Fund Report

販売用資料

スカイオーシャン・コアラップ （安定型／成長型）

2017年4月14日

投資対象ファンドの見直しについて「スカイオーシャン・コアラップ（安定型／成長型）」（以下「当ファンド」）につきまして、国内債券資産とヘッジファンド資産において以下のとおり投資対象ファンドの見直しを実施いたしましたのでご報告いたします。

見直しの概要■ 国内債券資産
運用上の課題 日本銀行の金融緩和政策による国内円貨建債券の一層のリターン低下

10％）

80%

米国地方債 （0％60%

バンクローン （15％① 国内債券インデックスの組み入れ除外

40%

世界ハイインカム入替戦略（60％ 40％）② 為替ヘッジ付き外国債券の拡張と配分比率の変更

20%

国内債券インデックス（15％ 0％）日本物価連動国債 （10％）

 米国を中心とした金利上昇

今回の見直し

＜図表１＞ 国内債券資産内の構成比率（ 安定型・成長型 共通 ）100%
世界物価連動債 （0％・ 【新規採用】 米国地方債、世界物価連動債
・ 【引き上げ】 HYFI Loan Fund（バンクローン）・ 【引き下げ】 世界ハイインカム入替戦略

0%
変更前20％）
20％）

変更後■ ヘッジファンド資産運用上の課題 株式市場との連動性の上昇による下落局面での下振れ抑制機能の低下懸念＜図表２＞ ヘッジファンド資産内の構成比率（ 安定型・成長型 共通 ）100%

Man Numeric （0％ 5％）
マルチ・ストラテジー （5％）
MAN AHL （5％）
ピクテ マルチストラテジー（5％ 10％）
KIMマルチストラテジー （5％）
BlueBay Investment Grade
Absolute Return Bond （10％）

80%① 株式市場との連動性が相対的に高いファンドの配分比率引き下げ
・Global Absolute Return Strategies Fund60%

今回の・FRMダイバーシファイド・リンク・ファンドS見直し② 実績良好なファンドの配分比率引き上げ
・ピクテ マルチストラテジー リンクファンドS

FRMダイバーシファイド（20％ 15％）
Global Absolute ReturnStrategies Fund
（20％ 15％）40%③ 新規採用・Man Numeric Integrated Alpha Market Neutral

ヘッジファンド・リターン・
ターゲットファンド （15％）

20%

FRMシグマ （5％）
TCAファンド （10％）
0%
変更前

変更後

※ 投資対象ファンドの正式名称は、5ページにてご確認ください。

当資料はスカイオーシャン・アセットマネジメントが作成したものであり、金融商品取引法にもとづく開示書類ではありません。当資料のお取り扱いについては最終ページをご覧ください。

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スカイオーシャン・コアラップ （安定型／成長型）
国内債券資産の見直し＜図表３＞ 国内債券市場の推移（ NOMURA-BPI（総合）、月末基準 ）■ 見直しのねらい

（％）

（年）

国内の円貨建債券は、日本銀行による従来の金融緩和に加えてイールドカーブコントロール政策が昨年9月に導入されたことで期待リターンがより低下する一方、金利リスクが高水準になっています 【図表３】。

2.010

当ファンドでは、年金運用でも幅広く活用されている為替ヘッジ付き外国債券運用を国内円貨建債券の代替資産として組み入れるなどリスク・リターンの改善にこれまでも取り組んできましたが、今般以下のとおり投資対象ファンドの見直しをおこないました。

0.51.51.0

修正デュレーション【右軸】
利回り（複利）【左軸】

9870.06-0.55（出所） ブルームバーグ「修正デュレーション」とは■ 具体的な投資行動

金利が変動した場合の価格変動性を表す尺度（単位：年）で、利回りが１％変化した場合に、債券価格が何％変化するかを示します。

① 国内債券インデックスの組み入れ除外
これまでもリスク・リターンのバランスを考慮して国内債券インデックスの組み入れ比率は低位に抑制してきましたが、日本銀行によるイールドカーブコントロール政策の導入による期待リターンの一層の悪化を勘案し、組み入れ対象から除外しました【図表４】 。

