金属資源レポート

24-01-vol.54

令和6年8月8日
独立行政法人エネルギー・金属鉱物資源機構
金属資源レポート（ISSN 2432-3128） 24-01-vol54

サウジアラビア王国鉱業概論（英：Introduction to Mining
Sector in the Kingdom of Saudi Arabia）<総務部経営企画課 長原正人 報告>

Abstract．
The achievement by Public Investment Fund, a sovereign wealth fund of the Kingdomof Saudi Arabia, and Saudi Arabian Mining Co., a national mining company of the Kingdomof Saudi Arabia, after the second half of 2023 is remarkable. Espescially, the acquisitionof the 10% stock share of the Vale Base Metals Ltd., which is a subsdiary company of theBrazilian mineral resources world class major company, the Vale S.A. Group (BVMF：VALE3),
by Manara Minerals Investment Company, a joint-venture subsidiary company between Public
Investment Fund and Saudi Arabian Mining Co., came as a great surprise to the mining
industry.
Since the foundation of the Kingdom of Saudi Arabia in 1932, the country has
prospered for 92 years as one of the major oil producing country. It is generally said
that countries with monoculture economic structure have difficulty cultivating diverse
industries, and the Kingdom of Saudi Arabia is at a major turning point where a change
in domestic industry is necessary. Furthermore, this country is expected to become a low
carbon emission society and to realize the Sustainable Development Goals, in the near
future.
The author forcused on the mining industrial sector in the Kingdom of Saudi Arabia
and introduces the information of geology including major deposits in the country and theinvestment environment in this report.

要旨
2023 年下半期以降、Kingdom of Saudi Arabia 政府傘下の投資ファンド Public Investment Fundと国営鉱山会社 Saudi Arabian Mining Co.の活動が目覚ましい。特にブラジル連邦共和国の鉱物資源メジャーVale S.A. Group（BVMF：VALE3）の持株会社、Vale Base Metals Ltd.株式の 10％権
益取得は鉱業界に驚きをもって迎えられた。1932 年の建国から 91 年となる今日まで、一般に多様な産業育成困難とされるモノカルチャー経済ながら、一大産油国として繁栄してきたサウジアラ
ビアであるが、欧米を中心とした各国が求めている近未来の低炭素排出社会の実現に向けて、同国も産業構造の大きな転換期を迎えようとしている。本稿では近年目覚ましい発展を続ける同国の鉱業分野に焦点をあて、主要な鉱床等の地質情報や投資環境情報について概説する。

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はじめに2023 年下半期以降、サウジアラビア王国（英：Kingdom of Saudi Arabia、以降「サウジアラビ
ア」と称する。）政府傘下の投資ファンド Public Investment Fund（以降「PIF」と称する。）と、
同国国営鉱山会社 Saudi Arabian Mining Co.（Tadāwul：1211、以降「Ma'aden」と称する。）の活動が目覚ましい。特に 7 月の PIF と Ma'aden の合弁子会社である Manara Minerals Investment
Company（以降「Manara」と称する。）による、ブラジル連邦共和国（英：Federative Republicof Brazil、以降「伯」または「ブラジル」と称する。）の鉱物資源メジャーVale S.A. Group（BVMF：VALE3）の持株会社 Vale Base Metals 株式の 10％権益取得は鉱業界に驚きをもって迎えられた。1932 年の建国から 91 年となる今日まで、一般に多様な産業育成困難とされるモノカルチ
ャー経済ながら、一大産油国として繁栄してきたサウジアラビアであるが、特にここ数年は国内の銅・金等の非鉄金属鉱業分野への投資を王国一丸となって活発に呼び掛けている印象があり、産業構造の大きな転換期を迎えようとしている。その背景には、欧米を中心とした各国が求めている近未来の低炭素排出社会の実現に向けて、同国も難しいかじ取りを迫られているという事情がある[1]。

1．地理概要サウジアラビアはアラビア半島のほぼ中央に位置する絶対君主制の国家であり、真北から時計回りに、陸 路にてイラ ク共和国（ 英：Republic of Iraq ）、クウェート国（ 英：State of
Kuwait）、海路および 1986 年竣工の海上橋 King Fahd Causeway[2]にてバーレーン王国（英：Kingdom of Bahrain）、陸路にてカタール国（英：State of Qatar）、アラブ首長国連邦（英：United Arab Emirates）、オマーン・スルタン国（英：Sultanate of Oman）、イエメン共和国（英：Republic of Yemen）、海路にてエリトリア国（英：State of Eritrea、以降「エリトリア」と称する。）、スーダン共和国（英：Republic of the Sudan、以降「スーダン」と称する。）、エジプト・アラブ共和国（英：Arab Republic of Egypt、以降「エジプト」と称する。）、および
ヨルダン・ハシェミテ王国（英：Hashemite Kingdom of Jordan）と国境を接している（Fig. 1）。

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Fig. 124-01-vol.54

サウジアラビア王国と近隣諸国の地理的関係（座標系：WGS 84 UTM zone 37N）

The geographical positions of countries around the Kingdom of Saudi Arabia（Coordinate system：WGS 84 UTM zone 37N）

2．自然地理国土面積は 2,149,690km2 であり[3]、アラビア半島の国家群では最大の国土面積を有する。東はペルシャ湾（英：Persian Gulf）、西は紅海（英：Red Sea）に面していることから海岸線も
2,640km と長大である[4]。国土の平均標高は 665m で、いわゆるアラビアンシールド（英：Arabian
Shield）[5]の火成岩類が露出しているために（Fig. 2）、全体として地形標高は西側で高く、東側で低いという特徴がある[4]。国土のほとんどは高温の砂漠気候であり、これらの地域では降水は春と冬にわずかにあるのみであるが、国土南西部の山岳地域には、夏季に多雨となるステップ気候も一部存在する。湿度については、西部海岸地域、東部海岸地域および南西部山岳地域では多湿で、内陸に向かうにつれてより乾燥する傾向にある[6]。標高 600m に位置する首都リヤド（英：Riyadh）は、冬季に 9～20℃、夏季に 29～44℃となり、平均湿度は 26％、年間降水量は 72mm/年である[6]。紅海に面する第二の都市ジッダ（英：Jeddah）は、冬季に 20～29℃、夏季に 28～39℃と3

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なり、Riyadh に比べて湿度が高く、平均湿度は 60％、年間降水量は 61mm/年である[6]。同国において限定的にステップ気候に該当する南西部山岳地域の標高約 2,200m に位置する高原都市アブハー（英：Abha）では、冬季に 8～20℃、夏季に 17～31℃となり、平均湿度は 54％、年間降水量は218mm/年となっている[6]。
日本の東京（JST-6）とサウジアラビアの首都 Riyadh（UTC+3）との距離は約 8,700km[7]であり、時差は東京の方が 6 時間進んでいる。なお、当地においてサマータイム制度は導入されていない。

Fig. 2

アラビアンシールドとアラビアンシェルフ

Arabian Shield and Arabian Shelf. Modified from Nehlig et al. (2002)[5].
Nehlig et al.（2002）[5]に加筆

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3．アラビア半島周辺の広域地質
サウジアラビアの地質は、大まかには前述の国土西部の火成岩を主体とする楯状地のアラビア
ンシールド地域と、国土東部に広がる堆積岩を中心とした堆積盆地のアラビアンシェルフ（英：Arabian Shelf）地域に区分される [5]。西部のアラビアンシールド地域では、先カンブリア時代の
火成岩および変成岩類（）（～880－530Ma）[8]を新生代の火山岩類（）が貫いており、これらが主に同地域を形成している。なお、Fig. 3 には割愛したが、アラビアンシールド地域の地質はさらに 8 つの地質テレーンに区分されており、形成年代の古い順に、Asir テレーン、Jeddah テ
レーン、Aﬁf テレーン、Ad Dawadimi テレーン、Ar Rayn テレーン、Ha'il テレーン、Hijaz テレーンおよび Midyan テレーンと名付けられている[9]。国土東部のアラビアンシェルフ地域では、下位から順に古生代の堆積岩類（
類（）、後期ペルム紀～三畳紀の堆積岩類（）、白亜紀の堆積岩類（）、古第三紀の堆積岩類（）、ジュラ紀の堆積岩）、新第三紀の堆積岩類（）

が塁重し、国土の北西部にあたるヨルダンとの国境付近では、アラビアンシールドに貫入していた新生代の火山岩類（）が、ここではこれらの堆積岩類に部分的に貫入している [8-15] （Fig.

