交付運用報告書
受益者のみなさまへ

スパークス・ジャパン・オープン

平素は格別のご愛顧を賜り厚く御礼申し上げます。
さて、『スパークス・ジャパン・オープン』は、このたび、第18期の決算を行いました。
当ファンドは主としてスパークス・日本株式・マ
ザーファンド受益証券を通じて、日本の株式に投資し、信託財産の成長を目標に、積極的な運用を行いました。ここに運用状況をご報告申し上げます。
今後とも一層のご愛顧を賜りますよう、お願い申し上げます。

愛称

キョウソウの架け橋
追加型投信／国内／株式

第18期(決算日 2022年5月19日)
作成対象期間(2021年5月20日～2022年5月19日)＜ お問い合わせ先 ＞
スパークス・アセット・マネジメント株式会社
東京都港区港南一丁目2番70号 品川シーズンテラス
リテール・ビジネス・デベロップメント部
電話：03-6711-9200(代表)
受付時間：営業日の9時～17時
ホームページアドレス：https://www.sparx.co.jp/

第18期末（2022年5月19日）
基準価額

28,441円

純資産総額

2,345百万円

当ファンドは、投資信託約款において運用報告書(全体版)を電磁的方法によりご提供する旨を定めております。運用報告書(全体版)は、下記の手順でご覧いただ
けます。なお、書面をご要望の場合は、販売会社まで
お問い合わせください。

第18期（2021年5月20日～2022年5月19日）
騰 落 率

△2.2％

＜ 閲覧方法 ＞
上記ＵＲＬにアクセス⇒「スパークスの投資信託」より「投資信託一覧」の当ファンドを選択⇒「運用報告書(全体版)」を選択

分配金合計

300円

(注) 騰落率は、収益分配金(税込み)を分配時に再投資したものとみなして計算しています。

SPARX Asset Management【2 校】スパークス・ジャパン・オープン_交付_2205.docx
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スパークス・ジャパン・オープン

運用経過■ 基準価額等の推移 (2021年5月20日～2022年5月19日)
基準価額は期首に比べ△2.2％(分配金再投資ベース)の下落となりました。
(円)
40,000(億円)
80
純資産総額（右軸）基準価額（左軸）
分配金再投資基準価額（左軸）参考指数（左軸）

35,00060

30,00040

25,00020

20,0002021/5/19（期首）

02022/5/19（期末）

第18期首 ： 29,401 円
第18期末 ： 28,441 円(既払分配金300円)
騰 落 率 ： △2.2 ％(分配金再投資ベース)※ 分配金再投資基準価額は、収益分配金(税込み)を分配時に再投資したものとみなして計算したもので、ファンド運用の実質的なパフォーマンスを示すものです。
※ 分配金を再投資するかどうかについてはお客様がご利用のコースにより異なります。また、ファンドの購入価額により課税条件も異なります。従って、各個人のお客様の損益の状況を示すものではありません。
※ 当ファンドにベンチマークはありません。参考指数は「TOPIX(配当込み）」です。
※ 参考指数は期首(2021年5月19日)の基準価額に合わせて指数化しております。

1【2 校】スパークス・ジャパン・オープン_交付_2205.docx
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下 48.54

左右 13.99)

スパークス・ジャパン・オープン■ 基準価額の主な変動要因
当ファンドは、スパークス・日本株式・マザーファンド(以下、マザーファンドといいます。)を通じて、日本の株式に投資をしております。
当期の日本株式市場は、成長株が下落する一方で、割安株が上昇して全体を支える展開となり、前期末比ほぼ横ばいで終わりました。そのような中、当ファンドではボトムアップ・リサーチを通じて着実に利益成長の見込める企業に絞り込んで投資を行いましたが、一部の成長株が軟調に推移したことで、マザーファンドが下落したことにより、当ファンドの基準価額も下落し、市場全体を下回るパフォー
マンスとなりました。

■ １万口当たりの費用明細項

当期
2021年5月20日～2022年5月19日

目

金

額

比

項 目 の 概 要

率

(a) 信

託

報

酬

471円

1.515％ (a)信託報酬＝期中の平均基準価額×信託報酬率

(投

信

会

社)

( 273)( 0.878) ・ファンドの運用、開示書類等の作成、基準価額の算出等の対価

(販

売

会

社)

( 171)( 0.550) ・購入後の情報提供、運用報告書等各種書類の送付、口座内でのファンドの管理および事務手続
き等の対価

(受

託

会

社)

( 27)

