2021 年 6 月改訂『一橋ビジネスレビュー』投稿規定『一橋ビジネスレビュー』は、現実のビジネスと研究者の学界をつなぐことを志したオールジャパンの経営学専門誌です。本誌は、研究者だけではなく実務家などビジネス・インテリジェンスの向上を目指す人々に幅広く読まれています。そのため、原稿は学術的研究として高い水準を備えるとともに、専門分野以外の幅広い人々がその目的や主旨が理解でき、興味を持ち得るものであることを求めます。

【審査プロセス】『一橋ビジネスレビュー』は、投稿原稿の迅速できめの細かい審査のために、投稿論文エディター制度を採用しています。投稿原稿は、次の 3 つのステップにもとづいて審査されます。
① 投稿原稿は、編集委員によって査読のプロセスにまわすかどうか審査されます。
② 査読にまわすと判断された論文は、その対象とするテーマや領域を考慮した上で、編集委員によって、匿名のレフェリー2 名に査読を依頼します。テーマや領域によっては、論文は、編集委員からアソシエイト・エディタ（AE）の 1 人に割り振られます。担当 AE は、原稿が掲載可能であるかを区分し、掲載可能であると判断した場合は、匿名のレフェリーを 2 名推薦します。
③ 匿名のレフェリーは投稿原稿の採否の判断を 1) 採用（無条件、もしくは修正条件付き）、
2）改訂後再審査、3）不採用の基準に基づいて行います。2 名のレフェリーの判断が分かれた場合、編集委員あるいは AE が採否の判断を上記の 3 つの基準に従って判断します。
原稿投稿者、担当 AE、レフェリーの氏名・所属などは全て伏せられるダブル・ブラインド方式をとっています。投稿から 1.5 ヶ月以内に最初の審査結果が投稿者に届くように、編集委員は調整を行うよう努力します。
現在の AE は一橋大学イノベーション研究センター教員と、次の 8 名です。
浅川和宏（慶応義塾大学）、砂川伸幸（京都大学）、伊地知寛博（成城大学）、大湾秀雄（早稲田大学）、栗木契（神戸大学）、清水剛（東京大学）、武石彰（学習院大学）、中野誠（一橋大学）【投稿要件】
・ 投稿原稿の主題は、企業経営・産業社会に関する理論的・実証的研究とします。
・ 投稿原稿の種類は学術論文とし、研究ノートや産業レポートは受けつけません。
学術論文の定義に関しましては、【本誌における経営学の学術論文の定義】の欄をご参照下さい。
・ 投稿原稿はオリジナルで未公刊の学術論文であり、投稿をもって、他の雑誌に同時に投稿されていないことの申請に代えるものとします。これらの条件に抵触するかどうか不明確な場
合には、編集委員会に事前に問い合わせて下さい。
・ 論文の本文は日本語で書いて下さい。
・ 論文のコピー1 部を本誌編集委員会宛てにお送り下さい。
・ 表紙には以下の項目を記入して下さい。
（Ⅰ）題名（英文・和文）（Ⅱ）所属・連絡先
１） 執筆者氏名：漢字とローマ字で併記

1２） 所属機関・部署名・職位
３） 連絡先住所
４） 連絡先電話番号
５） 連絡先 FAX 番号６） E-mail アドレス
（Ⅲ）要旨：日本語で 400 字―500 字（Ⅳ）論文の文字数 16,000 字（注および文献リストを含む、図表を除く）
・投稿原稿の採否は、編集委員会の委嘱する審査員の審査に基づき編集委員会で決定します。
・審査員の氏名および審査内容についてのお問い合せにはお答えしません。
・投稿原稿は採択されても直ちに掲載されるとは限りません。
・投稿原稿は採否にかかわりなくお返ししません。
・原稿送付先：〒186-8603 国立市中 2-1
一橋大学イノベーション研究センター内 一橋ビジネスレビュー編集委員会【審査結果受領時】
・ 「修正後採用可」、「修正後再審査」の場合には、2 ヶ月以内に修正し、審査コメントに対してどのように加筆修正したか、修正箇所を明記したリストを添付して改訂稿 1 部を編集委員会までお送り下さい。
・ 年間投稿論文数は 2 本、採用された論文の掲載は著者一人あたり（共著も含む）年間 2 本を上限とします。
・ 掲載論文に対する原稿料は支払われませんが、抜き刷りを 50 部お送りします。