3）。地表地質の見掛けとして、大局的には、紅海側の西方から、ペルシャ湾側の東方に向かって
地層の年代が若くなっている。

Fig. 3

サウジアラビアの広域地質図

Geological map of the Kingdom of Saudi Arabia. Modified from [8-15].
[8-15]を編集

4．アラビア半島周辺の鉱床地質
サウジアラビアは産油国の雄という印象が強いものの、金属資源を対象とした鉱業活動も、およそ 3,000 年前からその痕跡が認められている[11-13]。国土の中部から西部にかけてのアラビアン
シールド内部とその縁辺部周辺において多数の金属鉱山遺構も確認されている[16-17]（Fig. 4）。
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Fig. 4

アラビアンシールドに確認されている鉱業関連の考古遺構の分布

Distribution of the ruins related to ancient mining on the Arabian Shield. Modified
from [16-17].
[16-17]を編集

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1973 年時点で確認されていた鉱山遺構として、金鉱山遺構 154、銀鉱山遺構 10、銅鉱山遺構 28にのぼるとある[11-13]。伝承の上での同国最古の鉱山としては、Mahd Ad Dhahab 鉱山[18-19]*1 があげられ、この鉱山は、かの 3 代目古代イスラエル王国のソロモン王（英：King Solomon）の支配下にあったとされる[16-17,20]。考古学的研究に基づく鉱山遺構としては、古いもので西暦 7 世紀（ヒジュラ歴 1 世紀）頃の遺構が認められている[17]。西暦 7 世紀というと、イスラム教の預言者ムハンマド（英：Muhammad）の死後、アラビア半島を中心としてカリフ制（英：Caliph）による行政統治が成立拡大していく中で、ウマイヤ朝（英：Umayyad Dynasty）に始まるイスラム教共同体としてのイスラム国家群の成立過程において黎明期にあたる正統カリフ制が成立した時代である。
立ち返って現代の鉱床について述べる。現在、サウジアラビアに確認されている鉱床の数は、
金鉱床 15 サイト、銀鉱床 2 サイト、銅鉱床３サイト、鉄鉱床 4 サイト、クロム鉱床 1 サイト、リン酸塩鉱床 1 サイト、ボーキサイト鉱床 1 サイト、マグネサイト鉱床 2 サイト、亜鉛鉱床 2 サイト、ウラン鉱床 1 サイトである [34] 。また鉱徴地については、サウジアラビア王国地質調査所（英：The Saudi Geological Survey、SGS）の The Mineral Occurrence Documentation System（MODS）の収録データによると、1,000 点近くの金鉱徴、金鉱床 5 サイト、および有望探査地区 30
地区を含む試錐ステージ以降の探鉱案件が 51 地区記録されている[35]。サウジアラビアの鉱床/鉱徴地の特徴として、1974 年時点で既知であった金属鉱床は、堆積性の鉄鉱床を除き、すべて先カンブリア紀の堆積岩類、火成岩類または変成岩類を母岩としており、アラビアンシールド地域[5]内部に限定されるという記載がなされている[11-13]。これには、アラビアンシェルフ地域の地表下浅部まで達する火成活動が乏しいことに加えて、場所によっては地表下 1,000m 程度まで厚く堆積する鉱化について不毛な第四紀堆積物の存在も無関係ではない[36-37]（Fig. 5）。地表地質を見ると、大局的には西方から東方に向かって年代が若くなっていたアラビア半島の地質であるが、断面図をみると、下位から上位に向かって整然と地層の年代が若くなっていることがわかる。近年発行されたサウジアラビアの鉱床地質についての包括的な報告書および専門書籍としては、[31]や[38]が詳細にまとめている。

*1

別表記として Mahd Ad Dahab[9][18-19][21][22][23]、Mahd Adh Dhahab[15]、Mahul Dhahab[24]、Mahd Ad Dhahab[25]、Mahd Adh

Dhahab[26-33]等の表記もみられる。

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Fig. 524-01-vol.54

サウジアラビアからカタール国にかけてのアラビアンシェルフを赤線 A-B で切った
地質断面図

Geological cross section of the red line A-B through Arabian Shelf from the Kingdom of
Saudi Arabia to State of Qatar, on the index map. Modified after [36] by [37].
[37]が[36]を編集して描図

地質図とともに Fig. 3 に示した、サウジアラビア国内のアラビアンシールド地域内およびその縁辺部で確認されている主な金属鉱床の鉱量と品位を Table.1 にまとめた。

Table.1

サウジアラビア国内の主な非鉄金属鉱床の鉱量と品位

Resouces, reserves and grades of commodity metals in non-ferrous deposits in theKingdom of Saudi Arabia
Deposit Name

Deposit type

Commodity
Mt.

Resources

Reservesg/t% Cu % Zn Mt.
Au

g/t% Cu % Zn
AuRef.

Al Sukhaybarat Disseminated & Vein

Au & Zn

19.27 1.05-

- 15.22 0.95-

- [15],[31],[38] etc.

BulghahAu

48.49 0.97-

- 37.33 0.84-

- [15],[31] etc.

Disseminated8

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Jabal Sayid

Gossan, VMS &Stockwork

Cu & Zn

33.4 0.39 2.38 0.35 26.9 0.31 2.27 0.37 [15],[18-19],[39-46] etc.

Mahd Ad'
DhahabVein

Au & Zn

61.65 2.40 0.26 0.67 26.28 2.26 0.25 0.69 [15],[18-19],[39-46],[47] etc.

Ar Rjum

Disseminated & Vein

Au & Zn

81.9 1.50-- 60.4 1.47-

- [15],[18-19],[25],[47] etc.

Mansourah

Disseminated, Vein &BrecciaAu

58.82 2.76-

- 36.57 2.58-

- [15],[18-19],[47-49] etc.

As SuqVein & Stockwork

Au

2.97 1.63-- 1.93 1.54-

- [15],[18-19],[31] etc.

Al AmarVein, VMS & Stockwork Au & Zn

3.59 4.04 0.40 4.25 0.33 4.90 0.40 3.70 [15],[18-19],[30],[47] etc.

Ad Duwayhi

Placer & Vein

Au

27.17 1.77

Wadi
Bidah(Hawiah)

Gossan & VMS

Cu & Au

29 0.67 0.89 0.94

Al Hajar

Gossan & VMS

Au, Zn & Cu

0.3

-

-

-

HamdahPlacer, Disseminated &
Vein

Au

1.83 2.42---

Al Masane

Gossan & VMS

Au ,Cu & Zn 7.51 1.06 0.94

4.9

Kutam (Wadi
Kutam)

Gossan, Disseminated &Cu
Vein

0.1 1.03 0.51

16.43

-

- 19.46 1.35-

- [15],[18-19],[47] etc.

--

- [15],[18-19],[31],[50-51] etc.

3.5 3.28-- [15],[18-19],[38],[52-53] etc.

--

- [15],[18-19],[54-55] etc.

-

-

-

- [15],[28],[56-59] etc.

-

-

-

- [15],[31],[58-60] etc.

-

アラビア半島および紅海沿岸周辺国に分布する非鉄金属鉱床の鉱床タイプとしては、おおよそ
浅熱水鉱床～中熱水鉱床に相当する深度で形成された鉱脈鉱床[15,31,58-62 等]と、黒鉱鉱床[28,30-31 等]～
層状含銅硫化鉄鉱鉱床（キースラガー鉱床）[61-65 等]様の VMS 鉱床（Volcanogenic Massive Sulfide
Deposits）[15,31,59,61-68 等]が主である。アラビアンシールドは紅海により隔てられた対岸側アフリカ
大陸のエジプト、スーダン、エリトリアといった国々にも延長部が存在している[8]。特に、アフリカ大陸側の楯状地は、エジプトおよびスーダンのナイル川沿岸地域を指す地域名のヌビア（英：Nubia）を冠するヌビアンシールド（英：Nubian Shield）と呼ばれる[8]。また、紅海によって隔てられている両楯状地を併せて、アラビアン―ヌビアンシールド（英：Arabian-NubianShield）と称される。上述の通りヌビアンシールド側にも、アラビアンシールド側と同様に先カンブリア紀の火成岩および変成岩類が分布しており、鉱床/鉱徴地についても同様に類似したオロジェニック（英：Orogenic）型と考えられる鉱脈型鉱床（エジプトの Sukari、Hamash、スーダンの Qbgbih、Kamoeb、エリトリアの Koka、Gupo 等）[15,57-59,62,65-67 等]や VMS 鉱床（エジプトの Hamama、
Abu Marawat、スーダンの Hamissana VMS district、Ariab （Hassai） VMS district、Eyob VMS
district、エリトリアの Bisha VMS district、Asmara VMS district 等）[8,15,58-67 等]の存在が確認されている。サウジアラビアで発見されている VMS 型鉱床には、Al Amar 鉱床[15,18-19,30,47 等]のように金に卓越する鉱床や、Jabal Sayid [15,18-19,39-46,67,69-78 等]*2 鉱床のように銅に卓越する鉱床が確認されている他、ヌビアンシールド側のエリトリア Asmara VMS district では、1.841t と小規模ながら、Cu 1.78％、Zn 10.05％、Au 3.31g/t、Ag 115g/t（Indicated）と、高品位な Adi Nefas 鉱床も発見されている[8,59,66,68,79]。非鉄金属鉱業においては、従来、金に注目が集まりがちなサウジア
ラビアであったが、今後の国内での探鉱活動では VMS 型鉱床を対象とした探鉱にも高い関心が寄せられると思われる。
*2

近傍の希土類鉱床と混同されて Jabal Sa’id[84-87]の表記が、別表記として Gebel Sayid[15,59]の表記もみられる。

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Fig. 6

紅海周辺の火山性塊状硫化物鉱床の分布

Map of VMS deposits around the Red Sea by [8] after [63,80-83].
[8]が[63,80-83]より作成

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Legend of Deposits：
E g y p t： 1： [Hamama and Abu Marawat]; 2： Um Samuiki
S u d a n： 3： Hamissana district (Uar, Hamissana, Onib, Tbon, Eigiet, and Adarmo deposits); 4： Gebiet;
5： Serakoit; 6: Ariab (Hassai) district; 7: Eyob district [Tohamyam, Abu Samar, Eyob, Derudeb,
and Tagoteb deposits]; 8: NE Nuba Mountains [Tumluk, Jabal, Fayo, and Agbash deposits], Eritrea
9: Bisha district; 10: Asmara district
Ethiopia： 11: Tarakimti; 12: [Abetselo, Azale, and Akendayu deposits]; 13: Tulu Boli and Wankey deposits
U g a n d a： 14: Kilembe
K e n y a： 15: Macalder
Saudi Arabia： 16: Ash Shizm; 17: [Nuqrah, Nuqrah North, Nuqrah South, and An Nimahr deposits]; 18: [Jabal
Sayid, Umm Ad Damar deposits]; 19: As Safra; 20: [Ar Ridaniya, Khnaiguiyah, Al Amar, and Umm Ash
Shalahib deposits]; 21: [Shayban and Jabal Baydan deposits]; 22: Shaib Lamisah; 23: [Shaab Al
Taare, Wadi Bidah, Gehab, Rabathan, Jadmar, and Al Hajar deposits]; 24: Al Masane; 25: Kutam
deposits