( 0.087) ・ファンドの財産の保管・管理、委託会社からの指図の実行等の対価(b) 売 買 委 託 手 数 料

12

(株

式)

( 12)

(c) そ の 他 費 用

12

0.039

(b)売買委託手数料＝期中の売買委託手数料÷期中の平均受益権口数( 0.039) ・有価証券等を売買する際に発生する費用
0.039(c)その他費用＝期中のその他費用÷期中の平均
受益権口数

(監

査

費

用)

(

3)

( 0.010) ・監査法人等に支払うファンドの監査に係る費用

(印

刷

費

用)

(

9)

( 0.029) ・法定書類等の作成、印刷費用

合

計

495

1.593

期中の平均基準価額は31,079円です。
(注1) 期中の費用(消費税のかかるものは消費税を含む)は、追加・解約により受益権口数に変動があるため、簡便法により算出した結果です。なお、売買委託手数料およびその他費用は、当ファンドが組み入れている親投資信託が支払った金額のう
ち、当ファンドに対応するものを含みます。
(注2) 各金額は各項目ごとに円未満は四捨五入してあります。
(注3) 各比率は「1万口当たりのそれぞれの費用金額」を期中の平均基準価額で除して100を乗じたもので、項目ごとに小数第3位未満は四捨五入してあります。

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スパークス・ジャパン・オープン（参考情報）○ 総経費率
当期中の運用・管理にかかった費用の総額（原則として、募集手数料、売買委託手数料及び有価証券取引税を除く。
）を期中の平均受益権口数に期中の平均基準価額（1口当たり）を乗じた数で除した総経費率（年率）は1.56％です。
運用管理費用
（受託会社）
0.09％

その他費用
0.04％

運用管理費用
（投信会社）
0.88％

総経費率
1.56％

運用管理費用（販売会社）
0.55％

当ファンド
1.56％

(注) 当ファンドの費用は1万口当たりの費用明細において用いた簡便法により算出したものです。
(注) 各費用は、原則として、募集手数料、売買委託手数料及び有価証券取引税を含みません。
(注) 各比率は、年率換算した値です。
(注) 上記の前提条件で算出したものです。このため、これらの値はあくまでも参考であり、実際に発生した費用の比率とは異なります。

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下 48.54

左右 13.99)

スパークス・ジャパン・オープン■ 最近５年間の基準価額等の推移 (2017年5月19日～2022年5月19日)
(億円)
60

(円)
40,00035,000

純資産総額（右軸）基準価額（左軸）
分配金再投資基準価額（左軸）参考指数（左軸）

50

30,00040

25,00030

20,00020

15,00010

10,0002017/5

2018/5

2019/52020/52021/502022/5※ 分配金再投資基準価額は、収益分配金(税込み)を分配時に再投資したものとみなして計算したもので、ファンド
運用の実質的なパフォーマンスを示すものです。
※ 分配金を再投資するかどうかについてはお客様がご利用のコースにより異なります。また、ファンドの購入価額により課税条件も異なります。従って、各個人のお客様の損益の状況を示すものではありません。
※ 参考指数は2017年5月19日の基準価額に合わせて指数化しております。
2017/5/19

2018/5/21

2019/5/20

2020/5/19

2021/5/19

2022/5/19

決算日

決算日

決算日

決算日

決算日

決算日

基準価額

(円)

19,76723,711

21,11921,03829,401

28,441

期間分配金合計(税込み)

(円)

－

300

300

300

300

300

分配金再投資基準価額騰落率 (％)

－

21.5

△

参考指数騰落率

(％)

－

18.7

△ 12.2

(百万円)

2,289

2,243

1,865

純資産総額

9.7
△

1.0

41.2

1.9

30.2

△

2.2
0.5

1,762

2,374

2,345

※ 参考指数は「TOPIX(配当込み）」です。
参考指数の詳細は、最終ページの「指数に関して」をご参照ください。

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スパークス・ジャパン・オープン■ 投資環境日本株式市場の代表指数であるTOPIX(配当込み)は前期末に比較して0.5％上昇となりました。
当期は、値幅の小さい推移で始まり、中盤に首相交代に対しての期待から一時的に急騰する局面もありましたが、その後は世界的に物価上昇が顕著になり始めたことから、抑止のための金融引き締め策に注目が集まる展開となりました。
期の後半にかけては、物価上昇の恩恵を受ける資源関連の業種や、金利上昇の恩恵を受ける金融株が堅調に推移する一方で、過去数年にかけて上昇していた成長株が大幅に下落しました。
また、2022年2月に入り、ロシアがウクライナに侵攻したことで市場全体が一時的に急落しましたが、その後反発し、最終的に前期末比ほぼ横ばいの水準で期末を迎えました。

