2018 年度
自己点検・評価報告書

実践女子大学短期大学部

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様式 6－基準Ⅱ【基準Ⅱ 教育課程と学生支援】
［テーマ
［区分

基準Ⅱ-A 教育課程］

基準Ⅱ-A-1

短期大学士の卒業認定・学位授与の方針（ディプロマ・ポリシー）を明確に示している。］※当該区分に係る自己点検・評価のための観点（1） 学科・専攻課程の卒業認定・学位授与の方針は、それぞれの学習成果に対応している。
① 学科・専攻課程の卒業認定・学位授与の方針は、卒業の要件、成績評価の基準、資格取得の要件を明確に示している。
（2） 学科・専攻課程の卒業認定・学位授与の方針を定めている。
（3） 学科・専攻課程の卒業認定・学位授与の方針は、社会的・国際的に通用性がある。
（4） 学科・専攻課程の卒業認定・学位授与の方針を定期的に点検している。

＜区分

基準Ⅱ-A-1 の現状＞

本学では、建学の精神である「女性が社会を変える世界を変える」、教育理念である「品格高雅にして自立自営しうる女性の育成」に基づき、短期大学部としての３つのポリシーを掲げ、学科毎にそれぞれ策定している。
卒業認定・学位授与の方針（ディプロマ・ポリシー）に関しては、全学（短期大学部）
として『実践女子大学短期大学部は、学修から得た知識・技能・態度を社会に還元する
べく実践し、世界と地域で貢献する力を得ることを求めます。その達成のために、以下に掲げる態度を核として能力を身につけ、所定の単位を修得した者に「短期大学士」の学位を授与します。』と掲げ、学生が修得することが求められる知識、技能、能力等を本学では、５つの態度・能力として、下記のように定めている。
[態度]国際的視野
多様性を受容し、多角的な視点を以って世界に臨む態度
1.多様な価値観を持つ国内外の人々との交流を通して、相互の理解と協力を築こうとする態度。
2.国際感覚を身につけて、世界に踏み出し社会を動かそうとする態度。
3.日本の文化・精神を知り、世界に発信しようとする態度。
[態度]美の探究
知を求め、心の美を育む態度
1.人文・社会・自然の中に価値を見出し、感受性を深めようとする態度。
2.物事の真理を探究することによって、新たな知を創造しようとする態度。
3.優しさと強さを兼ね備え、倫理観を以って人格を陶冶しようとする態度。
[能力]研鑽力

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学修を通して自己成長する力
1.学ぶ愉しみを知り、生涯にわたり知を探究し、学問を続けることができる。
2.学修成果を実感して、自信を創出することができる。
3.広い視野と深い洞察力を身につけ、本質を見抜くことができる。
[能力]行動力
課題解決のために主体的に行動する力
1.現状を正しく把握し、課題を発見できる。
2.目標を設定して、計画を立案・実行できる。
3.プロセスや成果を正しく評価し、問題解決につなげることができる。
[能力]協働力
相互を活かして自らの役割を果たす力
1.自己や他者の役割を理解し、互いに協力して物事を進めることができる。
2.互いを尊重し信頼を醸成して、豊かな人間関係を構築することができる。
3.状況に応じたリーダーシップを発揮することができる。
この「国際的視野」「美の探求」「研鑽力」「行動力」「協動力」は、本学が社会に輩出する有為な人材像として必要な態度・能力を定めている。
短期大学部の卒業認定・学位授与の方針（ディプロマ・ポリシー）に基づき各学科の方針を定めており、例えば日本語コミュニケーション学科では、『本学のディプロマ・
ポリシーにおいて求める内容を含め、以下に掲げるディプロマ・ポリシーを実現するために設定したカリキュラムの履修を通して修得した、学識・技能・態度を社会に還元し貢献することを求めます。その達成のために、以下に掲げる能力と態度を身につけ、所定の単位を修得した学生に「短期大学士（日本語コミュニケーション学）」の学位を授与します。』とし、英語コミュニケーション学科では、『本学のディプロマ・ポリシー
において求める内容を含め、以下に掲げる学位授与の方針を実現するために設定したカリキュラムの履修を通して、英語コミュニケーション学を礎とする知識や能力を身につけ所定の単位を修得した学生に、「短期大学士（英語コミュニケーション学）」の学位を授与します。』とし、保証する態度・能力として、それぞれ下記のように定めている。
【日本語コミュニケーション学科】
学修を通して自己成長していく力①自ら学ぶ楽しみを知り、何事にも積極的に取り組むことができます。
②表面的な事象に流されず、ものごとの本質をしっかり掴むことができます。
③絶えず自己を啓発し高める生き方ができるようになります。
日本語力①社会人として必要な日本語の「読む・書く・話す・聞く」力を培い、汎用的能力を発揮できます。
②思考の道具でもある日本語を高度に学修することを通して、人間力を豊かにする3

ことができます。
コミュニケーション力①確かな日本語力を基盤にして、他者の考えを十分に理解し、自分の意見を明確に伝達できます。
②振る舞いやしぐさ・表情を含めたノンバーバル・コミュニケーション力を身につけ、豊かな表現力を発揮できます。
③多様な人間関係において、その場にふさわしい手段で円滑なコミュニケーションを図ることができます。
社会人力①社会常識や社会と会社の仕組み、人と接する良識を修得できます。
②多様な価値観と特性を持つ人とも協働できる親和力を高めることができます。
③広い見地からものごとを冷静に評価し、適切に判断し、行動することができます。
④困難な課題や突発的に発生する問題を、適切かつ臨機応変に解決する問題解決力を身につけることができます。
⑤ものごとに積極的かつ持続的に取り組む意志と力を身につけることができます。
国際性①知性や思想の宝庫であり、日本人の情緒や感性が表れた文化・文学を、深く広く理解することができます。
②芸術的な感興を踏まえつつ、人間を深部から相対的かつ多様に理解することができます。
③日本の文化・文学の学びを通して得た力を心の糧とし、生の肯定感につなげることができます。
④学修を通して得られた日本についての理解を積極的に伝えようとする態度と、理解したことを正しく伝達する語学力を身につけることできます。
⑤偏見にとらわれることなく、多様な文化を理解し尊重することができます。
【英語コミュニケーション学科】
コミュニケーション力① 他者の考えを十分に理解し、適切な言葉遣いによって自分の意見を明確に伝達することできる日本語の言語能力を身につけている。
② 英語という言語を国際的なコミュニケーションの手段として、様々な場面で用いる能力を身につけている。
③ 日本語や英語を通して様々な情報の収集を行った上で、必要な情報を取捨選択し最終的な意志決定を図るなど、現代社会の構成員としてふさわしい問題処理能力を身につけている。
言語と社会・文化の理解

