東京未来大学
令和 2 年度 大学機関別認証評価

評価報告書

令和 3 年 3 月
公益財団法人 日本高等教育評価機構

東京未来大学

東京未来大学Ⅰ 評価結果【判定】
評価の結果、日本高等教育評価機構が定める評価基準に適合していると認定する。

Ⅱ 総評「基準１．使命・目的等」について
大学の使命（ミッション）を「教育・研究・社会貢献機能を通じて、人を活かし、世の中の困難を希望に変える」、教育理念を「技能と心の調和」、そして教育目的を「高度な専門的知識・技能、人間性豊かな心、高い意欲を持ち続け、自ら考え、自ら行動することで、社会に貢献する人材を養成すること」と明確かつ簡潔な表現で定められている。
教育理念、教育目的及び三つのポリシー（ディプロマ・ポリシー、カリキュラム・ポリ
シー、アドミッション・ポリシー）については、学生募集要項、学生便覧、ホームページ
等へ明記し、全学的に周知している。
「第 2 期中期計画」には使命（ミッション）及び教育理念が明記されており、三つのポリシーも教育目的を反映した形で策定されている。教育研究組織は、使命（ミッション）
等を踏まえ社会のニーズを的確に捉え、実社会に貢献する人材輩出という大学の教育目的を具現化するに適した構成となっていることから、教育目的との整合性は図られている。
「基準２．学生」についてアドミッション・ポリシーは教育目的を踏まえ明確に定められ、学生募集要項、ホームページなどで明示し、公表されている。入学者選抜方法については、アドミッション・ポ
リシーに沿った多様な学生の受入れに努めており、新たな選抜制度への対応も図られている。
教職協働による学修支援体制の整備については、キャンパスアドバイザー（以下「CA」という。
）制度を導入して学生の相談窓口を明確にし、支援環境の構築に努めているとともに、エンロールメント・マネジメント局（以下「EM 局」という。）が中核となり、学修支
援に関する方針等が適切に整備・運営されている。
教育目的を達成するための校舎、図書館などの施設・設備は適切に整備されており、またバリアフリーについても利便性を意識した配慮がなされている。
〈優れた点〉○入学前から卒業後まで、一貫して学生を支援する目的で事務局の名称を EM 局と改め、総合的に学生支援に取組んでいることは評価できる。
○各クラスに CA を配置し、クラス担任や科目担当者等と連携して細やかな学生支援を行う体制がつくられている点は評価できる。
○学生の要望・意見のくみ上げに加え、学生生活に関する相談等についても、CA が中心的
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東京未来大学な役割を担っている点は評価できる。
「基準３．教育課程」について
教育目的に基づきディプロマ・ポリシーを定め、「学生便覧・履修の手引き」等に掲載し、学生に周知されている。また、単位認定基準、進級基準、卒業認定基準等を策定し、厳正な適用を行っている。カリキュラム・ポリシーは、教育理念を具現化する方針として、ディプロマ・ポリシーと一貫性を確保して定め、周知している。教育課程は、カリキュラム・
ポリシーに沿ってアクティブ・ラーニングの導入や学部・学科の特性を生かし、体系的な編成を行っている。また、年間履修登録単位数の上限を設定している。教養教育を担う組織として、教務委員会を設置し、教養教育のあり方について検討を行い、一般教養科目の位置付けを明確にして実施している。三つのポリシーを踏まえた学修成果の点検・評価方法の確立とその運用については、ディプロマ・ポリシーに沿った学修成果が明示され、大学が独自に定めた「身につけるべき学士力」などの指標により学修成果等を定期的に検証し、全学教授会を通じて学内にフィードバックしている。
「基準４．教員・職員」について
大学の意思決定と教学マネジメントにおける学長の適切なリーダーシップの確立・発揮については、
大学の意思決定に関して学長の諮問機関として全学教授会を置いているなど、学長が適切にリーダーシップを発揮できる体制が整備されている。
職員の配置と役割の明確化などによる教学マネジメントの機能性については、教学マネ
ジメントを遂行するための EM 局が設置され、学生の入学前から卒業後まで、一貫してサポートする体制が整備され、かつその役割も明確となっており、適切な配置となっている。
