会議と同時期に開催されました。
当社のブースでは、過去に起きた震度７クラスの地震を再現することができる免震体験車や、サーバ・美術品に最適な機器免震装置などを展示しました。また、免震体験車では、日本政府や海外の要人をはじめとして、多くのお客様に試乗頂き、地震の揺れに対する当社免震装置の効果を体感頂きました。
今後も災害対策という社会的課題に、全社一丸となって取り組んでまいります。

56連結財務諸表（要旨）■連結損益計算書■連結貸借対照表

当期（2014年４月１日〜 2015年３月31日）
前期（2013年４月１日〜 2014年３月31日）

（単位：百万円）

流動資産

売上原価
217,678150,653

流動資産は、前期末に比べ325億円増加し、2,604億円となりました。
現金及び預金がフリーキャッシュ・フローや換算差額などにより168億円増加したことに加え、売上高の増加に伴い売上債権が108億円増加し、棚卸資産も42億円増加しました。

185,466

販売費及び一般管理費
67,024 38,636

固定資産

52,90328,388

営業外収益 営業外費用
特別利益 特別損失
735
6,378
22553
34,03123,618

売上総利益

営業利益

固定資産は、前期末に比べ46億円増加し、1,131億円となりました。
設備投資が91億円、減価償却費が111億円となったほか、外貨建て資産の換算などにより有形固定資産が28億円増加しました。

法人税等
33,501 10,795

24,004

17,370

売上高

当期末（2015年３月31日現在）


22,705（単位：百万円）
総資産

現金及び預金155,239＋16,896

前期比

373,610百万円

負債＋37,194

売上債権
63,450＋10,893

負債

流動負債
60,171＋5,681

123,112

棚卸資産
32,974＋4,208

前期比

流動資産
260,414＋8,844

固定負債
62,940＋3,162

純資産

当期純利益
22,705

前期比

為替換算
調整勘定
22,940＋10,010

前期比

有形固定資産97,732＋2,893＋32,524

無形固定資産4,401＋188250,498

固定資産

投資その他の資産
11,062＋1,587＋28,350

113,196

前期比＋4,670

経常利益

税金等調整前
当期純利益

当期純利益

■連結キャッシュ・フロー計算書

国内では工作機械やエレクトロニクス、一般機械向けなどにおいて営業外損益では、営業外収益は、為替差益が40億円となったことに需要が増加し、海外でも各地域において需要は概ね堅調に推移しま

加え、持分法による投資利益が５億円となったことなどにより、63した。それらの結果、連結売上高は前期に比べて322億円（17.4％）億円となりました。営業外費用は、主に支払利息が４億円となった増加し2,176億円となりました。

ことなどにより、７億円となりました。

当期（2014年４月１日～2015年３月31日）
（単位：百万円）

6,968△8,714△4,742

155,239
138,343

これらの結果、経常利益は前期に比べて104億円（44.1％）増加し現金及び現金同等物の期末残高

現金及び現金同等物に係る換算差額

財務活動によるキャッシュ・フロー

投資活動によるキャッシュ・フロー

営業活動による

7キャッシュ・フロー円（63.4％）増加し283億円となりました。

した。

現金及び現金同等物のの低下に寄与したことなどにより、営業利益は前期に比べて110億340億円、当期純利益は71億円（45.6％）増加し227億円となりま期首残高をはじめとした各種改善活動が、固定費の効率化並びに変動費比率

純資産は、前期末に比べ283億円増加し、2,504億円となりました。
当期純利益227億円に加え、為替換算調整勘定が前期末に比べ100億円のプラスとなったことが主な要因です。

営業活動によるキャッシュ・フロー

23,384

経常利益、当期純利益

経営基盤の強化に向けた部門横断プロジェクト「P25プロジェクト」

純資産

15,590

売上高

営業利益

負債は、前期末に比べ88億円増加し、1,231億円となりました。売上高の増加に伴い仕入債務が41億円増加したほか、未払法人税等が16億円増加したことが主な要因です。なお、100億円を長期で借入れ、社債100億円を償還しており、新たに社債70億円の償還期限が１年以内となったため、固定負債から流動負債に振り返られています。

税金等調整前当期純利益335億円、減価償却費115億円、為替差益44億円、売上債権の増加84億円、法人税等の支払額100億円などにより、233億円のキャッシュ・インとなりました。
投資活動によるキャッシュ・フロー
主に固定資産の取得により87億円のキャッシュ・アウトとなりました。
財務活動によるキャッシュ・フロー
主に配当金の支払いにより47億円のキャッシュ・アウトとなりました。なお、100億円を長期で借入れ、社債100億円を償還しています。
そのほか、換算差額により、当期末における現金及び現金同等物の残高は、前期末に比べて168億円増加し、1,552億円となりました。

8

航空機分野への展開

会社の概要（2015年３月31日現在）

THKは、工作機械をはじめとした産業用機械以外の新規分野に参入すべく、研究開発・販売を促進しています。今回は、航空機分野における取組みについてご紹介します。

■会社概要
商

操縦桿

主翼・尾翼（提案事例）

所

在設
資

ボールスプライン

THK製品を使用することで、従来の操縦桿と比べ、小型軽量化が容易で、広い操縦空間を確保しています。

座席

ランディングギア

ボールねじ

高い信頼性が求められる主翼・水平・垂直尾翼において、特殊な加工や材料を利用し、厳しい要求にお応えできるよう努めています。

本

■株式情報

号

THK株式会社 (THK CO., LTD.)