5．サウジラビアの鉱業
有史以前から金を中心とした非鉄金属鉱業で栄えていたサウジアラビアであるが、断続的な鉱業活動をはさみつつ、近代的な設備での鉱業生産は 20 世紀後半になって“再開”された。再開されたサウジアラビアの金属鉱業であったが、初期の時点ではその経済規模はかなり限定的なものであった。1968 年に小規模鉄鋼プラント向けの鉄鉱石採掘（Wadi Sawawin 鉱床および Wadi
Fatima *3 鉱床）[88-90]と、肥料製造用のリン鉱石の採掘（Turaif 鉱山等）[91-92]の操業が極小規模に始まったとされ[93]、それ以前にも石膏および石灰採掘については小規模に行われていたようである[88-90]。また、1973 年の資料でも、クロム、銅、鉛、食塩、リン鉱石、硫黄、亜鉛、鉄鉱石および石炭のいずれにおいても生産量は 0t と報告されている[94]。この時代になっても、アラブ世界における鉱物資源生産の中心は、チュニジア共和国（Republic of Tunisia）、アルジェリア民主人
民共和国（People's Democratic Republic of Algeria）およびモロッコ王国（Kingdom of Morocco）
といった地中海に面したいわゆるマグレブ地域（Maghreb Region）であった。サウジアラビアが石油以外の鉱産物資源開発に対して本格的に注力し始めた転換点は、1973 年 3 月にサウジアラビ
ア鉱物資源総局（he Saudi Arabian Directorate General of Mineral Resources）が 1975 年から1980 年までの 5 年間を対象とした鉱物資源探査に関する新 5 ヵ年計画の草案を提示して以降と思われる。この計画は、当時見つかっていた Jabal Sayid 鉱床以外に、経済性を有する金属鉱床および非金属鉱床を発見するため、それまでの不調な結果を直視したうえで調査地域をアラビアンシ
ールド以外にも拡大し、基礎的な調査・研究にも注力することを盛り込んだものであった[88-90]。
以来、同国は陰に日向に、石油以外の鉱物資源開発を推進してきた。なお、金属鉱物資源産業に先んじて発展してきた石油資源産業については、サウジアラビアの国営企業である Saudi Arabian*3

別表記として Wadi Fatimah の表記もみられる。

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Oil Co.（Tadāwul *4：ARAMCO）[95]により、同国 Hasa 地域および Rub al Khali 地域を対象とした石油の探鉱が開始されたのが 1933 年 9 月、経済性のある油田の発見が 1938 年 3 月[96]、生産開始は同年同月である[97-98]。
2024 年現在、サウジアラビアでは、アルミニウム（ボーキサイト）、マグネシウム、リン、金、銅といった鉱産物の国内生産が行われている。ボーキサイト鉱床として、サウジアラビア北部の都市 Zabirah 近郊に Az Zabirah ボーキサイト鉱床および Al Ba'itha ボーキサイト鉱床が開発されている。北西部の都市 Al Ghazalah 近郊では、同名の高品位（Measured + Indicated + Inferred
資源量 5.67 百万 t@43.51％ MgO、3.94％ CaO、2.21％ SiO2 および Proved + Probable 埋蔵量 0.2
百万 t@47.12％ MgO、0.96％CaO、0.54％ SiO2）Al Ghazalah マグネサイト鉱床が発見されている[24,99]。前述の 2 か所のボーキサイト鉱床について、Az Zabirah 鉱床の鉱石については低品位（工業用ボーキサイトの Measured + Indicated + Inferred 資源量 164.40 百万 t@52.38％ Al2O3、15.12％ SiO2 および Proved + Probable 埋蔵量 15.25 百万 t@53.83％ Al2O3、15.78％ SiO2、ならびに製錬用ボーキサイトの Measured + Indicated + Inferred 資源量 126.20 百万 t@53.73％ Al2O3、15.33％ SiO2）[18-19]のため、現状ではアルミナ原料には使用されず、Ma'aden[99]の完全子会社で2009 年に設立された Ma'aden Industrial Minerals Company によってセメント原料として国内のセメント企業に供給されている。Al Ba'itha 鉱床の鉱石は相対的に高品位（Measured + Indicated+ Inferred 資源量で 211.73 百万 t@57.57％ Al2O3、8.50％ SiO2、および Proved + Probable 埋蔵量 192 百万 t@56.44％ Al2O3、9.58％ SiO2）であることから、アルミニウム製錬用途に供給されている。2009 年に設立された Ma'aden（74.9％）と米 Alcoa Corporation 社（New York 証券取引所（NYSE）：AA、25.1％）[100]のアルミニウム生産複合施設合弁事業の一環として Ma'aden Bauxite
and Alumina Company（以降「MBAC」と称する。）が Al Ba'itha 鉱床の採鉱オペレーションを担っており、鉱石はサウジアラビア東部のペルシャ湾沿岸都市 Ras Al Khair に建設された MBAC のアル
ミナ製造工場まで鉄道輸送により送られて、現地でアルミナが製造されている。製造されたアルミナは、最終的に同都市のアルミニウム製錬工場でアルミニウムに還元される。
日系企業のサウジアラビア鉱業界への進出事例としては、東邦チタニウム株式会社（TYO：5727）[101]

による西部の紅海沿岸都市 Yanbu での製造工場建設を含むスポンジチタン関連の一連の合弁事業（東邦チタニウム株式会社 35％、Advanced Metal Industries Cluster Company Ltd. 65％）[102]
や、蝶理株式会社（TYO：8014）が前述の Al Ghazalah 鉱山由来のマグネシウム鉱石の処理プラン
トを西部の紅海沿岸都市 Madinah に保有している事例が挙げられる[103]。

*4

2007 年に正式設立されたサウジアラビアの証券取引所（英：Saudi Stock Exchange、Tadāwul）[104]。ARAMCO[95]やMa'aden[99]等も同市場に上場している[100]。

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Fig. 724-01-vol.54

サウジアラビアにおける鉱業セクター施設および鉱山の一覧地図[99]。

Map of mining sector plants and mines in the Kingdom of Saudi Arabia[99].

6．本邦政府関連機関との資源外交
近年の本邦政府関連機関と、サウジアラビアの鉱工業パートナーシップ事例としては以下のよ
うなものがある。
2023 年 12 月 24 日、本邦の経済産業省（英：Ministry of Economy, Trade and Industry、以降「METI」と称する。）は齋藤健経済産業大臣（英：Mr. Ken Saito, Minister of Economy, Tradeand Industry）のサウジアラビア訪問に際し、同国の産業鉱物資源省（英：Ministry of Industry
and Mineral Resources）との間で鉱物資源分野における情報交換、人材育成、第三国協調投資などの協力関係の枠組みを定める協力覚書（英：Memorandum of Cooperation、以降「MOC」と称する。）を締結した[105-106]。
METI 傘下の独立行政法人エネルギー・金属鉱物資源機構（JOGMEC：Japan Organization for
Metals and Energy Security）は 2022 年 10 月 20 日に、ARAMCO と「水素・アンモニア分野における包括協力協定」を締結した[107]。2023 年 5 月 31 日には、一般財団法人中東協力センター（英：13金属資源レポート

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Japan Cooperation Center for the Middle East、以降「JCCME」と称する。）[108]と共催で、同国のファハド・アルナイーム投資省投資開発担当副大臣（英：Mr. Fahad Alnaeem, Deputy Ministerof Sector Investment Development）およびトルキー・アルバブテイン産業鉱物資源省鉱業開発担
当副大臣（英：Mr. Turki Albabtain, Deputy Minister for Mining Development）を日本に招聘し、日本企業や関係機関を交えた鉱業投資ラウンドテーブルを開催した[109-111]。その後 JOGMEC は
MOC に基づき、2023 年 12 月 24 日に Ma'aden（51％）と PIF（49％）[112]の合弁企業 Manara[113]との第三国への鉱業分野における協調投資を行うことを目的に、包括協力協定に署名した[114]。続けて
JOGMEC は 2024 年 1 月 10 日に、サウジアラビアで開催された 2024 年の第 3 回サウジアラビア国際
鉱物資源フォーラム（英：Future Minerals Forum、以降「FMF」と称する。）[115]に参加し、前述の MOC に基づき、産業鉱物資源省との間で政府間の覚書の実行に向けた協力事項に係る協力覚書を締結した[116]。なお、2022 年から首都 Riyadh で毎年開催されている FMF であるが、公式発表によると 2024 年 1 月の第三回 FMF では、145 以上の国々から 13,000 人以上の参加があったとのこと
である[115]。その後も JOGMEC はサウジアラビアとの交流の機会を絶えず開催しており、2024 年 3月 14 日にも、東京本部において Manara との共催で、同社のタルモ・ハーンセン最高投資責任者（英：Mr.Tarmo Haehnsen, Chief Investment Officer）[113]を招いてのサウジアラビアを対象とした鉱業投資ラウンドテーブルを再度開催し、本邦の鉱業関連民間企業も多数これに参加した[117]。
また、JOGMEC では石油セクターにおいても従来通りサウジアラビアとは良好な関係を継続している[118 等]。
同じく、METI 傘下の独立行政法人日本貿易振興機構（英：Japan External Trade Organization、以降「JETRO」と称する。）[119]も近年サウジアラビアに注力している。2022 年 12 月 26 日には、
METI、JCCME、サウジアラビア投資省（英：Ministry of Investmet、以降「MISA」と称する。）と4 者共催でサウジ・ビジョン 2030 ビジネスフォーラム（英：Saudi-Japan Vision 2030 Business
Forum in Riyadh）を開催し、様々な分野を対象に両国間で 15 件の協力覚書を締結した[120-121]。
2023 年 12 月 25 日には METI、JCCME および MISA との 4 者共催で日本・サウジアラビア投資フォーラム（英：Saudi – Japan Investment Forum）を開催し、両国間でエネルギー関連などの分野で14 件の MOU が締結された[122-125]。このように政府関連機関同士の交流にも、近年力が注がれている。

