1 年次のリテラシー教育におけるメールマナーの改善策－3 年分のデータとその効果－
尾崎泰文

釧路公立大学経済学部
ozaki@kushiro-pu.ac.jp
概要：釧路公立大学では推薦入試合格者に対し、文書作成の課題を課し、成果物は電子メールに添付で提出させている。このメールで題名がない、本文がないなどの最低限のマナーが守られていないメールが多数をしめた。このことから 3 年前より１年次前期・後期における情報リテラシーおよび情報処理を取り扱う講義でメールマナー改善に向けた様々な取り組みを行っている。本稿では実施した対策と、その対策を 1 年次に受けた学生のメールマナー対策が定着したかどうかを、3 年分のデータをもとに報告する。
キーワード

1

メールマナー

リテラシー教育

はじめに継続的な実施ことや、PC メールを使わなかった理由で、携帯電話のメールで用が足りるという回答が非常に

釧路公立大学では 2009 年度より推薦入試合格多かったことや、高校時代に授業等で対外的なメによる入学予定者に対し、コンピュータによる文ールマナーを学んでいないという回答が多かっ

書作成の課題を課しており、その回収方法に電子たことなどが報告されている。本学でこの結果をメールを使っている。推薦入試合格による入学予受けて入学時のオリエンテーション、1 年生前期

定者は電子メールに作成した文書ファイルを添の情報関連講義である「コンピュータ・リテラシ付し、本学担当教員に送信する。これについてはー」および 1 年生後期の「情報処理論Ⅰ」の講義[1]尾崎他（2011）で、受信したメールについて、内や課題提出の際にメールマナーについての啓件名の有無、本文の有無などを集計し、電子メー発を 2010 年度より実施している。本稿では 2010

ルの件名、本文の両方があったものが、2009 年年度から 2012 年度入学の学生に対して実施した

度で全体の 42%、2010 年度で 37%であり、半数

メールマナーについての対策が、どの程度の効果

以上の入学予定者からの電子メールは空メール、を上げたのかを 3 年分のデータを元に報告する2。

あるいは件名または本文のどちらかが無かったことを報告している1。また[2]尾崎・皆月（2010）

2

１年次前後期における対策

では 2010 年度の新入生に対し、高等学校在籍時における電子メールの利用や、授業における電子1 年次前後期におけるメールマナーについてメールマナーの実施状況などをアンケート調査の対策は[1]尾崎他（2011）で報告したものをほしている、この結果、高校在籍時に PC による電ぼ踏襲しているが、年度ごとに若干の変更点もあ子メールを用いたことがある新入生は半数以下るため以下で紹介する。の 44%であり、さらにその中で頻繁に PC による電子メール利用を行っていた者は皆無であった1

2009 年度調査の推薦入試合格者は 2010 年度の新入生、2010 年度調査の推薦入試合格者は 2011 年度の入学生である。

2

2013 年度の新入生に対しても現在対策を実施中であるが、本論は新入生に対して実施した対策が、2 年生に進級した段階でどのような効果を持つかについて報告するため、今年度対策を受けた 1 年生については内容に含んでいない。

2010 年度以降以下の表１、表 2、表 3 のよう

表 1 入学時点での対策に新入学時、1 年生の前期および後期を通して電オリエンテーションでのマナー啓発

子メールマナーの啓発を行っている3。

入学式の翌日、1 年生全員を対象に実施して前期については入学式翌日に 1 年生全員を対象いるオリエンテーションで、セキュリティとした、ほぼ 1 日かけてのオリエンテーションがの話などに加え、メールのマナーについて有り、その一部時間を使って、情報システムのセも啓発している。

キュリティや個人情報の取り扱いなどを本学情報センター長やシステム管理者がレクチャーし電子メール開通設定時におけるマナーの啓発ている。その中で電子メールのマナーについても（2010 年度）触れている。次に 1 年生全員対象の本学で用いる

1 年生全員を PC 室に集め、大学で利用でき電子メールの開通作業の中で電子メールのマナる電子メールシステムの開通設定作業をーについて触れている4。

するが、開通設定終了後に確認のメールを本学は学生用の電子メールシステムにOffice365 を用いている5。新入生に対しては当初担当教員に送付させる際に、電子メールのマナーについて説明している。

簡易なパスワードが付与されているため、入学後すぐにパスワードを変更させるとともに、大学からの電子メールを携帯電話のメールアドレスに表 2 1 年生前期での対策転送する設定を行わせている。この際設定終了後講義「コンピュータ・リテラシー」にて実施に確認のメールを担当教員に送信させているが、第 1 回目講義