教育目的及び教育課程に即した教員の採用・昇任等による教員の確保と配置については、大学設置基準等に基づき、適切な教員数が配置されている。
FD(Faculty Development)をはじめとする教育内容・方法等の改善の工夫・開発と効果的な実施については、兼任教員や職員も参加している FD 研修会を年 2 回実施し、教員相互 の 授 業 参 観 や 学 生 に よ る 授 業 評 価 ア ン ケ ー ト を 実 施 し て い る 。 ま た 、 SD(Staff
Development)をはじめとする大学運営に関わる職員の資質・能力向上への取組みについて
は、大学の EM 局と法人の人材開発部が連携し、多様な SD 研修会等を企画・運営・実施
している。
研究活動への資源配分についても「東京未来大学個人研究費規程」等に基づき、研究費などが適切に配分されているなど、教員の研究活動の活性化を促している。
〈優れた点〉○「研究推進ニュースレター」を発行することで、研究の好事例を積極的に学内で共有及び学外へ発信しており、それらが学内の研究活動の活性へとつながっている点は高く評価できる。
「基準５．経営・管理と財務」について
法令遵守のもと、寄附行為、学則及び「コンプライアンス管理規程」などの規則を整備
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東京未来大学
し、適切に運営を行っている。教職員に向けては、法人のミッションを広く浸透させるため、「三幸学園手帳」に記載して配付するなど、使命・目的の実現を図るための継続的な努力がなされている。
法人の管理運営機能については、法人及び大学の各管理運営機関の相互チェックや連携は図られている。しかし、理事会・評議員会の開催方法について、理事及び評議員が同席している状態で議案説明、審議が行われており、今後は運営方法の見直しなど、適切な対応が求められる。
予算計画・事業計画等は、「第 2 期中期計画」をもとに策定され、学生生徒等納付金収入も増加傾向にあり、盤石な財務基盤を形成している。
会計は「経理規程」等の諸規則に従い、厳正に処理されている。
「基準６．内部質保証」について
内部質保証の恒常的な組織として、学長を委員長とする「自己点検・評価・改善委員会」が設置されている。年度当初に当該年度の自己点検・評価・改善活動、及び教育研究活動
について「自己点検・評価・改善委員会」の委員長でもある学長より具体的な方針が公表されていることから、内部質保証に関する全学的な方針は明示されており、かつ関係規則にのっとり責任体制も明確になっている。また、その活動はエビデンスに基づき、内部質保証のため自主的・自律的に行われている。自己点検・評価は毎年実施され、全学教職員連絡会議等を通じ学内で共有されており、かつホームページにも掲載され、公表がなされている。
「卒業時アンケート調査」等の結果を全教職員にフィードバックするなど、三つのポリシーを起点とした内部質保証を展開し、その結果を教育の改善・向上に反映していることから、自主的・自律的な自己点検・評価は実施されており、その結果についても全学的に共有されている。管理運営については、理事会及び評議員会の開催方法等は十分とは言えず、内部質保証システムの機能性については改善が求められるが、法人及び大学の管理運営機関の連携は図られており、責任体制が確立されたことから、今後が期待される。
総じて、大学はその母体である学校法人三幸学園（全国 12 都市に 63 の専門学校を設置する全国規模の学校法人）にあって、平成 19(2007)年度の開設以降、「教育・研究・社会
貢献機能を通じて人を活かし、世の中の困難を希望に変える」を使命として掲げ、教育内
容や教育方法及び学生支援にさまざまな創意工夫を展開し、成果を挙げている。大学の意
思決定と教学マネジメントにおいて、学長は適切にリーダーシップを確立し、組織体制は整備されている。また、足立区を中心とした地域貢献活動は、学友会の地域連携推進委員
会と教員組織が中心となる地域連携センターの融合により、学外での地域連携活動を通じて社会に貢献する人材を養成するなど、幅広く教育の目的を果たしている。
「大学独自の基準」として設定されている、「基準 A.地域貢献」については、基準の概評を確認されたい。
なお、大学が「特記事項」として挙げたのは以下のとおり。
1．東京未来大学におけるキャンパスアドバイザー制度
2．CA の具体的業務及び活動状況3