【例】 修正デュレーションが5年の債券の場合
金利が1％上昇 ⇒ 債券価格は5％下落
金利が1％下落 ⇒ 債券価格は5％上昇＜図表４＞ 国内債券資産内での国内債券インデックスの配分比率の推移（設定来、月末基準）
100%② 為替ヘッジ付き外国債券の拡張と配分比率の変更

75%

米国を中心とした金利の底打ち・上昇を踏まえ、金利上昇への耐性強化とリターン源泉の多様化をねらって、投資対象の拡張と組み入れ比率の変更をおこないました【図表５】。

その他（為替ヘッジ付き外国債券、物価連動国債）

50%
25%

国内債券インデックス

0%＜図表５＞ 国内債券資産の構成比率と見直しのポイント
ファンド名

投資対象資産配分比率
変更前 変更後

今回の見直しでのポイント

FOFs用国内債券インデックス・ファンドS（適格機関投資家専用）

日本の公社債15％0％ リターン低下を勘案して除外

FOFs用日本物価連動国債ファンドS（適格機関投資家専用）

日本の物価連動国債

10％10％

FOFs用世界ハイインカム入替戦略ファンドS（為替ヘッジあり）（適格機関投資家専用）

日本を含む世界の債券60％40％

配分比率の集中を解消する観点から削減

HYFI Loan Fund － JPY-USDクラス

バンクローン

15％20％

高い利回りと金利上昇局面での耐性強化を期待して配分比率を引き上げ

Global Multi Strategy – U.S. Municipal Bond
Fund JPY-H Dividend Retail Class

米国地方債

―

20％

信用リスクの低さと利回りの高さのバランスの良さを評価して新規採用

FOFs用世界物価連動債ファンドS
為替ヘッジあり （適格機関投資家専用）

日本を除く世界の物価連動国債―

10％金利上昇局面での耐性強化を期待して新規採用

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スカイオーシャン・コアラップ （安定型／成長型）
国内債券資産新規採用ファンドのご紹介【 FOFs用 世界物価連動債ファンドS 為替ヘッジあり（適格機関投資家専用） 】
ファンドの特色

 主として日本を除く世界のインフレ連動国債（物価連動国債）に投資し、ブルームバーグ・バークレイズ
世界インフレ連動国債インデックス（除く日本、円ヘッジベース）に連動する投資成果をめざします。
 原則として組入外貨建資産について対円で為替ヘッジをおこない、為替変動リスクの低減をめざします。
＜図表６＞ ブルームバーグ・バークレイズ世界インフレ連動国債
インデックスの構成比率上位5か国とインフレ率■ 物価連動国債について
物価の変動に応じて元本や利息が増減する国債です。

多くは額面金額に対する利率が固定で、償還時の額面金額の保証が付与されています。



一般的に固定利付債券は、物価上昇（インフレ）時には金利上昇によって価格が下落する傾向があります
が、物価連動国債は物価上昇によって元本および利息が増加することから、金利上昇局面でも価格変動を緩和しつつ金利収入を得ることが期待できます。

アメリカ

構成 2014 2015 2016 2017 2018 2019
比率
46.1％
1.6
0.1
1.2
2.3
2.6
2.5

イギリス

29.4％

1.5

0.1

フランス

9.0％

0.6

イタリア

6.1％

0.2

ドイツ

3.2％

0.8

国

0.7

2.5

2.6

2.0

0.10.3

1.01.1

1.3

0.1

-0.1

0.5

0.8

1.0

0.1

0.4

1.5

1.71.8※ 構成比率は2016年10月末基準。インフレ率の2016年以降は予想値。
（出所） ブルームバーグ、IMF「World Economic Outlook October 2016」【 Global Multi Strategy – U.S. Municipal Bond Fund JPY-H Dividend Retail Class 】