この確認メールを作成させる際に、電子メールの電子メール開通設定時におけるマナーの啓発マナーについて説明している。

（2011 年度以降）

また 1 年生の前期期間では講義「コンピュータ・リテラシー」において 2 週に亘り電子メー第 2 回目講義

ルのマナーや対外文書等についての講義を行電子メールのマナーっている。また「コンピュータ・リテラシー」の・学内の教員向けの例

後半では表計算ソフトを使った実習の課題が 2・学外者向けの例回ほど課されるが、大学が提供している・就職活動等で用いる例

Office365 の電子メールに課題を添付し提出させ・電子ファイルを添付して送信する例ている。この際課題が出されるたびに講義内で取・対外的な配布文書の作成

第 3 回目講義などり扱ったメールのマナーが守られていない場合、電子メールによる課題の提出3

1 年生前期の「コンピュータ・リテラシー」はほぼ全ての 1 年生が履修するが、1 年生後期の「情報処理論Ⅰ」については毎年若干ではあるが履修しない学生もいる。
4 2010 年度は講義とは関係なく、講義外の時間に 1年生全員を対象とした、電子メールの開通作業を行ったが、2011 年度以降は 1 年生前期の講義「コンピュータ・リテラシー」の 1 時間目を使って電子メールの設定作業を行っている。
5 2010 年度の導入時は Windows Live Mail であったが今年度より Office365 に移行した。

（2 回程度）

表 3 1 年生後期での対策
講義「情報処理論Ⅰ」にて実施
電子メールによる課題の提出（2 回または 3 回程度）

減点、場合によっては未提出とすることを告知しに対する結果を、3.2 節では 2 年生についての結ている。

果を、3.3 節では同講義を 2 年生とともに履修し1 年生後期の講義科目「情報処理論Ⅰ」においてている 3 年生以上の結果をまとめている7。

も合計で 2 回ないしは 3 回程度の課題を課してデータの第１分類はまず以下の通りとする。

いるが、これについても課題の提出は Office365の電子メールに添付で提出させており、マナーが１．件名・本文ともに記載あり守られていない場合、減点等で対処する事を、前

２．件名のみ有（本文無）期の講義と同様に毎回告知している6。

３．本文のみ有（件名無）こうした入学時、1 年次前期および 1 年次後期

４．件名・本文ともに無（空メール）

における情報リテラシー教育において、電子メールのマナーについての啓発を継続的に実施した

さらに、上記１．（件名・本文ともに記載あり）

結果、1 年次後期における課題提出の際、ほぼ全に該当した者に対して、追加の第 2 分類を以下のての 1 年生から送信されてくる電子メールにつ様に行った。

いてマナーが守られている結果となっている。
１．宛名・本文ともに記載あり
２．宛名のみ有（本文無）3．2 年次における効果測定

３．文章のみ有（宛名無）2010 年度の新入生から 2012 年度の新入生に１．については誰宛か、つまり電子メールの本文対して行ってきた 1 年次を通じての電子メール中に担当教員名と「課題を提出します」等の両方マナーについての対策がどの程度の効果を得たの文言が本文にある場合で、２．３．についてはのかについて、対策を受けた 1 年生が 2 年生に誰宛か、つまり担当教員名が書かれていない、あなった時点での効果を測定した。釧路公立大学でるいは「課題を提出します」等の一文のいずれかは 2 年生の前期に情報関連科目として「情報処理が入力されていないものである。文章は簡単なも論Ⅱ」をせってしており、この講義において効果のでもよいので入力されている場合は、１．あるの測定を行った。

いは３．に分類した。

具体的な方法としては、「情報処理論Ⅱ」においても課題が課され、電子メールにファイルを添

3.1

履修者全員についての結果付する形で提出が求められるが、1 回目の課題提以下では「情報処理論Ⅱ」の 2 年生だけではな

出の際、あるいはそれまでの講義内において、メく 3 年生以上も含む、履修者全員についての結果ールマナーについての注意喚起を一切行わず課をまとめている8。

題を提出させている。以下 3.1 節では履修者全員
76[3]尾崎(2007) [4]尾崎(2009)でも報告しているが、釧路公立大学では 1 年生前期・後期の情報関連講義を2006 年度までは 6 または 7 クラスで PC 室を使った実習形式としていたが、2007 年度からは 1 年生前期の情報関連授業を、2008 年度からは 1 年生後期の情報関連授業をそれぞれ 2 クラスの講義形式に変更し、一人の教員が担当している。よってクラス間の調整が不要であり、こうした取り組みが実行しやすいという素地となっている。

