郵政博物館

研究紀要 第７号（2016年３月）

巻頭エッセイ

歴史における連続と断絶―近世日本と近代日本―



石井



寛治

❶ 郵政歴史文化研究会の７年
郵政歴史文化研究会が2008年（平成20）10月に発足してから、早くも７年余りの歳月がたち、
2010年３月に創刊された郵政博物館（資料館）の『研究紀要』も今回で第７号を数えるにいたった。研究会の開催と紀要の刊行について、ご支援いただいている公益財団法人通信文化協会（１～３号は日本郵政株式会社郵政資料館）に対して心からお礼を申し上げたい。
『研究紀要』創刊号の「創刊のことば」において、私は、郵政博物館が1902年（明治35）以来収集した190万点といわれる資料のなかには、通信史だけでなく美術史においても貴重なものが多く含まれており、その整理と公開・利用は、日本の通信史に関するきわめて広範な領域の研究を可能にするものであって、「そうした研究は、急速な情報化によって特徴付けられる
現代社会の歴史的位相を掴むために不可欠の重要性をもつ」と述べた。人類は約一万年前に血縁共同体を組織して食料を生産する「農業革命」を行ない動物社会から分化し、ほぼ二千年前に古代哲学・世界宗教を通じて血縁によらない普遍的な社会関係と国家権力（ギリシャ・ロー
マと秦漢帝国などの「古典古代」）を生み出し（1）、さらにほぼ二百年前に西ヨーロッパを先頭に「産業革命」を開始して資本制社会を樹立した上で、今日それに続く画期的な「情報革命」
を遂行中であるが、われわれ人類の未来社会を展望するためにも、これまで情報化が果たしてきた歴史的役割を明らかにすることは極めて重要な課題であると言えよう。
もちろん、日本通信史に関する研究は古くから行われており、1970年（昭和45）には、官営郵便の開始（1871年=明治４）からの１世紀の郵政史を総括した浩瀚な郵政省編『郵政百年史』が刊行されている。しかし、この『研究紀要』創刊号に掲載した通信史のサーベイ論文において、私は、その後40年間の通信史研究を跡づけた末、「究明すべき課題の大きさと比較すると、われわれは、まだ研究の入り口にとどまっている」と述べざるをえなかった。郵政歴史文化研
究会は、そうした研究史の限界を突破するために組織され、その成果を発表する年１回の『研究紀要』を編集してきたのであるが、その結果、どのようなことが明らかにされたのであろうか。まず、『研究紀要』の創刊号〔2010年３月〕、第２号〔2011年３月〕、第３号〔2012年３月〕、第４号〔2013年３月〕、第５号〔2014年３月〕、第６号〔2015年３月〕の主要目次を、論文等と資料紹介に限定して示そう。

１

石井寛治『資本主義日本の歴史構造』（東京大学出版会、2015年）付論２参照。

3

歴史における連続と断絶❷ 『研究紀要』１～６号の内容目次（執筆者・掲載順）【巻頭論文・論文・研究ノート＊】

  