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① 英語という言語に関する正しい知識を有するとともに、そのさまざまな面に関して強い関心を持っている。
② 英語圏の社会・文化に関する知識を有するとともに、特定の立場にとらわれず、
物事に対して多様な見方をすることができる。
観光ビジネスの知識と技能① 世界の平和を基盤とした現象である観光関連の産業や制度に興味を持ち、観光に関する視野を常に広げたいと考えている。
② 観光ビジネスコースに設置された科目群から知識を習得し、関連する技能を身につけている。
国際コミュニケーションの知識と技能① 様々な価値観が併存する現代の国際社会の姿を正しく認識するとともに、その改善に寄与していこうとする態度を持っている。
② 国際コミュニケーションコースに設置された科目群から知識を習得し、関連する技能を身につけている。
以上のように、短期大学部・学科の方針がそれぞれ連関しており、学生が修得することが求められる知識、技能、態度等、当該学位にふさわしい学習成果を明示した卒業認
定・学位授与の方針（ディプロマ・ポリシー）を定めている。また、卒業の要件、成績評価の基準等については、学位規程と学則第 20・21 条（卒業の要件）、学則第 19 条（成績評価の基準）、学則第 16 条（資格取得の要件）にそれぞれ定めている。これに加えて必要な事項は履修規定によって定めており、『履修要項』に明示し、学生・教職員等に周知している。
卒業認定・学位授与の方針（ディプロマ・ポリシー）は、『履修要項』をはじめ、リーフレット等に明示しているほか、大学ホームページを通じて社会に公表している。
本学の卒業認定・学位授与の方針（ディプロマ・ポリシー）は、全学（短期大学部）
DP として掲げる、社会に輩出する有為な人材像として必要な５つの態度・能力を含め、各学科で掲げる卒業認定・学位授与の方針を実現するために設定したカリキュラムの履修・修得を通して、学識・技能・態度を社会に還元し貢献することを求めており、社会で必要とされるコミュニケーション力をはじめ、国際性等を掲げており、社会的・国際的に通用性のある方針となっている。
卒業認定・学位授与の方針（ディプロマ・ポリシー）については、短期大学部教授会、「短期大学部運営委員会」を中心に定期的な検証を行っており、2017(平成 29)年度に３つのポリシーを再策定している。
また、本学では、教育の「質」の転換と内部質保証システムの確立を目指し、2015（平成 27）年度より「教育改革」を実施している。この「教育改革」では、建学の精神と教育理念に基づいた卒業認定・学位授与の方針（ディプロマ・ポリシー）で保証する「国際的視野」「美の探求」「研鑽力」「行動力」「恊働力」を身につけた人材を輩出していくために「カリキュラムの策定」→「教育の実行」→「教育成果の把握」→「改善の5

実行」という PDCA サイクルを回しながら、きめ細かい教育指導、教育成果の見える化を推進し、「実践女子大学・短期大学部型内部質保証システム」による「教育の質保証」の実現を目的としている。
この「実践女子大学・短期大学部型内部質保証システム」による PDCA サイクルを効
果的に機能させるためには、「教育改革」の推進は不可欠であり、本学では、2019 年度
までの４ヵ年において実施することとしている。具体的には、2016（平成 28）年度～
2017（平成 29）年度までを「改革期」と位置付け、学長を議長とする「大学短大協議会」を中心とし、学修成果の可視化を目的とした成長診断テスト（PROG）の導入、事前
事後を含んだ学修時間の拡大、2017（平成 29）年度に改めて策定した３つのポリシーに基づく共通教育科目（実践スタンダード科目）の新カリキュラムの導入、アクティブ
ラーニングの組織的な導入を実施してきた。その後の 2018（平成 30）年度～2019 年度
を「改革点検期」と位置付け、専門教育科目の新カリキュラムの導入、カリキュラムマ
トリクスの導入、カリキュラムツリーの見直し、学修ルーブリックの導入等に向けた取り組みを推進しており、教育改革完了後の 2020 年度以降に効果検証と併せて実施する予定としている。

［区分

基準Ⅱ-A-2

教育課程編成・実施の方針（カリキュラム・ポリシー）を明確に示している。］※当該区分に係る自己点検・評価のための観点（1） 学科・専攻課程の教育課程は、卒業認定・学位授与の方針に対応している。
（2） 学科・専攻課程の教育課程を、短期大学設置基準にのっとり体系的に編成している。
① 学科・専攻課程の学習成果に対応した、授業科目を編成している。
② 単位の実質化を図り、年間又は学期において履修できる単位数の上限を定める努力をしている。
③ 成績評価は学習成果の獲得を短期大学設置基準等にのっとり判定している。
④ シラバスに必要な項目（学習成果、授業内容、準備学習の内容、授業時間数、成績評価の方法・基準、教科書・参考書等）を明示している。
⑤ 通信による教育を行う学科・専攻課程の場合には印刷教材等による授業（添削等による指導を含む）、放送授業（添削等による指導を含む）、面接授業
又はメディアを利用して行う授業の実施を適切に行っている。
（3） 学科・専攻課程の教員を、経歴・業績を基に、短期大学設置基準の教員の資格にのっとり適切に配置している。
（4） 学科・専攻課程の教育課程の見直しを定期的に行っている。