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3．CA 制度による成果及び評価体制

Ⅲ 基準ごとの評価
基準 1．使命・目的等【評価】
基準 1 を満たしている。
1－1．使命・目的及び教育目的の設定
1-1-①

意味・内容の具体性と明確性

1-1-②

簡潔な文章化

1-1-③

個性・特色の明示

1-1-④

変化への対応【評価】
基準項目 1-1 を満たしている。
〈理由〉
大学の使命（ミッション）を「教育・研究・社会貢献機能を通じて、人を活かし、世の中の困難を希望に変える」、教育理念を「技能と心の調和」、そして教育目的を「高度な専門的知識・技能、人間性豊かな心、高い意欲を持ち続け、自ら考え、自ら行動することで、社会に貢献する人材を養成すること」と明確かつ簡潔に定め、個性・特色を明示している。
また、使命・目的及び教育目的等については大学戦略会議、自己点検・評価・改善委員
会等で不断の点検が行われているなど、社会情勢に対応し、必要に応じて見直しが行われている。
1－2．使命・目的及び教育目的の反映
1-2-①

役員、教職員の理解と支持

1-2-②

学内外への周知

1-2-③

中長期的な計画への反映

1-2-④

三つのポリシーへの反映

1-2-⑤

教育研究組織の構成との整合性【評価】
基準項目 1-2 を満たしている。
〈理由〉
理事会で審議・決定された使命・目的及び教育目的については、理事会、評議員会、大学戦略会議や自己点検・評価・改善委員会、教育改善向上委員会、各種委員会等で断続的
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東京未来大学に点検・改善が図られているとともに、役員・教職員の理解と支持を得ている。大学のス
テークホルダーに対しては、学生募集要項、学生便覧、ホームページへの情報掲載など、その使命・目的及び教育目的の周知が図られている。「第 2 期中期計画」には使命（ミッション）及び教育理念が明記されており、三つのポリシーも教育目的を反映した形で策定されている。教育研究組織は、ミッション等を踏まえ、社会のニーズを的確に捉え、実社会に貢献する人材輩出という大学の教育目的を具現化するに適した構成となっている。
基準 2．学生【評価】
基準 2 を満たしている。
2－1．学生の受入れ
2-1-①

教育目的を踏まえたアドミッション・ポリシーの策定と周知

2-1-②

アドミッション・ポリシーに沿った入学者受入れの実施とその検証

2-1-③

入学定員に沿った適切な学生受入れ数の維持【評価】
基準項目 2-1 を満たしている。
〈理由〉
教育目的を踏まえたアドミッション・ポリシーが策定され、大学ホームページ、学生募集要項、オープンキャンパスなど多様な機会を通じて学内外に周知されている。また、教職員や学生を対象にポリシーの表現に関するアンケート調査が実施され、ポリシーの分か
りやすさの検証が行われている。
さまざまな入学者選抜方法を導入し多様な学生の受入れに努めており、受入れは順調に推移している。新たな選抜制度への対応の中で、更にアドミッション・ポリシーにかなった選抜方法が採用されている。
入学者の受入れ数においては、学部全体で適正な学生数が保たれている。
2－2．学修支援2-2-①

教員と職員等の協働をはじめとする学修支援体制の整備

2-2-②

TA(Teaching Assistant)等の活用をはじめとする学修支援の充実【評価】
基準項目 2-2 を満たしている。
〈理由〉
入学前から卒業後までの一貫したサポートのためEM局が設置されるとともに、クラス担任等と連携するCAの配置により相談窓口を充実させるなど、教職協働による学修支援が5東京未来大学
行われている。障がいのある学生への配慮についてもCAが窓口となり保健室等と連携をとるなど、学生個々に応じた合理的配慮がなされている。オフィスアワー制度は全学的に実施されており、シラバス等に明記するなど、学生への周知もなされている。また、SA(Student Assistant)制度、TA制度はともに適切に運用されているとともに、入学時のメンタルヘルスチェックの導入、CAによる早期面談の実施などにより、早い年次での退学者の抑制が図られるなど、きめ細かな学修支援体制が構築されている。
〈優れた点〉○入学前から卒業後まで、一貫して学生を支援する目的で事務局の名称を EM 局と改め、総合的に学生支援に取組んでいることは評価できる。
○各クラスに CA を配置し、クラス担任や科目担当者等と連携して細やかな学生支援を行う体制がつくられている点は評価できる。
2－3．キャリア支援2-3-①

教育課程内外を通じての社会的・職業的自立に関する支援体制の整備【評価】
基準項目 2-3 を満たしている。
〈理由〉
1、2 年次にキャリア形成に関わる必修科目が設定され、早期のインターンシップの実施や現場体験の機会が提供され、段階的に就業を意識するような教育が実施されており、学年を経るにつれて「就学力」「就活力」が身に付くようなキャリア教育体制が体系的に構築されている。
また、進路別にキャリアセンターと「保育・教職センター」が設けられ、キャリアセン
ターにおける CA と教員との連携、「保育・教職センター」における CA と教職員との連携などによって、相談・助言及びキャリアガイダンス等による支援体制が整備されている。
2－4．学生サービス
2-4-①

学生生活の安定のための支援【評価】
基準項目 2-4 を満たしている。
〈理由〉
クラス担任とクラス担当 CA との協働による支援のみならず、専任教員と CA で構成される学生生活委員会による課外活動等の支援、生活環境の改善等の支援も行われている。
経済的支援については、日本学生支援機構の奨学金制度の他、独自の入試特待生制度が設けられている。課外活動に関しては、3 年前から徴収した学友会費を活動に還元するよう見直しがなされ、協賛金として支援する形に修正されている。学生の心身に関する健康6