【書式】
・ 論文は本文、注、文献リストを含め、16,000 字以内（横書き）とします。
・ 引用文献および注は、本文末にまとめて列記し、本文中の該当箇所の右肩に通し番号を打って下さい。
・ 参考文献の表記につきましては、別項をご参照下さい。
・ 審査プロセスの「二重の匿名性」を保証するため、表紙以外には投稿者が特定できるような情報は記載しないで下さい。本文の記述や参考文献の引用などにも留意し、「拙稿では…..」等の記述はしないで下さい。
・ 図表を本文とは別ページで作成した場合は、本文中に挿入箇所を明記して下さい。他から図表を転用する際には、出所を明記し、必要な場合には著作権者の了解を得て下さい。
【本誌における経営学の学術論文の定義】
本誌が投稿論文として受け付ける経営学の学術論文とは、次の 5 つの条件を満たしているものと考えています（注 1）。
(1) 企業経営・産業社会に関する経験的な情報（注 2）を基にし、(2) 科学的に妥当な方法による推論を行い、(3) 一般化できる可能性のある新たな学術的知見（注 3）を導出し、(4) 追検証・批判が可能なように記述したもので、(5) 専門分野以外の幅広い人々がその目的や主旨が理解でき、興味を持ち得るもの。
このうち(2)の「科学的に妥当な方法」とは、主観性が極力排除され、確度が高い視点・分析により、論理的に説得的な形で推論が行われていることを指します。このとき、既存の学術研究とのつながりが明確でなければ、確度が高い視点・分析とは言えません。
【論文の種類別の妥当な推論方法】
以下では、論文が導出している知見の種類によって、典型的な妥当な方法の例を示します。

2

①事象に対する新たな視座を提供するもの
学術研究として提供されている主たる既存の視座を論じた上で、どのような点で不足があるかを指摘し、その上で新たに提供される視座が妥当であることを論証することが求められます。一
般的に、非常に多数の学術研究を引用して論じなければ、妥当性について説得的な論証が困難です。
②事象・概念の観測・計測方法を提供するもの
学術研究として提供されている既存の観測・計測方法の課題点を指摘した上で、提案する方法によって実際の観測・計測結果を示した上で、当該方法が妥当であることを具体的に論証することが求められます。
③因果関係を検証するもの
偽相関や因果関係の過大・過小な推定でないことを定性的・定量的に論証することが求められます。既存の学術研究で検証された主要な因果関係の影響を加味して論じることが必要です。
【本誌では受け付けられないもの】
上記のとおり、本誌はその掲載論文に「確からしさ」と「新しい普遍的な知見の提供」を求めています。そのため、ビジネス上の有用性がある論考であったとしても、以下に該当するものは採用しておりません。
- 先行する学術研究の参照がほとんど行われていないもの（(2)の欠如）- 事象の記述だけにとどまるもの（(3)の不充足）- 未来の予測が主眼となり、既存の学術研究に基づく論証が行われていないもの（出版時点での(4)の追検証が困難）
なお本誌では、特集論文として、学術論文の枠にこだわらず、ビジネス上の有用性の観点から執筆を編集委員会より依頼した原稿も掲載されております。
（注 1）キングほか(2004)p.7-p.9 の趣旨を編集委員会において再構成の上、本誌の性格を鑑み、(5)の要件を追加しました。
（注 2）「経験的な情報」とは入手可能なデータの他、観察で得られた情報も含まれます。具体的には、定量的なデータのほか、定性的な情報も該当します。
（注 3）「一般化できる可能性のある知見」とは、ごく限られた条件（例えば、特定の一組織）にのみ妥当する知見ではなく、一定の普遍性がある知見を指します。例えば、ある特定の企業でのみ当てはまる知見では足りず、少なくとも同一の業界であったり、類似の規模、組織資源を持つ企業で当てはまる知見であることが必要です。
参考文献
G.キング・R.O.コヘイン・S.ヴァーバ(著)＝真渕勝(監訳)(2004).『社会科学のリサーチ・デザイ
ン―定性的研究における科学的推論』勁草書房.
伊丹敬之(2001).『創造的論文の書き方』有斐閣.
藤本隆宏・新宅純二郎・粕谷誠・高橋伸夫・阿部誠(2005).『リサーチ・マインド 経営学研究法』
有斐閣.