＜区分

基準Ⅱ-A-2 の現状＞

本学では、卒業認定・学位授与の方針（ディプロマ・ポリシー）に基づき、教育課程
編成・実施の方針（カリキュラム・ポリシー）を策定している。短期大学部の方針として、「実践女子大学短期大学部は、教育理念及び卒業認定・学位授与の方針に基づき、

6学修から得た知識・技能・態度を世界と地域に還元できるようにするべく教育を実施します。そのために、教育課程編成、教育内容、教育方法及び評価方法について以下のとおり定めます。」とし、卒業認定・学位授与の方針を保証するため、教育課程編成、教育内容、教育方法等を下記のように定めている。
教育課程編成① 共通教育科目、専門教育科目を体系的に配置します。
② 授業科目の学年配当に配慮し、入学から卒業までいずれの期間も充実した学修ができるようにします。
③ 学科を横断して科目を履修する機会を設け、幅広い学修ができるようにします。
教育内容① 共通教育において、大学での学修のための導入教育をするとともに、人文、社会、
自然の幅広い教養を培うことができるようにします。
② 専門教育において、各学部・学科の卒業認定・学位授与の方針に基づき、基礎から応用に至る知識・技能を身につけることができるようにします。
③ 共通教育、専門教育を通じ、情報発信、言語運用、国内外の文化について学修する
ことで、国際性を身につけることができるようにします。
④ 共通教育、専門教育を通じ、キャリア形成に資する教育を行い、就業力を育成します。
教育方法① 能動的な学修の充実を図るために、アクティブラーニング、演習・実習や少人数教育を積極的に導入します。
② 社会とつながる学修の充実を図るために、正課外の活動も含め、学外の組織や地域との連携の機会を取り入れます。
③ 授業と連動した事前・事後学修の方法をシラバスに明示し、活発な学修を促す教育を行います。
評価方法① 成績評価基準を明示し、学生が自らの到達度を正確に把握するとともに教員と共有できるようにします。
② 客観的・総合的評価のために、GPA 制度を用います。
この短期大学部の教育課程編成・実施の方針に基づき、学科で方針を定めており、例
えば日本語コミュニケーション学科では、「本学科のディプロマ・ポリシーに基づいて
カリキュラムを編成し、学修を通じて修得した学識・技能・態度を、世界と地域に還元できるようにするべく教育を実施します。そのために、教育課程編成、教育内容、教育方法及び評価方法を以下のとおり定めます。」と掲げ、英語コミュニケーション学科では、「本学科のディプロマ・ポリシーに基づいてカリキュラムを編成し、学修を通じて7修得した学識、技能、態度を、世界と地域に還元できるようにするべく教育を実施します。そのために、教育課程編成、教育内容、教育方法及び評価方法を以下のとおり定めます。」とし、それぞれ教育課程編成、教育内容、教育方法等の詳細を下記のように定めている。
【日本語コミュニケーション学科】
教育課程編成①基幹科目・コース科目を体系的にバランスよく配置し、2 年間で幅広く高度な学修ができるようにします。
②授業科目の学年配当と開講期に配慮し、入学から卒業までのいずれの期間も充実した学修ができるようにします。
③コース・他学科を横断して科目を履修する機会を設け、幅広い学修ができるようにします。
④さらに高度な学修ができるように、実践女子大学の専門教育科目を履修する機会を
設けます。
教育内容
①共通教育科目・専門教育科目において初年次教育を行い、大学での学びの基礎を培います。
②専門教育科目において、本学科の卒業認定・学位授与の方針に基づき、基幹科目とコース科目の履修を通じて、学識と技能を兼ね備えた豊かな社会人力を身につけます。
③基幹科目群では、日本の文化・文学を学んで学識と教養を高め、日本語力を磨いて高度なコミュニケーション力を養います。
④3 つのコース科目群では、専門性の高い実学教育を行います。
⑤共通教育科目、専門教育科目を通じて、キャリア形成に資する教育を行い、就業力を育成します。
教育方法①能動的な学修の充実を図るために、アクティブラーニング、演習、少人数教育を積極的に導入します。
②社会とつながる学修の充実を図るために、アクティブラーニング、演習、少人数教育を積極的に導入します。
③活発な学修を促す教育を行うために、すべての授業科目において授業と連動した事
前・事後学修の方法をシラバスに明示します。
評価方法①成績評価基準を明示し、学生が自らの到達度を正確に把握すると共に、教員と共有できるようにします。
②客観的・総合的評価のために、GPA 制度を用います。

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【英語コミュニケーション学科】
教育課程(カリキュラム)① 教育課程全体は、以下に示す 8 つの区分から成り立っています。
ⅰ