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相談、心的支援、生活相談等は、CA が主要な相談窓口となり、健康面は保健室が、心的支援はカウンセラーを配置した学生相談室が対応し適切に行われている。また、新入生に対して入学時のメンタルヘルスチェックを実施するなど、学生の心身の状態を早期に把握し、心的支援に努めている。
2－5．学修環境の整備
2-5-①

校地、校舎等の学修環境の整備と適切な運営・管理

2-5-②

実習施設、図書館等の有効活用

2-5-③

バリアフリーをはじめとする施設・設備の利便性

2-5-④

授業を行う学生数の適切な管理【評価】
基準項目 2-5 を満たしている。
〈理由〉
教育目的を達成するための校地、運動場、校舎、図書館、体育施設、情報サービス施設、付属施設などの施設設備は、耐震診断の実施など安全性の確保も含めて適切に整備され、かつ有効に活用されている。
情報処理室、LL 室など施設設備が適切に整備され、学生全員にノート型パソコンが入学時に配付される。全館無線 LAN が整備されており、十分な学術情報資料が確保された図書館と併せて、教育目的達成のための快適な学修環境が整備され、かつ有効活用されている。
キャンパス内のスロープ整備、トイレ改修、エレベータ設置など、バリアフリーを意識した施設・設備の利便性に配慮がなされている。
履修学生数に数値基準を設け、クラスサイズはコントロールされている。基準を超える
クラスは TA、SA を配置するなど、教育効果に支障を来さないように管理されている。
2－6．学生の意見・要望への対応
2-6-①

学修支援に関する学生の意見・要望の把握・分析と検討結果の活用

2-6-②

心身に関する健康相談、経済的支援をはじめとする学生生活に関する学生の意
見・要望の把握・分析と検討結果の活用

2-6-③

学修環境に関する学生の意見・要望の把握・分析と検討結果の活用【評価】
基準項目 2-6 を満たしている。
〈理由〉
学修支援については、CA との面談、授業評価アンケートを通じて学生の意見・要望がくみ上げられている。心身に関する健康相談は、CA との面談のほか、保健室、学生相談室が対応し支援に当たっている。学生の経済的な状況は「学生生活実態調査」によって、7

東京未来大学
また、学修環境に関する意見・要望は、同調査並びに学友会と大学執行部との意見交換会
によって収集されるなど、学生の要望把握に関する多様な方途が整備されている。
また、収集した情報は、食堂の席数の増設の他、AV 機器の改善、コンビニ自動販売機の設置などに反映されている。
〈優れた点〉○学生の要望・意見のくみ上げに加え、学生生活に関する相談等についても、CA が中心的な役割を担っている点は評価できる。
基準 3．教育課程【評価】基準 3 を満たしている。
3－1．単位認定、卒業認定、修了認定
3-1-①

教育目的を踏まえたディプロマ・ポリシーの策定と周知

3-1-②

ディプロマ・ポリシーを踏まえた単位認定基準、進級基準、卒業認定基準、修了認定基準等の策定と周知

3-1-③

単位認定基準、進級基準、卒業認定基準、修了認定基準等の厳正な適用【評価】
基準項目 3-1 を満たしている。
〈理由〉
教育理念を踏まえ、ディプロマ・ポリシーを適切に策定している。また、策定されたディプロマ・ポリシーは、学生募集要項や「学生便覧・履修の手引き」等に掲載され、受験希望者、学生に周知されている。また、通学課程においては、オリエンテーション時に学生に対してディプロマ・ポリシーの説明を行っている。
単位認定基準、進級基準、卒業認定基準については、学則や履修規程に適切に定め、厳正に適用されている。単位認定基準、成績評価基準、進級要件、卒業認定基準について、通学課程では「学生便覧・履修の手引き」に掲載し、オリエンテーション時に学生に説明しており、通信課程ではホームページ、「学生便覧・履修の手引き」によって周知している。
また、学生が成績評価及び認定の可否について問合わせができる期間を設けている。
3－2．教育課程及び教授方法
3-2-①

カリキュラム・ポリシーの策定と周知

3-2-②

カリキュラム・ポリシーとディプロマ・ポリシーとの一貫性

3-2-③

カリキュラム・ポリシーに沿った教育課程の体系的編成

3-2-④

教養教育の実施

3-2-⑤

教授方法の工夫・開発と効果的な実施
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東京未来大学【評価】
基準項目 3-2 を満たしている。
〈理由〉
教育理念を踏まえカリキュラム・ポリシーを策定し、周知している。また、カリキュラ
ム・ポリシーは、ディプロマ・ポリシーに掲げる人材を育成できるよう策定されている。
カリキュラム・ポリシーに沿って教育課程を編成し、シラバスの第三者チェックを行うなど、シラバスの適切な整備を行っている。履修登録単位数の上限を定め、追加履修についてもGPA(Grade Point Average)を基準とした判断がなされている。
教養教育については、平成 30(2018)年度まで教養教育運営委員会にてそのあり方が検討され、現在は教務委員会において、カリキュラム全体の中で包括的に管理・運営されている。
アクティブ・ラーニングの導入、授業相互参観など、授業内容・方法が工夫されている。
授業方法の改善を進めるため教育改善向上委員会を設置し、全学的 FD 研修、学生の授業
評価アンケート、「教育改善向上(FD)活動年報 2019 年度」「全学 FD ハンドブック」による成果公表などを行っている。
3－3．学修成果の点検・評価
3-3-①