著者名

〔刊行年次〕

題

名

石井

寛治

〔2010〕

日本郵政史研究の現状と課題〔巻頭論文〕

新井勝紘

〔2011〕「軍事郵便文化」の形成とその歴史力〔同上〕

杉山伸也〔2012〕

欧米人のみた幕末・明治初期の日本の郵便〔巻頭エッセイ〕

山本

光正〔2013〕

海道・街道と交通路の名称〔巻頭論文〕

杉浦勢之〔2014〕

フェルナン・ブローデルの『地中海』とその創造性〔同上〕

哲〔2015〕

明治後期における逓信省から帝室博物館への切手類の寄贈〔同〕磯部孝明〔2010〕

明治後期三等郵便局の局員構成―三島郵便局の事例―

田原啓祐〔2010〕

戦前期三等郵便局の経営実態―滋賀県山上郵便局の事例より――――〔2012〕

戦間期における郵便事業の構造と三等郵便局の待遇問題

田良島―埼玉県越生郵便局の事例より――――
伊藤〔2013〕

真利子 〔2010〕

関東大震災後における逓信事業の復旧と善後策
高度成長期郵便貯金の発展とその要因―郵便貯金増強メカニズムの形成をめぐって――――〔2011〕

安定成長期の郵便貯金―郵便貯金増強メカニズムの変化とその要因――――〔2012〕

バブル経済下の郵便貯金―「90年ショック」をめぐって――――〔2014〕

長期不況下の郵便貯金―郵貯「2000年問題」をめぐって――――〔2015〕

日本における国債問題の展開―郵貯資金との関連で―

北原

聡〔2010〕

近代日本における電信電話施設の道路占用小原宏〔2010〕＊明治前期における郵便局配置に関する分析―千葉県の郵便局ネットワークに着目して――――〔2012〕

明治前期における集配郵便局の配置―安房国を中心に――――〔2015〕

明治前期における郵便局ネットワークの調整が郵便局経営に与えた影響―筑前国甘木郵便局を事例として―

井上卓朗〔2011〕

日本における近代郵便の成立過程―公用通信インフラによる郵便ネットワークの形成――――〔2013〕＊東京中央郵便局沿革史
日本初の地下電車―郵便物搬送用地下軌道――――〔2015〕＊戦後初の新規格郵便ポスト「１号丸型」の試作から完成まで―謎のレターポストの解明―後藤康行〔2011〕

戦時下における軍事郵便の社会的機能―メディアおよびイメージの視点からの考察――――〔2012〕＊戦時下の漫画にみる逓信事業と戦争―郵政資料館所蔵雑誌『逓信の知識』および『大逓信』掲載漫画の研究――――〔2013〕―――〔2014〕―――〔2015〕＊戦時下における逓信博物館の軍事郵便展示
戦時下の逓信職員組織・逓信報国団に関する基礎的研究＊戦時下における逓信博物館の軍事郵便展示（補論）―1939・40
年の「興亜逓信展覧会」

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郵政博物館

研究紀要 第７号（2016年３月）

高槻

泰郎〔2011〕

近世日本における相場情報の伝達―米飛脚・旗振り通信―

加藤征治〔2011〕＊1870年代における郵便の普及と認識―錦絵に描かれた駅逓寮・郵便柱箱（ポスト）の分析を通じて――――〔2012〕

役者絵の機能―豊原国周作『開化廿四好』の分析を通じて―隆〔2013〕

飛脚問屋京屋・嶋屋の金融機能―店卸勘定と手形の分析――――〔2014〕

近世中期における津藩の飛脚制度

巻島―山城国西法花野村庄屋、浅田家「飛脚帳」の検討――――〔2015〕

定飛脚日記からみる飛脚問屋―「御用」記述に関する検討―〔2015〕『五街道分間延絵図』と『宿村大概帳』の制作

卓朗〔2010〕

郵政資料館資料概要―――〔2012〕

郵政資料館所蔵「正院本省郵便決議簿」

正司〔2010〕『各線鉄道線路図』～東京・高崎間を中心として～―――〔2012〕

郵政資料館所蔵「網代乗物修理仕様幷代金覚」―――〔2014〕

明治天皇御東幸六郷川船橋架設絵図

杉山正司【資料紹介】
井上
杉山「駅逓志料」を読む会〔2010〕 郵政資料館蔵「東海道宿毎応対日記

上」

―――

〔2011〕

郵政資料館蔵「東海道宿毎応対日記―――〔2012〕

郵政資料館蔵「二条・大坂御城内刻附定飛脚歴代記」―――〔2013〕

逓信総合博物館蔵「東海道取次所示談書連印帳」―――〔2014〕

郵 政博物館蔵「辛酉嶋屋佐右衛門日記年―――〔2015〕

壱番」（飛脚問屋・定飛脚日記一」〕）  

嶋屋佐右衛門日記
田良島

日用留

第一分冊〔「宿駅日記」第一分冊/「寛保元郵 政博物館蔵「壬戌
年

寛保元年

下」

寛保弐年

日用留

第二」（飛脚問屋・第二分冊〔「宿駅日記」第二分冊/「寛保二定飛脚日記二」〕）  

〔2010〕

郵政資料館所蔵の中世東大寺文書と往来軸―――〔2011〕

郵政資料館所蔵の寛文三年固関木契―――〔2012〕

郵政資料館所蔵―――〔2013〕

逓信総合博物館（旧郵政資料館）所蔵―――〔2014〕

郵政博物館（旧郵政資料館）所蔵

隆拓〔2011〕

現存するわが国最古の自動押印機「足踏式押印機」―――〔2012〕

珍しい機構をもつ「ダガン押印機」

村山哲

往来物目録（一）
往来物目録（二）往来物目録（三）❸ 『研究紀要』を読んでの印象的批評
これらの掲載論文・資料紹介は、巻頭論文・エッセイを執筆した『研究紀要』編集委員会のメンバーがそれぞれ主査となって開催する分科会での調査・研究発表・討論を経て作成され、投稿原稿は編集委員の厳しい査読を経た上で掲載されたものである。それだけに、何れも郵政博物館の所蔵資料を中心とする原資料に基づいた重厚な実証研究や詳細な資料紹介であり、その内容の全てをここで紹介することは私の能力の限界を超えている。ここでは、論文を中心とした研究成果についての私個人の印象的批評を記させて頂き、今後の研究の課題を探ることに5