コミュニケーションスキル

ⅱ

英米のことばと文化

ⅲ

海外研修

ⅳ

観光ビジネスⅴ

国際コミュニケーション

ⅵ

キャリア

ⅶ

基礎演習

ⅷ

卒業演習

② 授業科目については、初年次から 2 年次への学力の向上に配慮した構成になっており、入学から卒業までの流れに応じて充実した学修ができるように授業科目が組まれています。
③ 英語コミュニケ—ション学科では、学生が所属するコースでない別のコースの授業
科目を履修することができるようにしています。同時に、英語コミュニケーション学
科の学生には、大学の学科や短期大学部の他の学科の授業科目を履修することができる「開放科目」や「学科間共有科目」といった制度を設けて、学科を横断した幅広い学
修の機会を提供しています。
教育内容① 8 つの区分の内「コミュニケーションスキル」では、様々な場面において、外国人と意思の疎通を図る目的で英語を用いることができる能力を身につけます。
② 「英米のことばと文化」の区分では、英語という言語を中心に、英語圏の社会・文化に関する知識ならびに国際社会の諸問題に対して理解を深めます。
③ 「海外研修」では、オーストラリアやハワイなどの海外英語研修を通して、英語運用能力の向上と社会・文化に関する知識や諸問題への理解を深めます。
④ 「観光ビジネス」においては、観光関連産業に関する知識と理解を深め、観光ビジネスに関する技能を身につけます。
⑤ 「国際コミュニケーション」では、国際社会におけるコミュニケーションに関する知識と理解を深め、その技能を磨きます。
⑥ そして、「キャリア」、「基礎演習」、「卒業演習」では、様々な事象に向かって
学生自ら考え、あるいはグループで対応し、自ら得た考えを相手に発信して行く能力を身につけます。
教育方法① 能動的な学修の充実を図るために、講義形式の授業の他に、演習形式あるいはグループワーク、ディスカッションやプレゼンテーションなどの少人数による教育活動を通じて、アクティブラーニングを積極的に導入しています。
② オーストラリアやハワイなど英語圏を中心とした海外英語研修を実施し、実際に外9国での生活体験を通じて能動的な学修の機会を提供しています。
③ 社会とつながる学修の充実を図るために、正課以外に講座やインターンシップなどの課外活動を設け、学外の組織や地域と連携する機会を取り入れています。
④ 入学時に英語の学力試験を実施し、その結果を以てクラス分けを行い、また同じ試験を 1 年終了時にも行うことで英語運用能力の伸びを測定し、その分析結果を学生に還元します。
評価方法① 授業科目については、学期末の学力試験、レポートや授業時の小テスト以外に、授業科目によってはプレゼンテーション、グループワーク、ディスカッションなどのパフォーマンスによっても評価します。その際、評価基準を明示した上で、学生自らが到達度を正確に把握し、その状態を教員も共有できるようにしていきます。
② 授業科目の評価については、定量化しやすい評価方法と定量化しにくい評価方法の双方を用います。定量化しやすい評価の例としては、学期末の筆記試験、授業時の小テ
スト、検定試験等の単位互換などがあります。一方、定量化しにくい評価としては、レポート・小論文、プレゼンテーション、グループワーク、ディスカッションなどがあります。いずれの場合も、外国の教育機関との単位互換を容易にするために、客観的かつ総合的な評価方法である GPA（Grade Point Average）方式を用いています。
③ 海外研修やインターンシップなどの課外活動に対する評価方法としては、関連組織からの評価、参加学生からの報告書等を活用して行っています。
この教育課程は、短期大学設置基準第５条に則り、教育上の目的を達成するため体系的に教育課程を編成していることに加え、短期大学設置基準第６条に明示されている各授業科目を「必修科目」「選択科目」に分け、各年次に配当するよう編成している。
本学では、教育課程編成・実施の方針（カリキュラム・ポリシー）において、短期大学部・学科の特性に応じた専門の知識、技能の修得に加え、組織の中で働くなど、社会の一員として活動し、組織内外との適切な人間関係を築くために必要な知識・態度・能力の養成に関することを明示しており、この方針に基づき公表するポリシーとカリキュ
ラムとの整合性が保たれるよう、教育課程を編成している。
本学では、単位の実質化の観点から、キャップ制度による１年次から２年次における各学期（セメスター）に履修できる単位数の上限を定めている。各学期（セメスター）に履修登録できる単位数の上限を資格科目などの一部を除き、共通教育科目、専門科目あわせて 24 単位とし、学期ごとに適切な学修時間を確保できるよう配慮している。
成績評価は、短期大学設置基準第１１条の２に則り、『講義概要』（シラバス）に記載されている「成績評価の方法・基準とフィードバック」及び教育課程編成・実施の方針（カリキュラム・ポリシー）で掲げる評価方法に従って、各授業担当教員が成績評価を行なっている。各授業担当教員は、成績評価に際し、実践女子大学短期大学部学則第19 条に基づき、+Ａ（91 点以上）、Ａ（80〜90 点）、Ｂ（70〜79 点）、Ｃ（60〜69 点）、
Ｄ（60 点未満）の５段階評価とし、Ｃ以上を合格として所定の単位を認定し、Ｄを不合格としている。
「卒業研究」「卒業演習」についても評価を同様としている。また、「海10

外語学研修」などの科目では、点数基準によらず、定められた基準を満たした場合に単位認定を行っている。これらの成績評価の基準については、『履修要項』に明示すると
ともに、年度初めのガイダンス等で説明を行っている。なお、これらの成績評価の結果
は成績証明書に表示され、さらに欠席および失格といった不合格、履修取止め、保留といった経緯を含めて、成績通知表に表示している。本学では上述の成績評価に加えて、成績評価を厳格化、学生の学習意欲を触発し学習目標を明確化することなどを目的として、学業努力の達成状況を把握する基準値としての GPA を全学科で採用している。
講義概要（シラバス）は、全学統一の様式で作成している。シラバスの作成に際しては、毎年度、作成方針、スケジュール等を教務に係る連絡調整を業務とする「教育研究センター部会」で検討し、『シラバス作成マニュアル』を提供している。各授業担当者
は、このマニュアルに基づきシラバスを入稿する。シラバスの内容は、「授業のテーマ、
授業における到達目標、授業の内容、事前事後学修、テキスト・教材、成績評価の方
法・基準とフィードバック及び注意事項」で構成される。入稿されたシラバスは、第三者チェックを実施している。第三者チェックは、共通教育科目は教育研究センター部
会員が担当し、専門科目は学科主任が記載内容の不備等についてのチェックを行っている。これらは、非常勤講師を含めた、全授業科目に対して、チェック・修正を行う体
制を整え実施している。授業内容とシラバスの整合性の確保については、授業内容等に変更が生じた場合は速やかに学生に説明を行うこととしているほか、「授業評価アンケート」において、授業内容とシラバスの整合性を確認している。
通信による教育を行う学科・専攻課程は設けていない。
教員の配置については、短期大学設置基準第７章「教員の資格」に則り、「実践女子
大学短期大学部教員選考規程」「実践女子大学短期大学部教員選考基準」を規定し、募集、採用、昇任等に関する基準及び手続きを明確に示している。これらの基準及び専門性や研究分野、研究業績等を充分に考慮した上で採用・昇任、担当科目等を決定しており、学部における教員の配置を適切に行っている。
教育課程の見直しについては、短期大学部教授会、「短期大学部運営委員会」を中心に毎年度実施しており、具体的な事例については上述の教育改革に係るカリキュラム
変更が挙げられる。
［区分