ファンドの特色

 主として米国の投資適格※地方債に投資します。
ポートフォリオの構築は、米国の地方財政の状況や米国地方債の需給要因といった市場動向、発行体の財務内容、支払能力、事業内容などの幅広い要素を踏まえた評価・分析にもとづきおこないます。
※ 米国のS&P社、ムーディーズ社等の主要格付会社からBBB－／Baa3以上の格付を付与されたもの

 運用は、ヌビーン・アセット・マネジメント・エルエルシーがおこないます。
 原則として組入外貨建資産について対円で為替ヘッジをおこない、為替変動リスクの低減をめざします。

■ 米国地方債について


米国の地方公共団体等が発行する債券です。



発行体自身の信用力によって元利金の支払いを保証する「一般財源保証債」と、インフラ施設やサービス事業の利用料等を返済原資とする「特定財源債」が主に発行されています。

同格付の社債と比べてデフォルト率が低い傾向がある一方で、主要な債券インデックスよりも相対的に高い利回り水準となっています。

＜一般財源保証債（GO債）＞
 地方公共団体が所有または管理する道路・学校等の建設や事業運営など広範な用途のために発行。
 発行体の徴税権を含めた信用力を担保として発行され、一般財源を原資に発行体が元利金償還の全責任を負う。

＜特定財源債（レベニュー債）＞
 地方公共団体や公的機関等が、特定の公共インフラ施設やサービス事業の建設・運営等のために発行。
 返済原資はインフラ施設やサービス事業の利用料等。

ヌビーン・アセット・マネジメント・エルエルシーについて
1989年に設立された米国シカゴに本社を置く米国地方債に特化した運用会社で、米国地方債の運用においてトップクラスの運用資産残高を誇ります。

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スカイオーシャン・コアラップ （安定型／成長型）
ヘッジファンド資産

新規採用ファンドのご紹介【 Man Numeric Integrated Alpha Market Neutral – Class A 】
 割安な株式の「買い」と割高な株式の「売り」を組み合わせることで、市場全体の動きによる影響度をできる限りゼロに近づけ（マーケット・ニュートラル戦略）、市場全体の動きに大きく左右されずに収益を確保することをめざします。
ファンドの特色 企業の財務データはもとより、ビッグデータを活用した非財務情報などの判断要素を組み込んだ定量分析モデルを用いて個別銘柄分析をおこない、コンピューターが投資判断します。
なお、取引の執行前にポートフォリオマネジャーが妥当性をチェックし、必要に応じて調整します。
 実質的な運用は、ニューメリック・インベスターズ・エルエルシーがおこないます。

ニューメリック・インベスターズ・エルエルシーについて 米国ボストンに拠点を置き、マン・グループの中核運用部門のひとつとして、様々な地域の幅広い銘柄を対象としたロング・オンリーおよびロング・ショートの株式クオンツ・ファンドを運用しています。
 株式クオンツ運用を専門に1989年に創業し、2014年にマン・グループに統合されました。
 マン・グループは1783年創業の大手オルタナティブ運用会社で、グループ全体の運用資産総額は約807億米ドル※、うちニューメリック社は223億米ドル※です。
※ 2016年9月末現在

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スカイオーシャン・コアラップ （安定型／成長型）
資産および投資対象ファンドの目標配分比率 （2017年4月12日現在）
スカイオーシャン・コアラップ （安定型）

