PS2011_004V2017 ENG
母乳育児

所信声明

母乳育児
Breastfeeding
背景
母乳育児は、乳児が健全に成長し発育するための理想的な栄養を与える方法として、他に類を見ないものである。また、生殖のプロセスにおいて欠くことのできない部分でもあり、母親の健康にとって重要な意味を伴っている。母乳には、乳児が生後数ヵ月間に必要とするエネルギーと栄養が全て含まれている。完全母乳（母乳代用品を使用しない）を 6 ヵ月間続け、その後母乳と補助的な食品を組み合わせることが、乳児への栄養法として最善である1。母親が完全母乳を続けられるためには、生後１時間以内に母乳を開始し、必要に応じて母乳育児の支援を行うことが重要な手段となる。
母乳を与えると知覚と認知の発達が促進され、感染症や慢性疾患から乳児を守ることができる。また母乳育児を行うと出産の間隔を空けることに役立ち、卵巣がんや乳がんのリスクも減るため、母親の健康に貢献する。実際に、ほぼ全世界レベルで母乳育児が増えれば、毎年 5 歳未満の子どもの死亡を 82 万 3,000 件、乳がんによる死亡を 2 万件防ぐことができると言われる2。また、栄養を与える方法として安全であり、環境にも無害である。
母乳育児は自然な行為とはいえ、一種の学習行動でもある。母親が適切に母乳を与える習慣を身につけて継続するためには、積極的に支援を行わなければならない。妊産婦へのサービスが良くなれば完全母乳の開始は増加するが、保健医療システムを通じて継続的な教育や支援が必要である3。
女性と家族には、その乳児に栄養を与える方法について十分な情報を得てよく考えたうえ
1

Kramer MS, Kakuma R. (2012). Optimal duration of exclusive breastfeeding. Cochrane Database Systematic Review.
Retrieved from: http://www.cochrane.org/CD003517/PREG_optimal-duration-of-exclusive-breastfeeding
2
Victora CG, Bahl R, Barros A et al. (2016). Breastfeeding in the 21st century: epidemiology, mechanisms, and lifelong
effects. The Lancet, 387:475-490.
Dobbing, J et al. (1994). Warm chain for breastfeeding. The Lancet, 344 (8938): 1700-1702.
3Cross-Barnet, C., Augustyn, MC., Gross, S., Resnik, A., and Paige, D. (2012). Long-term breastfeeding support:Failing mothers in need. Maternal Child Health Journal, 16: 1926-1932

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母乳育児での選択ができるよう、母乳育児の利点とその管理について正確な情報を知る権利がある。
「持続可能な開発目標」では明確に言及されていないが、複数の情報源が、健康・食料安
全・教育・平等・開発・環境に関する目標の達成を助ける手段として、母乳育児を取り上げている4,5。
所信声明
ICM は、6 ヵ月間の完全母乳育児を行うことを謳った、世界保健機関の提言を支持する6。
さらに、「子どもの権利条約」、特に子どもの健康を強く願う第 24 条を擁護する7。
これを踏まえ、ICM は次のように行動する。
 他の国際機関と共に母乳育児を推進するよう積極的に活動する。
 各 ICM 大会の学術プログラムにおいて、HIV/AIDS に関する進展など、母乳育児に関する発表セッションを必ず入れる。
 助産師協会との連絡ルートを活用して、母乳育児と授乳における状況に関する情報を送り続ける。
 女性と新生児へのケアの提供に関する資料のいずれにおいても、母乳育児を保護し、支持し、そして促進する助産師の役割に関連する内容を含むようにする。
会員団体への推奨会員団体には、次の行動が強く求められる。
 国内機関・国際機関と協力して、母乳育児の推進と支援に取り組むこと。
 母乳育児に関するものと、HIV/AIDS に関連のある状況について、最新のエビデンスを助産師会員に提供し、抗レトロウイルス療法を受けている女性と新生児には母乳育児を推奨すること。
 助産師会員に対し、他の保健医療専門職者に母乳育児の重要性を教育するよう奨励すること。
 助産師教育プログラムに、学生が母乳育児を行う女性を支援する能力を習得するために十分な内容が盛り込まれるようにすること。
 自らが暮らす地域社会のあらゆるレベルで、母乳育児の促進において、自分には固有か
4Rollins, NC et al. (2016). Why invest, and what it will take to improve breastfeeding practices? The Lancet, 387:
491-504.
5
World Alliance for Breastfeeding Action (WABA). (2016). Breastfeeding: A key to Sustainable Development. Retrieved
from: http://worldbreastfeedingweek.org/.
6
World Health Organisation. (2011). Exclusive breastfeeding for six months best for babies everywhere. Retrieved
from: http://www.who.int/mediacentre/news/statements/2011/breastfeeding_20110115/en/
7
UNICEF. (1989). Convention on the Rights of the Child. Retrieved from:http://www.ohchr.org/Documents/ProfessionalInterest/crc.pdf

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母乳育児つ重要な役割があることを受け入れるよう、助産師会員に奨励すること。
 いかなる形の母乳代用品の宣伝を禁止すること。
 母乳育児を推進する立法を積極的に政府に求めること。
 業者による「母乳代用品のマーケティングに関する国際規準」の順守を監視すること8。
 政府機関と協力して、地域における母乳育児の支援の法制化と提供を支援すること。
 職場や公共の場所での母乳育児を積極的に支援すること。

関連 ICM 文書
ICM. 2010 基本文書 基本的助産実践に必須なコンピテンシー（2013 年改訂）ICM. 2017 所信声明 新生児のケア
ICM. 2014 所信声明 完全母乳育児と HIV 感染
ICM. 2017 所信声明 母親と乳幼児にやさしい助産師の雇用政策
その他の関連文書

8WHO. International Code of Marketing of Breast-milk Substitutes (1981). Retrieved from:http://www.who.int/nutrition/publications/code_english.pdf

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母乳育児

2005 年ブリスベン国際評議会にて採択
2017 年トロント国際評議会にて改訂

次回の見直し予定：2023 年

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母乳育児2017 年 公益社団法人日本看護協会、公益社団法人日本助産師会、一般社団法人日本助産学会 訳
ICM発行文書の原文については、ICMが著作権を有します。
日本のICM加盟団体である日本看護協会・日本助産師会・日本助産学会は、ICMの許諾を得て日本語に翻訳しました。
日本語訳の著作権については、原文作成者であるICMと日本看護協会・日本助産師会・日本助産学会に帰属します。
原文の転載引用については、ICMに連絡し使用許諾を得てください。
日本語訳の転載引用については、日本助産師会http://www.midwife.or.jp/に連絡し使用許諾を得てください。

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