■ ポートフォリオ＜ スパークス・ジャパン・オープン ＞
当ファンドは、マザーファンドを通じて、日本の株式に投資し、信託財産の成長を目標に積極的な運用を行うことを基本とします。マザーファンドの組入比率は高水準を維持しました。このため、マザー
ファンドの下落に伴い、当ファンドの基準価額も下落しました。
＜ スパークス・日本株式・マザーファンド ＞
マザーファンドでは、ボトムアップ・リサーチに基づく個別銘柄選択により、時価総額や業種等の銘柄属性にとらわれずにポートフォリオを構築しております。銘柄選定においては「魅力的なビジネス
を安く買う」という基本方針の下、利益成長が見込める企業を選別して投資を行っております。
当期はファンダメンタルズの悪化が確認された銘柄や株価に割安感がなくなった銘柄の売却を進める一方で、成長力の高まりが確認された銘柄や株価の下落により魅力度が増した銘柄への投資を行いました。
主な事例として、新規に投資を行ったのは社会システムを主軸とする電機メーカーの日立製作所、
モビリティカンパニーのトヨタ自動車、計測機器メーカーの堀場製作所などです。
それぞれの投資理由は以下の通りです。
日立製作所：事業構造改革が大きく前進して、ITソリューション事業を軸に業績拡大が期待できるため。
トヨタ自動車：電気自動車や水素エンジン等、カーボンニュートラルへの具体策の発表が相次いでいることや、対話を通じて同社のサステナビリティ対応が着実に進展していることが確認できたため。
堀場製作所：半導体関連事業の成長及び中長期的に水素関連事業の成長に期待できるため。

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size： 182*200(PDF：上 48.50

下 48.54

左右 13.99)

スパークス・ジャパン・オープン
一方で、保有株をすべて売却したのは建材メーカーのアイカ工業、化学メーカーの三井化学、冷凍食品メーカーのニチレイなどです。これらの企業についてはいずれも中長期的に環境対応コストが増加
し利益を圧迫することが懸念されるため、売却することとなりました。
パフォーマンスへのプラス要因、マイナス要因については、個別銘柄を選別して投資をするというファンドのスタイルに即して、影響が大きかった銘柄を取りあげて、その株価変動要因について記載します。
(主なプラス要因)
当ファンドのパフォーマンスにプラスに寄与した主な銘柄は、太陽光発電事業者のウエストホール
ディングス、ITソリューション企業の富士通、保険業の東京海上ホールディングスなどであり、それぞれの上昇要因は以下の通りです。
ウエストホールディングス：大手エネルギー企業との提携による中長期の事業拡大への期待が高まったため。
富士通：構造改革を着実に進める経営方針への評価が高まったため。
東京海上ホールディングス：堅調な業績推移と株価の割安感が見直され評価されたため。
(主なマイナス要因)
当ファンドのパフォーマンスにマイナスに影響した主な銘柄は、回転寿司レストランチェーンを運営するFOOD & LIFE COMPANIES(旧スシローグローバルホールディングス)、モーターメーカーの日本電産、オフィスソリューション提供企業の大塚商会などです。
FOOD & LIFE COMPANIES：魚価の上昇によるコスト上昇や競争激化への懸念が高まったため。
日本電産 ：コスト上昇による利益停滞や、経営の後継体制整備の遅れに対する懸念が高まったため。
大塚商会：顧客のオフィス出社率低下による需要低迷や対面営業の停滞などによって業績が鈍化したため。

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スパークス・ジャパン・オープン〔 組入上位10銘柄 〕
前期末(2021年5月19日)

当期末(2022年5月19日)

1
2
3
4
5
6
7

銘 柄
大塚商会
富士通
ブリヂストン
ダイキン工業
ヤマハ
ソニーグループ
伊藤忠商事

名

8
9
10

ＫＤＤＩ
東京エレクトロン
東京海上ホールディングス

比率(％)
4.5
4.0
4.0
3.6
3.5
3.5
3.4

1
2
3
4
5
6
7

銘 柄 名
富士通
ブリヂストン
ソニーグループ
任天堂
東京エレクトロン
ダイキン工業
東京海上ホールディングス

2.8
2.8
2.7

8
9
10

日立製作所
ヤマハ
丸井グループ※ 比率は対純資産(マザーファンドベース)