スカイオーシャン・コアラップ （成長型）

新興国債券 0.4％
国内株式 7.6％
先進国債券 7.7％

新興国債券 0.8％
国内株式 14.2％先進国債券 14.6％

先進国株式 8.7％
国内債券 26.6％

債券
35％

株式
17％

新興国株式 1.0％
国内リート 3.0％
海外リート等 3.0％
コモディティ 1.0％

国内債券 12.3％

債券28％

オルタナティブ
48％

先進国株式 13.7％

株式
29％

新興国株式 1.5％

オルタナティブ
43％

ヘッジファンド 41.0％

ヘッジファンド 31.0％

国内リート 5.0％
海外リート等 5.0％
コモディティ 2.0％

安定型
配分比率

成長型
配分比率

FOFs用JPX日経インデックス400ファンドS（適格機関投資家専用）

4.6％

8.5％

FOFs用日本株配当ファンドS（適格機関投資家専用）

0.8％

1.4％

FOFs用国内株式エンハンスト運用戦略ファンド（適格機関投資家専用）

2.3％

4.3％

先進国株式

FOFs用外国株式インデックス・ファンドS（適格機関投資家専用）

8.7％

13.7％

新興国株式

FOFs用新興国株式セレクト・ファンドS（適格機関投資家専用）

1.0％

1.5％

国内債券

FOFs用日本物価連動国債ファンドS（適格機関投資家専用）

2.7％

1.2％

FOFs用世界ハイインカム入替戦略ファンドS（為替ヘッジあり）（適格機関投資家専用）

10.7％

4.9％

HYFI Loan Fund-JPY-USDクラス

5.3％

2.5％

FOFs用世界物価連動債ファンドS 為替ヘッジあり（適格機関投資家専用）

2.7％

1.2％

Global Multi Strategy – U.S. Municipal Bond Fund JPY-H Dividend Retail Class

5.3％

2.5％

FOFs用外国債券インデックス・ファンドS（適格機関投資家専用）

5.3％

10.0％

資産
国内株式

先進国債券

投資対象ファンド

大和住銀/ウエリントン・ワールド・ボンド（適格機関投資家専用）

2.4％

4.6％

新興国債券

FOFs用新興国債券セレクト・ファンドS（適格機関投資家専用）

0.4％

0.8％

国内リート

FOFs用J-REITインデックス・ファンドS（適格機関投資家専用）

3.0％

5.0％

海外リート等

FOFs用グローバルREITインデックス・ファンドS（適格機関投資家専用）

2.0％

3.3％

FOFs用MLPインデックスファンド（適格機関投資家専用）

1.0％

1.7％

コモディティ

FOFs用グローバル・コモディティ（米ドル建て）・ファンドS（適格機関投資家専用）

1.0％

2.0％

ヘッジファンド

TCAファンド（適格機関投資家専用）

4.1％

3.1％

FOFs用FRMシグマ・リンク・ファンドS（適格機関投資家専用）

2.1％

1.6％

ヘッジファンド・リターン・ターゲットファンド・為替ヘッジあり（適格機関投資家専用）

6.2％

4.7％

Global Absolute Return Strategies Fund-Class D A,H,JPY

6.2％

4.7％

FOFs用 FRM ダイバーシファイド・リンク・ファンドS（適格機関投資家専用）

6.2％

4.7％

BlueBay Investment Grade Absolute Return Bond Fund - クラスS-JPY

4.1％

3.1％

FOFs用KIM マルチストラテジーリンクファンドS(適格機関投資家専用）

2.1％

1.6％

FOFs用ピクテ マルチストラテジー リンクファンドS(適格機関投資家専用）

4.1％

3.1％

FOFs用MAN AHL ダイバーシファイド リンクファンドS(適格機関投資家専用）

2.1％

1.6％

マルチ・ストラテジー・ファンド（適格機関投資家専用）

2.1％

1.6％

Man Numeric Integrated Alpha Market Neutral – Class A

2.1％

1.6％

※ 「安定型」とは元本保証を意味するものではなく、「成長型」と比較して安定的な運用をめざすファンドであることを意味しています。
※ 配分比率は、端数処理の関係で合計値が100％とならない場合があります。
※ 目標資産配分比率および投資対象ファンドの目標配分比率は2017年4月12日時点のものであり、適宜見直しをおこないます。