基準Ⅱ-A-3

教育課程は、短期大学設置基準にのっとり、幅広く深い教養を培うよう編成している。］※当該区分に係る自己点検・評価のための観点（1） 教養教育の内容と実施体制が確立している。
（2） 教養教育と専門教育との関連が明確である。
（3） 教養教育の効果を測定・評価し、改善に取り組んでいる。

＜区分

基準Ⅱ-A-3 の現状＞

本学における授業科目は、「共通教育科目」「専門教育科目」及び「図書館学課程科目」によって構成している。「共通教育科目」では、学科の枠をこえて短期大学部の全学生が共通して学ぶことにより、複雑化し高度化した現代社会が求めている幅広い11

教養と基礎的な技能を身につけることを目的とし、「実践スタンダード科目」「実践アドバンスト科目」及び「教養教育科目」の３つの科目群から構成している。
「実践スタンダード科目」は、実践女子大学と短期大学部の学生が共通で学ぶ科目群であり、「実践入門セミナー」「日本語表現法ａ」「実践キャリアプランニング」「インテグレーテッド・イングリッシュ」及び「情報リテラシー１ａ」の５科目を必修科目として設定し、実践女子大学の学生として、必ず身につける必要のある知識と技能を修得することを目的に開講している。
「実践アドバンスト科目」は、「実践スタンダード科目」を展開・発展・進化させる科目群として開講しているほか、「教養教育科目」は、幅広い教養と総合的な判断力を養うための科目群として、「女性」「社会」「生活」「文化とメディア」「自然と環境」及び「オープン講座」の６分野で開講している。特に「オープン講座」では、学習成果の検証結果に基づき、本学の学生が更に身に着けてほしい、伸ばしてほしい知識や技能を授業科目として開講できるよう設定しており、編入学試験に対応できるよう小論文や英語をはじめ、数学の科目、就職対策講座及びキャンパスが配置されている渋谷を研究する科目などを開講し、学生の実情、短期大学を取り巻く環境、社会の要請等に柔軟に対応し、教育プログラムとして提供できるよう工夫している。
「共通教育科目」は、学生が所属する学科で学習していく専門的な知識や技能の土台となる科目群として位置付け、「専門教育科目」の履修・修得へと繋がるよう１年
次を中心に科目を配置している。また、実践女子大学「共通教育科目」の単位互換制
度を導入し、より深く、幅広い教養を身に付けることができるよう配慮している。
「専門教育科目」について、日本語コミュニケーション学科では、「基幹科目」「情報スキルコース科目」「コミュニケーションスキルコース科目」及び「出版編集コース科目」の４つの分野で構成されている。「基幹科目」は、コース科目の基礎になる分野であり、学科の核になる科目群として、「日本語コミュニケーション入門」
をはじめとして、日本文学や文化について教養を深める科目のほか、「英語で読む日本文学」や「英語で学ぶ日本文化」のように国際的視野を養う科目を開講している。
加えて、豊かな表現能力を育成する「自己表現法」、「ビジネス能力検定」の資格取得をめざす「ビジネスリテラシー」などの実学的な科目も配置している。更に、学生一人ひとりが自分自身でテーマ設定を行い、問題点を見つけて調査・研究し、授業内で作成資料に基づいて発表・討論を行い、最終的に自分の研究をまとめ上げる「卒業研究ａ，ｂ」もこの科目群の中に設置している。
情報スキルコース科目は、氾濫する情報を整理し、必要時に迅速に取り出す方法
や、情報を自在に処理・活用するための知識と技能を学ぶことを目的とし、音楽をはじめとする身近なデジタル情報から、企業の重要な経営資源の一つであるビジネス情報に至るまでを幅広く学ぶことができるよう科目を開講している。加えて、「情報活用試験」や「日商簿記検定」の資格試験にチャレンジすることにより、様々な情報を利用する能力の習熟度をはかることができるよう配慮している。
コミュニケーションスキルコース科目は、日本語とコミュニケーションについて多角的に学ぶとともに、「話す」「書く」を中心とした日本語力を磨いて、コミュニケーションを円滑に行うための知識や技能を身につけることを目的とし、「ビジネス文12

