販売用資料
2022年5月20日

臨時レポート：運用状況と分散投資における金を持つ意義

運用実績について
ロシアのウクライナ侵攻などを受け、投資家のリスク回避姿勢が強まり、国内株式市場は一時下落基調が続くなど、振れ幅の大きい相場展開となりました。一方、安全資産とされる金の価格が上昇したことなどから、当ファンドの基準価額は相対的に安定した値動きとなりました。
【当ファンドと各投資対象ファンドの基準価額(指数化)推移】【当ファンドの基準価額】（期間：2019年1月末～2022年3月末、日次）（円）

16,0002022年3月末基準価額

15,00012,007円

14,00013,00012,000【当ファンドの期間別騰落率】

11,000（基準日：2022年3月末）

10,0009,000
8,000

ウクライナ情勢の緊迫化などを理由に金価格上昇

7,000
6,000
19/01

19/08

20/02

20/08

21/02

21/08

日本超長期国債ファンド（適格機関投資家向け）
日本株好配当マザーファンド
Ｊリート・アクティブ・ファンド（適格機関投資家向け）
FOFs用ゴールド・ファンド 為替ヘッジあり（適格機関投資家専用）
分散名人（国内重視型）

22/02

（年/月）

1ヶ月

2.86%

3ヶ月

0.51%

6ヶ月

0.53%

1年2.58%

3年18.35%

設定来20.07%※騰落率は、分配金（税引前）を再投資したものとして計算しています。

投資対象ファンドの組入来のパフォーマンス推移（2022年3月末時点）
金（為替ヘッジあり）

国内債券

16,00011,00014,50010,75013,00010,500

基本構成比率11,50010,00036.23％

7,000
19/02

20/02

21/03

▲2.71％

10,25010,000

組入開始来騰落率

8,500

組入開始来騰落率

金
22/03

（年/月）

国内リート
14,00013,000

国内債券

9,750

（為替ヘッジあり）

14 (25％)14 (25％)

9,500
19/02

国内リート

国内株式

14 (25％)14 (25％)

20/02

21/03

22/03

（年/月）

国内株式
16,00014,50012,000

組入開始来騰落率40.76％

13,00011,000

基本構成比率は端数処理の関係で合計値が 11,500100％とならない場合があります。
10,00010,0009,000
組入開始来騰落率

8,000

8,500

16.24％

7,000
6,000
19/02

20/02

21/03

7,000
19/01

22/03

20/02

21/03（年/月）※上記グラフは各投資対象ファンドについては当ファンドへの組入開始日、当ファンドについては当初設定日をそれぞれ10,000として指数化しています。
※日本株好配当マザーファンドを除く各投資対象ファンドおよび当ファンドの基準価額は分配金（税引前）を再投資したものとして計算しています。
※日本株好配当マザーファンドを除く各投資対象ファンドおよび当ファンドの基準価額は信託報酬控除後です。
【ご留意事項】●当資料はちばぎんアセットマネジメントが投資判断の参考となる情報提供を目的として作成したものであり、金融商品取引法に基づく開示書類ではありません。
●当資料のお取り扱いについては最終ページの【ご留意事項】をご覧ください。

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22/03

（年/月）

販売用資料

ウクライナ情勢の緊迫化を受け「金」が上昇。2020年8月の最高値に迫る勢い。
 無金利資産の金は、金利上昇時に価格が下落する傾向がありますが、2021年以降はインフレの進行などを背景に堅調に推移しました。
 今年に入り、ウクライナ情勢による地政学リスクの高まりや米国のインフレ加速懸念などから金価格は上昇し、2020年８月につけた史上最高値に迫る水準まで上昇しました。

「金」価格上昇の背景①不確実性の高いマーケット環境②先々のインフレを懸念？

③金利上昇時はどうなる？

ウクライナ情勢の激化により、地政学リスクが高まり、安全資産とされる「金」に資金が流入しているようです。

「金」は一般的にインフレに強いと言われています。貨幣価値が下落する局面では、金価格が上昇する傾向があります。

「金」価格は、一般的に金利の動きとは逆相関であると考えられています。米国の金利が上昇している中、現時点で金価格への影
響は限定的とみられます。

①不確実性の高いマーケット環境「金」は通貨などと異なり金そのものに価値があることから「有事の金」とも言われています。世界情勢の先行き不透明感が強まるような局面では、安全資産として金を買う動きがみられます。近年では、欧州債務危機の際、ユーロ圏の財政不安から通常は安全資産とされる「国債」の信頼が揺らいだことで、短期間で金が急騰したことがありました。
直近では、ロシアのウクライナ侵攻により地政学リスクが高まるとみて、リスク回避資金が金へ流入したとみられます。
【金価格と日経平均株価の推移】 （期間）1970年1月末～2022年3月末、月次（円）（米ドル/トロイオンス）

