交付運用報告書
受益者のみなさまへ

平素は格別のご愛顧を賜り厚く御礼申し上げます。
さて、『スパークス・プレミアム・日本超小型株式ファンド』は、このたび、第15期の決算を行いました。
当ファンドは、主としてスパークス・日本株・マ
イクロ・キャップ・マザーファンド受益証券を通じて、日本の上場株式のうちマイクロ・キャップ
銘柄（超小型株式）に投資し、信託財産の中長期的な成長を目指して積極的な運用を行いました。
ここに、運用状況をご報告申し上げます。
今後とも一層のご愛顧を賜りますよう、お願い申し上げます。
＜ お問い合わせ先 ＞

スパークス・プレミアム・
日本超小型株式ファンド
愛称

価値発掘

追加型投信／国内／株式
第15期(決算日 2023年1月23日)
作成対象期間(2022年7月23日～2023年1月23日)

スパークス・アセット・マネジメント株式会社
東京都港区港南一丁目2番70号 品川シーズンテラス
リテール・ビジネス・デベロップメント部
電話：03-6711-9200(代表)
受付時間：営業日の9時～17時
ホームページアドレス：https://www.sparx.co.jp/

当ファンドは、投資信託約款において運用報告書(全体版)を電磁的方法によりご提供する旨を定めております。運用報告書(全体版)は、下記の手順でご覧いただけます。なお、書面をご要望の場合は、販売会社までお問い合わせください。
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第15期末（2023年1月23日）
基

準

価

額

21,724円

純 資 産 総 額

9,200百万円

第15期（2022年7月23日～2023年1月23日）
騰

落

率

3.6％

分 配 金 合 計

200円(注) 騰落率は、収益分配金(税込み)を分配時に再投資したものとみなして計算しています。
SPARX Asset Management

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スパークス・プレミアム・日本超小型株式ファンド 愛称 価値発掘

運用経過
■ 基準価額等の推移(円)
26,000（2022年7月23日～2023年1月23日）

純資産総額(右軸)基準価額(左軸)
分配金再投資基準価額(左軸)参考指数(左軸)

24,000

(億円)
250
200

22,000150

20,000100

18,00050

16,0002022/7/22(期首)

02023/1/23(期末)

第15期首：21,158円
第15期末：21,724円(既払分配金200円)
騰 落 率：
3.6％(分配金再投資ベース)※ 分配金再投資基準価額は、収益分配金(税込み)を分配時に再投資したものとみなして計算したもので、ファンド運用の実質的なパフォーマンスを示すものです。
※ 分配金を再投資するかどうかについてはお客様がご利用のコースにより異なります。また、ファンドの購入価額により課税条件も異なります。従って、各個人のお客様の損益の状況を示すものではありません。
※ 当ファンドにベンチマークはありません。参考指数は「MSCI Japan Micro Cap指数(配当込み)」です。
※ 参考指数は期首(2022年7月22日)の基準価額に合わせて指数化しております。

1

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スパークス・プレミアム・日本超小型株式ファンド 愛称 価値発掘
■ 基準価額の主な変動要因
当ファンドは、スパークス・日本株・マイクロ・キャップ・マザーファンド（以下、マザーファン
ドといいます。）への投資を通じて、日本の株式市場のうち、時価総額において下位2％以下に属している小型株企業（超小型株）に投資をしております。
超小型株は、世界経済や産業動向よりも個別企業の製品やサービス、経営力による影響が高く、個別企業要因が変動の最も大きな要因と考えます。また、超小型企業は売上規模が小さいことから、一
般的には売上変動率が大きく、利益の変化率が高いことがリスクです。加えて、超小型株は流動性（出来高）が低いことから、株式市場の動向で売り圧力が高まった場合に企業の実態活動とは関係な
く株価が変動しやすく、株式市場の需給環境は大きな変動要因となる可能性があります。
当期の株式市場は、コロナ禍からの経済回復が期待される中で、金利を引き上げた欧米経済に対する見通しや、金融政策の今後の観測などで上下する展開となりました。米国のインフレ懸念の拡大とそれに伴う金融引き締め観測が高まると株価が下落しましたが、一方で欧米の景気悪化懸念の高まり
からインフレの鎮静化への期待が高まると株価が上昇するということが繰り返されました。また、米中関係の緊張の高まりや、半導体関連の貿易規制や台湾情勢なども景気見通しの悪化懸念としてマイナス要因となりました。
日本経済の動向としましては、円安が進み、インフレが進行したことで消費マインドが悪化したことがマイナス材料となりましたが、企業業績はコロナ禍からの回復で比較的好調であったことが下支
えいたしました。しかしながら、12月中旬に日銀の政策金利の許容範囲を拡大することが発表されると、今後の金利上昇懸念や円高の進行から急落する局面もありました。

