受賞研究
福岡県におけるHIV‑1感染実態の解明
千々和勝己（平成13年度知事賞受賞：平成13年11月30日)

も サブタ イプ を決 定する こ とがで きる ，実用的な方AIDS患者の多発や，その病原ウイルスであるHIVの感 染 者の 急 増 は，世 界 的 に 大 き な 問 題 と な っ ている．

法であると考えられた．

そ し て , そ の 患 者 ・ 感 染 者 の 多 く はア フ リ カや南ア

EIA法と塩基配列から決定する方法の両法を用いてジ ア 地 域 に 集 中 し て い る． 一 方 , 多く の 先 進工業国

HIV感染者54名についてサブタイプを検討した結果，

で は 予 防 対 策 が 積 極 的 に と ら れ ， 現 在 は 感 染者の増次のことが明らかになった. 感染経路別に見ると,

加 率 は 減 少 傾 向 に あ る ．そ の 中 で, 日 本 で は未だに血 液製剤 によ る感 染者， 及 び男性 同性 愛による感染

感 染 者 増 加 の 勢 い は 衰 え て お ら ず ， 国 民 の 関心の低者は，全てサブタイプBであり，日本人の異性間性的下 ， 性 感 染 症 の 増 加 ， ピ ル の 解 禁 な ど か ら ，近い将接 触によ る感 染ではサブタイプBとサブ タイプEが半

来 の 感 染 者 の さ ら な る 急 増 を 予 測 す る 専 門 家も少な数ずつであった．また，外国人には，サブタイプAや，く な い ．こ の よ うな 状 況 の 中 で ， HIV感 染の実態を

複 数のサ ブタ イプ の組み 換 え体で ある ウイルスも見

把 握 す る こ と は ， 予 防 対 策 立 案 の た め に 極 めて重要

つ かった ．こ れら の知見 か ら，福 岡に おける流行ウ

で あ る ． そ こ で ， エ イ ズ 拠 点 病 院 で あ る 九 州大学医

イ ルスは ，日 本国 内で多 数 を占め るア メリカ由来と学 部 附 属 病 院 ， 国 立 病 院 九 州 医 療 セ ン タ ー の協力を考えられるサブタイプBと東南アジア由来のサブタイ得て，両病院を受診するAIDS患者，及びHIV感染者にプEがほとんどであると考えられた．しかし, 同時について，感染しているHIVの遺伝子解析を行った．

国内では珍しいサブタイプAや組み換え型ウイルスが存 在する こと も確 認され た ．今後 も、 サブタイプのHIVには1型と2型があるが，1型の中でも，遺伝子分布状況には, 十分な監視が必要である.の 比 較 に よ っ て A〜 Jの サ ブ タ イ プ と言 わ れ るグルー
プ 分 け が な さ れ て い る ．そ のグ ループ によ って は，
地 理 的 分 布 ， 感 染 経 路 な ど の 疫 学 的 特 徴 が 存在する

参考文献

た め ， サ ブ タ イ プ を 知 る こ と は ， 感 染 の 実 態を知る

1)千々和勝己，福吉成典

地域におけるHIV疫学調査

本邦に おけ る各地域の状況：福岡, 臨床とウイル

上 で は ， 非 常 に 重 要 で あ る ． し か し な が ら 、サブタイ プ を 決 定 す る 従 来 の 方法 で は , 高価 な 機 器と高度ス，21巻5号，313‑315, 1993.

な 技 術 が 必 要 で あ っ た . そ こ で ， 国内 の 実 情にあっ2) Katsumi Chijiwa, Tetsuya Ishibashi, Seizaburo

た サ ブ タ イ プ を 決 め る 簡 便 な 手 法 を 検 討 し ，血清をKashiwagi and Ryoichi Mori.

検 体 と す る 正 確 で 決 定 率 が 高 い 方 法 を 考 案 した．こof HIV‑1 Subtypes in Fukuoka, Japan. Microbiolo g yの 方 法 で は ， 国 内 で 報 告が あ っ たサ ブ タ イプ A〜Eに& Immunology, 43(3), 271‑278, 1999.

つ い て , 特異 性 が 最も 高 い エン ベ ロ ープ 蛋白 のV3領

3)千々和勝己, 江藤良樹, 柏木征三郎

域 の ペ プ チ ド を そ れ ぞ れ合 成 し た． そ し て, それら究所におけるHIV検査体制について（福岡県）を抗原として, 酵素免疫抗体法(EIA法)で血清中の各

厚生科学研究費補助金エイズ対策研究事業

サ ブ タ イ プ に 特 異 的 な 抗体 を 検 出し , サ ブ タイ プを査法と検査体制を確立するための研究決定した．

究報告書, 94 -97, 2000.

