発行所 (一社)日本機械学会 動力エネルギーシステム部門
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ISSN 2188-9120
2016 年１月 15 日発行

NEWSLETTER

POWER & ENERGY SYSTEMS
動力エネルギーシステム部門ニュースレター

第 51 号

目次
巻頭言
技術トピックス 「ガスタービン用遮熱コーティングの非破壊検査法の紹介」
93 期 部門賞及び部門一般表彰 報告
93 期 部門賞及び部門一般表彰 受賞者所感

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行事報告


No.15-1 年次大会 ワークショップ報告 「技術が支える持続可能な社会とエネルギーインフラ」
No.15-108 動力エネルギーシステム部門設立２５周年記念企画 「低炭素エネルギー時代における石炭利用法 －石炭火力の歴史と高度変換技術の最前線－」
No.15-118 第 25 回セミナー＆サロン 「新たなエネルギー供給シス
テムの構築を目指して」
No.15-201 第 12 回 動 力 エ ネ ル ギ ー 国 際 会 議 International
Conference on Power Engineering (ICOPE-15)報告16

No.16-10 第 21 回動力・エネルギー技術シンポジウム
第 24 回 原 子 力 工 学 国 際 会 議 International Conference on
Nuclear Engineering (ICONE-24)
 第 18 回 放射性物質輸送容器及び輸送に関する国際シンポジウム
International Symposium on Packaging and Transport ofRadioactive Materials (PATRAM2016)
追悼 赤川浩爾先生

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開催案内
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◇巻頭言◇
東京電力株式会社
取締役、代表執行役副社長
フュエル＆パワー・カンパニー・プレジデント 佐野敏弘
平成 28 年の年頭にあたり、一言ご挨拶を申し上げます。
今年は、いわゆる電力自由化元年であり、平成 28 年 4 月より家庭などに向けた電力小売りが全面自由化され、誰でも電力会社や電化プランを自由に選べるようになります。昨年 6 月に電気事業法が改正され、法的発送電分離を平成 32 年 4 月から実施することが決定しております。従来の一般電気事業者が保有する送配電線を関連する事業者が公平に利用可能となり、これにより事業会社間の競争を促し、電気料金の引き下げやサービスの向上に至るものと期待されております。これまでの電力会社は、電力の安定供給を旗印に進んできましたが、本格的な競争時代が目前に迫っており、大きな転換局面を迎えています。
時代に合わせて電力業界は変化していかなければなりません。思えば、自動車、郵便、通信なども国際競争や自由化、技術革新などによって、大きな変化を遂げてきました。加工
貿易国のわが国では、お客さまにいかに安く電気をお届けするかによって、世界における製品の価格競争力に直結します。今回の電気事業法改正を受け、改めて安定供給と低廉な電気の供給の両立が電力業界に課された使命であり、付加価値だと考えております。
電力需要に関しては、近年、特に震災後、省エネ対策・あるいは工場の海外移転なども進み、総電力需
要は横ばいもしくは若干の低下傾向で推移しています。
また、電力供給に関しては、震災後には全ての原子力発電の稼働停止となり、それに伴う化石燃料の輸入が増加し、貿易収支の悪化を招いております。我々は電気料金の低減のために発電に必要な燃料コストを低減するため、石炭火力の稼働率向上に注力しています。しかし、石炭火力は LNG 火力に比べ CO2 排出量が多く、地球温暖化などの環境負荷の軽減に対して十分に考慮する必要があると考えています。そこで、CO2 排出量を抑え、使用する石炭の種類が多いことから石炭価格の変動対応力も兼ね備えた、石炭ガス化複合発電（IGCC）の導入を進めています。新たな計画としては、福島県の復興事業として福島県広野町といわき市の二ヶ所に建設することとしています。現在、平成 32 年の運転開始を目指して設計作業を進めています。
また、震災後は FIT 法（再生可能エネルギー特別措置法）により、買取価格が固定化し、金銭的リスクが低減されることで、太陽光発電や風力発電が急速に普及しました。これらの再生可能エネルギーは出力が不安定であり、その影響で安定供給という電力品質に影響を及ぼすことから、再生可能エネルギーの出力変動に対して火力プラントを常に待機させ、そのバックアップ体制をとっています。これにより、晴れた日は再生可能エネルギー分の火力発電を抑制し、雨や無風時は火力発電を増加し調整しておりますが、こうした火力発電所の運用の中で、定格出力運転時の熱効率が最も高いが、再生可能エネルギーのための負荷調整を行うことで定格出力以下での運転となり熱効率が低くなっております。即ち、再生可能エネル
ギーの利用拡大は、火力発電の熱効率の低下を招く要因となり、低廉な電気の供給に対して課題となっております。
このような、局面だからこそ、技術の下支えが不可欠であります。発電効率の向上、火力発電所の機動的な運用、新たな発電方式の開発、環境対策等には、機械工学が不可欠であり、日本機械学会の皆様と共に、日本発展の一助となるべく活動を推進していきたいと願っています。

（原稿受付 2015 年 12 月）

2◇技術トピックス◇「ガスタービン用遮熱コーティングの非破壊検査法の紹介」（一財）電力中央研究所 エネルギー技術研究所
高効率発電領域 上席研究員 藤井 智晴
1. はじめにLNG を燃料としたガスタービンコンバインドサイクル発電においては、更なる高効率に向けて、ガスタ
ービンの高温化が進められている。このため、高温の燃焼ガスに曝される燃焼器やタービン動静翼などの高温部品には、遮熱コーティング(TBC: Thermal Barrier Coating)の適用が不可欠となっている。
TBC は耐熱合金製の基材表面に、合金製のボンドコートを介して、セラミックス製のトップコートがコーティングされた構成となっている。トップコートは内部に微細な気孔を多数含んだ構造となっており、これが基材側への熱の伝わりを妨げることで、高い遮熱性能を発揮する。しかし、TBC は高温の燃焼ガスに長期間曝されるため、使用中に様々な損傷劣化が発生することが懸念されている。TBC の性能が低下した場合には、基材表面温度の上昇などにより、部品の耐久性に影響が及ぶことが考えられるため、非破壊検査により TBC の健全性を評価する技術の開発が望まれている。
2. TBC に発生する損傷劣化の概要
TBC に発生する損傷劣化として、図 1 に示すように、トップコートに発生する減肉や焼結、トップコー
トとボンドコートの界面付近に発生するはく離や酸化層、基材表面に発生するき裂がある。減肉、焼結、はく離が発生した場合には、トップコートの熱抵抗が低下することで、基材表面の温度が上昇する。また、界面酸化層の発生は、トップコートのはく離につながると考えられている(1)。さらに、基材表面へのき裂の発生は、部品の耐久性に影響を及ぼすことになる。
(一財)電力中央研究所では、特に高温環境で使用されるガスタービン初段動翼の TBC を対象に、表 1 に示す手法の開発および適用を進めている。ここで、トップコートの熱抵抗は、厚さを熱伝導率で割った値として定義され、厚さは減肉により減少し、熱伝導率は焼結により増加する。このため、トップコートの厚さと熱抵抗をそれぞれ非破壊検査することで、熱伝導率の変化、つまり、焼結の発生状況を把握することが可能となる。以下では、赤外線サーモグラフィの原理を利用した熱抵抗とはく離の非破壊検査法の原理について紹介する。
表 1 各検査対象に対する非破壊検査法

減肉

焼結

検査対象
気孔

トップコートボンドコート

減肉

検査手法・原理

テラヘルツ波熱抵抗（焼結）赤外線サーモグラフィ

基材

はく離
はく離

基材き裂

界面酸化層

界面酸化層

光ルミネッセンス法

基材き裂

渦電流法

図 1 TBC に発生する損傷劣化
3. 非破壊検査法の原理
3.1 熱抵抗の非破壊検査法
熱抵抗の非破壊検査法の原理を図 2 に示す。TBC の表面に加熱用のレーザビームを照射し、その際のトップコート表面の温度変化を赤外線カメラで計測することで、熱抵抗の低下状況を非破壊検査することが可能である。動翼表面全体の TBC を検査対象とした場合には、複雑な三次元形状を持つ動翼表面に沿ってレーザビームを一定速度で移動させながら照射する必要があるため、図 3 に示すようにロボット技術を用いた検査装置を開発した。また、この非破壊検査をモデル化した非定常熱伝導解析を合わせて実施する

