（別紙様式４）【職業実践専門課程認定後の公表様式】
令和3年10月6日※１（前回公表年月日：平成29年10月3日）

職業実践専門課程の基本情報について
学校名

設置認可年月日

校長名

大阪観光専門学校

昭和60年3月30日

植田 宏美

設置者名

設立認可年月日

代表者名

学校法人Adachi学園

昭和43年5月14日

安達 暁子

分野

認定課程名

商業実務

観光専門課程所在地〒530-0003
大阪市北区堂島2-3-11（電話） 06-6344-5259

所在地〒101-0062
東京都千代田区神田駿河台二丁目11番地（電話） 03-5283-6288
認定学科名
専門士
平成６年文部科学省
鉄道サービス科
認定

高度専門士
−

認定年月日

鉄道業界への就職を希望する学生に対し、鉄道専門知識に加え旅客サービス技能を習得させることで鉄道業界で求められる人材を育成し、サービス業としての鉄道業界の発展に貢献する。
平成30年2月27日

修業年限

昼夜2

昼間

学科の目的

年

全課程の修了に必要な総授業時数又は総単位数

講義

演習

実習

実験

1920

1088

384

00

生徒実員

留学生数（生徒実員の内専任教員数

２４０人

２０５人

0人

６人

長期休み

学修支援等

就職等の状況※２448
時間

生徒総定員

学期制度

実技

■前期：4月1日～9月30日■後期：10月1日～3月31日■学年始：4月1日■夏 季：7月26日～9月5日■冬 季：12月20日～1月9日■学年末：3月20日～4月4日■クラス担任制：
有■個別相談・指導等の対応
本人のカウンセリング、保護者との連絡・連携により対処を行う。

兼任教員数

総教員数

２５人

３１人

成績評価

■成績表：
有
■成績評価の基準・方法
学期ごとの試験評価、平常評価による卒業・進級
条件

卒業条件：試験・提出物評価などに合格し、規定の授業時間数を履修した者で、本校所定の過程を修了し、かつ学費を完納した者。
進級条件：卒業見込者

課外活動■課外活動の種類エクステンション講座、ボランティア、学園祭・体育祭の実行委員等

有■サークル活動：■主な就職先、業界等（令和2年度卒業生）■国家資格・検定/その他・民間検定等（令和２年度卒業者に関する令和3年5月1日時点の情報）
東海旅客鉄道株式会社、阪急電鉄株式会社、西日本鉄道株式会社■就職指導内容
資格・検定名種
受験者数
合格者数
業界研究、履歴書・エントリーシート添削、面接指導、マナー
国内旅行業務取扱①125人
71人
指導、管理者担任並びにキャリアセンターによるカウンセリング
■卒業者数
122人
ｻｰﾋﾞｽ介助士③ 53人
53人■就職希望者数
119人
AXESS検定
③ 87人
79人
■就職者数
114人
■就職率：
95.79831933％
主な学修成果■卒業者に占める就職者の割合（資格・検定等）：
93.44262295※種別の欄には、各資格・検定について、以下の①～③の％※３いずれかに該当するか記載する。
■その他
進学者数 ５名①国家資格・検定のうち、修了と同時に取得可能なもの一般的な仕事に就いた者 ２名②国家資格・検定のうち、修了と同時に受験資格を取得する
家業継承 １名もの③その他（民間検定等）■自由記述欄（例）認定学科の学生・卒業生のコンテスト入賞状況等（令和2 年度卒業者に関する明治33年1月0日 時点の情報）■中途退学者

3 名■中退率2 ％

令和2年4月1日時点において、在学者198名（令和2年4月1日入学者を含む）
令和3年3月31日時点において、在学者195名（令和3年3月31日卒業者を含む）

中途退学の現状■中途退学の主な理由
進路変更
２名
経済的理由 1名
■中退防止・中退者支援のための取組
欠席者への日々の連絡、学校行事（研修、学園祭、体育祭等）への参加促進、奨学金案内、転校手続等