[1]尾崎他(2011)でも 1 年分のデータではあるが本稿と同様の調査結果を報告した。この際に用いたデータは「情報処理論ⅡA」「同 B」「同 D」の 3 クラス分であったが、2012 年度および 2013 年度のデータについては「情報処理論ⅡD」のみのデータであるため、統一性を期すため、2011 年度のデータについても「情報処理論ⅡD」のみのデータに再集計している。
8 今回調査の対象とした「情報処理論ⅡD」については、他の教科の開講状況や D クラス以外の「情報処理論Ⅱ」の開講時期などから毎年履修者数の変動が大き結果を見ると、履修者全体を対象とした場合、講義開始後にマナーの啓発を受けたわけではな
いが、多くの学生が電子メールのマナーを守って、メール送信を行っていることが見て取れる。履修者全体からみた電子メールのマナーを守れた履
修者の割合は 2011 年度と 2012 年度で 82%台、2013 年度は 90%を超える結果となった。また電子メールのマナーが完全に守られていないケースにおいても、件名と本文の両方の入力が無い、いわゆる空メールに添付という形でのメール送信の数が 2011 年は若干いたものの 2012 年と2013 年はほとんど見られなくなっている。
少なくとも 3 年分の結果を見る限り 1 年次における電子メールマナーについての啓発を継続的に行ったことにより、学生側に電子メールマナーについての意識が出てきたことがうかがえる。
また課題提出の電子メールを送信してしまった後に、件名や本文を入力せずに送信してしまったことに気づき、再送信のメールで改めて全てを入力の上、課題を提出してきた履修者も若干いるが、そうした履修者については 1 回目のメールでマナーが守られていない部分に分類している9。

3.2

2 年生についての結果

以下では 1 年次を通して対策を受け、次の年に 2年次で「情報処理論Ⅱ」を履修した学生の結果をまとめている。
2 年生の結果について見てみると、おおむね良好であり、マナーを守って電子メールを送った割合も 2011 年は 93%、2013 年も 92%という結果となり、2 年生については空メールに添付で課題を提出したのは、実数でわずかに 1 名のみであった。
3 年生以上を含む履修者全体の結果と比較しても若干ではあるが、マナーを守った上で課題提出のメールを送信してきた学生の割合は上昇している。
いため、実数ではなく割合で比較を行っている。
9 細かい部分ではあるが、課題を未提出の履修者については本論のデータには含んでいない。

ただし、携帯電話のメール等で慣れているのか本文の入力があっても、本文中に宛名が入力されていないメールもみられた。この傾向は 3 年生を含む履修者全体、または 3 年生以上についても同じである。

3.3

3 年生以上についての結果

3 年生以上の結果については、
図 3-1 から図 3-3にまとめている。結果を見ると 2011 年の結果が極端に悪くなっている。図 3-1 より件名と本文とた LMS（Learning Management System）などもに入力の上課題提出をした者が 31 名中 17 名との関連を考えると、LMS は学生に対する学習で、電子メールのマナーを守った上で、課題提出機会を数多く、また効果的に提供できるが、課題が出来た履修者は割合で 28%であった。2012 年

提出などを行う際に電子メール等を介さず、簡単と 2013 年については、これが約 74%と 75%にに課題や成果物をアップロードできる。よってこ改善している。

うしたシステムを用いる場合のメールのマナー

この結果の違いはメールマナーについての改教育についても今後の課題であると考える。

善策を受けているかいないかの違いであると考えられる。改善策の実施を開始したのは 2010 年度新入生からであり、2012 年および 2013 年の調査時点の 3 年生は、2010 年および 2011 にそ参考文献

れぞれ 1 年間はメールマナーの改善策を受けた[1]尾崎泰文 阿部順一 三輪加奈 皆月昭則、学年であるが、2011 年時点の 3 年生は全く対策「新入生のメールマナーの改善策とそのを受けていない。2012 年および 2013 年におい効果」平成 2011 年度大学 ICT 推進協議会てメールマナーを守れた割合を見ると、その両年年次大会講演論文 CD-ROM 2011において 10%以上低下していることが分かる。
このことは 1 年次における対策により、メール[2]尾崎泰文 皆月昭則、「新入生のメールマナ

マナーについて、3 年次においてもその効果が期ーの把握と情報リテラシー教育について」、

待できる一方で、年を追うごとにその効果が低下

平成 22 年度情報教育研究集会講演論文集、していくことを示している。

pp204-207 2010

本調査を行った 2 年前期の「情報処理論Ⅱ」では、毎年 2 回または 3 回程度の課題が課される。

[3]尾崎泰文、「講義形式の情報リテラシー教育

よって 1 回目の課題提出において電子メールのと補講との連携について」、平成 19 年度情マナーが守られていなかった割合等を講義内で

報教育研究集会講演論文集、pp497-500

告知し、2 回目からはマナーが守られていなかっ2007

た場合、減点等の措置を講ずることを周知し、メールマナーに対する最後の啓発を行っている。

[4]尾崎泰文、「経済系学部の情報リテラシー教育に関する一考察」、平成 21 年度情報教育研究集会講演論文集、pp93-95 2009

４．おわりに本論において得られた結果は、電子メールのマナーについての対策は継続的に実施することで改善の効果がみられる一方で、その効果が年を追うごとに低下していくということであった。3 年次も後半になると学内の就職対策講座などが積極的に開講されるようになるので、こうした機会に、社会との接点ともなりうる電子メールのマナーの再確認を行っていく必要があると考える。ま