7．サウジアラビアの非鉄金属鉱業プロジェクト
近年注目されているサウジアラビア国内の非鉄金属鉱山のプロジェクトとして、Barrick Gold
Corp.（NYSE：GOLD）[126]と Ma'aden[99]との対等合弁会社である Ma'aden Barrick Copper Company
により操業されている Jabal Sayid 鉱山プロジェクトと、Ma'aden 単独で操業している Mahd Ad
Dhahab 鉱山プロジェクトが挙げられる（Fig. 8）。

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金属資源レポート

Fig. 824-01-vol.54

Jabal Sayid 鉱床および Mahd Ad Dhahab 鉱床の位置関係と周辺地質図

The location of Jabal Sayid deposit and Mahd Ad Dhahab deposit and the regional
geological map. Geo-coordinate system of [72] converted to WGS 84 UTM Zone 37N andedited.
[72]の図を著者が座標系：WGS 84 UTM zone 37N に変換し、一部を編集（1）Jabal Sayid 鉱山プロジェクト
Jabal Sayid 鉱床はサウジアラビア第二の都市 Jeddah より北東に 350km の地点に位置する。
「Jabal Sayid」とはアラビア語で「狩人（Sayid）の山（Jabal）」を意味し、その名の通り砂塵の中に顔を出した連なる丘陵地の中に発見された。同鉱山でも、考古学的な鉱業活動が認められており、近代的な最初の探鉱調査も 1954 年に行われた考古遺物としての廃滓の分析および廃滓地跡を対象とした試掘[127]に始まっている[31]。Jabal Sayid 鉱床を対象とした本格的な調査は、現在の産業鉱物資源省の前身である 1960 年に設立された石油鉱物資源省傘下の鉱物資源局（英：Directorate General of Mineral Resources：DMR）と、米の U.S. Geological Survey（以降「USGS」と称する。）[128]、フランスの Bureau de Recherches Géologiques et Minières（以降「BRGM」と称する。）[129]等の地質調査所によって実施され、その結果、現在開発中の鉱床の発見に至っている。当時の鉱物資源局では 1963 年以降、日本の工業技術院地質調査所（現在の国立研
究開発法人産業技術総合研究所の前身組織の 1 つ）[130]、USGS 米地質調査所（USGS）、フランス地
質・鉱山研究所（BRGM）等の地質調査所から調査団を招聘し、実際の調査業務の大部分をこれらの機関が行ったとされる。特に米国 USGS とフランス BRGM はサウジ政府と国家間の委託契約が締結されており積極的な調査が実施された[11-13,39-46,88-92,132 等]。こうした背景の中、フランスはアラビ
アンシールドを中心とした主要な鉱床分布地域の地質調査および鉱床調査を受け持ち、いくつか
15

金属資源レポート

24-01-vol.54の有望鉱床を発見したが、その中でも鉱床規模および品質において最も優れており、当時から有望視された鉱床が Jabal Sayid 鉱床であった[129-134]。
1965 年に、Jabal Sayid 鉱床の No. 1 鉱体（英：No. 1 Load、No.1 Deposit、Load 1、Ore Body
No.1 等と呼称。）の地表のゴッサン（英：Gossan）鉱体が発見された。続いて 1966 年から 1974年にかけて BRGM が物理探査、地質調査およびダイヤモンド試錐を実施し、一連の探査の中で、1970 年に No. 2 鉱体および No. 3 鉱体が、1972 年に No.4 鉱体が発見されている[11-13,39-46,131-137 等]。
次 い で 、 1974 年 か ら 1979 年 の 間 に 、 BRGM 傘 下 の Société d'Études de Recherches etd'Explorations Minières（以降「SEREM」と称する。）と United States Steel Corporation が最初の探鉱権を取得し、試錐、地質調査および物理探査による鉱床の精査を行った[39-46,131-137]。続いて 1977 年から 1979 年にかけて、現在の Rio Tinto Group（ASX、LSE、NYSE：RIO）[138]の前身のう
ちの 1 社である Rio Tinto-Zinc Corporation の子会社である Rio Tinto Finance & Exploration
Ltd.（Riofinex）によって Jabal Sayid 鉱床周辺の地質調査およびデータ収集が実施された[134-138]。
その後、1980 年から 1984 年にかけて、DGMR と BRGM により、経済性評価の一部を構成する地下探査が実施された。1989 年には、現在の Teck Resources 社（NYSE：TECK）[139]の前身となる Teck
Corporation と Cominco Ltd.によってデータレビューが行われ、その結果大規模な投資に先立って、予備的経済性調査の再実施が推奨された。次に 1997 年に米鉱業投資アドバイザーBehre
Dolbear & Company Inc.によってもデータレビューが実施され、前出の Teck Corporation とCominco Ltd.によるデータレビューの再実施について、同意する結果となった[137,139]。2001 年にMa'aden が探鉱権を付与され、RC 試錐とデータ収集が実施された。
2005 年の鉱業投資法改正により、民間企業にも探鉱ライセンスが解放されたことで、翌 2006 年にはサウジアラビアの民間鉱業企業である Central Mining Company Investments Ltd.（以降「CMCI」と称する。）に探鉱権を付与された[75,135,137]。同年 CMCI は Vertex Group と Jabal Sayid
鉱床を対象とした探鉱事業のために両社の合弁会社として Bariq Mining Ltd.を形成し[73,135,137]、
登記変更により探鉱ライセンスは同社に継承された[73,137]。2007 年に ADV Group Ltd.とバーレー
ンの Vertex Group が合併し、Citadel Resource Group Ltd.が成立した[140]。CMCI と、Citadel
Resource Group Ltd.の子会社となった Vertex Group との合弁子会社として、Bariq Mining Ltd.
が存在する構造となる[137]。2010 年 5 月に、Citadel Resource Group Ltd.の子会社 Bariq Mining
Ltd.に対して事業ストラクチャーの組成変更後も探鉱権の継承が認められた[137]。同年 10 月に
Equinox Minerals Ltd.（TSX：EQN、2011 年上場廃止）が Citadel Resource Group Ltd.を買収した[137]。その後 Equinox Minerals Ltd.は、2011 年 4 月に中国五鉱集団公司 China Minmetals
Corp.）からの買収提案の拒絶[142]を経て、同年同月 Barrick Gold Corp.による買収提案を受け入れて被買収を完了し、その後しばらくは Barrick Gold Corp.単独権益の探鉱アセットという状態が続いた。
再度状況が動いたのは 2014 年 7 月で、Barrick Gold Corp.と Ma'aden は Jabal Sayid 鉱山の開山操業に向けて合弁子会社である Ma'aden Barrick Copper Company を設立し[126]、同年 12 月にはJabal Sayid 鉱床の権益の買収を完了して[99]、Barrick Gold Corp.の権益比率 50％と Ma'aden の権益比率 50％という現在に至るまでの大枠の Jabal Sayid 鉱山の事業ストラクチャーが完成した。2014 年末に生産開始は 2016 年上旬からと発表され、実際に 2016 年 6 月より商業生産が開始
された[99]。
Jabal Sayid 鉱床は、玄武岩質～安山岩質溶岩、角礫岩、凝灰岩、珪長質縞状凝灰岩、火砕岩お16

金属資源レポート

24-01-vol.54

よび火山砕屑石英ケラトファイア、チャート、石灰岩、砂岩ならびに礫からなる原生代後期 Arj
層群[143]の Sayid 層（Fig. 9）に胚胎される層準規制型 VMS 鉱床、および関連熱水系による鉱脈鉱床からなる複合鉱床とされる。概略的には、地表露出部で VMS 鉱体が酸化溶脱されて形成されたゴッサン鉱体、その下部の層準規制型 VMS、および VMS 鉱体周辺のストックワーク状の石英脈鉱体から構成される。地表下の鉱体は、Sayid 層凝灰岩および火砕岩および火山砕屑石英ケラトファイ
アの下盤と、細粒～粗粒の流紋岩質岩と石英粒を含む流紋泥サイト質火砕岩の上盤との間に挟在して胚胎される（Fig. 10）[39-46,59,78]。各鉱体の特徴として、No. 1 鉱体および No. 2 鉱体は鉱体の一部が地表に露出しており、地表での風化によりゴッサン鉱体が形成されている。No. 3 鉱体および No. 4 鉱体は地表下に埋没しており、地表でゴッサン鉱体は確認できない[39-46]（Fig. 11）。
全 4 鉱体の内、No. 3 鉱体も地化学的異常、地球物理的異常が認められていたものの、後の調査で経済的な規模の鉱化が認められなかったため、近年の資料では No. 1 鉱体、No. 2 鉱体、No. 4 鉱
体の三鉱体のみが経済性を有する鉱床として扱われている[75,78 等]。Jabal Sayid 鉱床における特徴的な鉱物として、一般に高温で形成された鉱床に伴われるキューバ鉱の産出が認められている[67]。この点を考慮すれば、浅熱水鉱床というよりも、より深部で高温の熱水により形成されたオ

ロジェニック型等の中温熱水鉱床と考えた方が妥当と思われる。また、浅熱水鉱床としては石英を主体とする鉱脈型鉱石におけるコロフォーム組織が不明瞭である点もこの考えを支持する。なお、銅鉱化は塊状またはブーディン状で、石英の成す不明瞭なコロフォーム組織を切るか、またはオーバーラップするように生じており、金鉱化を伴う石英を主体とした鉱脈鉱化と調和的でないことから、銅鉱化に関しては金鉱化よりも後期に生じた可能性が考えられる。
No. 1 鉱体、No. 2 鉱体および No. 4 鉱体を合わせた資源量（Measured + Indicated + Inferred）
として 33.40 百万 t@0.39ppm Au、2.38％ Cu および 0.35％ Zn が、埋蔵量（Proved + Probable）
として 26.28 百万 t@2.26ppm Au、2.27％ Cu および 0.37％ Zn が計上されている[18-19,99]。
なお、当該鉱床から南方数 km の地域に、資料によっては名前の混同が見られるペグマタイト型
希土類鉱床である Jabal Sa'id[84-87]鉱床も存在していることには注意が必要である。

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金属資源レポート

Fig. 924-01-vol.54

アラビアンシールドにおける原生代から古生代までの一般的な地質層序図[143]Generalized column of the Proterozoic to Paleozoic geology of the Arabian Shield[143].