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スカイオーシャン・コアラップ （安定型／成長型）
ファンドの投資リスク
ファンドは、値動きのある有価証券等に投資しますので、基準価額は変動します。したがって、投資者の皆さまの投資元本は保証されているものではなく、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込むことがあります。信託財産に生じた利益および損失は、すべて投資者の皆さまに帰属します。投資信託は預貯金とは異なります。
株価変動リスク、金利変動リスク、リートの価格変動リスク、MLPの価格変動リスク、商品（コモディティ）の価格変動リスク、為替変動リスク、信用リスク、米国地方債に関する信用リスク、流動性リスク、カントリーリスク、資産等の選定・配分にかかるリスク、ヘッジファンドの運用手法にかかるリスク、仕組み債券にかかるリスク、ブローカーの信用リスク※ 基準価額の変動要因は上記に限定されるものではありません。
▼ その他の留意点•

分配金は、預貯金の利息とは異なり、投資信託の純資産から支払われますので、分配金が支払われると、その金額相当分、基準価額は下がります。
分配金は、計算期間中に発生した収益（経費控除後の配当等収益および評価益を含む売買益）を超えて支払われる場合があります。その場合、当期決算日の基準価額は前期決算日と比べて下落することになります。また、分配金の水準は、必ずしも計算期間におけるファンドの収益率を示すものではありません。投資者のファンドの購入価額によっては、分配金の一部または全部が、実質的には元本の一部払戻しに相当する場合があります。
ファンド購入後の運用状況により、分配金額より基準価額の値上がりが小さかった場合も同様です。

•ファンドのお取引に関しては、金融商品取引法第37条の6の規定（いわゆるクーリング・オフ）の適用はありません。

ご購入の際は、必ず投資信託説明書（交付目論見書）をご覧ください。
お申込みメモ
信決

託

期間 無期限（2015年5月26日設定）
⽇ 毎年7月10日（休業日の場合は翌営業日）です。
年1回の決算時に委託会社が基準価額水準、市況動向等を勘案して分配金額を決定します。ただし、分配をおこなわないことがあ収益分
配 ります。分配対象額は、経費控除後の繰越分を含めた配当等収益および売買益等の全額とします。
※将来の分配金の支払いおよびその金額について保証するものではありません。
購入
単位 販売会社が定める単位とします。詳しくは販売会社にお問い合わせください。
購入
価額 購入申込受付日の翌々営業日の基準価額とします。（基準価額は1万口当たりで表示しています。）
換金単
位 販売会社が定める単位とします。詳しくは販売会社にお問い合わせください。
換金
価
額 換金申込受付日の翌々営業日の基準価額とします。
換⾦代⾦ 原則として、換金申込受付日から起算して7営業日目からお支払いします。
申 込 締 切 時 間 原則として、販売会社の営業日の午後3時までとします。
申込日当日が次のいずれかの場合は、購入・換金のお申し込みを受け付けないものとします。
購 入・換 金（休業日については、委託会社または販売会社にお問い合わせください。）
申 込 受 付 不 可 ⽇・ニューヨーク証券取引所の休業日 ・ロンドン証券取引所の休業日 ・ニューヨークの銀行休業日 ・ロンドンの銀行休業日
課税上は株式投資信託として取り扱われます。
課税関係
公募株式投資信託は税法上、少額投資非課税制度および未成年者少額投資非課税制度の適用対象です。
算