3

1.

引用の仕方

文中では以下のように引用してください。
（Kogut et al., 1990; Nelson, 1991, 2000）
2.

参考文献の表記の仕方① 参考文献の表記については、以下の例に従ってください。
② 著者名は、ファミリーネーム以外はイニシャルのみで結構です。
③ 出版社名を記載してください（出版地の明記は不要です）。
④ 論文・書籍ともサブタイトルまでフルに明記してください。
⑤ アクセス可能な記事・文書は、URL も併記してください。
【英文】
［単著］
Clark, K. B., and T. Fujimoto.

1991. Product Development Performance: Strategy, Organization, and Managementin the World Auto Industry. Harvard Business School Press.

Nonaka, I., and H. Takeuchi.

1995. The Knowledge-Creating Company: How Japanese Companies Create

Continuous Innovation. Oxford University Press（野中郁次郎・竹内弘高『知識創造企業（新装版）』梅本勝博訳，東洋経済新報社，2020 年）．

［ジャーナル／ブックチャプター／ワーキングペーパー］
Adelman, M. A.

1961. “The Antimerger Act, 1950-1960.” American Economic Review 51 (May): 236244.

Nonaka, I., and N. Konno.

1998. “The Concept of ‘Ba’: Building a Foundation for Knowledge Creation.” California

Management Review 40(3): 1-15.

Anderson, E.

1985. “Implications of Transaction Cost Analysis for the Management of Distribution
Channels.” In R. E. Spekman, ed., Proceedings: A Strategic Approach to Business

Marketing, pp. 160-168. Chicago: American Marketing Association.

――――, and D. Schmittlein.

1984. “Integration of the Sales Force: An Empirical Examination.” RAND Journalof Economics 15 (Autumn): 385-395.
4

Shi, J.
2001. “Financial Innovations in China, 1990-2000.” Institute of Innovation ResearchWorking Paper WP#01-12.
【和文】
［単著］
延岡健太郎
1996．
『マルチプロジェクト戦略――ポストリーンの製品開発マネジメント』
有斐閣．
一橋大学イノベーション研究センター編
2017．
『イノベーション・マネジメント入門（第 2 版）』日本経済新聞出版社．
［ジャーナル／ブックチャプター／ワーキングペーパー］
野間幹晴
2020．
「コーポレート・ベンチャリングと脱成熟――日米企業のライフサイクルと利益率」『一橋ビジネスレビュー』68(1)：32-42．
青島矢一・武石彰
2001．
「アーキテクチャという考え方」藤本隆宏・武石彰・青島矢一編『ビジネス・アーキテクチャ』有斐閣，pp.27-70．
下田隆二
2000．
「第２期科学技術基本計画における政府研究開発投資目標とその達成のための予算措置関する考察」一橋大学イノベーション研究センター・ワーキングペーパ
ーWP#01-06．
［一般雑誌・新聞記事］（筆者名ありのケース）
矢内裕幸
2000．「取締役削減の方便ではダメ，執行役員制度活用五つの施策」『週刊ダイヤモンド』9 月 9 日号，pp.000-000．
（筆者名なしのケース）
日経ビジネス
1994．
「青色 LED，初の実用化 大手の後追いせず成功」3 月 7 日号，pp.54-55．
日本経済新聞2019．
「安いニッポン（下）『香港なら２倍稼げる』─―人材流出，高まるリスク」

12 月 12 日．

5［ウェブ記事・報告書］
みずほ総合研究所
2019．「働き方改革 2.0─―改革実現に向けて真に必要な取組は何か？」3 月 13 日
（https://www.mizuho-ri.co.jp/publication/research/pdf/urgency/report190313.pdf）．
以上6