辛島理人『帝国日本のアジア研究：総力戦体制・経済リアリズム・民主社会主義』『境界研究』No. 6（2016）pp. 173-175［ 書評 ］

辛島理人『帝国日本のアジア研究：総力戦体制・経済リアリズム・民主社会主義』＊
金山 浩司
近隣地域に関する学問的知見はしばしば、知的興味を満たすためのみならず、国家的政策の立案と実施という観点からも重要視される。第二次世界大戦前夜、拡張主義的政策をとっていた日本国家にとっては、このような観点から自国内の知的リソースが実際必要とされた。とくに、中国東北部や東南アジアのように日本と古来関係が深かったとはいえない地域の地理、気候、文化等については、必要とされる情報や見識が当時の日本国家のもとには元来集約されていなかったためもあり、こうした要求は大きかった。国家戦略上の必要のためこれら地域への着目が増大するにつれ、衆知を集め政策に生かすことが目指され、諸制度も創設されている。
こうした状況は、学知の生産者たる学者たちにとっても、自らの存在意義を訴えかけるために好都合なものであった。自然科学、社会科学、はては哲学に至るまでの多くの専門家たちが、あるいはその時々の情勢に応じた要求にこたえるため、あるいは自らの従来の問題意識につきさらに研究を深めるため、あるいは単に身を立てるため、アカデミズムの枠を超えて呼応し、省庁や軍とともに実際に、占領地、あるいは友好的とみなそうとした諸外国を研究対象とする各種専門分野の調査・考察・報告を行っていた。こうした状況は、軍事力を後ろ盾とする近隣地域の統治から日本が完全に手を引いた戦後になっても、形を変えて残っている。
本書は、戦中から戦後の双方において、異なる国家体制のもとで東南アジア地域の調査・研究、当該地域との交流に尽力していた経済学者たちの物語である。特に着目される学者は板垣與一 (1908–2003) であるが、決して板垣の評伝や彼の思想・行動の概説にとどまるものではなく、日本と東南アジアの関係を構築するための学知が日本政府と知識人同士のその時々の関係性のもとに形成・利用されていったありさまを、制度史的・社会史的・言説史的に幅広く検討したものだ。1930 年代から 60 年代に至るまでの複雑な変遷を手際よく記述した本書からは、いかにして知識人たちが戦時の具体的な（それゆえ悲劇的でもある）対外政策の立案と実施にかかわり、いかにして戦後も東南アジア諸国との関係性を* 辛島理人『帝国日本のアジア研究：総力戦体制・経済リアリズム・民主社会主義』明石書店、2015 年。
DOI : 10.14943/jbr.6.173

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金山 浩司保ち、地域研究を続行しようとしていたのかについて、広範囲の史料―板垣に対する筆者の直接のインタビューも含めた―に裏付けられた見取り図を得ることができる。同時期の日本経済学史でまとまったものといえば、比較的近年にもローラ・ハインの著作が大島かおりの流麗な訳により日本語で読めるようになっているが 、板垣を扱った本書で対(1)象とされている経済学者たちのグループはかなり異なっているほか、ハインの書物が思想的側面に力点を置いているのに対して、本書では一貫して、日本国家の対外政策との連関という視点に立った記述が為されている。
本書は、短いプロローグとエピローグを除いては六章から成っている。戦時・戦後の経済学の状況を概説した第１章（「帝国日本の貫戦史」）を皮切りに、戦時の、海軍と経済学者とのかかわり、彼らによる東南アジアのフィールドワークの様相を見ていく第２章および第３章（「近衛新体制と海軍の南進論」、「東南アジア軍政と知の動員」）を経て、戦後すぐの板垣による、社民主義的観点に基づく、東南アジア地域に着目した国際情勢分析を述べた第４章（「『戦時改革』と戦後国際秩序：地域再編と社民主義」）、戦後復興の中で実現したアジア経済研究所などの研究機関の設立にかかわる第５章（「アジア研究の再建」）、そして米国知識人らと板垣らの協働による、戦後日本における新たな学知の再編を描いた第６章（「戦後の学知とアメリカ」）と続く。このような多彩なテーマを内包する、長期―193060 年代の日本史は、その変動ぶりの激しさから、きわめて「長期」なそれといってよい―にわたる歴史的記述を 250 頁強の記述に収めた著者の手際には、感服するほかない。
一般に、多彩なテーマを内包している書物は、多種多様な読者にも開かれている可能性が高いであろうが、本書はまさにその好例といえる。『境界研究』誌の読者には、特定地域の研究を行う日本の研究教育機関に属したり協働したりする者が多いだろうが、そうした読者にとって、第５章で描かれているアジア経済研究所の誕生や、第６章での戦後米国との関係は、自らの関係する機関の創設に至る経緯との比較で興味深い点を見出せるであろうし、日本経済学史に興味ある読者にとっては、現存社会主義諸国とは距離を置きながら社民主義に基づく社会経済策を志した板垣という人物の思想や行動が刺激を与えてくれるだろう。戦時期にあって大日本帝国の国策に動員され、あるいは進んで協力していった知識人たちの戦後における態度は多種多様であるが、板垣のようにさほどの葛藤を経たように見えず、戦後も活発に発言・行動しているような人物に、日本知識人のある種の型をみてとることもできるかもしれない。冷戦期の学問史に興味ある読者にとっては、戦後の板垣のように反共的立場から東南アジアの現状を分析・把握しようとした人物の存在は、イデオロギーと学知との相関関係について多くを教えてくれるに違いない。評者のように、戦時下にある日本での知識人の動員過程に興味ある人間にとっては、第２章、第３章で扱われている、軍部・国家のいわゆる「南進策」と密接に関連した南方研究の制度的構築の様(1) ローラ・ハイン著、大島かおり訳『理性ある人びと 力ある言葉』岩波書店、2007 年。

