NFT は本当に「唯一無二」と言えるのか？ ～ NFT の信頼性を高める一つの方法の提案 ～中山 靖司（SBI 金融経済研究所 主任研究員）

はじめにNFT（Non-Fungible Token）とはデジタルデータが、「替えが効かない唯一無二のもでいるように見え、環境が回復すれば、まだまだ市場規模は拡大するとの見方をする人も多い。のであること」を「ブロックチェーン技術を利用して証明」する技術であると説明される。
その実体は、ブロックチェーン上で発行・流通するデジタルデータの一種で、暗号資産に類似したものであり、対象となるデジタルデータのトランザクション履歴、すなわちオーナーシップの変更履歴にかかる情報を追跡できることから、所有者証明書のようなものとして機能する。

NFT は本当に「唯一無二」と言えるのか？
NFT 市場からバブル的な要素（値上がり期待が現在の価値を正当化する根拠となっている状態）が幾分抜けて、価格が落ち着いているのには、NFT の本源的な価値への評価が見直されていることがあろう。すなわち、芸術的な価値、簡単にはまねできない希少価

NFT は、デジタルアート、音楽、ビデオ値といったものが認められないデジタルデゲーム、仮想土地、デジタル会員権、デジタータをいくら NFT 化したところで転売利益

ルチケットなど、様々な分野で利用されてい期待がない限り誰も欲しがらないというこるほか、新たなユースケースが模索され続けとである。また、NFT が実現する機能に対すており、WEB 3 の重要な要素としても限りる過剰な期待が萎み、NFT の課題が見えてない可能性を秘めている。

きたところもあろう。その一つが「NFT が替2017 年、著名なアーティストやクリエイターによって制作されたアートやコレクテえの効かない唯一無二のものである」という誤解である。

ィブを対象とする NFT が販売されると価格NFT が対象とするデジタルデータは、技が急騰、一時は数百万ドルの価値で取り引き術的にもコスト的にも完全なコピーが容易されるものが続出するなど盛り上がりを見であるうえ、オリジナルもコピーも全く同じせた。NFT 総取引額の推移を見ると、2019データであるために区別もできない。NFT に年にピークを付けたのち、暗号資産の冬の影

よっても、全く同じデータが複数存在する状響等もあって一頃の勢いはなくなったが、今態自体を解消することはできないが、ブロッでも一定の取引額が成立し続けている。真にクチェーンに書かれたトランザクション履

芸術的な価値があるものへの選別等が進ん歴を見ることによって、現時点における正当FERI INFORMATION (23.11.30)
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な所有者が誰であるかを証明することがでさらに言えば、NFT を売買することが、きるため、正当な所有者の持つデータがオリどのような意味を持つのかが曖昧なこともジナルであると皆に認識され、NFT によっ多い。デジタルアートを構成するデジタルデてデジタルデータの売買が可能となっていータは無体物であるため，民法上の所有権のる（図 1 のとおり、NFT の中に現時点での客体にはなり得ず、現行法のもとでは所有権所有者アドレスを格納するとともに、対象デの売買との説明は成り立たないとの説に異ータを一意に特定可能になっている）。

論を唱える声は聞かれない。

しかしながら、「NFT が替えの効かない唯では、所有権ではないとすれば NFT の一無二のものである」というのは性善説に基売買とは何なのであろうか。所有を証明すづいた幻想である。すなわち、マナーを守らることで「自慢できる」「うらやましがられないコンテンツの作者が、同じデジタルデーる」「満足できる」といった特別な経験がでタに対し偽って複数の NFT を発行したり、きることに価値があり、「所有感」こそが売悪意を持った第三者がインターネット上等買の対象であるとの見方もできなくはないから勝手にダウンロードした他人のコンテが、多くの NFT の売買は著作権（財産権）ンツのデジタルデータを無断で NFT 化しての一部としての展示権等を売買していると販売する、といった不適切な行為が想定され予想される。しかし、そこで売買の対象とうる（図 2 参照）。同じデータに対し複数のしているのが、どのような条件の下でどのNFT が存在しうるのに「替えが効かない唯ような形での利用を認める権利なのかが明一無二」と言えるのであろうか。

示されていることは稀でありはっきりしな
い。NFT を売買するマーケットプレースのNFT は何を売買していることになるのか？

約款に記されていることもあるが、約款が強制的に表示されるわけではないし、どこ（図 1）NFT およびメタデータと対象データの関係

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以上の工夫によって、インターネット上等に掲載されているコンテンツデータに電子透かしとして埋め込まれた NFT 識別子を元に、対応する正規の NFT を一意に特定できる。そのため、NFT に関連づいた情報（メタデータ等）にアクセスすることが容易となり、コンテンツデータの所有者や、取引の対象となる権利（利用許諾等）の内容等を確認することが可能となる（図 4 参照）。

（図 4）NFT およびメタデータと対象データの関係（今回考案の工夫後）FERI INFORMATION (23.11.30)
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まとめ

高い信頼性を持った NFT が要求されるケース、例えば信頼性の高さを売りにする NFT

今回の考案により、NFT、電子透かし、マーケットプレースが差別化を図ろうとす

NFT へのリンク（NFT 識別子）といった技る場合などコストパフォーマンスを考慮し術を組合わせる工夫により、コンテンツデながら採用の是非を考えることが適当であータと NFT を双方向に一意に特定可能にしろう。

た（一対一の関係が悪意ある発行者のもとでも厳密に成立するようにした）。これによ

NFT は、ユニークで価値のあるアイテムって、不正な NFT を排除し、コンテンツデの真正性を検証する役割として極めて存在ータに対応する正当な NFT を特定すること意義が大きいものであり、アートやコレクができるため、現時点での正当な所有者をティブルを超えたより広範な用途として、確認できることとなった。以上の成果は、例えば現物資産（RWA）の NFT 化の分野発明として特許出願中であるほか、学会のでも注目されている。さらに、今後 WEB3

場で研究報告1も行っている。

やメタバースへ統合され、進化するデジタ
ル経済に不可欠なものとなっていく可能性

もっとも、今回のアイデアは、NFT の信もある。その場合、NFT の信頼性がユース頼性を高めることに繋がる一方で、従来にケースに対して十分と言えるのかきちんと比べて一定の手間が生じることも事実であ評価し、必要に応じ NFT の信頼性を高めるる。したがって、必ずしもすべての NFT に工夫を（今回の方法に拘らず）施すことも実装することを求めるものではなく、特に必要となろう。

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中山靖司、
「NFT の信頼性を高める仕組みについて ～NFTの課題とその解決～」、電子情報通信学会 技術と社会・倫理研究会（SITE）、信学技報, vol. 123, no. 246, SITE2023-66,
pp.114-118, 2023 年 11 月

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