経済的支援
制度

第三者による
学校評価
当該学科のホームページ
ＵＲＬ■学校独自の奨学金・授業料等減免制度：
有・無※有の場合、制度内容を記入
校友会入学時奨学金制度、校友会進級時奨学金制度、ＡＯ特待生制度■専門実践教育訓練給付：
給付対象・非給付対象※給付対象の場合、前年度の給付実績者数について任意記載■民間の評価機関等から第三者評価：有・無※有の場合、例えば以下について任意記載（評価団体、受審年月、評価結果又は評価結果を掲載したホームページＵＲＬ）

https://www.daikan.ac.jp（留意事項）
１．公表年月日（※１）
最新の公表年月日です。なお、認定課程においては、認定後１か月以内に本様式を公表するとともに、認定の翌年度以降、毎年度７月末を基準日として最新の情報を反映した内容を公表することが求められています。初回認定の場合は、認定を受けた日以降の日付を記入し、前回公表年月日は空欄としてください
２．就職等の状況（※２）
「就職率」及び「卒業者に占める就職者の割合」については、「文部科学省における専修学校卒業者の「就職率」の取扱いについて（通知）（２５文科生第５９６号）」に留意し、それぞれ、「大学・短期大学・高等専門学校及び専修学校卒業予定者の就職（内定）状況調査」又は「学校基本調査」における定義に従います。
（１）「大学・短期大学・高等専門学校及び専修学校卒業予定者の就職（内定）状況調査」における「就職率」の定義について①「就職率」については、就職希望者に占める就職者の割合をいい、調査時点における就職者数を就職希望者で除したものをいいます。
②「就職希望者」とは、卒業年度中に就職活動を行い、大学等卒業後速やかに就職することを希望する者をいい、卒業後の進路として「進学」「自営業」「家事手伝い」「留年」「資格取得」などを希望する者は含みません。
③「就職者」とは、正規の職員（雇用契約期間が１年以上の非正規の職員として就職した者を含む）として最終的に就職した者（企業等から採用通知などが出された者）をいいます。
※「就職（内定）状況調査」における調査対象の抽出のための母集団となる学生等は、卒業年次に在籍している学生等とします。ただし、卒業の見込みのない者、休学中の者、留学生、聴講生、科目等履修生、研究生及び夜間部、医学科、歯学科、獣医学科、大学院、専攻科、別科の学生は除きます。
（２）「学校基本調査」における「卒業者に占める就職者の割合」の定義について①「卒業者に占める就職者の割合」とは、全卒業者数のうち就職者総数の占める割合をいいます。
②「就職」とは給料、賃金、報酬その他経常的な収入を得る仕事に就くことをいいます。自家・自営業に就いた者は含めるが、家事手伝い、臨時的な仕事に就いた者は就職者とはしません（就職したが就職先が不明の者は就職者として扱う）。
（３）上記のほか、「就職者数（関連分野）」は、「学校基本調査」における「関連分野に就職した者」を記載します。また、「その他」の欄は、関連分野へのアルバイト者数や進３．主な学修成果（※３）
認定課程において取得目標とする資格・検定等状況について記載するものです。①国家資格・検定のうち、修了と同時に取得可能なもの、②国家資格・検定のうち、修了と同時に受験資格を取得するもの、③その他（民間検定等）の種別区分とともに、名称、受験者数及び合格者数を記載します。自由記述欄には、各認定学科における代表的な学修成果（例えば、認定学科の学生・卒業生のコンテスト入賞状況等）について記載します。

１．「専攻分野に関する企業、団体等（以下「企業等」という。）との連携体制を確保して、授業科目の開設その他の教育課程の編成を行っていること。」関係（１）教育課程の編成（授業科目の開設や授業内容・方法の改善・工夫等を含む。）における企業等との連携に関する基本方針
学生が実務的専門知識・技術を習得することは、社会においてその貢献や意義は大きく高等教育において専門学校の位置づけは更にその度合いを増している。その状況において、本校が企業との連携によって教育機会を提供することは、社会への貢献度が増し、企業が要望する人材の育成に繋がる。
（２）教育課程編成委員会等の位置付け※教育課程の編成に関する意思決定の過程を明記

学校法人Ａｄａｃｈｉ学園設置、大阪観光専門学校に関係する業界全体の動向や地域の産業振興に関する知見を有する業
界団体、学術関係者から選出し、校長が委員の中心となり委員会を設置。委員会の意見等は校長配下の各学科の分科会等で具現化する。
（３）教育課程編成委員会等の全委員の名簿
令和3年10月1日現在