2

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スパークス・プレミアム・日本超小型株式ファンド 愛称 価値発掘
■ 1万口当たりの費用明細項

当 期
2022年7月23日～2023年1月23日

目

金

額

比

率

項目の概要

(a) 信

託

報

酬

205円

0.973％ (a)信託報酬＝期中の平均基準価額×信託報酬率

(投

信

会

社)

(106)

(0.503)・ファンドの運用、開示書類等の作成、基準価額の算出等の対価

(販

売

会

社)

( 94)

(0.446)

・購入後の情報提供、運用報告書等各種書類の送付、口座内でのファンドの管理および事務手続
き等の対価

(受

託

会

社)

(   5)(0.024)・ファンドの財産の保管・管理、委託会社からの指図の実行等の対価(b) 売 買 委 託 手 数 料

4

0.019

(b)売買委託手数料＝期中の売買委託手数料÷期中の平均受益権口数式)(   4)(0.019)・有価証券等を売買する際に発生する費用

費

用

3

0.014

(c)その他費用＝期中のその他費用÷期中の平均
受益権口数

(株
(c) そ

の

他

(監

査

費

用)

(   1)(0.005)・監査法人等に支払うファンドの監査に係る費用

(印

刷

費

用)

(   2)(0.009)・法定書類等の作成、印刷費用

(d) 実

績

報

酬

52

0.247

・ファンドの運用実績に応じて委託会社が受け取る運用の対価

264

1.253

合

計

期中の平均基準価額は21,070円です。
(注1) 期中の費用(消費税のかかるものは消費税を含む)は、追加・解約により受益権口数に変動があるため、簡便法により算出した結果です。なお、売買委託手数料およびその他費用は、当ファンドが組み入れている親投資信託が支払った金額のう
ち、当ファンドに対応するものを含みます。
(注2) 各金額は各項目ごとに円未満は四捨五入してあります。
(注3) 各比率は「1万口当たりのそれぞれの費用金額」を期中の平均基準価額で除して100を乗じたもので、項目ごとに小数第3位未満は四捨五入してあります。
(注4) 実績報酬は、決算期末に確定した1万口当たりの金額です。なお、解約時に確定した金額は考慮していません。

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スパークス・プレミアム・日本超小型株式ファンド 愛称 価値発掘

（参考情報）〇総経費率
当期中の運用・管理にかかった費用の総額（原則として、募集手数料、売買委託手数料及び有価証券取引税を除く。）を期中の平均受益権口数に期中の平均基準価額（1口当たり）を乗じた数で除した総経費率（年率）は2.44％です。

運用管理費用
（投信会社）
0.99％

実績報酬
0.49％
その他費用
0.03％
運用管理費用
（受託会社）
0.05％

総経費率
2.44％

運用管理費用（販売会社）
0.88％

当ファンド
2.44％

(注) 当ファンドの費用は1万口当たりの費用明細において用いた簡便法により算出したものです。
(注) 各費用は、原則として、募集手数料、売買委託手数料及び有価証券取引税を含みません。
(注) 各比率は、年率換算した値です。
(注) 上記の前提条件で算出したものです。このため、これらの値はあくまでも参考であり、実際に発生した費用の比率とは異なります。