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金属資源レポート

Fig. 10Jabal Sayid 鉱床周辺の地質図[144]

Geological map around Jabal Sayid deposit[144].

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金属資源レポート

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Fig. 11Jabal Sayid 鉱床の立体（左）および平面分布図（右）[78]

3D (Left) and plane (Right) images for Jabal Sayid deposit[78].

Fig. 12Jabal Sa'id 鉱床周辺の地質図

Geological map around Jabal Sa'id Deposit revised from [77], after[145] and [146].Geocoordinate system of [77] converted to WGS 84 UTM Zone 37N.
[145]および[146]から[77]が作成
座標系については、[77]の図を著者が座標系：WGS 84 UTM zone 37N に変換
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金属資源レポート

24-01-vol.54（2）Mahd Ad Dhahab 鉱山プロジェクト
アラビア語で「黄金（Dhahab）のゆりかご（Mahd）」の名を冠する「Mahd Ad Dhahab」鉱床はサ
ウジアラビア第二の都市 Jeddah より北東に 380km に位置する。同鉱山の歴史は古く、紀元前 961年から紀元前 922 年には最初期の鉱業生産が行われていたとされ、サウジアラビアにおける最古の産金鉱山とされる[26、37、88-90]。この鉱山は当時、イスラエル王国のソロモン王の支配下にあり、王の治世下において主要な産金鉱山であったとされる [26,37,88-90]。次いで同鉱山が歴史に登場するのは紀元後に入ってからのアッバース朝カリフ時代の治世下、西暦 750～1250 年の間である。この当時は地表付近の酸性風化帯を採掘し、ハンマーと玄武岩性の砥石車を用いた原始的な方法で鉱石を処理し、簡易的な炉で還元製錬を行っていたとされる。近代的な鉱業活動の開始は 20 世紀に入ってからであり、同鉱山は初代サウジアラビア国王であるアブドゥルアズィーズ・イブン＝サウード国王（英：King AbdulAziz bin AbdulRahman bin Faisal Al Saud）[147-147]の招聘に応じて水資源探査の目的で来国していた、米国出身の鉱山技師 Karl Saben Twitchell 氏によって 1932
年に再発見されている[22,149-150]。その後、サウジアラビア政府と米国の製錬会社の合弁からなるサ
ウジアラビアン鉱業シンジケート（英：The Saudi Arabian Mining Syndicate）によって、主に古代の尾鉱を再処理するビジネスモデルでの近代的な鉱業生産が 1939 年に始まった。現在の同鉱山の採掘対象となっている鉱体群は当時のサウジアラビア鉱物資源総局によって行われた 1970 年代初頭の探鉱活動の結果発見された鉱床群であり、この時発見された鉱床が 1983 年の経済性評価完成を経て、1988 年に近代的な技術を導入しての本格的な鉱業生産が“再開”された[26-27,150]。
Mahd Ad Dhahab 鉱床の地球化学的な鉱床タイプ分類としては、鉱化部の緑泥石の化学組成に基づく鉱床形成温度の推定[32]、流体包有物の均質化温度の測定結果[27]、顕著なテルル硫塩鉱物の産出等の観点から浅熱水鉱床とされている。鉱床地質学的な特徴としては比較的単純であり、後期
原生代 Mahd 層群の緑色岩相まで変成を被った礫岩類や凝灰岩類[151-152]に流紋岩質ポーフィリーや、
より後期に貫入した一部アルカリ岩組成を示す Ramram 花崗岩や Hufayriyah 花崗岩等の花崗岩類が貫入しこれらが一連の鉱化をもたらしたとされる。近年の研究により、この流紋岩質ポーフィリ
ーは黄鉄鉱の鉱染を伴うも、649Ma 頃の銅・金等の鉱化[33]を伴う石英脈に切られていることから、当地の鉱化は、前者の流紋岩ポーフィリーではなく、後者 Ramram 花崗岩や Hufayriyah 花崗岩等のアルカリ花崗岩類に関連した熱水によってもたらされたとされるようになった[32]。前述のように鉱体は Mahd 層群のみならず、一部流紋岩質ポーフィリー内部にも生じている[32]（Fig. 13、14）。
採掘権については、2024 年 3 月現在、Ma'aden が権益を 100％有している[19]。古くは地表に露出した鉱石を対象とした採掘が主として行われ、近代に入ってからは露天掘り採掘および坑内掘り採掘が主として行われた。現在は坑内掘りが主であるが、再度露天掘りに対しても経済性評価（英：Feasibility Study、FS）を実施中のようである[19]。品位、資源量・埋蔵量情報については
前出の（Table.1）に示したとおりであり、坑内掘り採掘分と露天掘り採掘分を併せて、資源量（Measured + Indicated + Inferred）として 61.65 百万 t@2.40ppm Au、0.26％ Cu、0.67％ Zn
が、埋蔵量（Proved + Probable）として 26.28 百万 t@2.26ppm Au、0.25％ Cu、0.69％ Zn が計上されている[19]。

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Fig. 13

異なる岩石ユニットの分布および鉱化部の情報を示した
Mahd Ad Dhahab 鉱床地域周辺の地質図

Geological map of the Mahd Ad Dhahab deposit area showing the various
lithostratigraphic units and mineralized zones revised from [29] after [153], and [32]after [153] and [154]. Geo-coordinate system is converted to WGS 84 Zone 37N.
[153]から作成された[29]、ならびに[153]および[154]から作成された[32]より著者が作成し、著者が座標系：WGS 84 UTM zone 37N に変換

Fig. 14

Fig. 13 の Mahd Ad Dhahab 鉱床北部鉱化帯および南部鉱化帯を切る
A-A'の南北断面図[29]North-south cross section A-A' on Fig. 13 through the Northern and Southern Mineralized
Zones of Mahd Ad Dhahab[29].
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8．鉱業関連政府機関/企業
現在のサウジアラビアは、1902 年に第三次サウード王国を復興し、1932 年にサウジアラビアの建国を宣言した初代国王であるアブドゥルアズィーズ・イブン＝サウード国王の一族である、サウード家の子孫を国王兼首相として戴く絶対君主制を採用している。サウジアラビアでは、同国の統治基本法（英：The Basic Law of Saudi Arabia）[155]に基づき、通常時は国王が首相を兼ねることになっているが、現在は同法に基づく国王勅令 A/61 号により、ムハンマド・ビン・サルマー
ン王太子（英：His Royal Highness Prince Mohammed bin Salman bin Abdulaziz Al-Saud, Crown
Prince）が首相（英：Prime Minister）を務めている[157]。2024 年 5 月現在、最上位に閣僚評議会の構成員たる国務大臣（英：Minister）を戴く行政組織は計 24 省（Table.2）設置されているが、現在のサルマン皇太子は改革派とされており、同国の成長戦略である Saudi Vision 2030[156]に則り省庁改革を進めていることから、近年では省庁の数は統廃合に因り流動的となっている。これ
らの省庁のうち鉱業分野を直接的に所管するのは、投資窓口および包括的な関与としての役割を持つ投資省（英：Ministry of Investment）[168]と、専門分野としての役割を持つ産業・鉱物資源省（英：Ministry of Industry and Mineral Resources）[173]となっている。

Table.2

サウジアラビア王国閣僚評議会構成大臣[147, 158-181]

The Council of Ministers in Kingdom of Saudi Arabia[147,158-181]
閣僚職名（和）閣僚職名（英）

管轄省庁名（和）管轄省庁名（英）

1 首相

Prime Minister

－

－

2 副首相

Deputy Prime Minister

－

－

3 国防相

Minister of Defense

国防省

Ministry of Defense

4 国家警備隊相

Minister of National Guard

国家警備隊

Ministry of National Guard

5 内務相

Minister of Interior

内務省

Ministry of Interior

6 教育相

Minister of Education

教育省

Ministry of Education

7 都市村落・住宅相

Minister of Municipal and Rural Affairs
都市村落・住宅省
and Housing

Ministry of Municipal and
Rural Affairs and Housing

8 外務相

Minister of Foreign Affairs

外務省

Ministry of Foreign Affairs

9 環境・水・農業相

Minister of Environment, Water andAgriculture

環境・水・農業省

Ministry of Environment,
Water and Agriculture

10 財務相Minister of Finance

財務省

Ministry of Finance

11 保健相Minister of Health

保健省

Ministry of Health

12 商務相Minister of Commerce

商務省

Ministry of Commerce

13 投資相Minister of Investment

投資省

Ministry of Investment

14 文化相Minister of Culture

文化省

Ministry of Culture

15

イスラム問題・寄進・ Minister of Islamic Affairs, Dawah and イスラム問題・寄進・ Ministry of Islamic Affairs,
宣教・善導相Guidance
宣教・善導省
Dawah and Guidance