三つのポリシーを踏まえた学修成果の点検・評価方法の確立とその運用

3-3-②

教育内容・方法及び学修指導等の改善へ向けての学修成果の点検・評価結果のフィードバック【評価】
基準項目 3-3 を満たしている。
〈理由〉
ディプロマ・ポリシーを踏まえた学修成果が明示され、進級率、標準年限卒業率、GPA
分布、各種免許・資格取得状況、就職状況、卒業生インタビューや就職先の企業アンケー
トに基づく卒業生の「身につけるべき学士力」の修得状況について調査等が行われている。
このような取組みから、多岐にわたる視点で緻密な学修成果の点検・評価を実施しようという様相がうかがえる。
これらの点検・評価の結果は、「自己点検・評価・改善委員会」から学長及び大学戦略会
議に報告され、最終的に全学教授会を通じて学内に共有・フィードバックされている。
基準 4．教員・職員【評価】
基準 4 を満たしている。

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東京未来大学
4－1．教学マネジメントの機能性
4-1-①

大学の意思決定と教学マネジメントにおける学長の適切なリーダーシップの確
立・発揮

4-1-②

権限の適切な分散と責任の明確化に配慮した教学マネジメントの構築

4-1-③

職員の配置と役割の明確化などによる教学マネジメントの機能性【評価】
基準項目 4-1 を満たしている。
〈理由〉
大学の意思決定に関して、学長の諮問機関として全学教授会を置き、学長が適切にリー
ダーシップを発揮できる体制が整備されている。
また、教学面では両学部長が、管理運営面では EM 局長が学長を補佐する体制が整備されている。加えて、組織規程に基づいて、大学戦略会議や全学教授会、学部教授会、各種委員会などが設置され、権限の適切な分散と責任の明確化に配慮した教学マネジメント組織が構築されている。
職員においては、教学マネジメントを遂行するための EM 局が設置されている。ここでは、学生の入学から在学中、卒業まで一貫してサポートする学生支援体制が敷かれ、その役割等も明確となっており、適切な配置がとられている。
4－2．教員の配置・職能開発等
4-2-①

教育目的及び教育課程に即した教員の採用・昇任等による教員の確保と配置

4-2-②

FD(Faculty Development)をはじめとする教育内容・方法等の改善の工夫・開発と効果的な実施【評価】
基準項目 4-2 を満たしている。
〈理由〉
大学設置基準及び大学通信教育設置基準に基づき、適切な専任教員数及び教授数が確保され配置されている。また、「東京未来大学教員の採用及び昇任に関する規程」、同施行細則により、専任教員の採用・昇任・業績などの基準を定め、適切に運用されている。
FD 研修会は、教育改善向上委員会が主体となって計画・立案して年 2 回実施され、兼任教員や職員も参加している。また、教育内容や授業方法などの改善を図るため、教員相互の授業参観や学生による授業評価アンケートを実施し、それらの結果を公表して次年度以降の FD 活動に生かすよう取組んでいる。
4－3．職員の研修
4-3-①

SD(Staff Development)をはじめとする大学運営に関わる職員の資質・能力向上
への取組み
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東京未来大学【評価】
基準項目 4-3 を満たしている。
〈理由〉
SD 活動については「東京未来大学職員研修規程」に基づき、学長主導のもと、EM 局
EM 部の各係、法人の人材開発部及び各委員会・センター等がそれぞれ連携をとりながら、職員の資質能力向上に資する研修会・勉強会が適切に開催されている。加えて、学外で行われる研修や説明会にも職員を積極的に派遣するなど多様な形態で実践されている。また、
これらの SD 研修会には必要に応じて教員も参加しており、大学全体で教職員の資質能力向上が図られる体制が整えられている。
4－4．研究支援4-4-①