比率(％)
4.7
4.1
4.1
3.8
3.6
3.5
3.4
3.4
3.3
3.2

※ 比率は対純資産(マザーファンドベース)■ ベンチマークとの差異※ 当ファンドはベンチマークを設けておりません。
右記のグラフは当ファンドの基準価額と参考指数の騰落率との対比です。
※ 参考指数は、「TOPIX(配当込み）」です。

当ファンドの基準価額と参考指数の対比(期別騰落率)
(％)
2.0

0.0

-2.0
基準価額

参考指数

-4.0
第18期
（2021/5/20 ～ 2022/5/19）(注) 基準価額の騰落率は、分配金込みです。

7【2 校】スパークス・ジャパン・オープン_交付_2205.docx
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size： 182*200(PDF：上 48.50

下 48.54

左右 13.99)

スパークス・ジャパン・オープン■ 分配金
当期の収益分配につきましては、期中の基準価額水準、市況動向等を勘案して、1万口当たり300円(税込み)とさせていただきました。なお、留保益につきましては、信託財産中に留保し、当ファンドの基本
方針及び今後の運用方針に基づき運用させていただきます。

〔 分配原資の内訳 〕
（単位：円
項

目

当期分配金
(対基準価額比率)
当期の収益
当期の収益以外
翌期繰越分配対象額

1万口当たり・税込み）(注1) 円未満は切捨てており、当期の収益と当期の収益以外
第18期の合計が当期分配金(税込み)に合致しない場合があり（2021年5月20日～
ます。
2022年5月19日）(注2) 該当欄に数値がない場合は｢－｣、小数点以下のみの数
300
値の場合は｢0｣にて表示します。
( 1.04％)(注3) 当期分配金の「対基準価額比率」は当期分配金(税込み)の期末基準価額(分配金込み)に対する比率であり、－ファンドの収益率とは異なります。
300
18,4408【2 校】スパークス・ジャパン・オープン_交付_2205.docx
LastSave:6/1/2022 9:18:00 AM LastPrint：6/1/2022 9:20:00 AM9スパークス・ジャパン・オープン

今後の運用方針＜ スパークス・ジャパン・オープン ＞
マザーファンドの組入比率は、引き続き高水準を維持し、信託財産の成長を目標に運用を行います。
＜ スパークス・日本株式・マザーファンド ＞
当ファンドは、個別企業調査を通じて選び抜いた持続可能性の高い企業に投資をし、確信度を基準に積み上げ型でポートフォリオを構築することを運用の基本方針としています。
投資判断は、ボトムアップ・リサーチを通じて得られた確信度に基づいて行います。
確信度は、投資仮説の独自性や確実性、企業のファンダメンタルズ、バリュー・ギャップ(実態価値と市場価値との差)などによって構成されます。継続した調査活動を通じて新規銘柄を発掘し、確信度の高い銘柄に対してより多く投資を行う一方で、相対的に確信度の下がる銘柄は売却を行います。積極的かつ機動的な投資判断によって、常にポートフォリオを改善させていく所存です。
調査活動においては、大きな潮流を念頭に、過去の調査の蓄積と日々の活動から得られる気付きをかけあわせることで投資仮説を生み出し、個別企業の調査を繰り返すことで具体的な投資アイデアに結び付けていきます。定期的に調査計画を立てて活動を遂行することと同時に、活動の中から新たなアイデアが生まれた場合は機動的に調査対象を広げて、常に新たな投資機会の補足を目指します。
中長期的な観点から運用力向上を目指し、非財務情報についての分析手法の高度化と、企業との対話力の強化を進めていきます。非財務情報においてはESG(環境：Environment、社会：Social、コーポ
レートガバナンス：Governance)について特に関心をはらいます。投資先企業が生み出す社会的なインパクトを評価するための手法を強化すべく、知識習得と専門家とのネットワーク構築を進めます。また、投資先企業及び投資候補企業との関係構築のためにコーチング手法を活用することによるコミュ
ニケーションスキルの強化を図ります。
当ファンドは、日本版スチュワードシップ・コード、国連が支援するPRI(責任投資原則)、TCFD(気候関連財務情報開示タスクフォース)の考え方に準拠し、良質なパフォーマンスを追求すると同時に、よりよい社会を構築する一助となるべく、良い投資先企業を選別した上で、株主として支えていきます。
今後とも引き続きご愛顧を賜りますよう、宜しくお願い申し上げます。

9【2 校】スパークス・ジャパン・オープン_交付_2205.docx
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size： 182*200(PDF：上 48.50