40,0002,000

新型コロナウィルス

バブル景気

金はリスク回避局面に買われてきた

感染拡大
米国債ショック

30,000ウクライナ侵攻
1,500

ブレクジットギリシャショック

日経平均株価（左軸）リーマンショック
20,000

1,000

第2次
第1次

オイルショック

オイルショック

金価格（右軸）10,000500

米9.11同時

ソ連崩壊

多発テロ事件019701975

1980

1985

1990

1995

2000

2005

2010

第2次安倍政権発足
0
2015

2020（年）

出所：ブルームバーグのデータを基にちばぎんアセットマネジメント作成 ※金価格：金スポット価格（米ドルベース）

金の特徴「金」は、消えたり、腐食したりしない「実物資産」です。需給によって価格は変動しますが、株式や債券のように発行体の信用リスクが存在しないため、金自体の価値が「ゼロ」になることはありません。
換金性が高く、世界中で同価値として扱われているため、「世界共通の資産」と言われています。

リスク回避局面に強い

株式などの主要資産と異なる価格変動

実物資産としての強み【ご留意事項】●当資料はちばぎんアセットマネジメントが投資判断の参考となる情報提供を目的として作成したものであり、金融商品取引法に基づく開示書類ではありません。
●当資料のお取り扱いについては最終ページの【ご留意事項】をご覧ください。

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販売用資料②先々のインフレを懸念？
「金」は一般的にインフレに強いといわれています。それは、「金が限りある資源」である一方で、通貨は経済的要因などで大量に刷られてしまうことがあるからです。そのため、インフレで通貨の価値が下がると金価格が上昇しやすい傾向があります。
米国では、新型コロナ感染拡大による経済への打撃を抑えるため、FRB(米連邦準備制度理事会)による大規模な流動性供給策が取られ、米ドルの供給量は歴史的水準まで拡大しました。足元の雇用環境は良好で、強い物価上昇圧力が続いていることから、FRBはインフレ抑制姿勢を強めているとみられ、次の金融会合では利上げと保有資産の縮小開始が示唆されています。
（兆米ドル）

25【金価格と米ドルの資金供給量の推移】（米ドル/トロイオンス）（期間）金：1970年1月末～2022年3月末、月次
米ドル資金供給量：1970年1月末～2022年2月末、月次

2,500

20

2,000米ドルの資金供給量が急拡大

金価格（右軸）151,500

10

1,000

米ドル資金供給量（左軸）50197050001975

1980

1985

1990

出所：ブルームバーグのデータを基にちばぎんアセットマネジメント作成

1995

2000

20052010

2015

2020（年）※金価格：金スポット価格(米ドルベース)、米ドル資金供給量：マネーサプライ(M1ベース)③金利上昇時はどうなる？
金自体には利息や配当はありません。同じ安全資産である債券の利回りが低下すると、債券に対する投資妙味が薄れ、相対的に金の魅力が高まると考えられます。2022年以降、米国の長期金利の指標でもある10年国債利回りが急上昇するなか、金価格が堅調に推移した背景にはインフレの進行があると思われます。確かに長期金利は大きく上昇しましたが、その一方で物価上昇率も金利を上回る勢いで上昇しました。金相場を見る上で、投資家が見かけの金利(名目金利)から、物価変動の影響を差引いた実質的な金利水準にも着目しているとみられることから、引き続き物価と金利の動向に注視が必要と思われます。
【金価格と米国10年債利回り、米消費者物価指数の推移】 （期間）金、米国10年債利回り：2019年1月1日～2022年4月19日、日次
14.0（％）

米消費者物価指数(前年同月比)：2019年1月～2022年3月末、月次12.010.0

米消費者物価指数の伸びは40年振りの高水準

金価格（右軸）（米ドル/トロイオンス）

2,200
2,000
1,800

8.0

1,600

6.0

1,400

4.0

米国10年債利回り（左軸）1,200

米消費者物価指数（左軸）2.00.0
19/01

1,000

19/04

19/07

19/10

20/01

20/04

出所：ブルームバーグのデータを基にちばぎんアセットマネジメント作成

20/07

20/10

21/01

21/04

21/07

21/10

22/01

800
22/04 （年/月）※金価格：金スポット価格(米ドルベース)「金」を持つなら分散投資がおすすめです！
 「金」は株式などと同様、価格変動の大きな資産です。また、金自体には利息や配当はありませんので、資産運用においては株式や債券、リートなどインカムゲインのある資産と組み合わせて保有することで高い分散効果が期待できます。
 分散名人(国内重視型)は、基本構成比から乖離した割合を定期的に修正するリバランスを行っています。リバランスは投資対象資産のうち、値上がりして割高となっている資産を売却し、値下がりして割安となっている資産を購入するため、長期で見れば効率的な投資手法だと考えられます。
【ご留意事項】●当資料はちばぎんアセットマネジメントが投資判断の参考となる情報提供を目的として作成したものであり、金融商品取引法に基づく開示書類ではありません。
●当資料のお取り扱いについては最終ページの【ご留意事項】をご覧ください。

