学籍番号

21DC01

1

博 士 論 文 審 査 報 告 書
氏名

赤城知里

学位の種類

博士（心理学）

学位記番号

院博甲第 29 号

授与機関

東京成徳大学

学位授与年月日

2024 年 3 月 19 日

学位授与条件

学位規則第 5 条第 1 項

学位論文題目

職業選択志向性に着目したキャリア教育プログラムの検討―境遇活用スキルに焦点を当てて―

論文審査委員

主査

茂呂雄二

東京成徳大学大学院教授

副査

西村昭徳

東京成徳大学大学院准教授

井上 忠典

東京成徳大学大学院教授

江口めぐみ

東京成徳大学大学院准教授

１．論文概要：（１）目的、（２）方法、（３）結果及び考察（１）目的
現代の就業をめぐる環境の激変と若者の資質をめぐる課題を受け、マッチング理論やキャリア発達理論に基づいて、やりたい職業を探して就職活動を行っていくという伝統的なキャリア教育の在り方を再考する必要性が生じている。本研究は、職業選択志向性に着目したキャリア教育の有効性について、計画された偶然性理論（PlannedHappenstanceTheory）に基づく境遇活用スキルに焦点を当てて検討した。

（２）方法
本研究は，研究１、研究２、研究３、研究４の大きく４つの研究で構成されている。
研究１では、大学生のキャリア教育における問題を振り返り、志望する仕事が決まらないという職業の未決定という状態を生み出す要因について、先行研究を概観した。
研究 2 では、社会人 410 名を対象に web 調査を実施し、職業選択志向性と職務満足感および境遇活用スキルとの関連を明らかにし、職業選択志向性と職務満足感との関係における境遇活用スキルの調整効果を検討した。研究３では、大学３年生 60 名を対象に、境遇活用スキルを高めることをねらいとするキャリア教育プログラムを実施した。プログラムの事前事後で、境遇活用スキル尺度、職業未決定尺度を効果指標とする質問紙調査を実施し、キャリア教育プログラムの効果を検討した。研究４では、インターンシップに参加する予定の大学 3 年生 20 名を対象に、境遇活用スキルの向上に焦点を当てたキャリア教育プログラムの有効性を実践的検討した。キャリア教育を行う際の実践可能な手がかりを導き出すことを目的とし、アクション・リサーチの手法を用いた。

学籍番号

21DC01

2（３）結果および考察主な結果は、以下の通りである。
１．職業選択志向性尺度は、探索的因子分析、テキストマイニングによる概念検討、確認的因子分析による適合度の検討を通して、「やりたいこと志向」と「とりあえず志向」が上位因子として存在し、「とりあえず志向」の下位因子に「就職への無頓着」と「退職への寛容さ」が存在する高次因子構造を示すことが考えられた。
２．職業選択志向性尺度の「やりたいこと志向」「就職への無頓着」「退職への寛容さ」の３下位尺度得点を用いてクラスター分析を行ったところ、解釈可能な 3 つのクラスターが抽出され、その特徴から「やりたいこと志向群」「停滞群」「とりあえず志向群」と名づけられた。
３．とりあえず志向が高いと職務満足感は低く、やりたいこと志向が高いと職務満足感は高かった。また、とりあえず志向が低い場合、境遇活用スキルが高いと職務満足感が高いことが明らかになった。
４．境遇活用スキルを向上させるようなキャリア教育プログラムを構成し、境遇活用スキルと職業未決定を効果指標として、プログラム前後の変化を検討したところ、「やりたいこと志向群」と「停滞群」は、境遇活用スキルや職業決定傾向が有意に向上したが、「とりあえず志向群」に有意な変化はみられなかった。
５．キャリア教育プログラムのどのような内容のプログラムのどのような活動が境遇活用スキルのどのスキルの向上につながったのかをアクション・リサーチの手法で実践的に検討した。その結果、グループ活動や意識づけにより、主体的にプログラム内容に取り組むことを促したことにより、境遇活用スキル全般、特に興味探索スキルと開始スキルの高まったと考えられた。
２．評