3

ことで、トップコートの表面温度と熱抵抗の関係が明らかとなり、熱抵抗の低下状況を定量的に把握することも可能である(2)。
表面温度高
レーザ
気孔

初期材

赤外線カメラ
赤外線

ロボット
動翼

トップコートボンドコート
基材

熱

レーザ照射
ノズル

表面温度低
レーザ

赤外線カメラ
赤外線

経年材

熱

赤外線カメラ図 2 熱抵抗の非破壊検査法の原理

図 3 非破壊検査装置の外観

3.2 はく離の非破壊検査法
はく離の非破壊検査においては、基本的に熱抵抗の検査と同様の手法を用いている。ただし、熱抵抗が低下した場合には、トップコートの表面温度が低下するが、はく離の場合には、図 4 に示すように、表面温度は逆に上昇する。また、動翼表面を一定速度で移動するレーザビームで加熱することで、図 5 に示す
ようなはく離に特有な残熱像を赤外線カメラの画像上で確認することが可能となる。これらの方法を組み合わせることで、はく離の検出確度を高めることが可能となる(2)。

図 5 加熱後の残熱像を利用したはく離検出の原理

図 4 はく離の非破壊検査法の原理
4. おわりに紹介した非破壊検査法の一部については、すでに実際の TBC 施工動翼による検証が行われており、高い精度での検査が可能であることを確認している。
参考文献(1) 岡田ほか、電力中央研究所報告、M10001、(2010)(2) 藤井ほか、電力中央研究所報告、M14006、(2015)（原稿受付 2015 年 11 月）

4◇93 期 部門賞及び部門一般表彰 報告◇
部門賞委員会委員長 阿部 豊（筑波大）
同幹事 金子 暁子（筑波大）
部門賞「功績賞」「社会業績賞」および部門一般表彰「貢献表彰」は部門員からの推薦に基づき、優秀講
演表彰及びフェロー賞は昨年 9 月より本年 8 月までに開催された講演会の座長、聴講者による評価結果に基づき、部門賞委員会にて慎重に審議を重ね、運営委員会での議を経て、今般下記の諸氏に贈賞の運びとなりました。ここにご報告申し上げます。なお、ご所属・役職は 2015 年 3 月時点のものとなります。
【部門賞（功績賞）】（敬称略）■堀 祐一（北陸電力株式会社 代表取締役副社長）
堀祐一氏は 1976 年北陸電力株式会社に入社以来、多数の火力発電所の計画・建設・運営に携わり、火力発電所の安定・安全運転に尽力された。七尾大田火力発電所 2 号機の建設工事においては、70 万 kW 機では初となるタービン入口温度 593℃の高中圧一体型 3 車室タービンを世界に先駆けて採用するとともに、
40 インチチタン翼や新型高性能翼などのタービン最新技術を導入し、熱効率向上を図った。さらに、敦賀
火力発電所 2 号機および七尾大田火力発電所 2 号機で石炭の一部を木質バイオマスに代替し混焼するよう設備改造を図り、同社火力発電所としては初となる木質バイオマス混焼発電を開始した。近年では、富山
新港火力発電所石炭 1 号機（25 万 kW）のリプレース計画として、LNG コンバインドサイクル発電技術
により熱効率を向上させたプラントの建設計画（LNG1 号機：42.47 万 kW、発電端熱効率 約 59%LHV、2018 年度運転開始予定）を主導し、エネルギーセキュリティー向上や二酸化炭素排出削減を達成されている。火力原子力発電技術協会 中部支部常任評議員や本部理事も務められ、長年にわたり電力安定供給と火力発電所高効率化の取り組みにおいて、当分野の発展に多大な貢献を果たされた。
■佐藤 幹夫（電力中央研究所 名誉研究アドバイザー）
佐藤幹夫氏は、1975 年に電力中央研究所に入所後、発電用ボイラやガスタービン燃焼器等を対象とした
低 NOx 燃焼技術の開発に従事されている。超重質油、石炭液化燃料など石油代替液体燃料のボイラ燃焼技術の開発、各種海外炭の微粉炭焚きボイラへの適用性評価技術の開発に尽力された。1987 年より、石炭ガス化複合発電（IGCC）用ガスタービン燃焼器技術に関する研究に取り組み、15 万 kW 級ガスタービン
多缶型燃焼器の実サイズ 1 缶分常圧燃焼試験と、同 2 分の 1 サイズ実圧（最大 1.5MPa）燃焼試験が可能な世界で唯一の設備を 1987 年に電力中央研究所に設置した。石炭ガス化燃料用ガスタービンの安定燃焼技術、低 NOx 燃焼技術の開発を進め、従来 70%であった燃料中アンモニアから NOx への転換率を約 40%にまで低減することに成功し、空気吹き IGCC の実用化に大きく貢献された。また、日本機械学会「石炭利用発電の高効率化技術に関する調査研究分科会」(2001-2003 年度）、同「700℃級超々臨界圧（A-USC）
発電技術に関する調査研究分科会」(2005～2006 年度）の主査を務められ、46～48%の高効率プラントの実現を目指す国プロの立ち上げに大きく貢献された。さらに、燃焼工学の専門家として国等委員会活動、学協会活動等に従事され、当部門の運営においても、部門長や ICOPE の実行委員長を歴任するなど多大な貢献を果たされた。
■伊佐 均（株式会社日立製作所 技監）
伊佐均氏は(株)日立製作所入社後、蒸気･ガスタービン、火力プラント、ボイラの開発・設計に長期にわたり携わり、その技術を世界最先端の技術に発展させた。蒸気･ガスタービンの分野では、(1)低振動型蒸気タービンの開発、(2)日本初のコンバインドプラント日本国有鉄道/川崎火力発電所 1 号機の開発、(3)超々臨界圧(USC)蒸気タービンロータの開発、(4)ムーンライト計画高効率ガスタービンの開発等、蒸気･ガスタ
ービンの国産新技術開発に従事された。また、火力プラント、ボイラの分野では、(1)国内外の火力建設プ
ロジェクト開発(十数プロジェクト)、(2)新電力向け火力プロジェクト開発、(3)CCS(二酸化炭素回収･貯蔵技術)の開発、(4)酸素吹き IGCC の開発、等の新規プロジェクト開発及び新技術開発に従事された。これ
らの活動により、長年にわたり我が国の火力・原子力技術開発に大きな貢献を果たされた。

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【部門賞（社会業績賞）】（敬称略）■工藤 和彦（九州大学 名誉教授）
工藤和彦氏は、大学において、長年原子炉物理学、原子炉工学、原子力安全工学などの教育と研究を通して、我が国における原子力技術者養成に取り組んでこられた。また、技術士の原子力・放射線部門導入
を中心となって進め、動力・原子力分野の人材育成事業に多大なる貢献を為されてきた。更には、我が国における初めてのプルサーマル導入に関し指導的役割を果たし、実施へ向けて尽力された。福島東日本大震災に伴う福島第一原子力発電所の事故に関しては、事故・原子炉状況の把握とその情報の社会への発信に大きく貢献され、当該分野の技術者研究者の説明責任をなす役割を担ってきた。また、その後の、原子力規制改革、原子力発電所の再稼働へ向けての原子力事業の PA 活動を積極的に行ってきている。以上の活動により、わが国の動力エネルギー技術と文化の進歩・発展に大きく貢献された。
【部門一般表彰】○貢献表彰（敬称略）■「横浜スマートシティに関する先駆的取り組み」、受賞者：信時 正人（横浜市 温暖化対策統括本部 理事）
信時正人氏は、低炭素・省エネルギー、超高齢化対応、地域活性化を重要課題としている横浜市において、環境未来都市推進のための主要プロジェクトとして、時代の変化に対応した「みなとみらい 21 地区」のリノベーションを目指す「みなとみらい 2050 プロジェクト」や、「持続可能な住宅地モデルプロジェク
ト」「スマートな住まい・住まい方プロジェクト」などを推進されている。さらに、民間企業等と連携して、低炭素型都市構造への転換を目指す各種のプロジェクトにも力を入れており、日本型スマートグリッドの構築を目指した「横浜スマートシティプロジェクト」、エコ運転や EV の普及を図る「ヨコハマ モビリテ
ィ プロジェクト ゼロ」、環境・エネルギーの産業創生を目指す「横浜グリーンバレー構想」に取り組まれている。以上のように、わが国の動力エネルギー技術、特に需要側技術の進歩・発展に大きく貢献された。
■「核燃料サイクル施設遠隔保守技術開発における長年にわたる貢献」、受賞者：Claudia Reich（独ヴェリッシュミラー・エンジニアリング社 社長）
ドイツの Wälischmiller Engineering 会社（旧社名：Hans Wälischmiller Markdorf（HWM）社、）は、
1970 年代後半より JAEA 東海の高レベル放射性物質研究施設（CPF）やプルトニウム燃料センター向けにマスタースレーブ式や新開発のトルクチューブ型サーボ式（TELBOT）などの各種マニプレータを納入
し技術開発に貢献された。1990 年代になってからは、JNFL 六ヶ所の再処理工場や返還廃棄物貯蔵施設向けにパワーマニプレータシステムを納入し安定操業に寄与するとともに、高レベル廃液ガラス固化施設においては、モックアップ試験用・予備品を含め優れた操作性・耐久性・信頼性を有する TELBOT システ
ムを納入し、溶融炉の操炉上問題となった各種のトラブル対応・復旧に大きく貢献した。2013 年 5 月の六ヶ所ガラス固化施設におけるアクティブ試験完遂は、長年の同社による貢献が大きい。今後、福島第一のデブリ回収等高度な遠隔技術が必要とされる分野においても同社の貢献が期待される。
■「コンバインドサイクルにおける吸気散水の冷却性能向上による増出力の達成と電力供給への貢献」、受賞者：波多野学（東京電力株式会社火力部）、杉浦幸人（同社川崎火力発電所）、森田昌夫（同社富津火力発電所）、大田原佑樹（同社品川火力発電所）、白鳥正昭（同社千葉火力発電所）、村瀬幸司（同社横浜火力発電所）、梅沢修一（同社技術統括部技術開発センター）
上記 7 氏は、コンバインド火力のさらなる増出力を目指して、水噴霧による吸気冷却方式の改良・最適化を図るため、ラボ試験を実施し、ノズルの向きを従来の風下方向から風上方向にすることによって冷却性能が向上することを初めて解明した。その成果を実機のコンバインド火力（350MW 出力）に適用し、実機での大規模計測に取り組み、従来手法と比較して冷却効率が向上し、1.4MW／台の増出力を確認した。
この手法はコンバインド火力合計 27 ユニットに水平展開され、増出力約 40MW を達成している。これらの活動は、震災後の需給切迫時においてコンバインド火力の増出力に寄与し、我が国の電力安定供給の一翼を担ったものである。