書検定」「秘書検定」等の資格試験にチャレンジすることにより、ビジネスにおける基礎知識と文書作成能力、そして組織の中でのコミュニケーション能力やビジネスマ
ナーについての習熟度を知ることができるよう配慮している。
出版編集コース科目は、電子出版なども含めた書籍・雑誌の出版や編集に必要な知識や技能、およびライティングの手法と技術、ならびに出版文化やジャーナリズムに関する教養を専門的に学ぶことを目的とし、校正や校閲に関する実習を積み上げることにより、ことばの正しい運用能力や校正・書籍製作に関する知識と技能を習熟することができる。また、規定の科目を修めることにより卒業時に「校正技能初級」が認定される。
英語コミュニケーション学科では、「コミュニケーションスキル」「英米のことばと文化」「海外研修」「観光ビジネス」「国際コミュニケーション」「キャリア」「基礎演習」
及び「卒業演習」の領域から成り立っている。
「コミュニケーションスキル」の領域では、英語に関する様々な技能を伸ばす必修科目を配置し、英語を使ってコミュニケー
シ ョ ン を 図 る 能 力 を 伸 ば す こ と を 目 的 に 外 国 人 教 員 が 担 当 す る 「 Effective
Communication」、多目的教室を使用して英語を聴く力を伸ばす「Listening」、英語を読んで理解する力を伸す「Reading」、英語の文法構造を理解する力を伸ばす「Grammar ＆Usage」といった必修科目のほかに、スカイプを使ってフィリピンの英語講師と 1 対 1のオンラインによる英会話練習を行う「Workshop」や「ポップミュージック英語」「アニメ・マンガ英語」「発音演習」「キッズイングリッシュ」及び「検定英語」などを選択科目として開講している。
「英米のことばと文化」の領域では、英語という言語の仕組みを学ぶ「英語学」「英語音声学」「英米言語文化論」「比較文化論」などの選択科目を配置し、「海外研修」の領域では、1 ヶ月にわたる海外研修プログラムとして「オーストラリア英語研修」と「ハワイ英語研修」を開講している。
「キャリア」の領域には選択科目として「会計簿記」と「コンピュータ会計」を開講
し、「基礎演習」と「卒業演習」の領域ではそれぞれ１年次に学ぶ「基礎演習」と２年次に学ぶ「卒業演習」を必修科目として配置している。
「観光ビジネス」の領域では、観光の仕組みを学ぶ必修科目「観光概論」をはじめ、観光ビジネスコースの学生を対象に、「ホスピタリティ論」「観光地理」「観光英語」「航空実務」「エアライン演習」「旅行実務」「ホテル実務」「レストランマネジメント」及び「ウェディングコンサルティング」など、観光業界に関連した選択科目を開講している。
「国際コミュニケーション」の領域では、国際コミュニケーションコースの学生を対象に、異なる民族や文化圏の人々と交流する際に発生する諸問題について学ぶ必修
科目「異文化コミュニケーション論」をはじめ、「アメリカ文化事情」「イギリス文化事情」「オーストラリア文化事情」「東京文化事情」「東京ガイド論」「研修プレップ英語」「ステップアップ英語」など、英語圏に行き外国人と交流する場合や来日する外国人に東京を案内する場合に役立つ選択科目を配置している。
日本語コミュニケーション学科、英語コミュニケーション学科ともに、自身の学科の「専門教育科目」以外に短期大学部他学科の「専門教育科目」を履修することがで13

きる「他学科開放科目」を設けている。これは、他学科の「専門教育科目」を学習することで、学科を越えて異なる分野の専門的な知識を修得するとともに、自身の専門分野を客観的、複眼的に見つめなおし、専門性をより確かで深いものすることを目的に実施しているほか、一部の科目において、実践女子大学「専門科目」との単位互換制度を設けている。
近年では、海外プログラムでの単位認定として、オーストラリア・アメリカ（ハワイ）をはじめとする６大学を対象とした協定校派遣留学、英語コミュニケーション学科主催の海外語学研修、TOEICスコアによる単位認定など、学生の主体性と全学・各学科の卒業認定・学位授与の方針（ディプロマ・ポリシー）で掲げる「国際的視野」「国際性」等の達成を支援する取り組みを積極的に推進している。
図書館学課程では、生涯学習社会あるいは高度情報社会のなかで図書館は知の拠点として、情報資源の組織化や提供などに関する専門的な知識と技能をもった有能な司書を育成することを目的に、①社会における図書館のあり方を学ぶこと②図書館の情報資源の収集・組織化・保存・提供についての知識と技能を学ぶこと③情報資源を活用できる能力を学ぶことを踏まえて、司書の資格科目が修得できるように「基礎科目」「図書館サービスに関する科目」「図書館情報資源に関する科目」及び「選択科目」の４つの科目群を設置している。
基礎科目には、「生涯学習概論」「図書館概論」「図書館情報技術論」「図書館制度・経営論」を配置し、生涯学習及び社会教育の意義について理解し、図書館の機能や社会における役割、図書館に関わる情報技術などについて学ぶほか、図書館の法制度や経営のあり方などの基礎的な知識を学ぶこととしている。図書館サービスに関する科目には、「図書館サービス概論」「図書館情報サービス論」「児童サービス論」「情報サービス
演習ａ」「情報サービス演習ｂ」があり、図書館における資料や情報の提供などの各種サービスの基本を学ぶこととしている。この領域では児童（乳幼児からヤングアダル
トまで）を対象とするサービスを１科目開講しているほか、レファレンスサービス、情報検索サービスについては演習を通して実践的な能力を習得できるようにしている。
図書館情報資源に関する科目には、「図書館情報資源概論」「情報資源組織法 1」「情報資源組織法２」を配置し、図書館における印刷資料、電子資料などの情報資源について、図書館業務に必要な基本的な知識を学び、資料や情報の組織化の理論と技術については、演習を通して実践的な能力を習得できるようにしている。その他に「図書館基礎特論」などからなる選択科目を配置している。
教育課程の編成にあたっての順次性及び体系性のへの配慮として、履修年次の設定をはじめ、一部の科目にグレード制を導入しているほか、「基幹科目」、各コース専門科
目、「卒業演習」といった区分を設定し、順次的に履修することにより、専門性を深める配慮をしている。更に、卒業認定・学位授与の方針（ディプロマ・ポリシー）と科目間との体系性を明確化するため「カリキュラムツリー」、卒業認定・学位授与の方針（ディプロマ・ポリシー）と各科目相互の補完性・整合性をチェックするための「カリキュラムマトリクス」を導入することにより、カリキュラムの体系性を明確にしている。これにより学生は入学から卒業までの履修の仕方がイメージしやすくなり、教職員にとっては、自身が担当する科目と他科目との関係が明確になるとともに、カリキュラム