研究環境の整備と適切な運営・管理

4-4-②

研究倫理の確立と厳正な運用

4-4-③

研究活動への資源の配分【評価】
基準項目 4-4 を満たしている。
〈理由〉
教員の研究時間確保のため、担当コマ数への配慮及び研究日の確保等適切に対応されている。一方で、教員個々に研究室が割当てられており、十分な研究環境が提供されている。
また、「東京未来大学研究活動上の不正行為の防止及び対応に関する規程」等、研究倫理に対する規則は適切に整備されておりかつ厳正に運用されている。
研究活動への資源配分については、「東京未来大学個人研究費規程」及び「東京未来大学
個人研究費に関する細則」に基づき、各教員へと適切に配分されており、加えて「研究推進ニュースレター」の発行による研究情報の共有化が図られているなど、教員の研究活動の活性化が全学的に促進されている。
〈優れた点〉○「研究推進ニュースレター」を発行することで、研究の好事例を積極的に学内で共有及び学外へ発信しており、それらが学内の研究活動の活性へとつながっている点は高く評価できる。
基準 5．経営・管理と財務【評価】
基準 5 を満たしている。

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東京未来大学
5－1．経営の規律と誠実性
5-1-①

経営の規律と誠実性の維持

5-1-②

使命・目的の実現への継続的努力

5-1-③

環境保全、人権、安全への配慮【評価】
基準項目 5-1 を満たしている。
〈理由〉
法人は、教育機関としての社会的責務を果たすため、「学校法人三幸学園寄附行為」「自主行動基準管理規程」及び「コンプライアンス管理規程」など、法人運営に必要な規則を整備し、経営の規律と誠実性を維持する適切な運営を行っている。
また、教職員に対しては法人の使命（ミッション）を「三幸学園手帳」に記載して配付するとともに、年 2 回実施される全体会議にて理事長及び学長から使命（ミッション）などに沿った年度方針を説明することによって浸透を図っている。学生に対しては、大学案
内、学生便覧、ホームページなどを介し、学生として期待する人物像を伝えているなど、
使命・目的を実現するための継続的な努力が行われている。
法人における人権、安全については、公益通報、ハラスメントに関する規則などを定めるとともに、危機管理に関する規則の他、新たに「衛生管理規程」を制定するなど、環境保全についての配慮にも努めている。
〈参考意見〉○平成 28(2016)年 11 月以降、学生参加型の避難訓練が実施されていないため、早期の実施が望まれる。
5－2．理事会の機能
5-2-①

使命・目的の達成に向けて意思決定ができる体制の整備とその機能性【評価】
基準項目 5-2 を満たしている。
〈理由〉
理事会は、寄附行為及び関連規則に基づいて、法人の使命・目的などの達成に向けて重要事項の意思決定を行う体制を整備している。
理事の選任は寄附行為の定めに基づき適切に行われ、現在は寄附行為に定める理事総数枠内である理事 12 人で構成されている。
理事会は、年 6 回開催（定例 4 回、臨時 2 回）され、法人の最高意思決定機関として、
予算及び決算、事業計画、借入金、基本財産の処分、寄附行為の変更、その他法人の経営に関する重要事項を決議している。
法人は、大学の他にも多くの専門学校などを設置しており、その統括機関として「専門12東京未来大学
学校常任理事会」を置き、社会の変化に迅速に対応できる組織体制を敷いている。
5－3．管理運営の円滑化と相互チェック
5-3-①

法人及び大学の各管理運営機関の意思決定の円滑化

5-3-②

法人及び大学の各管理運営機関の相互チェックの機能性【評価】
基準項目 5-3 を満たしている。
〈理由〉
法人及び大学の各管理運営機関の意思決定と相互チェックは、理事会、評議員会、学長及び大学担当理事等が委員として参画する大学戦略会議等により体制を整えており、連携も図られている。しかし、理事会・評議員会の開催方法について、その役割を踏まえた運営方法の見直し等を行うよう、今後適切な対応が求められる。
監事の選任については寄附行為に定められ、適切に行われている。法人は大学、短期大学、専門学校など計 67 校を設置しているため、そのチェック機能の充実を図るために、従来の非常勤監事 3 人体制から、常勤監事 1 人、非常勤監事 2 人の体制に変更している。
監事の理事会及び評議員会への出席状況は良好である。常勤監事は、非常勤監事 2 人とともに理事会に出席し、法人の業務及び財産の状況等について意見を述べ、管理運営機関の相互チェックを機能させている。
〈改善を要する点〉○理事会・評議員会の開催について、理事及び評議員が同席している状態で議案説明と審議が行われているため、寄附行為に定められている理事会・評議員会の役割を踏まえ、運営方法の見直し等を行うよう改善が必要である。
5－4．財務基盤と収支
5-4-①