16 司法相Minister of Justice

司法省

Ministry of Justice

17 エネルギー相

Minister of Energy

エネルギー省

Ministry of Energy

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金属資源レポート

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閣僚職名（和）閣僚職名（英）

管轄省庁名（和）管轄省庁名（英）18 産業・鉱物資源相

Minister of Industry and Mineral
Resources

産業・鉱物資源省

Ministry of Industry andMineral Resources

19 巡礼・ウムラ相

Minister of Hajj and Umra

巡礼・ウムラ※省

Ministry of Hajj and Umra

Ministry of Economy andPlanning
Ministry of
Minister of Communications and通信・IT 省Communications and21 通信・IT 相Information Technology
Information Technology
運 輸 ・ 物 流 サ ー ビ ス Minister of Transport and Logistic
運 輸 ・ 物 流 サー ビ ス Ministry of Transport and22
相Services
省
Logistics Service
Ministry of Human
Minister of Human Resources & Social
23 人材・社会発展省
人材・社会発展省
Resources & Social
Development
Development
20 経済・計画相

Minister of Economy and Planning

経済・計画省24 スポーツ相Minister of Sports

スポーツ省

Ministry of Sports

25 観光相Minister of Tourism

観光省

Ministry of Tourism

26 メディア相

Minister of Media

メディア省

Ministry of Media

27 国務相Ministers of State－－※ウムラ（Umra または Umrah）とはイスラム教における巡礼形式の一形態

9．PIF と Ma’aden
PIF は 1971 年に国王勅令第 M/24 号に基づき設立された、サウジアラビア政府が 100％出資する
ソブリン・ウェルス・ファンド（英：Sovereign Wealth Fund）である。2015 年 3 月王国閣僚理事
会決議第 270 号の発効により、ムハンマド・ビン・サルマーン王太子によって設立された経済開発評議会（英：Council of Economic and Development Affairs、CEDA）の指揮下に移行し、これをもって PIF は“生まれ変わった”と表現されている[112]。公式サイトによると総資産 9,25b$[112]を有する世界最大級の政府系ファンドの 1 つであり、同国政府の代わりに資金を投資する目的で設立された。前述の王国閣僚理事会決議第 270 号に基づき、サウジアラビア国内外において、13の戦略分野での長期投資を実施し、同国の経済変革および経済多角化を主導している。2021 年には、Saudi Vision 2030 に則って投資戦略および Vision Realization Programs（VRP）を設定した。
Ma'aden は 1997 年に国王勅令第 M/17 号に基づき、サウジアラビアの鉱物資源分野を発展させ、石油産業および石油化学産業に加えた第三の柱として成長させることを目的に設立された。当初
はサウジアラビア政府が 100％の権益を有していたが、2008 年に Tadāwul にて株式の半分を IPO（英：Initial Public Offering）により市場放出した[19]。その後は PIF による市場を介しての株式取得が再び試みられ、2018 年 6 月時点で PIF の株式持ち分が 65.44％に達するに至り、再度サウ
ジアラビア政府が実質的な筆頭株主となっている。現在はサウジアラビア国内 17 の鉱山・事業所を運営している。金、銀、銅、亜鉛、鉛を生産している。
2023 年 1 月 11 日、Ma'aden と PIF は首都 Riyadh での第 2 回 Future Minerals Forum（以降「FMF」と称する。）にて、Ma'aden（51％）と PIF（49％）の合弁企業の設立を発表したが、この合弁企業が後にお披露目となる Manara である[113]。Manara の目的は外国鉱山投資と強靭なグローバルサ

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金属資源レポート

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プライチェーン発展支援であるとしている[113]。同サイトによると、同社の投資戦略として以下の8 項目を掲げている。
1．パートナーシップ：出資企業またはアセット権益について少数株主の地位として、世界的な鉱山操業者らと長期のパートナーシップを企図して長期資本提供する。
2．構造：株式投資によって案件の成長機会に参入する。
3．オフテイク：世界市場に流入する同社の投資において、オフテイクの獲得を重要視する。
4．コモディティ：現状では銅、リチウム、ニッケルおよび鉄鉱石に焦点を当てている。
5．国際的：投資任務は世界規模であり、中東におけるバリューチェーンに接続しうるアフリ
カおよびアジアの投資機会を見定めている。
6．ライフサイクル：バランスの取れたポートフォリオを維持しつつ、アセットのライフサイ
クル全体を通して投資を行う。
7．産業の活性化：事業パートナーたちとともにサウジアラビアの中流産業の発展を支援し、地域的な成長市場へのアクセス提供を目指す。
8．ESG（環境・社会・ガバナンス）の原則を最優先に位置付ける。

近年、鉱業界から最も注目を浴びた PIF と Ma'aden の経営判断は、2023 年 7 月に同社の子会社
Manara を通じて、伯 Vale S.A. Group の子会社である伯 Vale Base Metals Ltd.の 10％分株式を
約 26BUS$程度で取得した出来事[182]であると思われる。
以降で、世に複数ある金属鉱山企業の中で、なぜ Ma'aden が伯 Vale Base Metals を取得したのかについて考察したいと思うが、その前提として Vale S.A. Group の歴史を遡ってみたいと思う。
非鉄メジャーとしての Vale S.A. Group の源流は、ブラジルの Espírito Santo 州と Minas Gerais
州に跨る鉄道の発展史と、Minas Gerais 州の Itabira 鉄鉱山群[183-184]の権益を巡る問題に密接に関連している。1904 年、ブラジルの Rio Doce 渓谷周辺と Espírito Santo 州間のコーヒー豆と旅
客輸送を目的として、Companhia Estrada de Ferro Vitória a Minas（以降「CEFVM」と称する。）というブラジルの鉄道会社が設立された[183,185]。1908 年に CEFVM は、Itabira 鉄鉱山群より、鉄鉱石輸送の商業化について持ち掛けられたことを契機に、主たる輸送対象を現在も続く鉄鉱石に大きく転向することとし、軌道はその後、西は Itabira 鉄鉱山群を抱える Minas Gerais 州 Itabira
市から、東は Espírito Santo 州 Vitória 市の Tubarão 港まで沿線されることとなった[183,185]。
一方、ブラジル鉱業界では、1909 年に Itabira 鉄鉱山群一帯での鉱山開発を目的として、国内最初の鉱山会社 Brazilian Hematite Syndicate が設立され、近代的で体系的な鉄鉱石の生産がCauê Peak 鉱山で開始された[184]。1910 年、Brazilian Hematite Syndicate の権益を取得するため、
Itabira Iron Ore Company Ltd.（以降「IIOC」と称する。）が新たに設立された[186-187]。当時のブラジル合衆国（英：Republic of the United States of Brazil）では、米国やグレートブリテ
ンおよびアイルランド連合王国（英：United Kingdom of Great Britain and Ireland、以降「旧英国」と称する。）等のいくつかの国々が実業家グループをそれぞれ構成して事業を進めていた。
旧英国の実業家グループとしては、銀行 Baring Brothers & Co. Ltd.、政治家 Cecil John Rhodes、
実業家 Sir Ernest Joseph Cassel および Nathaniel Charles Rothschild によって組成された実業家グループが活動しており、これが IIOC を設立した。IIOC は、本社を英国 London に置き、ブラジルには代理店を置くという体制を採ることで、ブラジル合衆国政府から操業許可を取得した[183]。
1930 年以降、Getúlio Dornelles Vargas 大統領政権時代になると、一転 1939 年に IIOC の鉱業権
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24-01-vol.54にかかる契約失効が宣言され、連邦としてのブラジル合衆国および Minas Gerais 州における鉱業権は失効したものの、当時の鉱業法に基づき、Itabira 鉄鉱山群とそれに関係する土地の権利については依然 IIOC の所有という権益のねじれた状態となった[183]。その後、1939 年 8 月、当時の IIOCの保有者であった米国の実業家 Percival Farquhar と、ブラジル人実業家 6 名が連名で Companhia
Brasileira de Mineração e Siderurgia S.A（以降、「CBMS」と称する。）を設立し、CEFVM の営業認可と合併許可を取得した[183]。1941 年、次に Percival Farquhar と彼の事業関係者らは、IIOCの保有する Itabira 鉄鉱山群での探鉱を目的として、新たに Companhia Itabira de Mineração S.A.
（以降「CIM」と称する。）を設立した[183]。
米国とブラジル合衆国による第二次世界大戦に関連した 1941 年からの協議がまとまったことで諸権利についての問題は解決をみることとなる。1942 年に発効したワシントン協定（英：Washington Accords）に基づき、当時の旧英国政府は IIOC に帰属する Itabira 鉄鉱山群の所有権を取得し、ブラジル合衆国政府に譲渡した[183]。その後、同年 6 月のブラジル合衆国政令法 No.
4352 により、CBMS および CIM の事業と権益を継承する企業として、Companhia Vale do Rio Doce
S.A.（以降「CVRD」と称する。）が設立された [183] 。なお、この政令法に基づいて Vale S.A.
Group が現在も CEFVM の鉄道権益を保有している[183]。
株式上場については、Vale S.A. Group は 1956 年に一部株式を Rio de Janeiro 証券取引所（英：Rio de Janeiro Stock Exchange、BVRJ）に上場し、その後 1999 年に現在のサンパウロ証
券・商品・先物取引所（英：Bolsa de Valores, Mercadorias & Futuros de São Paulo、BVMF ま
たは B3 S.A.）に上場市場を変更した[188]。なお、現在はニューヨーク証券取引所（英：New York
Stock Exchange、NYSE）でもティッカーシンボル（VALE）として、ADR（英：American Depositary
Receipt、米国預託証券） *5 の形態でこちらも株式同様売買の対象となっている。
CVRD はその後も事業範囲を拡大させ、2001 年には伯 Sossego 鉱山に参入して銅事業に[189]、2005
年にはカナダの Canico Resource Corp.を買収し、伯 Onça-Puma ラテライトニッケル事業に参入した[190]。CVRD は 2007 年に、グループ名称を Vale S.A.に変更し、現在に至る[183]。
Vale S.A. Group は上述のように、国営の鉄道業と鉄鉱業にその源流を持ち、足掛け 1 世紀以上にわたる鉱業分野における事業展開についての経験の蓄積がある。今後、Manara およびその親会
社の Ma'aden は、Vale S.A. Group が辿ってきた発展の道筋をなぞろうとしているのではないだろうか。すなわち、まずはマーケットが大きく、非鉄金属事業としては比較的安定的な収益が見込
める鉄、ニッケル、銅事業を軸に成長し、その後サウジアラビア国内産業の成長に合わせてマイナーメタル事業への参画を検討していくといった事業拡大方針を採ろうとしている可能性がある。
Manara および Ma'aden が、将来的なベースメタル事業からマイナーメタル事業への事業拡大を念頭に置いたとき、実際に同様な事業発展をすでに経験している Vale Base Metals Ltd.の買収は、今買収先として適任だったのではないかと思われる。
現在、サウジアラビアには製鉄所はあるものの、銅製錬所については未建造であり、その設立を同国も望んでいる。こうした状況も踏まえ、今後 Manara および Ma'aden との協業を企図したアプローチを採る場合、資金に関しては潤沢なサウジアラビアであるので、例えば銅製錬所の設立*5