歴史における連続と断絶したい。
もっとも、論文だけを紹介するというのは、資料紹介を無視してよいことを決して意味しない。郵政博物館の資料は、井上卓朗〔2010〕の概括的説明にあるように、2000年（平成12）までにデータベースに登録された「図書資料」、「写真資料」、「一般資料」、「切手資料」だけでも405,724件に及んでいるが、未整理資料も膨大な量に達しており、専門家による調査・解読を待っている。資料紹介はそうした郵政資料の「宝庫」とされてきた郵政博物館の内実を紹介するものであり、実際のところ年度末に届けられる『研究紀要』のなかで、一番読み易く、楽しみな
がら拝見することが出来るのは綺麗なカラー印刷を含む資料紹介なのである。
それだけではない。そこで紹介された資料は、そのまま歴史資料として活用できるものも多く含まれている。私のささやかな経験を述べると、中西聡・井奥成彦編著『近代日本の地方事業家』に収録された拙稿「金融システムの近代化と萬三商店」の執筆に際して、尾張藩知多郡
半田の肥料商小栗三郎家が、江戸や大坂の肥料問屋からの肥料仕入代金の決済のために、東海道の岡崎宿や熱田宿の飛脚問屋を利用していたらしいことが帳簿から判明したが、その確証がなかなか得られず、苦慮していた。ところが、『研究紀要』第１、２号所収の「駅逓志料」を読む会〔2010、2011〕を見ると、紹介された「東海道宿毎応対日記」の岡崎宿と熱田宿の項目に、小栗家の資料に登場する「服部」と「小嶋」の名前がそれぞれ記されているではないか。
この資料によって、私は、半田と江戸・大坂の代金決済に際して、東海道の飛脚問屋を用いた
古くからの現金決済と、知多の木綿商発行の為替手形を用いた新しい為替決済の双方があることを確認することができた（2）。この資料紹介は、私にとってまさに「宝庫」の効用が発揮された出会いの場であったと言ってよい。同様な事例は、ほかにもきっとあるに違いなかろう。地
道な資料紹介の積み重ねの上にこそ、実証研究の深化が可能となるのである。
さて、編集委員による巻頭論文・エッセイを除いた個別の研究論文であるが、前掲のリスト
から明らかなように、近代史では戦前・戦中・戦後という広範囲にわたる研究が並んでおり、近世史についても幾つかの論文が掲載されている。
戦前史では磯部孝明〔2010〕と田原啓祐〔2010、2012〕のような三等郵便局の経営実態に関するものと、小原宏〔2010、2012、2015〕と井上卓朗〔2011〕のように三等郵便局のネットワー
クの形成に関するものが多い。地方有力者を郵便局長という下級官吏に登用することを通じて短時日に全国的な郵便網を作り上げるという奇跡的な政策が実現できた秘密は、三等郵便局の設置と局長による請負経営にあるとされながら、その経営実態はほとんど究明されてこなかった。1926年に刊行された東京朝日新聞経済部編『経営百態』は、「三等郵便局」について、「三等局設置の認可が出ると予め電報、郵便の通数、為替貯金保険の取扱数、電話加入者の数、局員給料等を基準にしてその三等局の経費を割出して支給する。即ち一種の請負事業だから、時には欠損を生じて、局長の重い負担になる事もある。勿論営業上〔場？〕は自分持でなければいけない。局長の純収入は切手、印紙類の売上手数料で、……局長は名誉職だから、月手当の如きも等級によって違ふが、大体十五円から二十円位極僅なものである」（3）と、経営の苦しさを述べていたが、実証されたわけではない。田原啓祐〔2010〕は、郵政博物館所蔵の経営資料
によって、局長への渡切経費がしだいに実態から遊離し、局員の待遇改善に回す余裕がなくなっ２
３