中長期的な計画に基づく適切な財務運営の確立

5-4-②

安定した財務基盤の確立と収支バランスの確保【評価】
基準項目 5-4 を満たしている。
〈理由〉
予算編成会議を通じて作成される事業計画及び予算計画に基づき、安定的な財務運営が図られている。また、事業計画や予算計画は「第 2 期中期計画」をもとに策定されている。
大学をはじめ設置校全体に在籍する学生生徒数は 4 万人を超えており、学生生徒等納付
金収入も増加傾向にある。それに伴い、経常収支差額、基本金組入前収支差額も高い水準
で黒字を維持しており、潤沢な資金を確保するとともに、盤石な財務基盤を形成している。
また、外部資金などを積極的に獲得する体制を構築し、更なる財務基盤の強化に努めて
13

東京未来大学いる。
〈参考意見〉○補助金をはじめ外部資金獲得に向けた組織的な取組みをより一層強化することが望まれる。
5－5．会計5-5-①

会計処理の適正な実施

5-5-②

会計監査の体制整備と厳正な実施【評価】
基準項目 5-5 を満たしている。
〈理由〉
学校法人会計基準にのっとり、法人に整備されている「経理規程」「経理事務処理要領」
等の諸規則に従って、厳正に会計処理を実施している。
監査については、公認会計士又は監査法人による外部監査、監事監査及び内部監査を実施し、適切な監査体制のもと、日常の取引内容等が確認されている。また、当該年度の最終監査後は「監査報告書」として監査結果が取りまとめられ、理事会及び評議員会にて監事より報告がなされている。
基準 6．内部質保証【評価】
基準 6 を満たしている。
6－1．内部質保証の組織体制
6-1-①

内部質保証のための組織の整備、責任体制の確立【評価】
基準項目 6-1 を満たしている。
〈理由〉
内部質保証の恒常的な組織として、「自己点検・評価・改善委員会」を設置し、学長が委員長となり、組織体制は整備されている。委員会には学部長、全学委員会委員長をはじめ、必要不可欠な関係者で構成され、学部・学科による三つのポリシーを起点とする教育の質保証を検証した上で改善・改革作業が行われている。また、「自己点検・評価・改善に関する規程」に基づき、内部質保証体制の責任者を学長としており、責任体制も明確である。
6－2．内部質保証のための自己点検・評価
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6-2-①

内部質保証のための自主的・自律的な自己点検・評価の実施とその結果の共有

6-2-②

IR(Institutional Research)などを活用した十分な調査・データの収集と分析【評価】
基準項目 6-2 を満たしている。
〈理由〉
学長を委員長とした「自己点検・評価・改善委員会」が主体となり、学部、センター等に対して当該年度の取組み計画の提出を依頼し中間報告を求めている。年度末には最終到達結果及び次年度の取組み計画を作成し提出するなど、PDCA サイクルを意識した活動が行われていることから、内部質保証のための自主的・自律的な、あるいはエビデンスに基づいた自己点検・評価は定期的に行われている。自己点検・評価の結果は、全学教職員連
絡会議等を通じ学内で共有されており、かつホームページにも掲載され、公表がなされている。また、規則に従って IR センターを設置しており、教育研究活動等の情報及び教学に関する情報を収集し、調査・分析を行っている。
6－3．内部質保証の機能性
6-3-①

内部質保証のための学部、学科、研究科等と大学全体の PDCA サイクルの仕組みの確立とその機能性【評価】
基準項目 6-3 を満たしている。
〈理由〉
大学は授業内容の具体的な到達点・目標である「身につけるべき学士力」を定めており、
学修システムを通じてシラバスとして公表している。また、「卒業時アンケート調査」等の結果を全教職員にフィードバックするなど、三つのポリシーを起点とした内部質保証が実施されており、その結果を教育の改善・向上に反映している。自己点検・評価・改善活動については、外部有識者を交えて全学的な質保証への取組みを行うなど、仕組みは適切に構築されている。管理運営については、理事会及び評議員会の開催方法等をはじめ内部質
保証システムの機能性については課題が認められるものの、確立された責任体制のもとでその改善に取組む意向が示されており、今後は法人及び大学の管理運営体制の更なる強化が期待される。
〈改善を要する点〉○理事会・評議員会の開催方法について改善を要する事項があり、内部質保証に関して機能性が十分とは言い難いため、改善が必要である。
大学独自の基準に対する概評

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基準Ａ．地域貢献
A－1．大学の使命・目的に資する地域貢献活動の方針と体制
A-1-①