ADR（American Depositary Receipt/米国預託証券）とは、米国外の国で発行された株式、例えば東京証券取引所上場
株式や BVMF 上場株式を裏付けとして、米国の預託銀行によって発行され、米国証券取引所に上場される米ドル建ての
預託証券。

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に関する人的援助、銅製錬に関する技術援助、国内インフラの発展段階で必要となるベースメタ
ルの生産物引取権（オフテイク権）等を提供する代わりに、対価としては先進産業において必要となる、Az Zabirah ボーキサイト鉱床や Al Ba'itha ボーキサイト鉱床に期待されるガリウム（Gallium）およ びゲ ルマニ ウム （Germanium ）や、Mahd Ad Dhahab 鉱床に由来す るテ ルル（Tellurium）といったマイナーメタルの生産物引取権や、同国で盛んな産金鉱業アセットの取得を目指して交渉するといったオプションが考えられる。そして、サウジアラビアの先進産業が成熟した暁には、必要に応じて、逆にマイナーメタルの生産物引取権を提供し、ベースメタルの生産物引取権の取得を目指すといった交渉方針が双方に益をもたらすように思われる。

10．鉱業関連法
1970 年以降、サウジアラビアにおける鉱業関連法の大きな改正は 3 度あり、ヒジュラ暦 1392 年
5 月 20 日（西暦 1972 年 7 月 2 日公布）の国王勅令第 M/21 号に基づいて公布された鉱業法[191-192]（英：Mining Code または Mining Law）（西暦 1972 年 7 月 2 日公布、1973 年 1 月 1 日発効）、ヒ
ジュラ暦 1425 年 8 月 20 日（西暦 2004 年 10 月 4 日発布）の国王勅令第 M/47 号に基づいて公布された鉱業投資法[193]（西暦 2004 年 10 月 4 日発布、2005 年 1 月 1 日発効）、ヒジュラ暦 1441 年 10
月 19 日（西暦 2020 年 6 月 11 日公布）の国王勅令第 M/140 号に基づいて公布された鉱業投資法[194]（英：Mining Investment Code または Mining Investment Law）（西暦 2020 年 6 月 11 日公布、2021 年 1 月 1 日発効）の 3 つの法律が存在する。2004 年公布の鉱業投資法以降は、同名の法令名での改正が行われている。なお、原典はアラビア語である。
改正前の法律との整理について、2004 年公布の鉱業投資法は 1972 年公布の鉱業法に、2020 年公布の鉱業投資法は 2004 年公布の鉱業投資法に、優越するとの条文が、それぞれ 2004 年公布の鉱業投資法および 2020 年公布の鉱業投資法の条項に存在することから、細部に関しては 1972 年の鉱業法に遡って確認する必要があると思われる。なお、改正前後の両鉱業投資法において互いに矛盾抵触する条項については、改正前の条項を廃止するとの条文が 2020 年公布の鉱業投資法第 61 条に定められている。
最新の 2020 年公布の鉱業投資法では、第 1 条にて、金属鉱物、貴石および半貴石、並びに原料からの加工工程と濃縮工程を必要とされる鉱石が Class（A）鉱産物、非金属混合物、工業用途の鉱物および原料鉱物が Class（B）鉱産物、建築資材用途の原料が Class（C）鉱産物と定められている。また、第 14 条には、鉱業ライセンスの種類について以下のように定められている[194]。
（1）本法の下で認められる鉱業ライセンスは、
a．予備調査ライセンス（英：Reconnaissance License）
管轄省庁が、有効期限が 2 年以下の予備調査ライセンスを交付する。1 回に限り、2 年
以下の期間で延長または更新できる（第 38 条）。
b．探鉱ライセンス（英：Exploration License）
管轄省庁が交付し、Class（A）鉱産物については、ライセンス期間は 5 年以下、ライセ
ンスサイトの面積は 100 平方キロメートル以内とし、ライセンスは複数回更新可能であるが、それぞれの追加するライセンス期間は 5 年以下とし、合計で 15 年を超えないものとする（第 40 条）。

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c．開発ライセンス（英：Exploitation License）である。
探鉱ライセンスの有効期間中に、探鉱ライセンス保有者が探鉱ライセンスサイト内の区域を対象とした開発ライセンスを取得する権利について独占的権利を認める。開発ライ
センスを申請する決定がなされる前に探鉱ライセンスの有効期限が切れる場合、探鉱ラ
イセンスは開発ライセンスの申請の決定がなされるまで自動的に延長される（第 41条）。

（2）開発ライセンスには以下を含める、
a．採掘権ライセンス（英：Mining License）
採掘ライセンスは管轄省により交付され、Class（A）鉱産物については、有効期間は 30
年以下とし、追加する期間の合計が 30 年を超えない範囲でライセンスを更新または延長することができる。ただし、初回期間、更新期間および延長期間の合計が 60 年を超
えないこと、ライセンスサイトの総面積は 50 平方キロメートル以内であること、ライ
センスサイトについてそれぞれの鉱区ブロックが接続した管轄省が容認する形状をしていることを条件とする（第 42 条）。
b．小規模鉱山ライセンス（英：Small Mine License）
小規模鉱山ライセンスは、管轄省により交付され、Class（A）鉱産物については、有効
期間は 20 年以下とし、追加する期間の合計が 20 年を超えない範囲でライセンスを更新
または延長することができる。ただし、初回期間、更新期間および延長期間の合計が 40
年を超えないこと、ライセンスサイトについてそれぞれの鉱区ブロックが接続した管轄省が容認する形状をしていることを条件とする（第 43 条）。
c．建築資材砕石ライセンス（英：Building Materials Quarry License）
Class（C）鉱産物にのみ適用される。管轄省により交付され、有効期間は 10 年以下とする。ライセンスは、追加するそれぞれの期間が 5 年を超えない範囲で更新または延長することができる。ただし、ライセンスサイトの総面積は 1 平方キロメートル以内であること、ライセンスサイトについてそれぞれの鉱区ブロックが接続した管轄省が容認する形状をしていることを条件とする（第 44 条）。
d．一般目的ライセンス *6[195]（英：License for General Purposes）
特に一般目的ライセンスに関しては細部の情報が乏しいため、私見として、状況に応じて現地法律事務所や所管省庁からの追加情報を求める必要があると思われる。

鉱業ライセンスに関して目立つ改正点としては、2004 年公布の鉱業投資法に定められていた、非商用ライセンスの内の（旧）物質採集ライセンス（英：Material Collection License）が、商用ライセンスの内の（旧）原料採石ライセンス（英：Quarry Raw Material License）の区分が削除されている点である。鉱業法の詳細については、正確を期すために原典と、現地の法律事務所の判断に因る必要がある。

*6

一般に、鉱山操業・生産に附帯するインフラ設備用の用地、鉱山機械の組立、設置、操作のための用地、鉱石や廃滓の貯蔵や処分、その他鉱山操業に直接関連する用地取得のためのライセンス。