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スパークス・プレミアム・日本超小型株式ファンド 愛称 価値発掘
■ 最近5年間の基準価額等の推移 （2018年1月22日～2023年1月23日）(円)
30,00025,000(億円)
300
純資産総額(右軸)基準価額(左軸)
分配金再投資基準価額(左軸)参考指数(左軸)

250

20,000200

15,000150

10,000

100

5,000

50

0
2018/1

2019/1

2020/12021/12022/102023/1※ 分配金再投資基準価額は、収益分配金(税込み)を分配時に再投資したものとみなして計算したもので、ファンド運用の実質的なパフォーマンスを示すものです。
※ 分配金を再投資するかどうかについてはお客様がご利用のコースにより異なります。また、ファンドの購入価額により課税条件も異なります。従って、各個人のお客様の損益の状況を示すものではありません。
※ 参考指数は2018年1月22日の基準価額に合わせて指数化しております。
2018/1/22 2019/1/22 2020/1/22 2021/1/22 2022/1/24 2023/1/23
決算日
決算日
決算日
決算日
決算日
決算日
基準価額
(円)
期間分配金合計(税込み)(円)
分配金再投資基準価額騰落率(％)
参考指数騰落率
(％)
純資産総額
(百万円)

21,094－－－
11,016

15,881
300
△23.4
△21.1
11,17018,574
200
18.3
19.2
13,42819,750250
7.8
1.8
13,132

20,529380
5.8
2.2
12,81821,724
400
7.8
10.2
9,200

※ 参考指数は「MSCI Japan Micro Cap指数(配当込み)」です。
参考指数の詳細は、最終ページの「指数に関して」をご参照ください。

5

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スパークス・プレミアム・日本超小型株式ファンド 愛称 価値発掘
■ 投資環境
欧米各国が金融引締めの環境にあることから、欧米の株式市場にとっては、あまり良い環境ではありませんでしたが、日本では金融緩和が継続、また欧米は景気減速懸念が高まる中で日本はコロナ禍
で低迷していた国内の設備投資、消費などの回復余地があることから、日本の株式市場への投資環境は相対的に良かったと考えております。
企業業績については、このような環境で昨年に比べて業績改善が期待される企業の方が多く、株式市場を下支えしたと考えられます。一方、円安や商品価格の上昇により、コストアップやインフレによる消費マインドの悪化が懸念材料ではありましたが、昨年に比べて価格転嫁が進んでいることなどから、企業のコスト対応力は改善しており、株式の投資環境としては前期よりも改善したと考えます。
さらなるインフレによる消費マインドの悪化はリスクであると考えられますが、賃金引上げの気運が高まっており、今後改善方向に向かうと考えます。
12月の日銀の政策変更についてはサプライズとして市場が捉え、一時的に株式市場は急落いたしま
したが、2023年に入り落ち着きを取り戻し、また実際の金利上昇は限定的であることから、大きく投資環境を悪化させることにはつながらないと考えます。