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販売用資料ファンドの投資リスク
ファンドは、値動きのある有価証券等に投資しますので、基準価額は変動します。したがって、投資者の皆様の投資元本は保証されているものではな
く、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込むことがあります。信託財産に生じた利益および損失は、全て投資者の皆様に帰属します。投資信託は預貯金と異なります。
株価変動リスク、金利変動リスク、リートの価格変動リスク、金上場投信の価格変動リスク、為替変動リスク、信用リスク、流動性リスク※基準価額の変動要因は上記に限定されるものではありません。

【その他の留意点】●分配金は、預貯金の利息とは異なり、投資信託の純資産から支払われますので、分配金が支払われると、その金額相当分、基準価額は下がります。分配金は、計算期間中に発生した収益（経費控除後の配当等収益および評価益を含む売買益）を超えて支払われる場合があります。その場合、当期決算日の基準価額は前期決算日と比べて下落することになります。また、分配金の水準は、必ずしも計算期間におけるファンドの収益率を示すものではありません。投資者のファンドの購入価額によっては、分配金の一部または全部が、実質的には元本の一部払戻しに相当する場合があります。ファンド購入後の運用状況により、分配金額より基準価額の値上がりが小さかった場合も同様です。
●ファンドのお取引に関しては、金融商品取引法第37条の6の規定（いわゆるクーリング・オフ）の適用はありません。
●ファンドは、大量の解約が発生し短期間で解約資金を手当てする必要が生じた場合や主たる取引市場において市場環境が急変した場合等に、一時的に組入資産の流動性が低下し、市場実勢から期待できる価格で取引できないリスク、取引量が限られてしまうリスクがあります。これにより、基準価額にマイナスの影響を及ぼす可能性や、換金の申込みの受付けが中止となる可能性、換金代金のお支払いが遅延する可能性があります。

ご購入の際は、必ず「投資信託説明書（交付目論見書）」をご覧ください。
お申込みメモ
信託

決期
算間2019年1月31日(設定日)から2034年3月21日までとします。

日

毎年3月20日（休業日の場合は翌営業日）

収益分

配

年1回、毎決算時に分配の方針に基づき分配します。
収益分配金の受取方法により、「分配金受取りコース」と「分配金再投資コース」の２つの申込方法があります。
詳しくは販売会社にお問い合わせください。

購

入

単位

販売会社が定める単位とします。詳しくは販売会社にお問い合わせください。

購

入価額

購入申込受付日の翌々営業日の基準価額とします。(基準価額は1万口当たりで表示しています。)

換金単位

販売会社が定める単位とします。詳しくは販売会社にお問い合わせください。

換金

価額

換金申込受付日の翌々営業日の基準価額とします。

換金代金原則として、換金申込受付日から起算して7営業日目からお支払いします。

換金制

限ファンドの規模および商品性格などに基づき、運用上の支障をきたさないようにするため、大口の換金には受付時間および金額の制限を行う場合があります。詳しくは販売会社にお問い合わせください。

申 込 締 切 時 間

原則として、販売会社の営業日の午後3時までとします。

購 入 ・ 換 金
申込受付不可日

申込日当日が次のいずれかの場合は、購入・換金のお申込みを受け付けないものとします。
・ニューヨーク証券取引所の休業日
・ニューヨークの銀行休業日

課

課税上は株式投資信託として取り扱われます。
公募株式投資信託は税法上、少額投資非課税制度および未成年者少額投資非課税制度の適用対象です。
なお、配当控除あるいは益金不算入制度の適用はありません。

税

関係

ファンドの費用▼お客さまが直接的にご負担いただく費用
購 入 時
購入申込受付日の翌々営業日の基準価額に2.2％（税抜2.0％）を上限として販売会社が定める率を乗じて得た額とします。
購 入 時 手 数 料 詳しくは販売会社にお問い合わせください。
換 金 時
信託財産留保額ありません。