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の見直しがし易くなるよう配慮している。これらは、『履修要項』に明示し、学生・教職員で共有している。2018（平成 30）年度は、開講する科目の分野やレベル等をコード化し、教育課程を可視化することを目的として「ナンバリング」を検討し、2019（平成 31）年度の導入を予定している。
また、短期大学設置基準第 11 条に基づき、各授業科目を講義、演習、実習、実技の４つに区分し、『履修要項』において、各授業科目の単位数や履修年次、開講期区分等と併せてその授業形態を科目一覧の中に明示している。
本学では、卒業認定・学位授与の方針（ディプロマ・ポリシー）の到達度を可視化する取り組みを行っている。具体的には、「共通教育科目」及び「専門教育科目」の各科
目を履修・修得した場合に身に付く態度・能力をカリキュラムマトリクスに明示し、卒業認定・学位授与の方針（ディプロマ・ポリシー）との関連性が明確になるようにしている。到達度の測定には、成長診断テスト（PROG）を用い、１年次（入学時）と２年次（４月）の２回受験としている。診断結果は学生にフィードバックし、自身の成長度（DP 到達度）を把握させるとともに、解説会を実施することにより、本学の卒業認定・学位授与の方針（ディプロマ・ポリシー）で掲げる態度・能力＝「実践女子」力について理解を深めている。教員に対しては、学科 FD として研修会を開催し、分析結果をフィードバックし、学生の傾向や１・２年次の経年比較により、伸びた能力等を共有・議論することにより、教育課程の検証、次年度以降の教育課程編成の一助としている。
上述の測定・評価方法は、「共通教育科目」に限定されず、「専門教育科目」の要素も含まれるため、卒業年次生を対象としたアンケートにより、教養教育の満足度と要望（記述式）の聴取による学生評価の把握と授業評価アンケートを用いた教育内容の改
善に取り組んでいる。
改善事例については、上述の教育改革に係る「共通教育科目」カリキュラムが挙げら
れる。

［区分

基準Ⅱ-A-4

教育課程は、短期大学設置基準にのっとり、職業又は実際生活に必要な能力を育成するよう編成し、職業教育を実施している。］※当該区分に係る自己点検・評価のための観点（1） 学科・専攻課程の専門教育と教養教育を主体とする職業への接続を図る職業教育の実施体制が明確である。
（2） 職業教育の効果を測定・評価し、改善に取り組んでいる。

＜区分

基準Ⅱ-A-4 の現状＞

本学では、教育改革の実施に伴い、2017（平成 29）年度に共通教育科目のカリキュラム改革を実施している。その際の改革の視点は以下である。
①学生が社会の一員として活動し、企業等に就職することをも考慮し、組織の中で働き、組織の内外との適切な対人関係をもつに必要な力を育成する。
②全学的な３つのポリシーおよび育成すべき力（能力）を十分に考慮した改革とする。

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特に①については、職業への接続を図る職業教育に重点を置いており、実際のカリ
キュラム改革では、短大での２年間の学びに必要不可欠な知識や技能の修得及び社会に出てから役立つ「モノゴトの見方・考え方・処理の仕方」を身に付けることを目指す
必修科目「実践入門セミナー」を基礎として、日本語をより正しく、的確に運用できる能力を身に付けることをねらいに、短大生全員が実社会で役立つ日本語表現力の習得が図れるように「日本語表現法 a」を必修科目として新設したほか、将来を見据えて自身のキャリア及びライフプランを構築していく力を身に付けることをねらいとし、アクティブ・ラーニングを中心とする授業へと改善した「実践キャリアプランニング」、これに続く科目として、社会で活躍できる人材となるために実践的な就業力を身に付
け、就職活動を具体的に想定した授業を行い、大手中堅企業を志望する学生を対象とした「キャリアプロジェクト」を新設するなどしている。また、女子大学として、女性が働くとは何かを深く考えるキャリア教育科目「女性と職業」をはじめ、教養教育として、「女性の食と健康」「女性とライフスタイル」など、女性に関する科目を複数開講することにより、教育理念である「品格高雅にして自立自営しうる女性の育成」に取り組んでいる。
専門教育について本学では、日本語コミュニケーション学科及び英語コミュニケー
ション学科はコース制を導入し、日本語コミュニケーション学科では３コース（情報スキルコース・コミュニケーションスキルコース・出版編集コース）、英語コミュニケーション学科では２コース（観光ビジネスコース・国際コミュニケーションコース）としている。短期大学から社会・職業に移行した後を見据え、専門教育においては、それぞれに必要な専門性や専門的知識、技能を身に付け、各コースに応じた実効性を高める科目を配置している。
職業教育実施における体制について、共通教育科目（教養教育科目）では、「実践入門セミナー」「日本語表現法 a」をはじめとする、すべての学びの基礎となる必修科目
は原則専任教員が担当している。専門教育についても同様で、基幹となる必修科目、「卒業研究」及び「卒業演習」は専任教員が担当する体制としている。このように共通教育科目、専門科目のいずれも、基幹となる科目を専任教員が担当することにより、共通・専門教育の連関性、学生の修得度を把握するとともに、学科会議や教授会、各種委
員会において、専任教員間で情報を共有、検証できる仕組みとしている。また、非常勤
講師には、「非常勤講師と専任教職員との懇談会（年１回開催）」を開催し、学長方針をはじめ、本学の重点施策の共有を図っているほか、学科毎に「学科懇談会」を開催し、専門教育における方針等を詳細に共有している。
これらの教育効果の測定・評価については、リアクションペーパー等による理解度の把握、成績評価に基づいた学生の到達度を学科会議にて共有しているほか、上述の成長診断テスト（PROG）及び卒業年次生アンケートによる評価を行い、教育課程編成等の改善に活用している。
［区分

基準Ⅱ-A-6

短期大学及び学科・専攻課程の学習成果は明確である。］※当該区分に係る自己点検・評価のための観点（1） 学習成果に具体性がある。

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（2） 学習成果は一定期間内で獲得可能である。
（3） 学習成果は測定可能である。