名 前
山﨑 誠
冨原 敦
戸口 貴之
下城 惇
高井 均
朴 美玲
富澤 利加
植田 宏美
加藤 和幸
前田 匡論
谷口 香織
中川 綾森本 めぐみ
藤井 幸也
岡本 一美

所
属
旅行地理検定協会
帝国航業株式会社
サンヨー航空サービス株式会社
東方典礼カトリック教会
北条鉄道株式会社
スイスホテル大阪南海株式会社
ハイアットリージェンシーオーサカ
大阪観光専門学校 校長
大阪観光専門学校 教員
大阪観光専門学校 教員
大阪観光専門学校 教員
大阪観光専門学校 教員
大阪観光専門学校 教員
大阪観光専門学校 教員
大阪観光専門学校 教員

任期

種別

平成31年4月1日～令和5年3月31日①
平成31年4月1日～令和5年3月31日③
平成31年4月1日～令和5年3月31日③
平成31年4月1日～令和5年3月31日③
平成31年4月1日～令和5年3月31日③
平成31年4月1日～令和5年3月31日③
平成31年4月1日～令和5年3月31日③※委員の種別の欄には、企業等委員の場合には、委員の種別のうち以下の①～③のいずれに該当するか記載すること。
（当該学校の教職員が学校側の委員として参画する場合には、種別の欄は空欄で構いません。）①業界全体の動向や地域の産業振興に関する知見を有する業界団体、職能団体、地方公共団体等の役職員（１企業や関係施設の役職員は該当しません。）②学会や学術機関等の有識者③実務に関する知識、技術、技能について知見を有する企業や関係施設の役職員（４）教育課程編成委員会等の年間開催数及び開催時期（年間の開催数及び開催時期）
年２回 （３月、９月）（開催日時（実績））
第１回 令和３年３月２６日 15：00～16：00
第２回 令和３年９月１７日 15：00～16：00 ※コロナ対応の為11月に延期
第○回 令和○年○月○日 ○○：○○～○○：○○（５）教育課程の編成への教育課程編成委員会等の意見の活用状況※カリキュラムの改善案や今後の検討課題等を具体的に明記。
専攻分野の業界団体、企業様より当該産業分野全体の成り立ち、企業分野での実務（開発、生産、流通、利潤の獲得、利潤の再分配、再生）の流れを授業に取り入れてカリキュラムの編成を行う。

２．「企業等と連携して、実習、実技、実験又は演習（以下「実習・演習等」という。）の授業を行っていること。」関係（１）実習・演習等における企業等との連携に関する基本方針
学期開始前に企業より派遣される講師と授業・実習期間の学習姿勢評価及び学期末試験、各認定試験への取り組みを打合せ、内容を決定する。実習終了時には、添乗実習の実施や通常の実習授業の成果に基づき、講師により講評や成績評価をいただく。
（２）実習・演習等における企業等との連携内容※授業内容や方法、実習・演習等の実施、及び生徒の学修成果の評価における連携内容を明記

企業と連携し、講師を派遣していただき、鉄道業界で必要とされる基礎知識を修得する。

（３）具体的な連携の例※科目数については代表的な５科目について記載。
科 目 名
科 目 概 要鉄道会社が旅客に対してどのような観点でサービスを実
鉄道サービス論
施するのか、現役の鉄道職員から現場の声を聴く。
鉄道接客基礎

鉄道会社における旅客サービスの現状と、実際のサービス技法を知る。

連 携 企 業 等
㈱水間鉄道
㈱水間鉄道

３．「企業等と連携して、教員に対し、専攻分野における実務に関する研修を組織的に行っていること。」関係（１）推薦学科の教員に対する研修・研究（以下「研修等」という。）の基本方針※研修等を教員に受講させることについて諸規程に定められていることを明記「研修等」を実施し、教員として必要な知識の質の向上を図り、学生の知識・技能の修得と充実した学生生活を提供できるよう、定期・不定期に関わらず関係教職員の指導力向上を目指すことを目的として実施するものとする。