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【優秀講演表彰】（敬称略）＜2014 年度年次大会＞
中島 雄太（熊本大）、「細胞-細胞界面あるいは細胞-基質界面の接着が細胞分化に与える影響の実験的評
価」
米本 幸弘（熊本大）、「固体面上液滴の濡れ性に関する解析的研究」
瀬戸口 雄介（東大）、「ナセル搭載型 LiDAR を用いた風車入力風予測」＜第 20 回動力・エネルギー技術シンポジウム＞
渡辺 瞬（電中研）、「旋回流を伴う流動場が流れ加速型腐食起因の減肉事象に与える影響」
一条 憲明（IHI）、「高レベル廃液固化ガラス溶融炉における電気抵抗トモグラフィの適用」
岸本 将史（京大）、「含浸法により作製した Ni-GDC 電極の 3 次元構造解析とモデリング」＜第 23 回原子力工学国際会議(ICONE23)＞
三輪 修一郎（北大）、「Prediction of Two-phase Flow Induced Vibration using Artificial Void Signal」
佐藤 博之（JAEA）、「HTTR Demonstration Program for Nuclear Cogeneration of Hydrogen andElectricity」
伊藤 啓（JAEA）、「Physics-basis Simulation of Bubble Pinch-off」
椎原 尚輝（防衛大）、「Quantitative Measurement of Heat Transfer Fluctuation in a Pipe Flow Having
an Orifice Plate Using High-Speed Infrared Thermography」
海保 和宏（電通大）、「Visualization of Bubble Nucleation Process during Water Subcooled Flow Boilingusing a Transparent Heated Surface」【フェロー賞】（敬称略）＜2014 年度年次大会＞
篠 直希（慶大）、「蛍光粒子を利用したガス流二次元温度・速度同時測定法の開発」＜第 20 回動力・エネルギー技術シンポジウム＞
丸岡 成（横国大）、「ハニカム多孔体装着時の沸騰限界熱流束向上に寄与する液体供給メカニズムに関する検討」＜第 23 回原子力工学国際会議(ICONE23)＞
齋藤 慎平（筑波大）、「Experimental Study on Jet Instability and Breakup Behavior in Liquid-Liquid
System」

7◇93 期 部門賞及び部門一般表彰 受賞者所感◇「動力エネルギーシステム部門功績賞を受賞して」
北陸発電工事株式会社 代表取締役社長 堀 祐一
この度、動力エネルギーシステム部門功績賞をいただき、身に余る光栄なことと感謝申しあげます。このことは、当然私一人のことではなく、エネルギーシ
ステムに携わってこられた方々の連綿たる業績の積み重ねがあればこそと、感慨を新たにしているところです。
私自身は、七尾大田 2 号機、敦賀火力 2 号機、ともに蒸気条件は北陸電力初の 593/593℃、25MPa の石炭火力各ユニットの建設計画を担当しました。当時は高効率化の観点から、蒸気条件の向上は必須命題であり、メーカー各社も全力を傾けて取り組んでいただきました。この取組は当然電力各社の共通の取組でもあり、日本の電気事業の省エネ、低炭素化に大いに貢献してきたところであります。北陸電力には当時 LNG 火力がなく、石炭火力での高効率化に邁進して参りました。石炭火力は当然 CO2 排出量原単位が大きく、より一層の高効率化が必要でありました。一方燃料コストは安価であるため、電気料金の安定化に大きく貢献することから、社を上げて建設に取り組んで参りました。
石炭火力はシステム構成が複雑であり、運用時の運転保守の利便性、簡便性を考慮した設備設計をメー
カーの方々を含め様々な角度で喧々諤々と検討させていただきました。近年、自由化の流れの中で、電力とメーカーの方々が互いに知恵を出し合いよい設備を作っていこうという場、機運が薄れてきているのではないかと大変危惧しているところであります。
反面技術開発には往々にして問題が生じ、技術進歩の歩みはまさにその課題克服の歴史でもあります。
蒸気条件の高温化に関しては、高 Cr 鋼のクリープ強度の低下が昨今問題になっているのが、まさにこの典型的な事例と言えるでしょう。貴重な教訓として受け止め、克服に向けて関係者一丸となって取り組んでもらいたいと切に希望するものであります。
現在、北陸電力はようやく LNG コンバインド機の建設に着手したところであります。北陸電力として採用すべきかどうかの議論を様々な観点で行ったことを懐かしく思い出します。先行他社の技術の蓄積の恩恵を受ける立場ではありますが、やはり初めての、そして久しぶり（14 年ぶり）の建設ということで緊張感を持って確実に取り組んでもらいたいと思います。私自身は今北陸発電工事に勤務していますので、工事会社として建設工事の一端を担い、全力で貢献したいと決意を新たにしております。
最後になりますが、この分野の皆様方の一層の活躍をご祈念申しあげます。

8「動力エネルギーシステム部門功績賞を受賞して」
一般社団法人 電力中央研究所 名誉研究アドバイザー 佐藤 幹夫
このたびは「動力エネルギーシステム部門功績賞」を受賞させて頂き、誠に有り難うございました。これまで受賞された諸先輩のお名前を思い浮かべるにつけ、今回の受賞には大変恐縮しております。私が、動力エネルギーに関連する技術や、本部門活動にいささかの貢献ができたとすれば、関係者の皆様方の多大なご支援の賜と改めて感謝致します。
私は 1975 年に研究所に入所し、以来 40 年にわたり、一貫して火力発電技
術に関する研究開発に携わって参りました。1960 年代から 70 年代にかけて
は、硫黄酸化物や窒素酸化物などによる大気汚染物質の排出に起因する公害問題が深刻化し、電気事業においてもその対応が焦眉の急となっていました。また、70 年代の 2 度にわたる石油危機は、石油代替エ
ネルギーや省エネルギー開発を促進する契機となりました。そのような状況の中で、私は 1981 年に研究所構内に「微粉炭燃焼試験炉」を設置し、数多くの海外炭のわが国の石炭火力への適用性評価や、微粉炭火力における低 NOx 燃焼技術開発などに携わってきました。また、1986 年には IGCC（石炭ガス化複合発電）における石炭ガス化燃料を用いる、150MW 級実寸大のガスタービン燃焼器試験が可能な世界で唯一の試験設備を設置し、空気吹きから酸素吹きまで幅広い発熱量に対応可能なガスタービン燃焼技術開発にも取り組んできました。
またこの間、ニューサンシャイン計画水素利用国際クリーンエネルギーシステム技術（WE-NET）プ
ロジェクトの「水素燃焼タービン開発」や、「二酸化炭素回収対応クローズド型高効率ガスタービン技術開発」などの国家プロジェクトを担当させて頂くとともに、本会動力エネルギーシステム部門における「石炭利用発電の高効率化に関する調査研究分科会」や「700℃級超々臨界圧発電技術に関する調査研究会」の主査などを務めさせて頂きました。
事業用大型ガスタービンは 1600℃級の時代を迎え、1700℃級に向けた国家プロジェクトが現在進められています。現在のわが国のガスタービン技術がここまで進展したのは、1978～1987 年度にかけてムー
ンライト計画の中で実施された「高効率ガスタービン技術」開発の経験があってのことですし、微粉炭火
力の再熱蒸気温度が 620℃に達し、わが国の石炭火力技術が世界最先端レベルを誇り、さらに現在は700℃級に向けた国家プロジェクトが進められているのは、1980 年代初頭から実施された USC（超々臨
界圧発電）に関する国家プロジェクトの成果に負っていると言っても過言ではありません。このように、技術の高度化、高性能化には不断の弛まない努力が不可欠です。
皆様方の一層のご活躍を祈念して、御礼の言葉に代えさせて頂きます。本当に有り難うございました。