■ ポートフォリオ＜スパークス・プレミアム・日本超小型株式ファンド／価値発掘＞
当ファンドは、主としてマザーファンドを通じて、日本の株式に投資し、信託財産の中長期的な成長を目標に積極的な運用を行うことを基本としています。マザーファンドの組入比率は90％以上を原則として維持いたしました。
＜スパークス・日本株・マイクロ・キャップ・マザーファンド＞
マザーファンドでは、運用方針通りに日本株式市場の下位2％以下、当期の時価総額上限は約200億円以下の銘柄に投資いたしました。今期は大きく値上がりした銘柄や業績懸念が高まった銘柄として5銘柄程度を全売却いたしました。一方で、コロナ禍の環境で業績も株価も低迷している企業で、経済の正常化に伴い業績が急回復することが期待される銘柄中心に、5銘柄程度に新規投資いたしました。
株式組入率は90％以上を維持いたしました。
（主なプラス要因）
当期のパフォーマンスにプラスに寄与した主な銘柄はミタチ産業、芦森工業、ヨシムラフード、ホ
クリョウなどです。
ミタチ産業は主に車載向けの電子部品を扱う商社で、芦森工業は自動車部品やホース関連などを製造する企業です。共通点としては、前期まで低迷していた自動車関連のビジネスが回復したことで業績が急回復し、それを評価して株価が急上昇したことです。まだ自動車生産は回復途上にありますが、コロナ禍の下、半導体や部品不足で低迷していた自動車生産の今後のさらなる回復の恩恵が期待されております。
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スパークス・プレミアム・日本超小型株式ファンド 愛称 価値発掘
ヨシムラフードは加工食品の生産を行う企業、ホクリョウは鶏卵の生産を行う企業で、両社とも食品関連企業です。両社とも昨年まで新型コロナウイルスの影響により外食産業が低迷した影響を受け、業績が低迷しておりましたが、経済正常化に伴って回復いたしました。また、インフレによる価格上昇の恩恵も一部あったと考えられます。
（主なマイナス要因）
当期のパフォーマンスにマイナスに影響した主な銘柄はTBK、河西工業、正興電機、東亜DKKなどです。
TBKはトラック向け部品中心、河西工業は自動車向け部品です。プラスに寄与した銘柄と異なり、供給先の自動車、トラックの生産が引き続き落ち込んでいること、また、河西工業は生産トラブルなどにより業績がさらに悪化し、そのため株価も下落したと考えられます。
正興電機につきましては、電力会社向けの機器を製造しておりますが、原材料価格の高騰や部品不足から想定より業績が厳しいことや、電力会社の収益が厳しいことから今後の業績懸念が株価のマイナス材料となったと思われます。
東亜DKKは、環境関連の計測装置を製造販売する企業です。昨年好調であった中国向けの販売において中国のロックダウンの影響が懸念されること、正興電機と同様にコスト増加により減益となる懸念が高まったことなどが株価下落の要因と考えます。

〔 組入上位10銘柄 〕
前期末(2022年7月22日)
1
2
3
4
5
6
7
8
9
10

銘 柄 名
テー・オー・ダブリュー
オカダアイヨン
サックスバー ホールディングス
鈴木
ＩＧポート
アジアパイルホールディングス
信和
バルニバービメディカルシステムネットワーク
要興業

業 種
比率(％)
サービス業
1.9
機械
1.9
小売業
1.8
電気機器
1.8
情報・通信業
1.7
ガラス・土石製品
1.7
金属製品
1.7
小売業
1.6
小売業
1.6
サービス業
1.6

※ 比率は対純資産(マザーファンドベース)

当期末(2023年1月23日)
1
2
3
4
5
6
7
8
9
10

銘 柄 名
業 種
比率(％)
ラサ商事
卸売業
1.9
芦森工業
輸送用機器
1.8
鈴木
電気機器
1.8
ＰＣＩホールディングス 情報・通信業
1.7
オカダアイヨン機械
1.7
ユーピーアール
サービス業
1.7
エフテック
輸送用機器
1.7
酒井重工業
機械
1.7
毎日コムネット
不動産業
1.7
近畿車輛
輸送用機器
1.7

※ 比率は対純資産(マザーファンドベース)

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スパークス・プレミアム・日本超小型株式ファンド 愛称 価値発掘
■ ベンチマークとの差異※ 当ファンドはベンチマークを設けておりません。
右記のグラフは当ファンドの基準価額と参考指数との対比です。
※ 参考指数は、「MSCI Japan Micro Cap指数(配当込み)」です。

(％)
6.0
5.0

当ファンドの基準価額と参考指数の対比(期別騰落率)
基準価額

参考指数

4.0
3.0
2.0
1.0
0.0

第15期
(2022/7/23～2023/1/23)(注) 基準価額の騰落率は、分配金込みです。

■ 分配金
当期の収益分配につきましては、基準価額水準、市場動向等を勘案して、1万口当たり200円（税込み）とさせていただきました。なお、留保益につきましては、信託財産中に留保し、当ファンドの基本方針及び今後の運用方針に基づき運用させていただきます。