（２）研修等の実績①専攻分野における実務に関する研修等
研修名「 鉄道業界と観光資源の融合について」（連携企業等： 大井川鐵道株式会社）
期間：令和３年３月１５日（月）対象： 鉄道サービス学科・トラベル学科講師
内容： 観光列車としてＳＬを走らせるなど観光資源化の成功例としての鉄道会社の新たな役割を調査する②指導力の修得・向上のための研修等
研修名「 精神的な問題を抱えた学生への接し方」（連携企業等：なし 本校心理カウンセラー）
期間：令和３年３月１８日（木）対象：全教職員
内容：精神的な課題のある学生に対し、心理的な側面から適切な接し方を学び、学生指導に活かす。
（３）研修等の計画①専攻分野における実務に関する研修等
研修名「 鉄道業界における旅客サービスの最新情報」（連携企業等： ㈱ＪＲ西日本交通サービス
期間：令和４年３月○日（ ）対象： 鉄道サービス学科講師
内容： 旅客対応方法の最新情報を入手し、授業に活かす。また業界が求める人物像の情報を入手する②指導力の修得・向上のための研修等
研修名「授業の効果的な運営方法」（連携企業等：なし 本校教員がレクチャー ）期間：令和４年３月 日（ ）対象：新任教員を含む全教員
内容：新任教員に対して授業の運営方法を指導し、効果的に履修効果を向上させる方策を考える。

）

４．「学校教育法施行規則第１８９条において準用する同規則第６７条に定める評価を行い、その結果を公表していること。
また、評価を行うに当たっては、当該専修学校の関係者として企業等の役員又は職員を参画させていること。」関係（１）学校関係者評価の基本方針
学校自己評価や日常の学校教育に対しての評価・意見内容を教育活動面と学校運営面に分別し、学務・広報・事務の各部
門で運営方針に照らし協議・検討を行う。
その結果授業内容に取り入れたり改善・修正を要する場合は、部門より責任者会議に具体的な稟議案件として上申し、最終的な判断をすることによって、学校関係者評価の効果的な活用を図る。
（２）「専修学校における学校評価ガイドライン」の項目との対応
ガイドラインの評価項目
学校が設定する評価項目
学校の理念、学校の目的・特色の明確化と育成する人材像（１）教育理念・目標
運営方針に即した事業計画の策定、運営組織の意思決定機能の円滑化と適正な運用（２）学校運営
職業教育に適したカリキュラムの策定に際し、その学科の関係する業務との密な連携とそれに対応する教職員の能力開発・研究の実施（３）教育活動
学生の学校継続率、就職率の向上（４）学修成果
在学生への経済面・健康面・生活面全般への支援体制、並びに卒業生支援の整備（５）学生支援
授業運営上の付属施設、設備、実習施設の環境及び防災体制の確認（６）教育環境
学生募集の適正さと活動上における教育成果の正確な伝達の確認（７）学生の受入れ募集
予算・収支計画の有効性と、財務面の適正化（８）財務
法令の遵守、個人情報の取り扱い確認（９）法令等の遵守（１０）社会貢献・地域貢献−（１１）国際交流−※（１０）及び（１１）については任意記載。
（３）学校関係者評価結果の活用状況
基本法人に即し、とりわけ学科の教育目標、育成人材が業界のニーズに対応できているか、カリキュラムは体系的に編成され、各教科目はカリキュラムの中で適正な位置づけが行われているか、卒業者就職率・求職者就職率・専門業界就職率の工場が図られているかなどの点を学校関係者評価委員からの評価を重視し、学校運営に活かす。
（４）学校関係者評価委員会の全委員の名簿
令和3年10月1日現在