ファンドの費用▼お客さま が直接的にご 負担いただく 費 ⽤【 購 入 時 】
購入価額に3 . 2 4 ％（ 税抜3 . 0 ％） を上限として販売会社が定める率を乗じて得た額とします。
購 入 時 手 数 料【 換 金 時 】
ありま せん。
信 託 財 産 留 保 額▼お客さま が間接的にご 負担いただく 費 ⽤【 保有期間中】
純資産総額に対して年率1 . 5 5 3 3 3 ％～1 . 8 6 7 2 7 ％程度（ 税抜1 . 4 3 8 2 7 ％～1 . 7 4 4 7 2 ％程度）
当ファンドは他のファンドを投資対象としています。したがって、当ファンドの運用管理費用年率1 . 3 6 0 8 ％（ 税抜1 . 2 6 ％） に当ファ実質的な運用管理費⽤ ンドの投資対象ファンドの運用管理費用年率0 . 1 9 2 5 3 ％〜0 . 5 0 6 4 7 ％程度（ 税抜0 . 1 7 8 2 7 ％〜0 . 4 8 4 7 2 ％程度） を加えた、（ 信 託 報 酬 ） お客さまが実質的に負担する運用管理費用を算出しています。ただし、この値は目安であり、投資対象ファンドの実際の組入状況により変動します。
監査費用、有価証券の売買･保管、信託事務にかかる諸費用、投資対象ファンドの解約にともなう信託財産留保額等をその都度【 保有期間中】（監査費用は日々）、ファンドが負担します。これらの費用は、運用状況等により変動するなどの理由により、事前に料率、上限額そ の 他 の 費用 ・ 手 数料等を示すことができません。
※上記の手数料等の合計額については、保有期間等に応じて異なりま す ので、上限額等を事前に示す こ とができま せん 。ま た、上場投資信託は市場の需給により価格形成されるため、上場投資信託の費用は表示しておりま せん 。

委託会社およびファンドの関係法人

 委託会社

スカイオーシャン・アセットマネジメント株式会社 ［ファンドの運用の指図］
金融商品取引業者： 関東財務局長（金商）第2831号
加入協会： 一般社団法人投資信託協会
ホームページ： http://www.soam.co.jp/

 受託会社
 販売会社

三井住友信託銀行株式会社 ［ファンドの財産の保管および管理］
当ファンドの販売会社については次ページ【販売会社一覧】をご覧ください。 ［募集・販売の取扱い、目論見書・運用報告書の交付等］

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販売会社一覧
商号等加入協会

株式会社京都銀行

登録金融機関：近畿財務局長（登金）第10号

日本証券業協会 ・ 一般社団法人金融先物取引業協会

ぐんぎん証券株式会社

金融商品取引業者：関東財務局長（金商）第2938号

日本証券業協会

株式会社群馬銀行

登録金融機関：関東財務局長（登金）第46号

日本証券業協会 ・ 一般社団法人金融先物取引業協会

株式会社東京都民銀行

登録金融機関：関東財務局長（登金）第37号

日本証券業協会 ・ 一般社団法人金融先物取引業協会

浜銀TT証券株式会社

金融商品取引業者 ： 関東財務局長（金商）第1977号

日本証券業協会

株式会社東日本銀行

登録金融機関 ： 関東財務局長（登金）第52号

日本証券業協会

株式会社八千代銀行

登録金融機関 ： 関東財務局長（登金）第53号

日本証券業協会

株式会社横浜銀行

登録金融機関 ： 関東財務局長（登金）第36号

日本証券業協会 ・ 一般社団法人金融先物取引業協会＜ご留意事項＞
 当資料はスカイオーシャン・アセットマネジメントが作成したものであり、金融商品取引法にもとづく開示書類ではありません。
 ご購入のお申込みの際は最新の投資信託説明書（交付目論見書）の内容を必ずご確認のうえ、ご自身でご判断ください。
 投資信託は値動きのある有価証券等（外貨建資産には為替変動リスクをともないます。）に投資しますので基準価額は変動します。
したがって、投資元本や利回りが保証されるものではありません。ファンドの運用による損益は、すべて投資者の皆さまに帰属します。
 投資信託は預貯金や保険契約とは異なり預金保険機構および保険契約者保護機構等の保護の対象ではありません。また、証券会社以外で購入いただいた場合は、投資者保護基金の保護の対象ではありません。
 当資料は信頼できると判断した各種情報等にもとづき作成していますが、その正確性、完全性を保証するものではありません。また、今後予告なく変更される場合があります。
 当資料中の図表、数値、その他データについては、過去のデータにもとづき作成したものであり、将来の成果を示唆あるいは保証するものではありません。また、将来の市場環境の変動等により運用方針等が変更される場合があります。
 当資料で使用している各指数に関する著作権等の知的財産権、その他一切の権利はそれぞれの指数の開発元もしくは公表元に帰属します。
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