〔 分配原資の内訳 〕
(単位：円
項

目

当期分配金
(対基準価額比率)
当期の収益
当期の収益以外
翌期繰越分配対象額

1万口当たり・税込み)
第15期(2022年7月23日～
2023年1月23日)
200(   0.91％)
155
44
12,562(注1) 円未満は切捨てており、当期の収益と当期の収益以外の合計が当期分配金(税込み)に合致しない場合があります。
(注2) 該当欄に数値がない場合は「－」、小数点以下のみの数値の場合は「0」にて表示します。
(注3) 当期分配金の「対基準価額比率」は当期分配金(税込み)の期末基準価額(分配金込み)に対する比率であり、ファンドの収益率とは異なります。

8

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スパークス・プレミアム・日本超小型株式ファンド 愛称 価値発掘

今後の運用方針＜スパークス・プレミアム・日本超小型株式ファンド／価値発掘＞
来期も当期と同様に、マザーファンドの組入比率は設定解約状況を見ながら90％程度を維持し、引き続き信託財産の成長を目標に運用を行います。
＜スパークス・日本株・マイクロ・キャップ・マザーファンド＞
日本経済は、インフレの影響の懸念が残りますが、訪日外国人観光客の増加、企業の前期までのコスト上昇における価格転嫁の進捗、半導体、電子部品不足の解消など、2022年に比べて改善余地は大きく、海外での金利上昇による経済の悪化や、円安の反転や金融緩和政策の見直しによる悪影響を上回る経済の改善が期待できると考えます。
したがって、日本の株式市場も経済の回復に伴い、政策変更による変動は想定されますが、2023年は好調に推移すると考えており、昨年末の急落局面のような市場環境を悲観する必要はないと考えます。超小型株市場は、割安感が高く、株式市場の平均以上のパフォーマンスを出せる余地が高いと考えます。
運用方針には大きな変更はありませんが、コロナ禍の恩恵を受けていた銘柄を除き幅広い銘柄の業績が回復する局面にあると考えており、割安に放置されている銘柄を中心に投資を行いたいと思います。また、世界的な生産拠点や物流方法の見直しや環境対応という、中長期的な変化の恩恵を受ける
銘柄の発掘を継続したいと思います。一方、インフレや賃金上昇は確実に進むと考えており、そのリスクを注視しながら銘柄を選別してまいります。
今後とも引き続きご愛顧を賜りますよう、宜しくお願い申し上げます。

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スパークス・プレミアム・日本超小型株式ファンド 愛称 価値発掘お知らせ
2022年10月22日付で下記の通り投資信託約款の変更をいたしました。
・当ファンドの信託期間を約10年延長するため、投資信託約款に所要の変更を行いました。

当ファンドの概要
商品

分

類 追加型投信／国内／株式

信

託

期

間 2015年9月30日から2035年7月20日まで

運

用

方

針 投資信託財産の中長期的な成長を目指して、積極的な運用を行うことを基本とします。
当ファンド

スパークス・日本株・マイクロ・キャップ・マザーファンド（以下「マザーファンド」といいます。）受益証券を主要投資対象とします。なお、株式等に直接投資する場合があります。

スパークス・日本株・マイクロ・
キャップ・マザーファンド

わが国の金融商品取引所に上場している株式を主要投資対象とします。

主要投資対象①主として、マザーファンド受益証券への投資を通じて、わが国の金融商品取引所に上場（これに準じるものを含みます）している株式のうち、時価総額において下位2％以下に属している銘柄（以下、「マイクロ・キャップ銘柄」といいます。）を中心に投資し、値上がり益
当ファンドのの獲得を目指します。
運 用 方 法②株式への投資にあたっては、マイクロ・キャップ銘柄を中心に徹底したボトムアップ・リ
サーチを行って、各銘柄のバリューギャップを測定し、銘柄選定・ポートフォリオの構築を行うことにより、マーケットに埋もれている投資機会の発掘に努めます。

分

配

方

毎決算時に、原則として以下の方針に基づき分配を行います。
・分配対象額の範囲は、経費控除後の利子・配当収入および売買益（評価益を含みます。）等の全額とします。
針 ・分配金額は、委託会社が基準価額水準、市場動向等を勘案して決定します。ただし、分配対象額が少額の場合等は、収益分配を行わないこともあります。
・留保益の運用については特に制限を設けず、委託会社の判断に基づき、元本部分と同一の運用を行います。