The Distribution

地方衛生研
HIV の検平成12年度研

このEIA法によるサブタイプ決定法と, 従来の末梢血リンパ球中のHIV遺伝子の塩基配列から決定する方検体を提供頂きました九州大学医学部附属病院柏木法を比較したところ, EIA法では判定不能例がやや多征三郎元教授, 国立病院九州医療センター山本政弘先

か っ た が, 結 果 が 異な る 例 は無 か っ た. このことか

生, 並びに研究に協力して頂いた方々に深く感謝致し

ら, この方法 は, 高 価な 機 器 や高 度な 技 術がな くてます.

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環境汚染物質の分析技術の開発
永瀬誠（2001年度日本分析化学会技術功績賞：平成13年11月24日）
日本分析化学会技術功績賞は，分析技術の進歩及び応員として，埋立処分場からの浸出水に含まれる 1,4‑用における業績がその授賞対象となるが，今回の受賞は，ジオキサン，有機リン酸トリエステル類などの有害化環境汚染物質の分析技術の開発が認められたもので，そ学物質の分析法を確立し，それらによる汚染実態を明の概要は下記のとおりである．

らかにした 14)15)．また，プラスチック廃棄物中の有機リン酸トリエステル類の分析法を開発するととも

１．有機スズ化合物の分析法の開発に 16)，ジブチルスズ化合物や有機リン酸トリエステル

有機スズ化合物は，船底塗料，ポリ塩化ビニルの類などのプラスチック添加剤のプラスチック廃棄物か安定剤，ポリウレタンの合成触媒などに広く使用さらの溶出挙動を解明した 17)18)．これらの成果は，安全れてきた．しかし，その有害性が指摘されており，性を考慮した廃棄物の埋立処分及び浸出水対策を実施

内分泌攪乱化学物質としても注目されている．そこ
で，海水 1)，魚類 2)，毛髪 3)，軟質ポリウレタンフォーム 4)中の有機スズ化合物の分析法を開発するとともにそれら試料中の有機スズ化合物量を明らかにした．
これらの成果は，有機スズ化合物による汚染実態の解明に貢献すると同時に，引き続き必要なそれらのモニタリングのための分析手法を提供した．
２．環境負荷の少ない分析法などの開発
パージアンドトラップ法は，抽出溶媒が不要で，さらに，カラムクロマトグラフィーなどを用いたクリーンアップ操作を省けることから環境負荷の少ない前処理法である．この方法を用い，水中のエチレンオキシド及びプロピレンオキシド5)，アルデヒド類6)並びに食品中の亜硫酸塩 7)などの分析法を開発した．
少量の有機溶媒と水試料を撹拌することにより目的物質を抽出する撹拌抽出法を用い，水中の染料8)9)，1‑ ニトロピレン 10) ， 3‑ ニトロフルオランテン 11) ，ジニトロピレン 11)などの分析法を確立した．これらの分析法において，抽出溶媒の使用量の低減及びクリーンアップ操作の簡略化を実現できた．
大気汚染物質の捕集に多用される低温捕集法は，大気中の水分の凝縮による捕集操作の妨害及び分析妨害物質の捕集などがしばしば生じる．そこで，常温捕集法による大気汚染物質の捕集を試み，この方法を用いた大気中のトリメチルアミン 12)及びエチレンオキシド13)の分析法を確立した．
３．廃棄物起源の有害化学物質の分析法開発と汚染実態の解明
廃棄物埋立処分場に起因する環境汚染の実態を解明する上で重要な知見をもたらした．
終わりに，これらの研究を進めるにあたり，ご指導，ご助言をいただきました加藤元博所長をはじめとする歴代の所長及び職員の皆様方に深くお礼を申し上げます．
文

献

1. Analytical Sciences, 6, 851-855 (1990).
2. ibid., 9, 517-522 (1993).
3. Analyst, 120, 1923-1926 (1995).
4. ibid., 123, 1091-1094 (1998).
5. 化学物質環境調査報告書, p. 155-160 (1980) 環 境庁環境保健部保健調査室.
6. 分析化学, 38, 239-244 (1989).
7. 同上, 37, 30-34 (1988).
8. Journal of Chromatography, 465, 434-437 (1989).
9. Analytical Sciences, 5, 157-160 (1989).
10. 平成元年度化学物質分析法開発調査報告書, p.73-82(1990) 環境庁環境保健部保健調査室.
11. 同上, p. 83-93 (1990)

環境庁環境保健部保健調査室.

12. 分析化学, 29, 293-297 (1980).
13. 同上, 32, 633-636 (1983).
14. Journal of Chromatography A, 774, 321-332 (1997).
15. Waste Management & Research, 17, 186-197 (1999).
16. 第 8 回廃棄物学会研究発表会講演論文集, p. 967-969(1997).
17. 第 6 回廃棄物学会研究発表会講演論文集, p. 756-758(1995).
18. 第 7 回廃棄物学会研究発表会講演論文集, p. 918-920(1996).

するため，国立環境研究所を中心とするグループの一‑ 90 ‑