発行可能株式総数

465,877,700株

地東京都品川区西五反田三丁目11番６号

発行済株式総数

133,856,903株

立1971年（昭和46年）４月10日

金34,606百万円

座席のリクライニング、スライド、旋回部分に使用され、滑らかな動作安定性、軽量化、耐衝撃性の要求に応えています。

ボールねじ

油圧式に比べ軽量で信頼性、メンテナンス性に優れた電動ランディングギア向けに使用され、コンパクト化に寄与しています。

3,353名 （THKグループ9,494名）

事 業 内 容産業用ロボット、NC工作機械、各種半導体製造装置等の産業用機械の高精度化、省力化、高速化を実現する「直動システム」の製造販売、並びに自動車等の輸送用機器部品の製造販売

THKは、高い信頼性が求められる航空機分野において、使用目的や条件に応じて新たなころがり要素部品やカスタマイズ製品を開発・提案することで、航空機分野での採用を拡大させてまいります。
9

持株数比率（千株） （%）■外国法人等 67,13150.15■金融機関

35,074

26.20

■個人・
その他

16,292

12.17

■自己株式

7,263

5.43

5,140

3.84

2,9542.21

ホームページ

http://www.thk.com/■その他の法人会 計 監 査 人

太陽有限責任監査法人

■金融商品
取引業者

■役員（2015年６月20日現在）
代表取締役社長
取締役副社長取締役 兼 常務執行役員
社 外 取 締 役
常 勤 監 査 役
社 外 監 査 役
（参考執行役■大株主の状況

寺 町
寺 町
槇坂 井甲斐莊
木 内
渡 邉

彰俊信淳
正秀瀞博博之一晃行夫

林澤神
杉木桑伊哲
雅昭正直淳也人
彦樹樹
一栄  今 野  大久保  寺 町  日 置  五十嵐  米崇
政一
正宏孝史
克則剛）

常務執行役員

世界的に航空旅客数の高まりが見込まれる中、一般財団法人日本航空機開発協会によると、ジェット旅客機の運航機数は2014年の約19,800機から2034年には約37,100機へ増加すると予測されています。

■所有者別株式分布状況

従 業 員 数取締役 兼 執行役員
軽量旋回リング/LMガイド/リニアブッシュ

17,223名

株主数

員

田田
戸田
下
原
藤  下  星  星牧野出純
京  菅  山  村原
田本伸幸二延薫昭男
等

株主名持株数
（千株）

持株比率
（％）

日本トラスティ・サービス信託銀行株式会社（信託口） 10,486

7.83

日本マスタートラスト信託銀行株式会社（信託口）

6,095

4.55

寺町彰博

3,646

2.72

MELLON BANK, N.A. AS AGENT FOR ITS
CLIENT MELLON OMNIBUS US PENSION

3,373

2.52

JP MORGAN CHASE BANK 385632

2,847

2.12

エフテイシー株式会社

2,774

2.07

THE BANK OF NEW YORK 132812

2,168

1.61

JPMCB USA RESIDENTS PENSIONJASDEC LEND 385051

1,897

1.41

RBC IST 15 PCT LENDING ACCOUNT CLIENT ACCOUNT

1,651

1.23

STATE STREET BANK AND TRUSTCOMPANY 505225

1,609

1.20

※上記のほか、当社が所有している自己株式7,263千株（5.42％）があります。

10■株主メモ
事

度

４月１日から翌年３月31日まで

上場証券取引所

東京証券取引所株

主業
確

年
定日

株主総会、期末配当金
中間配当金

証 券 コ ー ド6481

単元株

式

数100株

公 告 の 方 法

電子公告により行います。ただし、事故その他やむを得ない理由によって電子公告によることができない場合は、日本経済新聞に掲載して行います。
http://www.thk.com/jp/ir/

株主名簿管理人および特別口座の口座管理人

３月31日
９月30日

三菱UFJ信託銀行株式会社〒137-8081 東京都江東区東砂七丁目10番11号℡ 0120-232-711（通話料無料）

市場第一部

株式に関するお手続きのご案内◦郵送物の発送と返戻に関するご照会 三菱UFJ信託銀行株式会社 証券代行部◦‌支払期間経過後の配当金に関するご照会〒137-8081 東京都江東区東砂七丁目10番11号℡ 0120-232-711（通話料無料）◦‌特別口座に記録された株式のお問い※手続き書類のご請求は以下の方法でも承っております。
合わせ℡ 0120-244-479（24時間自動音声応答、通話料無料）◦株式事務に関する一般的なお知らせ
http://www.tr.mufg.jp/daikou/ からのダウンロード◦上記以外のお手続き、ご照会等口座を開設されている証券会社等にお問い合わせください。

■株価の推移（2010年４月１日～2015年３月31日）（円）

3,000（千株）

90,000株 価（左目盛）
出来高（右目盛）

2,000

60,0001,000

30,000

2010年
４月

2011年
４月

2012年
４月

2013年
４月

2014年
４月

■IR情報サイトのご紹介
THKは、ホームページ内「IR情報」を通じて投資家の皆様に対し積極的な情報開示に努めています。最新のプレスリリースや過去の決算情報のほか、年１回発行のアニュアルレポートなど、投資家の皆様にお役に立つ情報を公開しておりますので、ぜひご覧ください。
・「IR情報」のホームページアドレス http://www.thk.com/jp/ir/
・当社ホームページ 日本TOP ⇒IR情報

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2015年３月