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辛島理人『帝国日本のアジア研究：総力戦体制・経済リアリズム・民主社会主義』

相から得ることがきわめて多かった。
戦中・戦後における日本知識人史で従来目立っていたのは、マルクス主義的立場からみたそれであった。かなりはっきりした党派的立場に立ったそれら歴史的記述は、力強くメッセージが明快である一方で、学問的公平さという点では不十分な例が少なくなかった。
21 世紀に入り、このような党派的立場からは一線を画した、冷静な学問史の記述は数多く生まれており、本書もそのよい例といえる。反共リベラルと位置づけられる、戦後には米国に近づいた知識人の思想・行動を主軸において精緻な記述を行ったことにより、本書は、戦中・戦後のこの領域に貴重な知見を付け加えることに成功している。著者が英語圏で大学院教育を受け、元来英語で書かれた博士論文が本書のもととなっていることが、このような長所を生み出した一つの（あくまで一つではあるが）背景として挙げられるのかもしれない。その意味で、本書は、日本史における国際的交流の重要性を間接的に味わわせてもくれる。
評者個人がより知りたいと思ったのは、板垣の思想的背景である。現存したソ連をはじめとする共産主義を目指す体制に反発し（142 頁）、一方でマルクス主義を排することなく（159 頁）、戦時中より帝国主義の時代の終わりを見据えようとする―そして皮肉にも、協力先である海軍から非現実的だとして消極的な反応を得る（82 頁）―など、実践的発言と結びついた彼の姿勢は十分に明確にされている。板垣らの基本的傾向である、社会主義寄りの資本主義への志向、植民地解放への希求という要素は、著者がアンドリュー・ゴードン (Andrew Gordon) の概念を借りていうところの「貫戦期 (transwar)」を通じての共通項目としてよく描き出されている。反面、若いころからの、彼の原理的・哲学的立場が奈辺にあったのかというと、本書では板垣がフリードリヒ・ゴットル＝オットリリエンフェルト（本書では一貫してゴットルと略記されているが、姓を正確に表記するとこうなる）、マルティン・ハイデッガー、フリードリヒ・リストらを援用しているという興味深い記述がありながら（47–49 頁）、他の点に比べてここは羅列的で分析が充分でないとの恨みはなしとはしない。ただし、本書の全体的な関心や史料的条件からして、上述した思想的側面に関する記述の少なさを評者は本書の欠点とはみなさない。今後、この方面についての研究・考察が進めば、さらに興味深い戦中日本知識史が描けることと思われる。
本書の記述スタイルはおおむね、網羅的といってよいもので、読者にとって必要な事実関係の基礎的知識をよく提示してくれており、説明不足を感じさせるところがない。これは著者の、非常に良い意味での「サービス精神」の表れであろうと思う。ただ、それと裏腹の結果として、一定のまとまりをもったそれぞれの部分が全体としてどこを目指そうとしているのか、見失うようなところもないとはいえない。一文・一段落ごとに、何を言おうとするのかを明確に定めてくれれば、さらに読みやすいものになっただろう。

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