名 前
所属
任期
種別
平成30年4月1日～令和4年3月31日 企業等委員
橋本 匡史
株式会社東京ビジネス
平成30年4月1日～令和4年3月31日 企業等委員
下城 惇
東方典礼カトリック教会
平成30年4月1日～令和4年3月31日 企業等委員
中村 かおりイズミヤカード株式会社トラベル事業部
平成30年4月1日～令和4年3月31日 企業等委員
高井 均
北条鉄道株式会社
平成30年4月1日～令和4年3月31日 企業等委員
朴 美玲
スイスホテル大阪南海株式会社
平成30年4月1日～令和4年3月31日 企業等委員
富澤 利加
ハイアットリージェンシーオオサカ
平成30年4月1日～令和4年3月31日 企業等委員
山本 眞弘
株式会社夢幻社
平成30年4月1日～令和4年3月31日 卒業生保護者
森本 博士
株式会社創英※委員の種別の欄には、学校関係者評価委員として選出された理由となる属性を記載すること。
（例）企業等委員、PTA、卒業生等（５）学校関係者評価結果の公表方法・公表時期（ホームページ ・ 広報誌等の刊行物 ・ その他（））
URL: https://www.daikan.ac.jp/
公表時期：令和３年１０月３０日
５．「企業等との連携及び協力の推進に資するため、企業等に対し、当該専修学校の教育活動その他の学校運営の状況に関する情報を提供していること。」関係（１）企業等の学校関係者に対する情報提供の基本方針
学校全般の状況を広く学校関係者他に情報提供することによって、学生・保護者、業界関係者への理解、信頼を深め、社会に対する説明責任を果たす。また企業、関係団体とは連携、協力を行うことによってカリキュラム策定の際に助言・指導をいただき実践教育の質を高めることを基本方針とする。
（２）「専門学校における情報提供等への取組に関するガイドライン」の項目との対応
ガイドラインの項目
学校が設定する項目（１）学校の概要、目標及び計画
建学の精神、所在地、校長名、沿革、歴史（２）各学科等の教育
設置学科の入学定員・収容定員・在学学生数、カリキュラム、進級・卒業要件、資格・検定（３）教職員
教職員数（４）キャリア教育・実践的職業教育
キャリア教育への取り組み状況（５）様々な教育活動・教育環境
学校行事、課外活動（６）学生の生活支援
健康診断、カウンセリング体制（７）学生納付金・修学支援
学生納付金、経済的支援活動（８）学校の財務
資金収支計画書・消費収支計算書・貸借対照表（９）学校評価
自己評価表（１０）国際連携の状況−（１１）その他−※（１０）及び（１１）については任意記載。
（３）情報提供方法（ホームページ ・ 広報誌等の刊行物 ・ その他（））
URL: https://www.daikan.ac.jp/