10

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スパークス・プレミアム・日本超小型株式ファンド 愛称 価値発掘
（参考情報）■ ファンドと代表的な資産クラスとの騰落率の比較（2018年1月末～2022年12月末）

(％)
100.0
80.0
60.0

62.6

0.0

9.3

-20.0
-40.0

62.7

59.8
42.1

40.0
20.0

最大値
最小値
平均値

-23.9
当ファンド

6.5

14.7

-16.0

-12.4

日本株

先進国株

7.3

14.7

5.4

7.9

-0.1
-5.5

-6.1

-4.2

先進国債

新興国債

2.9

5.3

-19.4
新興国株

日本国債

(注1) 2018年1月～2022年12月の5年間の各月末における直近1年間の騰落率の最大値・最小値・平均値を表示したものです。
(注2) 全ての資産クラスが当ファンドの投資対象とは限りません。
(注3) 当ファンドは税引前の分配金を再投資したものとみなして計算した年間騰落率が記載されており、実際の基
準価額に基づいて計算した年間騰落率とは異なる場合があります。
(注4) 上記の騰落率は直近月末から60ヶ月遡った算出結果であり、当ファンドの決算日に対応した数値とは異なります。
※ 各資産クラスの指数

日 本 株 ・・・ 東証株価指数(TOPIX)(配当込み)
先進国株 ・・・ MSCIコクサイ・インデックス(配当込み、円ベース)
新興国株 ・・・ MSCIエマージング・マーケット・インデックス(配当込み、円換算ベース)
日本国債 ・・・ NOMURA－BPI国債
先進国債 ・・・ FTSE世界国債インデックス(除く日本、円ベース)
新興国債 ・・・ FTSE新興国市場国債インデックス(円ベース)＊ 海外の指数は、為替ヘッジなしによる投資を想定して、円換算しています。
＊ 詳細は最終ページの「指数に関して」をご参照ください。

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スパークス・プレミアム・日本超小型株式ファンド 愛称 価値発掘

当ファンドのデータ■ 組入資産の内容（2023年1月23日現在）＜ 組入ファンド ＞
ファンド名
スパークス・日本株・マイクロ・キャップ・マザーファンド
組入銘柄数＜ 資産別配分 ＞

その他
2.95％

第15期末
2023年1月23日
97.05％
1ファンド＜ 国別配分 ＞＜ 通貨別配分 ＞

日本
100.00％

日本円
100.00％マザーファンド
受益証券
97.05％※ 比率は当ファンドの純資産総額に対する割合です。
※ 組入全銘柄に関する詳細な情報等につきましては、運用報告書(全体版)に記載されています。

■ 純資産等項

目

純資産総額
受益権総口数
1万口当たり基準価額

第15期末
2023年1月23日
9,200,348,571円
4,235,127,519口
21,724円(注) 当期中における追加設定元本額は745,409,145円、同解約元本額は1,359,638,883円です。

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スパークス・プレミアム・日本超小型株式ファンド 愛称 価値発掘
■ 組入上位ファンド（銘柄）の内容【スパークス・日本株・マイクロ・キャップ・マザーファンド】（2022年7月22日現在）＜ 基準価額の推移 ＞＜ 組入上位10銘柄 ＞（2021年7月27日～2022年7月22日）
銘柄名
業種
（円）
36,000

1
2
3
4
5
6
7
8
9
10

基準価額

34,00032,00030,00028,00026,00024,0002021/7/26
(期首)

11/26

2022/3/26

7/22
(期末)

テー・オー・ダブリュー
オカダアイヨン
サックスバー ホールディングス
鈴木
ＩＧポート
アジアパイルホールディングス
信和
バルニバービメディカルシステムネットワーク
要興業
組入銘柄数