6

 西聡・井奥成彦編著『近代日本の地方事業家―萬三商店小栗家と地域の工業化』（日本経済評論社、
中
2015年）第９章。
東京朝日新聞経済部編『経営百態』（日本評論社、1926年）292頁。例えば、元郵便局員の稲葉六郎
氏が岐阜県吉城郡古川町古川郵便局の経営史料に基づいて執筆された『古川郵便局史』（古川郵便局
史刊行会、1961年）〔東京大学経済学図書館蔵〕のような優れた経営分析もあるが、全体としてはまだまだ分析は遅れている。

郵政博物館

研究紀要 第７号（2016年３月）た様子を仔細に明らかにした。さらに田原啓祐〔2012〕は、第一次世界大戦以降の都市化に伴い地方の三等郵便局が給与や人員配置で強い皺寄せを受けたことを、切手・印紙収支を含む経営資料の分析を通じてはじめて具体的に明らかにした。また、磯部孝明〔2010〕は、郵便局員の個別履歴を分析し、彼らは比較的高学歴であったにもかかわらず待遇が悪いため短期間で退職しており、局員は本業として勤めるのではなく家業を継ぐまでのつなぎ、あるいはより高給の職業につくまでの踏み台として勤めていたと論じた。こうした三等郵便局を主たる担い手とする郵便局のネットワークについては、井上卓朗〔2011〕が、1883年（明治16）の郵便条例と駅逓区編成法の下で府県に代わって駅逓局が郵便局を直轄管理して地域配置を合理化するようになり、不要と見做した郵便局を大量廃止した結果、1886年から政府レベルの郵政収支が黒字に転換したことを明らかにした。小原宏〔2010、2012、2015〕は、千葉県と福岡県のネットワー
クの再編成を検討し、郵便局数の減少は松方デフレ下の豪農の没落によるものよりも、拠点郵便局間の小規模郵便局の統廃合という合理的・政策的調整によるものが中心であり、その結果
郵便コストが低減したことを実証した。これらの研究は、三等郵便局とそれらのネットワークの実態をはじめて個別の経営レベルにまで降りて究明したもので、郵便史研究を大きく前進させたと言えるが、まだ個別事例の数が限られており、今後さらに郵便局長の家業の経営を含めた三等郵便局の経営分析がなされることが期待される。
戦中期の郵政史研究としては、最近とみに社会的な注目を集めている軍事郵便の研究が『研究紀要』を通じてさらに前進した。意欲的に軍事郵便研究を先導している新井勝紘〔2011〕は、自らの研究体験と教育体験を踏まえて、膨大な数の軍事郵便を書いた兵士と家族がどのような「軍事郵便文化」を作り出し、今日のわれわれに何を伝えているかを再検討したいと述べた。
そうした新井の問題提起を受けて、後藤康行〔2011、2013、2015〕は、軍事郵便が当時果たした社会的機能を検討し、それが子供を含む国民全体を戦争に動員する機能を果たしたこと、戦死を最大の名誉とするイメージを広げる役割を果たしていたことを強調し、戦時下の逓信博物館も軍事郵便の特別企画展を行ない、国家と国民の結びつきの強化に貢献したと指摘した。一旦召集されて戦地へ赴いたら最後、死ぬまで戦うことを求められ、休暇によって家族と再会する機会がめったに与えられないまま、軍事郵便を介する肉親との繋がりをほとんど唯一の慰めとする日本軍人の姿は、欧米の軍隊と異なる日本の軍隊の特徴を示すものであろう。軍事郵便の研究が、日本の軍隊のもつ独自な非人間性にまで分析を深めることができれば素晴らしい批
判的研究となるであろう。
戦後史にまで踏み込んだ研究としては、伊藤真利子〔2010、2011、2012、2014、2015〕の郵便貯金に関する一連の実証研究がある。高度成長期の前半に見られた直接金融への方向は、
1965年（昭和40）の証券恐慌を画期に後退し、とくに郵便局の定額貯金が政策的な支えを受けて急増するという「郵貯増強メカニズム」が形成され、その影響を受けた銀行業界の巻き返しが安定成長期の1970年代後半に激しくなったことが指摘される。さらに1980年代後半のバブル期には証券市場の急激な膨張が見られたが、1990年に予想された郵貯の流出は証券市場の崩壊によって実現せず、1990年代の金利自由化と長期不況の下で郵貯資金の自主運用が政策課題となったことが指摘される。そして民間企業部門に代わって公的部門が最大の資金の借り手となった今日では、郵貯資金問題は、財投問題から国債問題へと転換し、金融機関全体の問題に合流しつつあり、景気上昇が見込めなければ国債保有に伴う財務リスクが露出する恐れがあると訴えている。こうした郵貯の戦後史を形成した主体として、伊藤は折に触れて、郵相・蔵相・首相を歴任した政治家田中角栄の役割に注目すべきだと論じており、その研究成果の発表が待たれるところである。