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「動力エネルギーシステム部門功績賞を受賞して」
株式会社日立製作所 技監 伊佐 均
この度、動力エネルギーシステム部門功績賞を頂きました事は、誠に身に余る光栄であり、心より感謝申し上げます。また今回受賞出来ました事は、今日までの諸先輩のご指導ならびにご支援いただいた関係各位のご協力の賜物と深く感謝いたしております。
私は、1974 年に日立製作所に入社し、以後 40 年余り火力発電関係の業務に携わってまいりました。この間、蒸気タービン設計、火力プラント設計、火力事業全般、更にはボイラを含めた火力発電事業の計画に従事できた事は、本当に恵まれた技術屋人生と思っております。
この 40 年間に、日本国内火力発電は、ベース電源から中間負荷電源へ、そして石油火力から天然ガスや石炭火力へと大きく変化してきました。中間負荷電源への変化は、変圧運転やDSS 運転と言った新しい技術を進歩させ、また、天然ガスへの燃料変更は、高効率である排熱回収式コンバインドサイクルプラントの採用に拍車をかける事になり、更に、プラント熱効率向上の為のガスタービ
ン入口温度の高温化技術や排熱回収ボイラの再熱三重圧化技術など多くの新しい技術を進歩させることとなりました。
日立製作所も 1981 年、
日本国有鉄道殿川崎発電所にコンバイドプラント国産第１号機を納入して以来、数多くのコンバインドプラントを国内電力殿に納入してまいりました。しかしながら、現在にいたる道程
は苦労の連続で有り、多くの弊社設計者、研究者が顧客殿のご指導の下、多岐に渡る技術的課題の解決に努力してまいりました。今思えば、私自身、川崎発電所１号機以後の多くのコンバインドプラントプロジ
ェクトに参画し、
いろいろ苦労の思い出はありますが、大変貴重な多くの経験が出来たと思っております。
一方、近年の国内新規火力案件の減少に伴い、海外への進出も増加しており、弊社も北米、アジア、欧州等の顧客殿より数多くの火力プラントを受注し建設してまいりました。特に工事付き案件ではその国の文化の違いや、労働環境の違い等、で苦労いたしましたが、逆に多くの教訓を得る事ができたと考えております。その中で、2007 年に引渡しを完了した米国ミッドアメリカン・エナジー社納めウォルタースコッ
トジュニア発電所 4 号機（790MW 超臨界圧石炭火力：EPC プロジェクト）は、米国電力業界の総合情報
誌「Power」による「2007 Plant of the Year 賞」をはじめとし、複数の賞を受賞出来ましたが、これもプ
ロジェクトに関与した多くの関係者の努力の賜物であると思っております。
現在、電源のベストミックスの観点より、火力発電も引き続き重要な電源として位置づけられております。一方で、低炭素社会を実現する事が急務となっており、この為、火力機器の更なる高効率化や、IGCC、IGFC や CCS を活用した低炭素化等が必要であります。更に、太陽光、風力等、の再生可能エネルギープ
ラントの増加により、火力発電はこれらのプラントの不確実性を補う能力が必要となり、この為、更なる起動時間短縮や起動停止回数の増加対策が必要となります。
これらを推進する為には、新しい技術開発が更に必要であり、多くの技術的課題を解決しなければならないと思いますが、必ずその困難を乗り越え、次世代火力発電の形を作り上げる事による更なる火力発電の発展を心より願っております。
最後に、日本機械学会並びに動力エネルギーシステム部門の益々のご発展を祈念申し上げ功績賞受賞の所感とさせて頂きます。

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「動力エネルギーシステム部門社会業績賞を受賞して」
九州大学 名誉教授 工藤 和彦
このたび「動力エネルギーシステム部門社会業績賞」をいただきましたこと
は、誠に名誉なことで、動力エネルギーシステム分野における私のこれまでの活動を評価くださったことを深く感謝いたしております。表彰状にも「動力エネルギーシステム分野における社会活動において貢献し、発展に尽力した」と書いていただいております。しかし、表彰式のご挨拶でもお話ししましたように、実はやや複雑な気持ちであることをここで述べさせていただきます。
私は平成 19 年の停年まで九州大学で原子力工学に関する教育・研究に取り組んでいました。この間原子力分野の人材育成には特に力を注ぎ、多くの卒業

m×高さ 5cm
生が電気事業者、原子力メーカー、原子力研究機関、あるいは官公庁の原子力担当者などとして活躍して高解像度のご肖像をお願いいたします．
いることは最も喜びとしているところです。また、原子力の理解活動として、公民館や老人大学などの市
民団体、あるいは中・高校生に向けてのエネルギー・環境問題を含む原子力に関する講演なども積極的にお引き受けしてきました。電気事業者がプルサーマルを実施するまでの、各地でのプルサーマルに関する講演や討論会なども印象に残る活動です。今回の授賞理由としてこれらの活動を評価いただいたことは真に喜びとしているところです。
一方、私は原子力発電所の安全審査に関して、昭和 54 年から平成 11 年まで資源エネルギー庁の原子力発電技術顧問会（当時）の委員、引き続き原子力安全委員会（当時）の原子炉安全専門審査会の委員を務
め、平成 22 年末で任期を終えました。その直後の平成 23 年 3 月 11 日にあの東日本大震災と福島第一原
子力発電所事故が起きたのです。原子力安全委員会は平成 18 年に原子力発電所の「耐震設計審査指針」
を 25 年ぶりに改訂しましたが、この時に津波に関しては、「設計段階において施設の安全機能に重大な影響を与えないことを確認する」と定めたものの、結果としては指針のこれだけの要求ではあの大事故を防げませんでした。当時指針の策定とその運用を担当する組織に加わっていたひとりとしてこのことに誠に忸怩たる思いを持っています。
また、事故後社会的な不安が非常に深刻となり、根拠のない危険情報などが風聞で広がりましたが、事故の状況や進展について国民のより正確な事故の理解を得るために、新聞、TV などメデイアでの解説や市民講座などでの講演で原子力工学の専門の立場から積極的に情報発信をしました。今回の授賞理由にはこのことも入れてくださっています。
あの事故を防ぎえなかったにもかかわらず、このように事故後の活動を評価いただくという立場は、正直に申して自分では落ち着かないという気持ちが片隅にあるところであります。
しかし、事故後の規制の改革や電気事業者の過酷事故対策、自治体等の防災計画強化などにより原子力発電所の安全が格段に改善されたことは事実であり、今後もこれらについて社会的な理解が得られるような活動を続けて行きたいと考えており、今回の受賞をその励みとさせていただきたいと思っております。
ありがとうございました。