▼お客さまが間接的にご負担いただく費用
保有期間中
実質

的な

運 用 管 理 費 用（信託報酬）
保有期間中
そ の 他 の 費 用 ・
手数
料

純資産総額に対して年率1.142625％程度（税抜1.03875％程度）
当ファンドは他のファンドを投資対象としています。したがって、当ファンドの運用管理費用（年率0.9240％（税抜0.8400％））に当ファンドの投資対象ファンドの運用管理費用（年率0.218625％程度（税抜0.19875％程度））を加えた、お客さまが実質的に負担する運用管理費用を算出しています。
ただし、この値は目安であり、投資対象とする投資信託証券の実際の組入状況により変動します。
有価証券等の売買･保管、信託事務にかかる諸費用、投資対象ファンドの解約に伴う信託財産留保額等をその都度、監査費用は日々、ファンドが負担します。これらの費用は、運用状況等により変動する等の理由により、事前に料率、上限額等を示すことができません。

※上記の手数料等の合計額については、保有期間等に応じて異なりますので、上限額等を事前に示すことができません。 また、上場投資信託は市場の需給により価格形成されるため、上場投資信託の費用は表示しておりません。

【ご留意事項】●当資料はちばぎんアセットマネジメントが投資判断の参考となる情報提供を目的として作成したものであり、金融商品取引法に基づく開示書類ではありません。
●当資料のお取り扱いについては最終ページの【ご留意事項】をご覧ください。

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販売用資料

委託会社・その他の関係法人の概要■ 委託会社 ： ちばぎんアセットマネジメント株式会社 ［ファンドの運用の指図］
金融商品取引業者 ： 関東財務局長（金商）第443号
加 入 協 会
： 一般社団法人 投資信託協会、一般社団法人 日本投資顧問業協会
ホ ー ム ペ ー ジ ： http://www.chibagin-am.co.jp/
サ ポ ー ト ダ イ ヤ ル : 03-5638-1451 受付時間 9：00～17：00 [土日・祝日等は除く]■ 受託会社 ： 三井住友信託銀行株式会社 ［ファンドの財産の保管および管理］■ 販売会社 ： 下記の【販売会社一覧】をご覧ください。［募集・販売の取扱い、目論見書・運用報告書の交付等］

販売会社一覧
加入協会
商号等

登録番号

日本証券業
協会

一般社団法人 一般社団法人 一般社団法人
日本投資顧問 金融先物 第二種金融商業協会
取引業協会 品取引業協会○

株式会社千葉銀行

登録金融機関関東財務局長（登金）第39号○

株式会社武蔵野銀行

登録金融機関関東財務局長（登金）第38号○

株式会社東邦銀行

登録金融機関

東北財務局長（登金）第7号○

とうほう証券株式会社

金融商品取引業者

東北財務局長（金商）第36号○

・ お申込み、投資信託説明書（交付目論見書）のご請求は、販売会社へお申し出ください。
・ 販売会社は今後変更となる場合があります。

【 ご留意事項 】● 当資料はちばぎんアセットマネジメント株式会社が作成したものであり、金融商品取引法に基づく開示書類ではありません。
● ご購入のお申込みの際は、最新の投資信託説明書（交付目論見書）の内容を必ずご確認のうえ、ご自身でご判断ください。
● 投資信託は値動きのある有価証券等（外貨建資産には為替変動リスクを伴います。）に投資しますので基準価額は変動します。したがって、投資元本や利回りが保証されるものではありません。ファンドの運用による損益は全て投資者の皆様に帰属します。
● 投資信託は預貯金や保険契約とは異なり預金保険機構および保険契約者保護機構等の保護の対象ではありません。また、証券会社以外でご購入いただいた場合は、投資者保護基金の保護の対象ではありません。
● 当資料は信頼できると判断した各種情報等に基づき作成していますが、その正確性、完全性を保証するものではありません。また、今後予告なく変更される場合があります。
● 当資料中の図表、数値、その他データについては、過去のデータに基づき作成したものであり、将来の成果を示唆あるいは保証するものではありません。また、将来の市場環境の変動等により運用方針等が変更される場合があります。
● 当資料で使用している各指数に関する著作権等の知的財産権、その他の一切の権利はそれぞれの指数の開発元もしくは公表元に帰属します。

本資料で使用している指数について
日経平均株価等は、日本経済新聞社によって独自に開発された手法によって算出される著作物であり、日本経済新聞社は、日経平均株価自体及び日経平均株価等を算出する手法に対して、著作権その他一切の知的財産権を有しています。/日経平均株価等は日本経済新聞社が設定した独自のルールに沿って維持、運営しています。構成銘柄を定期的に見直したり、指数委員会を設けるなどして、指数としての機能や中立性の維持、向上に努めています。/日経平均株価等を示す標章に関する商標権その他の知的財産権は、すべて日本経済新聞社に帰属しています。日本経済新聞社は1993年6月に「日経平均株価」の商標を、1995年5月にサービスマークを登録済みです。海外ではNikkei
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