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歴史における連続と断絶

近世史については、郵政博物館所蔵の資料整理が進んでおり、その成果の一部が、前述のように資料紹介として『研究紀要』に掲載されているが、論文としても注目されるものが出現した。近代の郵便制度の前提として、近世の飛脚制度が大きな役割を果たしたことは、最近までの郵便史研究をリードしてきた郵便史研究会前会長薮内吉彦氏が、田原啓祐氏との共著『近代日本郵便史―創立から確立へ』の冒頭に次のように述べておられることから今や通説の地位を占めていると言ってよかろう。
 「明治四（一八七一）年三月一日（太陽暦の四月二〇日）に創設されたわが国の郵便制度は、
近世の飛脚制度ならびにその土台である宿駅制度をその前史として捉えねばならない。すな
わち、新式郵便は、書状継立機能をもつ近世飛脚制度と、その土台であり不分離の関係にある宿駅制度とは断絶したものでなく、その制度の再編成されたものである。それは書状継立
そのものが、公文書を継ぎ立てた問屋賄継飛脚のシステムであり、創業当初の郵便業務は伝馬所（宿駅問屋場）で行われ、郵便取扱人の多くは継飛脚・町飛脚を取り扱ってきた問屋役をはじめとする宿駅役人、あるいは飛脚屋であり、郵便脚夫の多くも元の継飛脚の脚夫であることを見れば明らかである。しかるに、現在でも郵便は近世宿駅・飛脚制度とは断絶し、イギリスで近代郵便の知識を得て帰国した前島密によって、全面的に移植・導入して開始されたとする誤解があるのは、新式郵便は国営にして従来の飛脚とは異なることを意図的に強調した明治政府の政策の反映である」（4）
こうした郵便と飛脚の連続面を強調するためには、近世の飛脚がどのような存在であり、幕末までにどの程度発展していたのかが明らかでなければならないが、近世の飛脚の実態の研究はきわめて遅れていた。『研究紀要』の高槻泰郎〔2010〕は、大坂堂島の米相場が米飛脚を通じて、さらに旗振り通信を通じて大津へ速報された実態を明らかにし、高槻氏の米市場の研究は、後に同著『近世米市場の形成と展開』（5）として公刊された。また、巻島隆〔2013、2014〕は、
江戸定飛脚問屋仲間の京屋弥兵衛と嶋屋佐右衛門の上州店の経営資料を用いて、飛脚店の店卸
勘定や手形による金融取引の実態を究明し、さらに山城国の大庄屋浅田家の「飛脚帳」を用いて、伊勢国津藩が領内（浅田家は飛地の城和領にある）への伝達に際して村送飛脚を庄屋に請け負わせたことを明らかにした。この２論文を含む巻島氏の飛脚史研究は、同著『江戸の飛脚』（6）として公刊されたが、同書は近世飛脚に関するまとまった最初の研究書として高く評価されよう（7）。

❹ 近世通信史研究の広がり
以上、『研究紀要』第１～６号の掲載論文を中心に、最近の通信史研究の進展振りについて述べさせて頂いた。同誌の執筆者は、郵便史研究会のメンバーとして『郵便史研究』にも論文を掲載しているが、そうした研究業績を含めるまでもなく、通信史研究の実証水準が急速に高まっていることは間違いないと言えよう。しかしながら、通信史研究の成果が、歴史学全体のなかでどのような位置を占め、大きな歴史像の新たな書き直しにいかなる貢献をしているかを考えると、事態は必ずしも好転したとは言えないように思われる。ことは研究者や論文の数の４ 薮内吉彦・田原啓祐『近代日本郵便史―創立から確立へ』（明石書店、2010年）23頁。
５ 高槻泰郎『近世米市場の形成と展開―幕府司法と堂島米会所の発展』（名古屋大学出版会、2012年）。
６ 巻島隆『江戸の飛脚―人と馬による情報通信史』（教育評論社、2015年）。
７ 『交通史研究』第87号、2015年11月、に掲載された同書に対する私の書評参照。