授業科目等の概要（観光専門課程鉄道サービス学科）
分類

必 選 自択 由
必 選
修 修 択

配
当年
次・
学期

授業方法
実
単験
業
講 演 ・位実
時
習
数 義 習 ・数実
技授

場所

教員

企
業
校 校 専 兼 等との内 外 任 任 連
携

授業科目名

授業科目概要1 〇

旅行業法

旅行会社が守るべき「旅行業法」について、国家試験の出題ポイントを重点的に学習する。

１32前

〇

〇

〇

2 〇

旅行業約款

旅行業約款やその他の約款を国内旅行業務取扱管理者試験の合格を目標に学ぶ。

１32
前

〇

〇

〇

3 〇

ＪＲの運賃・料金の計算方法を学び、国内ＪＲ運賃料金 旅行業務取扱管理者試験に備えると共に、就職後に必要な知識を習得する。

１32前

〇〇

〇

4 〇国内観光地理 日本地理を「地域別」と「項目別」の２方①向から学び、国家試験対策を実施する。

１32
前

〇

〇

〇

5 〇

日本国内の主要観光地における歴史的伝統
国内観光地理文化・神社仏閣・国立公園を学び国家試験②対策を実施する。

１32
前

〇

〇

〇

6 〇

「旅行業法」の過去問題を演習を中心に解国内管理者対き、注意すべき事項や出題のポイントを学
策Ａび国家試験合格に結びつける。

１32
前

〇

〇

〇

7 〇

「旅行業約款」の過去問題を演習を中心に国内管理者対解き、注意すべき事項や出題のポイントを策Ｂ学び国家試験合格に結びつける。

１32
前

〇

〇

〇

8 〇

「ＪＲ運賃料金」の過去問題を演習を中心
国内管理者対に解き、注意すべき事項や出題のポイント
策Ｃを学び国家試験合格に結びつける。

１32
前

〇

〇

〇

9 〇

ＳＰＩを中心とした問題演習を通し、鉄道鉄道就職対策 業界への就職筆記試験に対応できる能力を身に付ける。

１64
通〇

〇

10 〇

鉄道業界各社の企業概要と特徴を学び、自業界企業研究 身が希望する企業を定め、就職活動に役立てる。

１32
前

11 〇

対面型及びオンライン型の面接の基本を学
面接トレーニ び、受け答えだけでなく礼儀作法を習得す
ングることで面接試験をクリアできる技術を身に付ける。

１64
通12 〇

お客様とのコミュニケーションを円滑に行コミュニケー
うために必要な話力とサービスマナーを学
ションマナー
ぶ。

１64
通〇

〇

〇

〇

〇

〇

〇

〇〇

〇

13 〇

英語指導

英検２～３級の対策講座。レベル別のクラス編成を行い、日本人講師が文法を中心に講義。

１64
通〇〇

〇

14 〇

観光英語

空港・ホテル・駅・観光地などで使用する英語を筆記・リスニングの両面から学ぶ。

１64
通〇

〇

〇

15 〇

英会話

ネイティブスピーカーとの基礎的なシチュエーション演習を通して、英語によるコミュニケーション能力を高める。

１64
通〇

〇

〇

16 〇お客様に情報を伝達するための効果的な発ボイストレー
声方法や、臆することなく声を出す技術をニング学ぶ。

１32
前〇

〇

〇

17 〇

ＰＣ実習

ビジネスソフト「Office」のExcelを使用し、文字入力の基本操作と作表技術を習得する。

１64
通〇

〇

〇

18 〇

鉄道業界各社の企業概要と特徴を学び、自鉄道業界研究 身が希望する企業を定め、就職活動に役立てる。

１32
後

〇

〇

19 〇

鉄道各路線の特徴や周辺事情を学び、鉄道鉄道沿線事情 を維持するための条件を知ることで、今後の鉄道業界の課題を探る。

１32
後

〇

〇

20 〇

ｴﾝﾄﾘｰｼｰﾄの記入方法を基礎から学び、企業ｴﾝﾄﾘｰｼｰﾄﾄﾚｰﾆごとに異なるｴﾝﾄﾘｰｼｰﾄを効果的に作成するﾝｸﾞ技法を身に付ける。

１32
後

21 〇

ペン字指導

硬筆取捨検定受験に向けての授業。後半は履歴書作成において丁寧な文字の記入を練習する。

１32
後

22 〇

一部の企業で実施されているWEB試験の概要
１
WEB試験対策 を学び、解法の注意事項やコツを身に付け
32
後る。

23 〇

身体障碍者や社会的弱者に対するサービスｻｰﾋﾞｽ介助知の在り方や技術を学び、「サービス介助識士」試験の合格を目指す。

１32
後

〇

〇

〇

24 〇

就職ゼミ

就職活動に対する心構え、求人資料の収集、履歴書の書き方などのアドバイスを行い、学生個々の就職希望を把握する。

１32
後〇〇

〇

25 〇

ﾌｨｼﾞｶﾙﾄﾚｰﾆﾝ 筋力維持を目的とした体育を行い、一部のｸﾞ企業で実施される体力測定試験に備える。

１32
後

26 〇

鉄道会社の日々の運営について、駅員・車鉄道業務知識 掌・運転士の各視点から学び、また双方の協力体制について掘り下げる。