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11．イスラム金融（英：Islamic Banking and Finance）
非イスラム圏の企業がサウジアラビアで事業参画するにあたり考慮しなければならない項目の 1
つに、イスラム金融が挙げられる。日本企業を含め海外の企業がサウジアラビアを含めたイスラ
ム圏の国々において社債起債・売買、保険の設計、Tadāwul での株式上場等を企図する場合には、
非イスラム圏の金融、いわゆる伝統的金融（Conventional Finance）ではなく、イスラム金融、あるいはシャリーア適格金融（英：Sharia-compliant finance）と呼ばれる金融概念に則ることになる。
一般にイスラム教徒は、イスラム教の聖典であるコーランと預言者ムハンマドの言行であるス
ンナを主要な法源とするシャリーア（英：Sharia）に即した振る舞いを求められるが、イスラム圏では金融システムに関しても例外ではなく、イスラム圏の法学者、経済学者らは、このシャリーアに則った金融システムを構築している。ただし、イスラム教にはいくつも宗派があることに由来して、国や地域ごとに法学者らによる大小の協議解釈が異なる場合が多く、読者諸君に置かれては、本稿で紹介する内容はあくまでイスラム金融の基本的な概念の紹介ととらえていただきたい。
銀行と金融に関するシャリーアに基づく主要原則としては、次のものがある[196-197]。
1．お金は如何なる本質的な価値を持たず、単に交換の媒体や、商品、サービス、および資産の価値を維持し、評価するための道具として使用される。
2．実体経済における活動や損失と利益の分配に重点を置く。
3．アルコール飲料の取引や賭け、ギャンブルなどの反社会的活動は禁止する。
4．利子（英：Riba）は禁止する。
5．不明瞭で危険な取引（英：Gharar）は禁止する。
こうした伝統的金融と、イスラム金融と基本原則の開きを埋めるために、以下のような特徴的なスキームがいくつか考案されている。
（1）ムラバハ（英：Murabaha）
実物資産のローン購入に際し、利子の授受に関する諸問題を回避するスキームとして、「ムラバハ」というスキームが利用されている。ムラバハは、金融機関が顧客の商品購入を代行し、手数料等マージンを商品代金に上乗せして、顧客に一括払い、または分割払いでの転売とする
ストラクチャーを採用することで金融機関の利子受け取りを回避するスキームであり、イスラ
ム金融では最も基本的なスキームである。当該スキームは契約時点での実物資産の存在が前提となっており、債券発行の際にも応用されている[198]。鉱業分野では、鉱山関連施設や鉱産物加工プラント等の高額物品の調達、現地社債の発行および売買時等に際して考慮が必要となる可能性がある。
（2）イスティスナ（英：Istisna）「イスティスナ」は前述のムラバハに似ており、こちらも利子の授受に関する諸問題を回避するスキームであるが、異なる点としては契約成立時点で購入対象の物品が存在していない点である[199]。一方、前述のムラバハは契約時点で実物資産が存在していることが前提である。イ29

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スティスナのスキーム対象となる購入対象商品の具体例を挙げると、契約時点で実物資産の存在がない建設予定の建築物等が該当する。鉱業分野では特に高額な操業設備の導入が多いことから、鉱山関連施設や鉱産物加工プラントの整備時等に際して、高い頻度で考慮が必要となる可能性がある。
（3）イジャラ（英：Ijara/Ijarah）「イジャラ」は細部に差異はあるものの伝統的金融におけるリース契約とほぼ同じスキーム
である[199]。物品等の賃借に際して発生する金利の授受に関する諸問題を回避するスキームとして利用される。金融機関等の貸主は賃借契約の対象となる物品を購入、所有し、借主にリースする。貸主は物品の購入代金に手数料を上乗せしたリース料を設定し、借主からリース料のみを受け取る。リース契約と類似するが、イジャラでは支払い遅延が生じた時に罰則金利を課す事が出来ない等の細部に制約がある[199]。鉱業分野では、重機リースや用地リース等の際に考慮が必要となる可能性がある。
（4）ムダラバ（英：Mudaraba/Mudarabah）「ムダラバ」は、信託金融の形で事業融資等の際に発生する金利の授受に関する諸問題を回避するスキームとして利用される。このスキームでの出資者を指すラッブ・アル=マール（英：Rab al-mal）と、出資の受け手を指すムダーリブ（英：Mudarib）とで、事業収益を予め定められた割合で分け合うというスキームである。事業収益を事前に確定する事は出来ない為、ラッ
ブ・アル=マールは投資収益額を事前に確定的に期待する事が出来ない（貸倒れのリスクがある）。また、ラッブ・アル=マールには収益の一定割合が配当として還元される一方、事業に損失が生じた場合には原則的に出資額の範囲内で負担となる[199]。なお、ムダラバのスキームにおいてはラッブ・アル=マールは出資をするのみで、事業に関与出来ないという特徴がある[199]。
鉱業分野では、事業そのものを対象とした現地での融資に近いスキームによる資金調達等の際に考慮が必要となる可能性がある。
（5）ムシャラカ（英：Musharaka/Musharakah）「ムシャラカ」は伝統的金融の JV 事業の概念とほぼ同じスキームである。ムダラバと類似するが、大きな相違点はムダラバと異なり、出資者自身も事業に参画ないし関与ができる点である[199]。言い換えれば出資者含めたすべての事業参画者が事業経営に参画する権利を有する。鉱業分野では、現地の中小規模企業との JV 事業組成時等に際して考慮が必要となる可能性がある。
本稿では、[196-199]を参考としてのイスラム金融の紹介に留めるが、そのほかにも多数の細則やサウジアラビア国内の対象法規制も存在しているので、現地の金融機関、法律事務所にて最新情報の確認を強く推奨する。

12．文献紹介
最後に、これまでにサウジアラビアの非鉄金属鉱業に関連して JOGMEC ならびに前身の金属鉱物探鉱促進事業団（英：Metalic Minerals Exploration Agency of Japan）および金属鉱業事業団
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24-01-vol.54（英：Metal Mining Agency of Japan、MMAJ）が作成した短報および報告書を列挙する。
海外鉱業情報（金属鉱物探鉱促進事業団

資料センター）
サウジアラビアの鉱物資源開発について[200]・昭和 46 年（1971 年）12 月 No.8 P7

海外地質構造調査報告書（金属鉱業事業団）
・昭和 48 年（1973 年）度

海外地質構造調査報告書

サウジアラビア中部地域[11]・昭和 49 年（1974 年）度

海外地質構造調査報告書

サウジアラビア中部地域[12]・昭和 50 年（1975 年）度

海外地質構造調査報告書

サウジアラビア中部地域（総括）[13]

海外鉱業事情調査報告書（金属鉱業事業団
・昭和 49 年（1975 年）度

資料センター）

海外鉱業事情調査報告書

サウジアラビア，トルコ，イラン[201]

ぼなんざ（金属鉱業事業団）
・昭和 51 年（1976 年）1 月[202]

ボナンザ 3 巻

P2

一地質家の目でみた中東及びアフリカの情勢

ボナンザ 3 巻

P24

プレートテクトニクスから見た古テーチス海

P9

中東 3 国を旅して[204]著：小村幸二郎

・昭和 51 年（1976 年）1 月
地域の鉱化作用[203]著：高島清・昭和 51 年（1976 年）2 月

ボナンザ 4 巻

・昭和 53 年（1978 年）9 月

ボナンザ 35 巻 P26

著：小村幸二郎

サウジアラビアの鉱物資源[205]

著：中ノ森

哲宏
地質解析委員会報告書（金属鉱業事業団 資源情報センター）・昭和 60 年度（1985 年）－世界の鉛・亜鉛鉱床－[206]

海外鉱業情報（金属鉱業事業団

資源情報センター）・平成 9 年（1997 年）9 月

No.3

業と現況[207]

Vol. 27

通巻第 302 号

P39

サウディ・アラビア王国の鉱著：宮内東洋資源開発協力基礎調査報告書（国際協力事業団＆金属鉱業事業団）
・1999 年

サウディ・アラビア王国

ウム・アダマール地域資源開発協力基礎調査報告書

第サウディ・アラビア王国

ウム・アダマール地域資源開発協力基礎調査報告書

第サウディ・アラビア王国

ウム・アダマール地域資源開発協力基礎調査報告書

第サウディ・アラビア王国

ウム・アダマール地域資源開発協力基礎調査報告書（総1 年次[39]
・2000 年
2 年次[40]
・2001 年
3 年次[41]
・2001 年

括報告書）[42]Report on the cooperative mineral exploration（Japan International Cooperation Agency &31

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Metal Mining Agency of Japan）
・1999 Report on the cooperative mineral exploration in the Umm ad Damar area theKingdom of Saudi Arabia Phase 1[43]・2000 Report on the cooperative mineral exploration in the Umm ad Damar area theKingdom of Saudi Arabia Phase 2[44]・2001 Report on the cooperative mineral exploration in the Umm ad Damar area theKingdom of Saudi Arabia Phase 3[45]・2001 Report on the cooperative mineral exploration in the Umm ad Damar area, theKingdom of Saudi Arabia consolidated report[46]
資源開発環境調査（JOGMEC）
・2005 年 サウジアラビア王国

Mamlaka al Arabiya as Sa'udiya （The Kingdom of Saudi[208]

Arabia）

戦略的鉱物資源確保事業報告書（JOGMEC）
・平成 21 年（2011 年）度

サウジアラビア王国の投資環境調査2009 年[209]

金属資源レポート（JOGMEC）
・平成 21 年（2011 年）度
投資環境調査[210]戦略的資源確保事業〔投資環境調査〕（47）サウジアラビア王国の著：金属企画調査部

13．免責事項
・引用文献のうち、原典に英訳がないものについては著者が英仮訳を付しました。
・本稿に掲載されている情報の正確性には、執筆当時の情報を基に万全を期しておりますが、技術上または法令解釈上など不正確な記載や誤植を含む場合があります。情報が不正確であった
こと、あるいは誤植があったことなどにより生じたいかなる損害に関しても責任を負いません。
・本稿に含まれる情報もしくは内容を利用することに伴い直接・間接的に生じた損失等に対し、
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おことわり：本レポートの内容は、必ずしも独立行政法人エネルギー・金属鉱物資源機構としての見解を示すものではありません。正確な情報をお届けするよう最大限の努力を行ってはおりますが、本レポートの内容に誤りのある可能性もあります。本レポートに基づきとられた行動の帰結につき、独立行政法人エネルギー・金属鉱物資源機構及びレポート執筆者は何らの責めを負いかねます。なお、本資料の図表類等を引用等する場
合には、独立行政法人エネルギー・金属鉱物資源機構資料からの引用である旨を明示してくださいますようお願い申し上げます。

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