地域貢献活動の方針

A-1-②

地域貢献を進めるための組織・体制

A-1-③

地域貢献活動の教育課程との連携

A－2．地域連携センターの具体的取組
A-2-①

地域連携センターの活動内容

A-2-②

地域活性化のための地元企業との連携

A-2-③

地域活性化のための地元自治体との連携【概評】
大学が所在する足立区を中心とした地域貢献活動は、教育の目的に掲げられた「社会に貢献する人材を養成する」ことの達成に寄与している。
学生が主体である学友会の中の地域連携推進委員会と、教員が中心の地域連携センター
が両輪となって、地域貢献活動が推進できる体制が構築されている。地域連携推進委員会
は、世代を超えた地域の交流の場として「未来祭」「こどもみらい祭」「クリスマス・フェスタ」を企画・実行するなど、地域に多大な貢献を果たしている。
「地域連携Ⅰ・Ⅱ」のような授業科目を設けることで、地域連携活動が教育課程にも位置付けられ、その中で学生は地域連携の意義、実例、課題等について学び、段階的に自主性を伴った地域連携活動に参加できるような流れが用意されている。学生は地域貢献活動
を通して、大学の授業だけでは得難いさまざまな経験をして、社会に貢献する人材としての資質を育んでいる。
地域連携センターは、交流参加型活動、施設提供型活動、価値創造型活動、知識提供型
活動の四つの柱を中心に活動している。例えば、地域との連携の窓口として、各地域や団体の求めに応じ、大学が得意とする分野の研修会や講演会の講師派遣を行っている。
地域連携センターが中心になることで、地元企業との連携が継続的に行われ、学生の学びの特徴を反映させた企業との連携などが進められている。例えば、足立成和信用金庫の協力を得ながら、
足立区内の企業とともに商品開発やイベントの立案及び実施を図るなど、産学連携が積極的に推進されている。
地域連携センターが窓口となり、足立区が中心となって進める「足立区大学生地域活動
プラットフォーム事業」に参画している。この活動では、センターが地域の希望に対応するだけでなく、地域に提案を行うことで、積極的な連携関係が構築されている。

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特記事項（自己点検評価書から転載）
1. 東京未来大学におけるキャンパスアドバイザー制度
学生の志願・入学から卒業・就職に至る全プロセスを一貫してサポートする大学の機能がエンロールメント・ マネジメント(以下「EM」という)である。この EM 体制を、本学で中心的に担うのが、独自のキャンパスアドバイザー(以下「CA」という)制度であり、本学の学生支援体制における大きな特色となっている。 本学の志願者数は平成 30(2018) 年度
984 名、令和元(2019)年度 1,321 名、令和 2(2020)年度 1,848 名と確実に増加している。
さらに、平成 28(2016)年度～30(2018)年度の平均退学率は、競合校の平均値が 11.8% であるのに対して、本学は 3.4%である。また、本学の令和元(2019)年度の就職率でも 97.0%
といった実績をあげており、これらには、CA 制度が大きく貢献している。
2.CA の具体的業務及び活動状況
CA は、次の 4 期に各種サポートを行っている。
(1)入学前：①年間 35 回程度実施されるオープンキャンパスの企画、準備、日程調整等。
②キャンパス見学の企画、調整、当日の個別説明等対応。③進学ガイダンスの連絡調整、当日対応。④高校訪問の企画、担当者への説明、訪問実施。⑤本学公式ウェブサイト等各種媒体による広報活動。⑥教員との連携による入学前教育の支援。
(2)入学時：①各担当部局、学部専攻教員と連携した新年度オリエンテーションの企画運営、実施。②教員との連携によるスタートアップセミナーの開講。③履修相談及び 身体、心理、学修、家計等の問題についての個別面談。
(3)在学中：①プロジェクト(未来祭、三フェス)活動に関連するクラス支援、実行委員学生支援。②成績、出欠席、大学生活等確認のための学生面談。③GPA 不良者に対する GPA 面
談及び履修支援。④障がいのある学生への対応、保護者対応。⑤キャリアセンターと連携したキャリア支援。
(4) 卒業後：①卒業後の転職活動支援。②卒業生来学時の対応。③卒業生通信の発行送付、同窓会開催。
3. CA 制度による成果及び評価体制
本学の志願者数の顕著な増大、退学率の低さ、就職率の高さは、大きな成果と認識している。CA 制度の具体的評価のためには、毎年度各種アンケート、聞き取り調査が実施されており、概して良好な結果が得られている。「学生生活実態調査・卒業生アンケート」では、CA が悩みごとの相談対象となっていること、CA 制度が進路選択や具体的活動に役立っていること、また、CA が強く関与するプロジェクト体験が社会に出て活きる力を育成していることが明らかになっている。また、1～4 年生を対象とした「学生成長実感シート」では、
約 85%の学生が「担当 CA による成長実感」を得ており、自由記述では、日常的な CA との関わりが諸活動への意欲を喚起し、将来への気づき等に繋がっていること、また、学生への聞き取りでは、GPA 面談が学修への姿勢や取り組みを改善し、実際に GPA が向上したことが報告されている。

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