11

「動力エネルギーシステム部門貢献表彰を受賞して」
横浜市 温暖化対策統括本部 理事 信時 正人
このたびは、栄えある賞を頂きまして大変うれしく感激しております。必ずしも私一人で結果をだしてきた訳ではないのですが、ある意味門外漢でもある
私にとりまして、この賞を頂いたことは意外でもありますが、その結果をお認め頂いたことに深く感謝の念に堪えない次第であります。
2008 年、横浜市は現内閣府から環境モデル都市に選定されました。続いて、経済産業省から次世代エネルギー・社会実証地域に 2010 年に選定され、更に、2011 年には、やはり現内閣府より環境未来都市に選定を受けました。
地球温暖化対策や、大きな意味での環境対策に関係の有る三つのモデル都市への選定を全て担当として関わった身として、そこで如何に考え、如何に方針を立てて対応してきたか、更にどう実施していくのか、を述べて受賞の弁とさせていただきたいと思います。
私は 2007 年に入庁し、都市経営戦略担当理事として働き始めました。当時の四人の副市長にはそれぞれ別のテーマでプロジェクトリーダーとしての仕事が与えられておりました。私は、その全てに関わっておりましたが、その中の一つに地球温暖化対策がありました。私は環境万博とも言える 2005 年に開催された愛・地球博日本館の企画をしていた関係もあり、地球温暖化対策が世界的に必要であるにも関わらず、国や自治体の取組が遅れていると感じておりましたので、特にこの分野に注力を致しました。当時、横浜市では地球温暖化対策は環境関係の一つの局の一つの課で対応しているという状況でした。
しかし、当時、外の状況を見てみると、既に北九州市は、その数年前から“環境”をまちづくりのテーマとして種々の施策をうち、それを推進する産官学市民の体制も整えて推進されていました。更に、京都議定書等、地球温暖化対策への社会での機運の高まりから言っても、環境部局だけでの啓発活動や太陽光パネル設置への補
助金等のローカルな対応では駄目ではないか、都市つくりや建物、道路、港湾等のハードや、上下水道、ごみ処理のような施設、交通、更に、コミュニティーや人材教育、或いは、緑化等々、市役所としてトー
タルな取り組みが必須ではないか、と考えました。そこで副市長をトップに据えた庁内全体の温暖化対策に向けての会議体を作り、議論を一年近く続けました。その結果として、横浜市脱温暖化行動方針 CODO30(コード 30)が纏められました。2008 年初頭のことでしたが、その方針は、同年の環境モデル都市への選定に際しての大きな力になったと思っています。後の環境未来都市選定の際には国から横串を刺した施策展開が求められましたが、既に先取りしていたと思います。現在、産官学の連携が必要だと叫ばれていますが、それに市民を加えた異質のセクターの有機的な繋がりが求められています。自治体として、簡単ではないですが、率先してやっていく必要があると考えトライを続けました。環境モデル都市の柱の事業として、中小企業が千社も集まっている金沢区でグリーンバレー構想を立案しました。産官学の横串を刺した連携による展開で、それまでの環境施策と異なり、新たな事業創出による 21 世紀型の前向きな地
球温暖化対策を計画しました。また、次世代エネルギー・社会システム実証では市と 34 社の民間企業が15 のプロジェクトを 5 年に亘って展開しました。予算は国からの補助と民間企業の研究開発費で賄いましたが、市としては実証に参加する市民を募り彼らが導入する HEMS への補助を実行し、市域をシンガ
ポールのような Living Laboratory として、市民を巻き込んだ形での実証実験を世界最大級の規模（実証実験に 3500 世帯の参加）で実施しました。企業にとっては実社会での実証は非常に魅力的ではないかと考えます。今後の企業誘致にも良い影響を与えるのではないかと思っています。この 5 年間の実証を如何にこれからのビジネスに結びつけるのか、YSBA（横浜スマートビジネス協議会）を立ち上げ、産官学で前向きに検討していきます。新しい技術も最終的には市場＝市民に受け入れられないと無意味です。21 世
紀に世界にアピールする魅力ある都市となっていく事を目指して新しい都市のマネジメントを推進していきます。今回の受賞を糧とし、新しい技術を市民の生活に結び付け、産官学・市民の有機的な繋がりを演出し、実効あるものにしていくべく頑張ってまいりたいと思っております。

12

「The JSME-PESD Division's General Awards Outstanding Contribution to Division's Events」
Wӓlischmiller Engineering GmbH

Ms. Claudia Reich

With great pleasure and pride I accept this prize andwould like to thank JSME, the Japan Society of
Mechanical Engineers very much for the honour.
I accept the prize also on behalf for the now more than
110 employees of Wälischmiller Engineering. (Andalso on behalf of our founder Hans Wälischmiller who
certainly would be very proud.)
I understand this award not only as a sign ofappreciation. It is also at the same time an incentive
and commitment to continue with all our power,
know-how and skills for our company.
But today it is also a good time to thank all the people who support us since years on the Japanesemarket in the area of remote handling to be successful.
First I would like to thank Mr. Sakai for his support and his interest in remote handling techniques
and new innovations in that area. He was the Deputy Division Director at IHI and is today a valued
Technical Advisor. As an experienced specialist he provided me with a lot of good tips and advices.
I also would like to thank JAEA, the Japan Atomic Energy Agency, JFNL, the Japan Nuclear Fuel Ltd.
and the IHI Corporation for the very good co-operation in numerous projects.
A huge thanks also goes to the company MES the Mitsui Engineering & Shipbuilding Co. Ltd. and the
MES TEAM who stood exemplary at our side and if it was necessary from their point of view, provided
us with constructive suggestions to improve our products.
My gratitude goes also to our development-engineer in the area robotic Mr. Kenji Hara. Mr. Hara
dedicated himself to support our company since over 17 years now.
But what is the secret of Wälischmiller Engineering?
Tradition:
The company concentrated on their core-competences: remote handling systems and robotic of which
we have many years of experience and know-how. Our customers obtain since over 60 years all fromone source as there are planning, development, designing, production and service.
Simplicity:
The technique is getting more and more complex, but should become simpler and saver for the userand should be handled self-descriptive. Also for the new-developments we focus on user-friendly remotehandling technique.

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Quality:
We live according our slogan “Quality for Safety”. That is my self-conception as an engineer and as the
responsible person for the technical development at Wälischmiller Engineering GmbH
Fascination:
We are happy to face new challenges. We realise according to customer requirements remote handled
devices for works in dangerous areas which are not accessible for humans.
Hereof we also developed our company philosophy and our quality policy. Our employees act together
in accordance with that measurement.
I would like to speak about another issue - the future:
We also meet the future while developing new products, projects and visions.
Also regarding the issue Fukushima Daiichi restoration projects we have several ideas and visions. We
would like to provide together with our long-term partner company Mitsui MES our solutions to
support the project.
“We always have to think about the impossible, to let the possible happen!”14

「動力エネルギーシステム部門貢献表彰を受賞して」
東京電力株式会社

波多野 学

この度は、当社の電力安定供給の取り組みに対し、このようなすばらしい賞を頂くことができ、大変うれし
く思っております。
現在、電気は最も重要なライフラインの 1 つとして活用されており、電気がなくては生活や社会活動が成り立たない環境となっております。これは電気の利便性や信頼性から、社会に広く深く浸透してきた結果と思われます。我々は日々、電力を安定的に供給できるよ
うに、電力需要の想定から発電ユニットの稼働計画を立て、更には需要の急な変動に追従ができるように、バックアップの発電ユニットを待機させて、万全の供給体制を整えております。
この日々の努力により、お客さまが安心して電気を使える環境を創ってきました。
平成 23 年 3 月 11 日東北地方太平洋沖地震に伴う津波により、福島第一原子力発電所をはじめ多くの電力供給源を失い、当社の電力供給力は大きく低下しました。電力の需要と供給のバランスが崩れることによる大規模な停電を回避するため採った計画停電では、お客様に多大なご迷惑をかけてしまうこととなりました。一方で、震災直後から供給力の確保策として、津波等により被災した火力発電所の早期復旧、老朽火力発電所の再稼働や電力需要のピーク時での増出力運転に取り組み、更には緊急的な電源の設置や新設
火力の設置にも着手し、加えて既存のガスタービンコンバインドサイクル発電設備（GTCC）に吸気冷却設備の設置にも着手しました。これによりガスタービンの燃焼に用いられる空気の温度を低下させ質量流量が増加することで、燃料ガス投入量を増加でき、GTCC の特徴として発電機電力をより多く得ることができる利点があります。我々が採用した吸気冷却システムは、ガスタービンの燃焼用空気を取り込む吸気フィルターの上流に水を噴霧する冷却方法、いわゆる外吹き吸気冷却としました。この外吹き吸気冷却の原理は、水の気化潜熱（エネルギー）を大気から奪うことにより、大気の温度が下げられるというもので、馴染みやすいところでは“打ち水”と似た原理です。
本システムは、主に噴霧ノズル、圧送ポンプ、給水タンク、濾過フィルター、操作盤から成り、シンプ
ルな機器構成となっております。噴霧ノズルは、吸気フィルター前面に設置し、他機器は吸気フィルター
室近傍に設置する為、機器設置に当たってはユニット停止を必要としていないので、当社 GTCC の 29 ユ
ニットにおいて平成 23 年夏期中に、早期設置を完了しました。夏期の電力需要の厳しい時期に 1 ユニット当たり 1,000～4,000kW の増出力により供給力として貢献することができました。
その後も、冷却効果の向上を目指し、吸気フィルター室への空気の吸込み角度、温度分布、噴霧水の分
布状況などの調査を実施し、更には当社の人工環境実験室での風洞実験や CFD 解析の結果から噴霧ノズ
ル角度の最適化や噴霧ノズルの最適配置を適用しました。ノズル角度の最適化では、空気の吸込み流れに対向するように噴霧することで噴霧水が大きく拡散し、流れの順方向への噴霧よりも長い時間大気に曝され、冷却効果を向上しました。また、ノズルの最適配置では、噴霧水粒子の分布状況において密度の低いエリアに噴霧ノズルを追設し、吸気面全面での冷却効果を得ることも指向しました。これらの取り組みの効果として、以前よりも、1 ユニット当たり 2,000kW 程度の増出力効果が確認できました。
震災後から現在も、原子力発電の停止により火力発電への依存度は高まったままであり、燃料使用量の増加による発電コストの増加を生じている状況にあります。この吸気冷却システムは、震災直後の供給力確保という効果に加えて、近年では高効率 GTCC による焚き替え効果（発電コストの高い従来発電システ
ムによる発電量を抑制し、発電コストの低い高効率 GTCC の発電量を確保する）による発電コスト低減の一翼を担うものとして、効果的に活用しております。
今後も電力を安定的に供給し、お客様の健やか暮らしや豊かな社会の発展に貢献していきます。