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左右 13.99)

スパークス・ジャパン・オープン

お知らせ
該当事項はありません。

当ファンドの概要
商

品

分

類

追加型投信／国内／株式

信

託

期

間

2004年5月20日から2034年5月19日まで

運

用

方

針

信託財産の成長を目標に、積極的な運用を行うことを基本とします。

主 要 投 資 対 象

当ファンド

スパークス・日本株式・マザーファンド受益証券を主要投資対象とします。

スパークス・日本株式・
マザーファンド

金融商品取引所上場株式を主要投資対象とします。

当 フ ァ ン ド の
運 用 方 法① 主としてスパークス・日本株式・マザーファンド受益証券へ投資します。
② ボトムアップ・リサーチに基づく個別銘柄選択により、時価総額や業種等の銘柄属性にとらわれず機動的に収益機会を追求します。

分

毎決算時に、原則として以下の方針に基づき分配を行います。
・分配対象額の範囲は、経費控除後の利子、配当収入および売買益（評価益を含みます。）
等の全額とします。
・分配金額は、委託会社が基準価額水準、市況動向等を勘案して決定します。ただし、分配対象額が少額の場合等には分配を行わないこともあります。
・留保益の運用については、特に制限を設けず、委託会社の判断に基づき、元本部分と同一の運用を行います。

配

方

針

10

【2 校】スパークス・ジャパン・オープン_交付_2205.docx
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スパークス・ジャパン・オープン（参考情報）■ ファンドと代表的な資産クラスとの騰落率の比較(2017年5月末～2022年4月末)

(％)
100.0
80.0
60.0

62.7

59.8

57.6

◆ 最大値
■ 最小値
● 平均値

42.1

40.0
20.0

14.5

17.2

9.8

12.4

5.4

-20.0

-14.5

-16.0

-12.4

当ファンド

日本株

先進国株

5.8

3.7

0.1

0.0

19.2

11.4

-4.0

-4.5

-4.2

日本国債

先進国債

新興国債

-19.4

-40.0
新興国株

(注1) 2017年5月～2022年4月の5年間の各月末における直近1年間の騰落率の最大値・最小値・平均値を表示したものです。
(注2) 全ての資産クラスが当ファンドの投資対象とは限りません。
(注3) 当ファンドは税引前の分配金を再投資したものとみなして計算した年間騰落率が記載されており、実際の基準価額に基づいて計算した年間騰落率とは異なる場合があります。
(注4) 上記の騰落率は直近月末から60ヶ月遡った算出結果であり、当ファンドの決算日に対応した数値とは異なります。
※ 各資産クラスの指数
日 本 株 ・・・ 東証株価指数(TOPIX)(配当込み)
先進国株 ・・・ MSCIコクサイ・インデックス(配当込み、円ベース)
新興国株 ・・・ MSCIエマージング・マーケット・インデックス(配当込み、円換算ベース)
日本国債 ・・・ NOMURA－BPI国債
先進国債 ・・・ FTSE世界国債インデックス(除く日本、円ベース)
新興国債 ・・・ FTSE新興国市場国債インデックス(円ベース)＊ 海外の指数は、為替ヘッジなしによる投資を想定して、円換算しています。
＊ 詳細は最終ページの「指数に関して」をご参照ください。

11【2 校】スパークス・ジャパン・オープン_交付_2205.docx
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size： 182*200(PDF：上 48.50

下 48.54

左右 13.99)

スパークス・ジャパン・オープン

当ファンドのデータ■ 組入資産の内容 (2022年5月19日現在)＜ 組入ファンド ＞
ファンド名

第18期末

スパークス・日本株式・マザーファンド

99.78％

組入銘柄数

1ファンド

＜ 資産別配分 ＞＜ 国別配分 ＞＜ 通貨別配分 ＞

日本
100.00％

日本円
100.00％その他
0.22％

マザーファンド
受益証券
99.78％※ 比率は当ファンドの純資産総額に対する割合です。
※ 組入全銘柄に関する詳細な情報等につきましては、運用報告書(全体版)に記載されています。

■ 純資産等項

目

純資産総額
受益権総口数
1万口当たり基準価額

第18期末
2022年5月19日
2,345,746,792円
824,782,078口
28,441円(注) 当期中における追加設定元本額は59,092,053円、同解約元本額は41,814,820円です。

12【2 校】スパークス・ジャパン・オープン_交付_2205.docx
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13