＜区分

基準Ⅱ-A-6 の現状＞

本学では、
「実践女子」力（成長診断テストの結果）、全学 DP 版学修ルーブリック（検討中）、卒業年次生アンケート、就職率の４項目を成果指標として設定している。
特に、「実践女子」力については、卒業認定・学位授与の方針（ディプロマ・ポリシー）で掲げる修得することが求められる５つの態度・能力（「国際的視野」「美の探求」「研鑽力」「行動力」「協動力」）のうち、能力（「研鑽力」「行動力」「協動力」）の到達度を測定するため、成長診断テスト（PROG）を導入している。成長診断テストは、専
攻・専門に関わらず、社会で求められる汎用的な能力・態度・志向（以下、ジュネリックスキル）を育成するためのプログラムであり、ジェネリックスキルを「リテラシー」と「コンピテンシー」の２つの観点から測定する。この成長診断テストの結果項目と本学の「実践女子」力の評価項目は連関しており、卒業認定・学位授与の方針（ディプロ
マ・ポリシー）にて掲げる修得することが求められる態度・能力の到達度を可視化する
取り組みを実施している。
その他の評価指標として、全学 DP 版学修ルーブリックについては、2020 年度からの運用開始を予定している。
［区分

基準Ⅱ-A-7

学習成果の獲得状況を量的・質的データを用いて測定する仕組みをもっている。］※当該区分に係る自己点検・評価のための観点（1） GPA 分布、単位取得率、学位取得率、資格試験や国家試験の合格率、学生の業
績の集積（ポートフォリオ）、ルーブリック分布などを活用している。
（2） 学生調査や学生による自己評価、同窓生・雇用者への調査、インターンシップ
や留学などへの参加率、大学編入学率、在籍率、卒業率、就職率などを活用している。
（3） 学習成果を量的・質的データに基づき評価し、公表している。

＜区分

基準Ⅱ-A-7 の現状＞

本学では、学業努力の達成状況を把握する基準値として、GPA を採用している。GPAについては、セメスター毎に算出し、GPA 分布をはじめ、編入学試験の充足条件に用いているほか、GPA が著しく低く単位の修得状況が思わしくない場合は、担任が学生と面談し、適切な履修計画、授業への取り組み方など学習上の指導や学生生活上の指導を行っている。加えて、本学では、「修学・就職フェア（年１回開催）」と題し、学生と保証人（保護者）を対象に、修学・就職支援のあり方等を説明している。その際に GPA、単位取得率等を用い、希望者及び単位取得状況が思わしくない学生に対し、学生・保証人（保護者）と３者面談を実施し、早期に発見・対応することにより、休学・退学の未然防止に努めている。
学生調査については、１年次に実施する成長診断テスト（PROG）において、学生行動

17調査として、高等学校での取り組み、本学での学業について力を入れたい分野や期待値等を聴取し、当該年度入学生の傾向把握等に用いている。また、２年次においては、
卒業年次アンケートを実施し、学習成果の客観的把握に用いているほか、近年のインターンシップの実施が企業内定に大きく関わっていることを鑑み、卒業年次生アンケ
ートにインターンシップに関する設問を追記するなど、社会情勢、短期大学を取り巻く環境に考慮しながら、毎年度設問内容を検証し実施している。
在籍率（退学率）、編入学及び就職率等については、学長を議長とし、本学の内部質保証を推進する組織である「短期大学協議会」において、報告・共有が図られている。
公表については、学校教育法施行規則等の一部を改正する省令（平成 22 年文部科学
省令第 15 号）に基づき、実践女子大学短期大学部の教育研究活動等に関わる情報を公表している。

［区分

基準Ⅱ-A-8

学生の卒業後評価への取り組みを行っている。］※当該区分に係る自己点検・評価のための観点（1） 卒業生の進路先からの評価を聴取している。
（2） 聴取した結果を学習成果の点検に活用している。

＜区分

基準Ⅱ-A-8 の現状＞

本学では、2015（平成27）年度に「教育の指針策定に向けた総合調査について」と題し、「教員調査」「企業調査」「学生調査」「卒業生調査」を実施している。「企業調査」については、企業で必要とされる能力とはどのような能力＝社会が求める「能力・知識」と定義し検証している。具体的には、大学・短大の合同調査にて実施
し、本学にて求人を掲載している企業（約3,000社）を対象に、①実践女子大学・短期大学の学生に求める能力／英語能力基準②実践女子大学・短期大学の卒業生に対する評価③実践女子大学に対する印象（他の女子大との比較、建学の精神の認知度、採用意向度）④実践女子大学に求める教育内容⑤インターンシップの受け入れ予定⑥重要視する採用手法／選社理由／採用状況等を聴取項目とし実施した。
特に 短期大学部の卒業生に対する 評価（13 項目）のうち、評価が高かった（「優れている」の割合が高かった）上位３項目は、「他者との豊かな関係を築く力」（親和力）（50.8%）、「目標に向けて協力的に仕事を進める力」（協働力）（45.9%）、「前向きな考え方ややる気を維持する力」（自信創出力）（42.6%）であった。
「他者との豊かな関係を築く力」については「企業が求める能力」でも優先度が高い項目であり、卒業生が高い評価を得ていることから、この項目については企業のニーズに応えられていることがわかった。
この「企業調査」における設問項目は、上述の「実践女子」力を構成する態度・能力（「国際的視野」「美の探求」「研鑽力」「行動力」「協動力」）を構成する要素項目（能力）と紐づけられており、学生の診断結果と併せて検証することにより、教育課程編成等に活用して

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いる。
また、2016（平成 28）年度から実施している 教育改革において、「教員調査」「学生調

査」「卒業生調査」とあわせて総合的に 検証し、教育改革の指針策定等 に活用している。

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