15

◇行事報告◇No. 15-1 年次大会 ワークショップ報告「技術が支える持続可能な社会とエネルギーインフラ」（日本の現状と今後の展望、リスクにどう向き合うのか）
大川 富雄（電通大）
動力エネルギーシステム部門では、東日本大震災で得られた教訓を踏まえて我が国の動力エネルギーの将来像について技術がなすべきことを議論するとともに、様々な意見に耳を傾け、部門としての提言を社会に広く発信することを目的として、小泉安郎氏（JAEA）を委員長とする震災対応特別委員会を設けている。本委員会の活動の一環として、北大で開催された年次大会の際に、部門企画で標記タイトルのワークショップを開催したので、その概要を報告する。
小泉委員長の開会挨拶（写真 1）の後、日本の社会・エネルギーの現状（中垣隆雄（早大））、エネルギー教育の現状と事例（梅川尚嗣（関西大））、規制の役割と責任（森下正樹（JAEA））、新規制の現状（齊藤泰司（京大））、
新規制の評価（奈良林直（北大））と題する 5 件、各 20 分の講演が行われた。なお、森下氏の講演は、都合により奈良林氏が代理で行った。中垣氏の講演では、エネルギー環境問題を乗り越えるために、様々な分野における努力が不可欠であることが定量的に示された。したがって、課題解決のためには、国民の理解が必要であるが、梅川氏の講演では、判断を行う上で必要となる知識が、必ずしも一般には浸透していないことが多くの具体例をもって示された。今回のワークショップの特徴として、規制に関連する講演が 3 件行われ、原子力の規制が、原子力施設の安全性の向上に必ずしも寄与していない場合のあることが紹介された。我が国の動力エネル
ギーの将来像を描く上で、情報発信や規制のあり方等、様々な観点での検討が必要不可欠であることが強く認識される内容であった。
講演の後、小泉委員長をモデレーター、講演者 4 名に青木孝行氏（東北大）を加えた 5 名をパネリストとして、約 80 分のパネルディスカッションが行われた（写真 2）。ここでは、学生からの質問も含めてきわめて活発な議論が行われた。内容は、技術的な観点で見たときのエネルギーベストミックスや極限的な状態における原
子炉の安全性など、多岐にわたったが、リスクコミュニケーションあるいはエネルギー教育に関するものが多かった。梅川氏より紹介のあった小学校～高校の教科書では、エネルギーに関する内容が既に豊富に含まれている。エネルギー環境問題に取り組むには、これらの教育を丁寧に実施することで、合意形成に必要な技術的知
見をより広くかつ確実に普及させることが重要と思われた。また、原子力施設のリスクを指摘する質問が多くあったが、パネリストから安全対策等に関する説明が行われると、不安は緩和されるようであり、適切な情報提供の重要性を再認識させられるワークショップとなった。

写真 1 開会挨拶

写真 2 パネルディスカッション

写真 3 会場風景

16No. 15-108
講習会報告
動力エネルギーシステム部門設立２５周年記念企画「低炭素エネルギー時代における石炭利用法 －石炭火力の歴史と高度変換技術の最前線－」
部門企画委員会 中尾 吉伸（電中研）
2015 年 10 月 20 日(火)に「低炭素エネルギー時代における石炭利用法 －石炭火力の歴史と高度変換技術の最前線－」と題し、動力エネルギーシステム部門設立２５周年記念企画として、講習会[見学会付]を実施した。
当会は参加申込みが 32 名で委員 8 名が引率し、株式会社 IHI 横浜事業所 ゲストハウスにおいて行われた。
午前に電源開発株式会社 磯子火力発電所の見学を行った。ISOGO エネルギープラザ館長 浅野勲様に展示室、発電所などを引率して頂き、その場で参加者からの多くの質問にお答え頂いた。
午後は株式会社 IHI 横浜事業所に移動し、冒頭に起案者である早大 中垣隆雄様より本講習会の趣旨説明がなされた。引き続き元電源開発 毛利邦彦様にご司会頂き、元電源開発 中林恭之様より「日本における輸入石炭
火力と技術開発」という題で、石炭火力技術開発の歴史を 1950 年代より振り返り、USC 開発秘話などについてご講演頂くとともに、今般の技術開発スピードが鈍化している点について、若手研究者へ向けた叱咤激励を頂いた。続いて東大 金子祥三様より「空気吹き石炭ガス化複合発電の開発」という題で、北海道夕張の工場試
験場時代のお話も交えながら、日本における石炭ガス化、そして IGCC 開発の歴史についてご紹介頂き、勿来
IGCC 実証機と商用機について詳しくご講演頂いた。前半の部最後は、高効率発電システム研究所 福田雅文様
より「先進超々臨界圧火力発電（A-USC）の開発」と題して、経済産業省の補助事業として進められている 700℃
超級の次世代石炭火力プラントである A-USC 技術開発の進捗状況について、ボイラ、蒸気タービン、高温弁などの要素技術ごとに詳細にご解説頂いた。
後半の部では、株式会社 IHI 氣駕尚志様より「酸素燃焼適用による CO2 回収と CCUS」という題で、IHI における Callide 酸素燃焼プロジェクトの概要についてのご紹介と、カナダ アルバータ州における CO2・N2 販売を想定した酸素燃焼技術適用による CCUS の商用化検討についてご紹介頂いた。続いて岡山県立大 中川二彦
様からは「鉄鋼製造プロセスにおける石炭の高度利用」と題し、CO2 低減に向けたエネルギー利用率からのアプローチと、社会全体の最適化理論に基づくハイブリッド製鉄所の経済性についてご解説頂いた。最後は九大
林潤一郎様より「低品位炭の転換：負物性の消去、正物性強化および新物性付与の視点から」という題で、低品
位炭素資源の持つ潜在的付加価値の改質・転換技術による活用と、その中核を担うガス化技術について、炭素資源の「物性」という切り口からご講演頂いた。
いずれの講演も平易に解説頂き質疑応答や意見交換が活発であった。末筆ではあるが、会場をご提供頂いた
電源開発株式会社、株式会社 IHI と 8 名の司会および講師の先生方にお礼を申し上げたい。

電源開発㈱磯子火力発電所のご見学の様子

元電源開発㈱の中林恭之様ご講演の様子

17No.15-118 第２５回セミナー＆サロン「新たなエネルギー供給システムの構築を目指して」
部門企画委員会 梅沢 修一（東京電力）
2015 年 11 月 6 日(金)、動力エネルギーシステム部門主催セミナー＆サロンが東京電力経営技術戦略研
究所・電気の史料館ミュージアムホールで開催された。2011 年 3 月 11 日の東日本大震災後、初めてのエ
ネルギー基本計画が 2014 年 4 月に閣議決定され、今年 7 月には政府より、電源構成として、2030 年度には、原子力は 20～22%、再生可能エネルギーは 22～24%と、化石燃料を除いて、44%程度を供給していく方針が出された。電力の小売り完全自由化が 2016 年 4 月から予定されており、日本のエネルギー供給シ
ステムが大きく変わる時期にきている。
その中で、原子力もベース電源としての役割が期待されているが、その信頼回復のためには、
東京電力福島第一原子力発電所の廃炉計画の着実・的確な推進が不可欠である。
そこで、本年のセミナーでは「新たなエネルギー供給システムの構築を目指して」をテーマに、廃炉のためのロボット開発、電力の自由化について、各々の分野の第一人者に講演いただいた。まず、東京大学
工学系研究科の淺間教授から「廃炉のためのロボット開発」と題し、東京電力福島第一原子力発電所における取組みについてご講演いただいた。続いて、東京電力経営技術戦略研究所長の岡本常務執行役から「電力の自由化について」と題し、電気事業の歴史を振り返りながら、自由化と今後の課題についてご講演をいただいた。
引き続き同じ会場で開催された部門賞贈呈式は、部門運営委員会の松本幹事の司会で進行し、総勢 27 名の受賞者入場で始まった。まず、関西大・梅川部門長の挨拶の後、筑波大学・阿部部門賞委員長から選考過程の説明があり、続いて功績賞、社会業績賞、貢献表彰、優秀講演表彰、フェロー賞の各賞贈賞がなされ、功績賞、及び社会業績賞受賞者からは受賞スピーチをいただいた。
部門賞贈呈式の後、2 階のサロン会場に移動し、今年度の企画担当委員である当方の司会でサロンの部が開催された。今年度会場提供社である東京電力を代表して経営技術戦略研究所の本庄副部長の挨拶、
IHI・小池上部門企画委員長の挨拶の後、山田前部門長の乾杯の音頭で懇談が始まった。貢献表彰、優秀講
演表彰、フェロー賞受賞者の挨拶に続き、今年度も三菱日立パワーシステムズ・原口氏監修の手品が披露された。来年度会場提供社である IHI・大野昭様から来年度の意気込みが述べられ、梅川部門長、日本原子力研究開発機構・森下次期部門長の挨拶の後、盛況のうちに終えることができた。
セミナー＆サロンは部門の重要なイベントのひとつであると同時に動力エネルギーに携わる方々が集う場であり、また、諸先輩方との交流の場でもあり、多くの方々に参加頂き親交を深めていただいた。