比率(％)
サービス業
1.9
機械
1.9
小売業
1.8
電気機器
1.8
情報・通信業
1.7
ガラス・土石製品
1.7
金属製品
1.7
小売業
1.6
小売業
1.6
サービス業
1.6
76銘柄

※ 組入全銘柄に関する詳細な情報等につきましては、運用報告書(全体版)に記載されています。

＜ 1万口当たりの費用明細 ＞
当 期
2021年7月27日～2022年7月22日
金 額
比 率(a) 売 買 委 託 手 数 料
13円
0.041％(株式)(13)(0.041)
合
計
13
0.041
期中の平均基準価額は31,373円です。
項目＜ 資産別配分 ＞

その他
5.77％

＜ 国別配分 ＞＜ 通貨別配分 ＞

日本
100.00％

日本円
100.00％

国内株式
94.23％(注1) 1万口当たりの費用明細は組入ファンドの直近の計算期間のものです。3ページ(1万口当たりの費用明細)の項目の概要および注記をご参照ください。基準価額の推移、組入上位銘柄、資産別・国別・通貨別のデータは2022年7月22日現在のものです。
(注2) 各々の表、グラフにある比率は、純資産総額に対する評価額の割合で、それぞれの項目を四捨五入しています。
(注3) 国別配分は、発行国を表示しています。

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スパークス・プレミアム・日本超小型株式ファンド 愛称 価値発掘指数に関して・ファンドの参考指数である「MSCI Japan Micro Cap指数(配当込み)」について
MSCI Japan Micro Cap指数(配当込み)は、MSCI Inc.が開発した株価指数です。
また、MSCI Japan Micro Cap指数に関する著作権、知的財産権その他一切の権利は、MSCI Inc.に帰属します。

＜ 代表的な資産クラスにおける各資産クラスの指数 ＞
日 本 株：東証株価指数(TOPIX)(配当込み)
東証株価指数(TOPIX)は、⽇本の株式市場を広範に網羅するとともに、投資対象としての機能性を有するマー
ケット・ベンチマークです。
TOPIXは、株式会社JPX総研⼜は株式会社JPX総研の関連会社(以下｢JPX｣といいます。)の知的財産であり、
JPXはTOPIXの算出もしくは公表の⽅法の変更、TOPIXの算出もしくは公表の停⽌またはTOPIXの商標の変更
もしくは使⽤の停⽌を⾏う権利を有しています。

先進国株：MSCIコクサイ・インデックス(配当込み、円ベース)
MSCIコクサイ・インデックスは、MSCI Inc.が開発した株価指数で、日本を除く世界の先進国で構成されています。また、MSCIコクサイ・インデックスに関する著作権、知的財産権その他一切の権利は、MSCI Inc.に帰属します。

新興国株：MSCIエマージング・マーケット・インデックス(配当込み、円換算ベース)
MSCIエマージング・マーケット・インデックスは、MSCI Inc.が開発した株価指数で、世界の新興国で構成されています。また、MSCIエマージング・マーケット・インデックスに関する著作権、知的財産権その他一切の権利は、MSCI Inc.に帰属します。

日本国債：NOMURA－BPI国債
NOMURA－BPI国債とは、野村證券株式会社が公表している指数で、NOMURA－BPI国債に関する著作権、商標権、知的財産権その他一切の権利は、野村證券株式会社およびその許諾者に帰属します。野村證券株式会社は、ファンドの運用成果等に関し、一切責任ありません。

先進国債：FTSE世界国債インデックス(除く日本、円ベース)
FTSE世界国債インデックスは、FTSE Fixed Income LLCにより運営されている債券インデックスです。同指数はFTSE Fixed Income LLCの知的財産であり、指数に関するすべての権利はFTSE Fixed Income LLCが有しています。

新興国債：FTSE新興国市場国債インデックス(円ベース)
FTSE新興国市場国債インデックスは、FTSE Fixed Income LLCにより運営されている債券インデックスです。
同指数はFTSE Fixed Income LLCの知的財産であり、指数に関するすべての権利はFTSE Fixed Income LLCが有しています。
※ 上記指数はファクトセットより取得しています。
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