価：

昨今のキャリア教育において、生き方や働き方が多様化する社会状況に対応したキャリア教育への転換が課題と考えられている。
本研究は、従来のキャリア教育で強調されていた「やりたいこと志向」に加えて、「とりあえず志向」という観点を取り入れた職業選択志向性という概念を構成し、尺度化を図っている。探索的因子分析に留まらず、テキストマイニング分析、SEM によるデータの適合の観点から、丁寧に因子構造が検討されている。とりあえず志向には、就職への無頓着と退職への寛容が存在し、全体として高次の因子構造が想定できることを示した点は斬新であり、今後、構成概念妥当性をさらに検証していくことで、個人の就業意識をアセスメントする際の有効な活用が期待される。
また、職業選択志向性尺度の下位尺度を用いたクラスター分析の結果、従来指摘されてきた「やりたいこと志向群」「とりあえず志向群」に加えて、やりたいことが見つからず、とりあえず志向でも就職活動できない「停滞群」という新たな一群が見いだされた。
「停滞群」は、本研究では 11%（研究２）と 50%（研究３）の出現率が示されており、このような就業意欲が停滞している若者への支援の必要性が示唆されたことは意義深いといえよう。
さらに、職業選択志向性と職務満足感との関連において、境遇活用スキルの調整効果が示され、境遇活用スキルが高いことで、仕事上での満足感が得られやすいことが学籍番号21DC01

3考えられた。このことから、境遇活用スキルを高めることに着目してキャリア教育を行っていくことの有効性が示唆された。
Web 調査によって行われた理論的な検討結果を踏まえて、研究３、研究４では境遇活用スキルの向上をねらいとするキャリア教育プログラムの有効性を実践的に検討している。やりたいこと志向群と停滞群では、殆どの指標で中程度以上の効果量が示された一方で、とりあえず志向群では、プログラムの有効性が示されなかった（研究３）。この結果は、職業選択志向性を踏まえてキャリア教育を実践していくことの重要性を示していると考えられる。さらに、アクション・リサーチによって、キャリア教育の実践の中で、境遇活用スキルを高めるために必要となる具体的な手立てを明らかにしている。「グループワークにおいて何らかの役割を与えること」、「役割意識に基づいて、活動に主体的に関わるように促すこと」、「積極的に発言することを促し、学生の発言によって授業が作られていく経験を積ませる」など、本論で明示された知見は、主体性の乏しい学生に対する教育上のエッセンスであり、実践的な価値があると考えられる。
以上のように、本論文は、職業選択志向性の類型を踏まえ、境遇活用スキルの向上をねらいとする新しいキャリア教育の有効性を理論的および実践的に検討したものである。「いつまでたっても就職活動がはじめられない学生」、「就職活動に対して主体性がなく、意欲が低い学生」は、大学教育の中で実際に見受けられる姿であるが、本論文では、このような学生を理解する視点と有効な教育の在り方が明らかにされており、学位論文として十分な価値があると判断できる。
著者も述べているように、職業選択志向性の 3 タイプについて、本論で扱われていない心理変数との関連を検討していくことや、インタビューや縦断的な調査によって状態像を詳細に検討していくことは課題といえよう。また、理論的な検証結果を踏まえて、キャリア教育プログラムのデザインを再構成し、実践の成果と課題を検証するサイクルを繰り返すことで、理論と実践の双方が洗練されていくことが望まれる。
３．最終試験結果：2024 年 2 月 3 日、公開において、論文提出者より報告を受け、質疑応答が行われた。その結果、最終試験に合格と判断された。
４．結論：

論文審査と最終試験結果の評価に基づいて、本論文は博士の学位に値すると判断された。
2024 年 2 月 15 日