18

最後になりましたが、企画、運営に多大なるご協力をいただきました学会事務局、各委員会の皆様方に深く感謝申し上げます。

受賞者の記念写真

東大/淺間教授の講演

東京電力/岡本所長の講演功績賞の北陸電力/堀氏

功績賞の電中研/佐藤氏

功績賞の日立/伊佐氏

社会業績賞の九大/工藤名誉教授

貢献賞の Claudia Reich 氏

貢献賞の東電の方々

サロンの様子

手品を披露

次年度会場提供社の IHI/大野氏

次期部門長の森下氏

19

No.15-201 第 12 回動力エネルギー国際会議
International Conference on Power Engineering (ICOPE-15)報告
ICOPE-15 総務委員会 幹事 沖 裕壮（電中研）
動力エネルギー国際会議（ICOPE-15,Int. Conf. on Power Engineering）が、2015 年 11 月 30 日～12
月 4 日にパシフィコ横浜会議センターで開催された。ICOPE は、日本機械学会の当部門が、米国機械学会（ASME）の動力部門、中国動力工程学会（CSPE）と 2 年毎に持ち回り開催しており、今回で 12 回目を迎えた。
今回は、直前に国際ガスタービン会議（IGTC）が東京で、同時期に世界工学会議（WECC）が京都で開催されるなど関連分野の国際会議が重なったにも関わらず、11 ヶ国 423 名の方に参加いただき、盛会となった。国別の参加者数（表 1）が示すように、中国から 139 名の参加があり（前日本開催 ICOPE-09 の中
国参加者 77 名の 1.8 倍）、CSPE の貢献が顕著であった。このほかタイ、台湾、韓国、オランダ、イタリ
ア、ポーランド、オーストリア、ドイツからも参加があったが、その一方、ASME からの一般投稿はなく、ICOPE アジア開催時に ASME からの投稿を促進する方策の必要性が浮き彫りとなった。
会議初日午前には、日・米・中・蘭から 4 件の Plenary Lecture（写真 1）が行われ、初日午後以降、6室に分かれて、61 の Technical Session で 219 件の講演がなされた。熱流動数値解析や種々の実験技術といった先端的基礎研究から、ガスタービン、蒸気タービン、ボイラ、エネルギーシステムなどの実用技術
開発動向まで、多岐にわたるエネルギー分野の論文が発表された（写真 2）。今回は、再生可能エネルギーに注目し、関連研究に熱心に取り組んでおられる横浜市とオランダ大使館の後援を受けて開催したが、セッション別の講演件数（表 2）が示すように、再生可能エネルギーと環境対策のセッションの論文数が多く、関心の高まりが示された。特に Wind Power 関連の発表は 13 件を数えた。会議 2 日目のバンケット
では、有志によるオペラとバンド演奏などを聞きながら、大いに盛り上がった。特に今回は、ASME のMr.Sims 前会長、JSME の小豆畑会長からもご挨拶いただき、今後の連携強化に向けた布石を打つことができた。また、講演会場に併設された展示会場では、各メーカーが 11 のブースで最新技術を紹介し、コー
ヒーブレークなど、講演の合間に多くの来訪があり盛況であった。12 月 4 日のテクニカルツアーでは、JPOWER 磯子火力発電所と八景島ブルーカーボンプロジェクトの見学を企画し、80 名弱と多数の参加があった。
次回 ICOPE-17 は、Siemens Energy の Michael Smiarowski 氏を実行委員長として、2 年後の 2017 年
6 月 25 日～30 日に米・ノースカロライナ州 Charlotte で開催予定である。最後に、ICOPE-15 にご参加いただいた皆様をはじめ、座長、講演者、組織委員会、実行委員会の皆様、さらには様々な形でご支援い
ただいた皆様に厚く御礼申し上げたい。
表 1 国別参加者数
国籍
日本
中国
タイ
USA
台湾
韓国
オランダ
イタリア
ポーランド
オーストラリア

ドイツ
合計

人数
255
139
6
6
5
3
3
2
2
1
1
423

表 2 セッション別の講演数
Thermal Hydraulics & CFD
Distributed Energy Systems
Gas Turbines
Renewable Energy
Operations and Maintenance
New Materials for Energy Systems
High-Efficiency Power Generation
Energy Storage and Load Leveling
Heat Pump Systems
Steam Turbines
Environmental Protection
Fuel Production and Utilization
Advanced Combustion Technology
Experimental and Measuring Technique
Components, Equipment and Auxiliaries
Hydrogen and Fuel Cells
Boilers
Generators
Economic and Environmental Aspect
Power Generation Systems

25
7
5
39
8
7
4
5
8
20
20
5
6
11
8
6
10
4
5
16

写真 1 Plenary lecture(蘭 Collonna 教授)

写真 2 講演の状況
20

◇開催案内◇No. 16-10
第 21 回 動力・エネルギー技術シンポジウム
趣 旨：
日本機械学会、動力エネルギーシステム部門の中心的な研究発表会として開催してまいりました本会も今回で、第 21 回を数えます。産官学が上手く融合協調する本部門のシンポジウムに相応しく、毎回、学術的なものから実務的なものまで幅広く、ご講演いただいております。本シンポジウムをより一層実り多きものにするためには、多くの皆様にご参加いただくことが前提となります。動力エネルギー分野の最先端の研究から、社会基盤を支える技術の最新トピック、大型プロジェクトの中間報告に至るまで、会員内外からのご発表を幅広く受け付けいたします。多数の方々のご参加をお待ちしております。
開催日：2016 年 6 月 16 日(木)、17 日(金)会 場： 横浜市開港記念会館 （〒231-0005 横浜市中区本町１丁目６番地）
http://www.city.yokohama.lg.jp/naka/kaikou/
主 催： （一社） 日本機械学会 動力エネルギーシステム部門
講演申込締切日： 2016 年 1 月 29 日(金)
原稿提出締切日： 2016 年 4 月 28 日(木)実行委員長： 宇高義郎（天津大学、玉川大学）
問い合わせ先：幹事
森 昌司（横浜国立大学）〒240-8501 横浜市保土ヶ谷区常盤台 79-5
Tel/Fax: 045-339-4010 E-mail: morisho@ynu.ac.jp
日本機械学会 （担当職員 櫻井 恭子）〒160-0016 東京都新宿区信濃町 35 信濃町煉瓦館 5 階
Tel: 03-5360-3505 Fax: 03-5360-3509 E-mail: sakurai@jsme.or.jp
オーガナイズド・セッション募集テーマ：
OS1 高効率発電システム
冷却技術、耐熱技術、ガス化複合発電、湿分／蒸気利用サイクル、再生サイクル、超々臨界圧、コンバ
インドサイクル、ガスタービン、蒸気タービン
OS2 保全・設備診断技術
寿命評価、余寿命評価、リスク(評価)、亀裂許容、疲労、クリープ、非破壊検査、維持基準、起動停止、
長期サイクル運転と保全、配管減肉、耐震OS3 軽水炉・新型炉・原子力安全
軽水炉、高速炉、高温ガス炉、次世代軽水炉、シビアアクシデント、過酷事故対策、津波対策、静的安
全系、フルタードベント、原子力防災・ロボット、廃棄物処理・廃炉