スパークス・ジャパン・オープン■ 組入上位ファンド（銘柄）の内容 (2022年5月19日現在)【スパークス・日本株式・マザーファンド】＜ 組入上位10銘柄 ＞＜ 基準価額の推移 ＞(2021年5月20日～2022年5月19日）

1
2
3
4
5
6
7
8
9
10

（円）
60,000
基準価額
55,00050,00045,00040,0002021/5/19
（期首）

8/19

11/19

2022/2/19

銘 柄 名
富士通
ブリヂストン
ソニーグループ
任天堂
東京エレクトロン
ダイキン工業
東京海上ホールディングス
日立製作所
ヤマハ
丸井グループ
組入銘柄数

業 種 比率(％)
4.7
電気機器
4.1
ゴム製品
4.1
電気機器
3.8
その他製品
3.6
電気機器
3.5
機械
3.4
保険業
3.4
電気機器
3.3
その他製品
3.2
小売業
57銘柄

5/19
（期末） ※ 組入全銘柄に関する詳細な情報等につきましては、運用報告書(全体版)に記載されています。

＜ １万口当たりの費用明細 ＞
当期
2021年5月20日～2022年5月19日
金 額
比 率(a) 売 買 委 託 手 数 料19円
0.038％(株式)( 19)( 0.038)
合
計
19
0.038
期中の平均基準価額は50,642円です。
項目＜ 資産別配分 ＞＜ 国別配分 ＞＜ 通貨別配分 ＞

日本
100.00％

日本円
100.00％

その他
2.51％

国内株式
97.49％(注1) 1万口当たりの費用明細は組入ファンドの直近の計算期間のものです。2ページ(1万口当たりの費用明細)の項目の概要および注記をご参照ください。基準価額の推移、組入上位銘柄、資産別・国別・通貨別のデータは2022年5月19日現在のものです。
(注2) 各々の表、グラフにある比率は、純資産総額に対する評価額の割合で、それぞれの項目を四捨五入しています。
(注3) 国別配分は、発行国を表示しています。

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size： 182*200(PDF：上 48.50

下 48.54

左右 13.99)

スパークス・ジャパン・オープン指数に関して＜ 代表的な資産クラスにおける各資産クラスの指数 ＞
日 本 株：東証株価指数(TOPIX)(配当込み)
東証株価指数(TOPIX)は、日本の株式市場を広範に網羅するとともに、投資対象としての機能性を有するマー
ケット・ベンチマークです。TOPIXは、株式会社ＪＰＸ総研又は株式会社ＪＰＸ総研の関連会社(以下「ＪＰＸ」といいます。)の知的財産であり、ＪＰＸはTOPIXの算出もしくは公表の方法の変更、TOPIXの算出もしくは公表の停止またはTOPIXの商標の変更もしくは使用の停止を行う権利を有しています。

先進国株：MSCIコクサイ・インデックス(配当込み、円ベース)
MSCIコクサイ・インデックスは、MSCI Inc．が開発した株価指数で、日本を除く世界の先進国で構成されています。また、MSCIコクサイ・インデックスに関する著作権、知的財産権その他一切の権利は、MSCI Inc.に帰属します。

新興国株：MSCIエマージング・マーケット・インデックス(配当込み、円換算ベース)
MSCIエマージング・マーケット・インデックスは、MSCI Inc．が開発した株価指数で、世界の新興国で構成されています。また、MSCIエマージング・マーケット・インデックスに関する著作権、知的財産権その他一切の権利は、
MSCI Inc．に帰属します。

日本国債：NOMURA－BPI国債
NOMURA－BPI国債とは、野村證券株式会社が公表している指数で、NOMURA－BPI国債に関する著作権、商標権、知的財産権その他一切の権利は、野村證券株式会社およびその許諾者に帰属します。野村證券株式会社は、ファンドの運用成果等に関し、一切責任ありません。

先進国債：FTSE世界国債インデックス(除く日本、円ベース)
FTSE世界国債インデックスは、FTSE Fixed Income LLCにより運営されている債券インデックスです。同指数はFTSE Fixed Income LLCの知的財産であり、指数に関するすべての権利はFTSE Fixed Income LLCが有しています。

新興国債：FTSE新興国市場国債インデックス(円ベース)
FTSE新興国市場国債インデックスは、FTSE Fixed Income LLCにより運営されている債券インデックスです。同
指数はFTSE Fixed Income LLCの知的財産であり、指数に関するすべての権利はFTSE Fixed Income LLCが有しています。
※ 上記指数はファクトセットより取得しています。

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