２32
前

〇

〇

27 〇

鉄道会社が旅客に対してどのような観点で鉄道サービスサービスを実施するのか、現役の鉄道職員論から現場の声を聴く。

２32
前

〇

〇〇〇〇〇〇〇〇〇〇〇〇〇〇

〇

〇〇 〇

28 〇

鉄道各社が導入している車両の特徴を知
鉄道車両知識 り、鉄道車両の歴史的な変遷と今後の展望を知る。

２32前

29 〇

時刻表研究

ＪＲを含む各交通機関の時刻表の読み取り方を学び、旅客の求めに応じて早く・正しく時刻を読み取る能力を身に付ける。

２32
前

〇

〇

〇

30 〇

鉄道を使用した国内旅行の行程を作成し、鉄道ツアープ各鉄道会社沿線の観光地やアピールポイン
ラントを知り、旅客に宣伝する技法まで学ぶ。

２32
前

〇

〇

〇

31 〇

ＳＰＩを中心とした問題演習を通し、鉄道鉄道就職対策 業界への就職筆記試験に対応できる能力を身に付ける。

２32
前

〇

〇

〇

32 〇

就職指導

就職活動に対する心構え、求人資料の収集、履歴書の書き方などのアドバイスを行い、学生個々の就職希望を把握する。

２32
前

33 〇

中国語基礎

コミュニケーション技術のひとつとして中国語を基礎から学び、特に駅や列車内で必要とされる単語を中心に身に付ける。

２32
前

34 〇

手話

コミュニケーション技術のひとつとしての手話を基礎から学ぶとともに、聴覚障碍者に対する理解を深め、サービス力の向上を目指す。

２32
前

35 〇

お客様とのコミュニケーションを円滑に行コミュニケーうために必要な話力とサービスマナーを学
ションマナー
ぶ。

２32
前

36 〇

観光英語

空港・ホテル・駅・観光地などで使用する英語を筆記・リスニングの両面から学ぶ。

２32
前

37 〇

英会話

ネイティブスピーカーとの基礎的なシチュ
エーション演習を通して、英語によるコミュニケーション能力を高める。

２64
通38 〇

ビジネスソフト「Office」のWordを使用
ＰＣ実習実習 し、文字入力の練習及びビジネス文書の作成技術を習得する。

２64
通39 〇

ＪＲ各社の利用上の規約を学び、様々な旅ＪＲ旅客規約 客の状況に応じて規約を基にした対応方法を学習する。

２64
後

〇

〇

40 〇

鉄道接客基礎

鉄道会社における旅客サービスの現状と、実際のサービス技法を知る。

２32
後

〇

〇

〇 〇

41 〇

国内交通事情国内の様々な交通機関の現状を知り、地域に応じた今後の課題を掘り下げる。

２32
後〇〇〇

42 〇

関西地区の各鉄道会社沿線の観光地を中心
関西鉄道沿線に履修し、鉄道会社の集客に関する工夫を地誌知る。

２32
後〇〇〇〇〇〇〇〇〇〇〇〇〇〇〇〇〇〇〇〇〇〇〇〇〇〇〇〇

43 〇旅行の交通手段の一つである鉄道会社の一トラベル基礎 員として、旅行の全体像を知り、旅行会社とのかかわりを学ぶ。

２32
後〇〇〇44 〇

鉄道会社が発売している割引切符等の商品
鉄道商品研究 の種類と目的、使用条件を学び、鉄道各社の集客目標とアピールポイントを知る。

２32
後〇〇〇45 〇国内各地を目的地とした旅行の種類や特徴
国内旅行研究 を学び、鉄道会社と旅行会社の関係を知ることで国内旅行の需要と傾向を学ぶ。

２32
後〇〇〇46 〇

観光業界事情観光業界全般の構造と課題を知り、今後の方向性を推測する。

２32
後〇〇〇47 〇もう一度旅行 鉄道会社社員として知っておくべき国内地地理理の基本を復習する。

２32
後

〇

〇

〇

48 〇

日本の観光業界を支えるインバウンド客のｲﾝﾊﾞｳﾝﾄﾞ入門 現状と傾向を学び、今後とるべき対策を考える。

２32
後

〇

〇

〇

49 〇

社会人マナー

礼儀作法や正しい言葉遣いなど、社会人として知っておきたいマナーを身に付ける。

２32
後

〇

〇

50 〇

会社実務

企業の構造や税金、社会人としての義務など、社会の一員として生活するうえで知っておきたい権利や義務などを学ぶ。

２32
後

〇

〇

〇

〇

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合計

５０科目
卒業要件及び履修方法
規定時間の履修及び期末課題（試験）に合格すること

１，９２０単位時間(授業期間等
１学年の学期区分
２期
１学期の授業期間
１６週（留意事項）
１ 一の授業科目について、講義、演習、実験、実習又は実技のうち二以上の方法の併用により行う場合については、主たる方法について○を付し、その他の方法について△を付すこと。
２単位)

企業等との連携については、実施要項の３（３）の要件に該当する授業科目について○を付すこと。