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OS4 省エネルギー・コジェネ・ヒートポンプ
ESCO、コジェネレーションシステム、ヒートポンプ、冷凍機、デシカント空調、 熱電変換、化学再生、二次電池、氷蓄熱、分散電源
OS5 バイオマス・新燃料・環境技術
バイオマス、新燃料、燃料多様化、GTL、DME、ガス化、廃棄物利用、環境対策技術
OS6 水素・燃料電池
水素製造、水素貯蔵・輸送、燃料電池(改質器を含む)、システム最適化、安全OS7 再生可能エネルギー
風力、風車、風況、太陽、地熱、海洋、雪氷熱、小水力、スマートグリッド、マイクログリッド
OS8 外燃機関・廃熱利用技術
熱音響エンジン、スターリングエンジン、熱駆動ヒートポンプ、エキスパンダー、吸収・吸着冷凍機
OS9 熱・流動
各種熱交換器、ボイラ、エンジン、燃焼、伝熱、対流、沸騰、凝縮、熱放射、気液・固液・固気二相流、多相流、計測、数値シミュレーション、流動メカニズム、化学反応
OS10 未利用熱エネルギーの革新的活用技術研究開発
未利用熱エネルギーの革新的活用技術研究開発、未利用熱、熱マネジメント、蓄熱、遮熱技術、断熱技
術、ヒートポンプ、排熱発電、熱電変換
なお、第 21 回 動力・エネルギー技術シンポジウムに関する最新情報は、ホームページにてご確認ください。http://www.jsme.or.jp/pes/Event/symposium.html

第 24 回 原子力工学国際会議
International Conference on Nuclear Engineering (ICONE-24)
趣 旨：
原子力工学全般に関する国際会議として、24th International Conference on Nuclear Engineering（ICONE-24）を来年 6 月 26 日から 30 日まで、米国ノースカロライナ州シャーロットにて、米国機械学会（ASME）、中国原子力学会（CNS）と共催いたします。世界 30 カ国以上から 500 編を超える論文発表が予定されており、機械工学、原子力工学に関する研究者、技術者の多数の参加が期待されています。
開催日：2016 年 6 月 26 日（日）～6 月 30 日（木）会 場：シャーロットコンベンションセンター（シャーロット、ノースカロライナ州）
予定トラック：Track 1: Operations & Maintenance, Aging Management and Plant Upgrades
Track 2: Nuclear Fuel, Fuel Cycle, Reactor Physics and Transport Theory
Track 3: Plant Systems, Structures, Components and Materials
Track 4: I&C, Digital Controls, and Influence of Human Factors
Track 5: Smart Grids, Grid Stability, and Offsite & Emergency Power
Track 6: Advanced and Next Generation Reactors, Fusion Technology

22Track 7: Safety, Security, and Cyber Security
Track 8: Codes, Standards, Licensing, and Regulatory Issues
Track 9: Thermal-Hydraulics
Track 10: Computational Fluid Dynamics (CFD) and Coupled Codes
Track 11: Decontamination & Decommissioning, Radiation Protection, Shielding, and Waste
Management
Track 12: Workforce Development, Nuclear Education and Public Acceptance
Track 13: Mitigation Strategies for Beyond Design Basis Events
Track 14: Risk Management
Track 15: Student Paper Competition
ホームページ：https://www.asme.org/events/icone

第 18 回 放射性物質輸送容器及び輸送に関する国際シンポジウム
International Symposium on Packaging and Transport of Radioactive Materials (PATRAM2016)
趣 旨：
放射性物質は、医療用、産業用を中心に年間約 2000 万個が世界中で輸送されていますが、これまで深刻な放射線影響が生ずる事故は起こっていません。これは、IAEA（国際原子力機関）を中心した国際的な枠組みと規制当局、研究者、事業者等全ての関係者の協力によるものです。本会議は、放射性物質輸送に関する唯一の国際会議であり、3 年に 1 度関係者が一堂に会して最新の知見や経験等を共有し、放射性物質輸送の安全向上を図ることを目的としています。約 20 年振りの日本開催であり、放射性物質利用が急速に高まっているアジア諸国からの参加や福島事故に関連する放射性物質輸送に関する知見の共有も期待されています。世界への情報発信、最新情報の収集、そして意見交換としてよい機会と考えますので、是非奮ってご参加下さい。
開催日： 2016 年 9 月 18 日（日）～9 月 23 日（金）会 場：神戸ポートピアホテル（神戸ポートアイランド内）
ホームページ ： http://www.patram2016.org/（日本語版）http://www.nft.co.jp/PATRAM2016/
組織委員長： 有冨 正憲（東京工業大学 名誉教授）
問い合わせ先： PATRAM2016 実行委員会／ contactus@patram2016.org
予定トラック：•Package Design (including Materials and Testing)•Analysis (including Structural, Thermal, Shielding, Criticality, and Risk Assessment)•Transport Operations (including Tracking, Routing, Emergency Preparedness, Radiation Protection,
Denial of Shipments)•Regulatory & Institutional Issues (including Regulations, Codes and Standards, Communications,
Liability, Security)•Transport, Storage and Disposal Interactions Issues (including Ageing Management)•Content Specific Challenges (including Spent Fuel, Radio Pharmaceuticals, Large Items, UF6, NORM,
Waste, Fissile Material, Orphan Sources, Manufactured items)

23◇追悼 赤川浩爾先生◇
小澤 守（関西大）
赤川浩爾先生はご承知のとおり気液二相流研究の草分けであり、戦後から混相流学会設立までの 40 年にわたって、我が国の気液二相流研究を中心的にリードしてこられた。基礎研究はそれ単独で存在するわけはなく、絶えず技術と密接に関係しながら発展してきたという著者の工学・技術観を絶えず語ってこられた。その赤川先生が去る 2015 年 12 月 8 日に永眠された。90 歳であった。筆者はこれで石谷先生、赤川先生と、二人の他に替えがたい偉大な師を失ってしまった。
初期の気液二相流研究は水管ボイラの開発に伴って開始された。丸ボイラと違って水管ボイラではそれ相応の対応をしなければ伝熱面に適切な水を供給することができない。これが「水循環」問題である。これに対して 1920～30 年頃には Friedrich
Münzinger や Ernst Schmidt によって現在でいう均質流モデルやスリップ流モデルが議論された。我が国では石谷、赤川両先生が敗戦後の日本の産業再建に必須である火力ボイラの水循環問題にいち早く取り組まれ、それは『ボイラの水循環』（1953 年）となって結実した。これを契機として赤川先生は
気液二相流研究に邁進され、1974 年には『気液二相流』として気液二相流のおおよその全体像を纏められた。
その後も活発に気液二相流研究を継続され、龍谷大学退職（1995 年／神戸大学退官は 1988 年）まで続く。一般には「赤川＝気液二相流」であったろう。しかし身近にいて一緒に仕事をさせていただいた筆者が知る 1971
年から現在に至るまで、そしてそれ以前も含めて、「蒸気工学」が専門であり続けた。
赤川先生は、旧制広島高等学校卒業後、京都帝国大学航空工学科に入学するもわずか 1 年半余りで航空機製造現場に動員された。敗戦に伴って大学に戻ったが航空工学科が廃止され、卒業は応用物理学科となる。社会は混乱の只中にあり、入学時から夢見ていた航空機の製造も研究開発も停止された状況の中に無理やり叩き込まれた。幸い就職するも航空機とは全く縁のない神戸経済大学にあって、当時の超エリートであった海軍依託学生にとっては、それこそ絶望的状況であったと想像に難くない。これが「ふとした機縁」から、川崎重工を退社
して大阪大学でボイラ研究に意気込む石谷先生とともに、焼け跡の中で辛うじて作り上げたガラス管の中の「．
．
．
多数の小さな気泡がキラキラと輝きながら流動する」気液二相流に遭遇されたのである。赤川先生はそのときの「．
．
．小さな気泡が宝石を散りばめて輝いている」との想いを最後まで抱き続けられたロマンチストであった。先生ご自身で長い研究歴を振り返って『気液二相流研究史と関連技術－気液二相流研究史の私観』（2007 年）を纏められた。そこには、技術には必ず人の意思が吹きこまれ、その意思がただの一人の意思ではなく不思議なことに社会全体で多発的に発現し、その故にこそ技術の流れが形成されることが幾度となく述べられている。
ここにこそ、戦後の荒廃した状態から飛躍的な技術・経済発展の只中におられた赤川先生の技術思想があり、また実績に裏打ちされた言葉であるがゆえに普遍性がある。技術に対する確たる意思が敗戦後の厳しい研究環境を克服し、蒸気工学研究を継続させたのである。大胆な仮説に基づく解析や理解が極めて好きで、独創性を好まれたが、確たる理論的背景が不可欠であった。いい加減な説明ではたちどころにみぬかれてしまう、鋭い感覚の持ち主でもあった。
このような師に巡り合うことができた幸運に感謝しつつ、赤川先生のご冥福をお祈りする。

赤川先生の主要著書

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