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郵政博物館

研究紀要 第７号（2016年３月）

多少といった単純な事柄ではなく、われわれの歴史研究と歴史叙述の本質的なあり方に関わる問題である。最近、私は、西洋中世史家の池上俊一氏が、「歴史学の作法⑥いかに歴史を叙述すべきか」において、次のように述べているのを読み、内心忸怩たる思いをした。
 「歴史家の叙述は、当代の読者の期待の地平に着実に位置づけられなくてはならない。言い換えれば、そこでは歴史家が書こうとしている叙述内容ひとつのみの整合性や妥当性が問題なのではなく、その時代・地域に共同主観的に受け継がれ、たえず積み重なりまた修正されていく大きな歴史像ないし歴史叙述の集合体の内部に、新たに書き加えられる歴史叙述がしかるべく位置づけられるように注意しながら、書かねばならないのである。それが、一つの作品（テクスト）内での整合性のみに留意すればよいフィクションとの大きな違いである」（8）
もちろん、池上氏が言いたいことは「当代の読者」の期待におもねることではなく、読者の期待に応える歴史家の行為が「共同主観的」な行為の一環であることをはっきりと意識しなければならないということであろう。そうした「歴史学の作法」を念頭に置くと、われわれ歴史家の仕事はどんなに小さなテーマを扱った場合でも、それは歴史家の共同作業の一環に参加していることを自覚しなければならないことになる。これは言うことは簡単だが、実行するとな
るとなかなか難しいことである。
いま問題としている近世飛脚に即して言えば、その活動が幕末までにどのような水準に達し、近代郵便との繋がりがどの程度可能だったかということが直接の課題であるが、そうした繋がりを明らかにすることは単に通信制度の問題に留まらず、近世日本と近代日本の連続と断絶をどう理解するかという大きな問題の一部をなすということであろう。言い換えれば、飛脚研究
は通信・情報という切り口から明治維新変革の理解に関わる問題群に結びつく広がりをもつことになるのである。日本最大の歴史学会である歴史学研究会が「情報と歴史学」に関する特集を組んだのは、1991年11月号が最初のことであったが、その最大の契機は東欧・ソ連の歴史的変動に与えた「情報化革命」のインパクトであるとし、資本主義社会での戦争関連などの報道規制を合せ考慮すると、「社会と国家の神経系と神経中枢ともいいうる」情報とその組織の歴
史学的分析はきわめて重要なテーマであると位置付けた。同学会近世史部会では、1994年度大会において、「民衆の主体形成と流通・教育・情報」を取り上げ、高部淑子氏が「19世紀後半の情報活動と地域社会」と題する報告で、幕末における丹後国の中間層=豪商農が外国船渡来を契機に膨大な政治情報を取引先や飛脚などから蓄積し、経済問題と政治問題をセットに認識するように成長したことを明らかにした（9）。
こうした学界動向に先立って、宮地正人氏は、1993年９月号の『思想』に、「風説留から見た幕末社会の特質―「公論」世界の端緒的成立」を発表し、幕藩体制下では本来的には政治と情報から疎外さるべき存在とされてきた豪商農と在村知識人が、幕末とくにペリー来航以降、さまざまなルートで政治情報を「風説留」のかたちで蒐集・交換するようになり、彼らの間で国民的輿論が形成されたことを明らかにした（10）。宮地氏はさらに島崎藤村の小説『夜明け前』で有名な東美濃中津川と南信濃馬籠の豪商農たちが、最新の政治情報を蒐集しながら平田国学に立って尊王攘夷の志士の活動を支えた歴史を詳細に究明した（11）。私はかつて薩摩藩の大久
保利通や西郷隆盛が京都と薩摩の往復に同藩の蒸気船を使ったことが街道筋の飛脚便よりもは

８ 『UP』東京大学出版会、第517号、2015年11月、17頁。
９ 『歴史学研究』第664号、1994年10月増刊号。
10 宮地正人『幕末維新期の社会的政治史研究』（岩波書店、1999年）第３章。
11 宮地正人『歴史のなかの『夜明け前』―平田国学の幕末維新』（吉川弘文館、2015年）。

9歴史における連続と断絶

るかに迅速な情報交換を可能にして幕府の緩慢な行動を圧倒し、倒幕を成功させたことを論じたが（12）、倒幕運動に先立つ尊攘運動においても的確な政治情報の蒐集に基づいた豪商農の参加と支援が重要な意味をもったのである。隣の中国と比べて過敏なほどの「外圧」への対応がなされ、急速な維新変革が実現した基礎には、支配階層内部の情報網だけでなく中間層=豪商農層内部での発達した情報ネットワークの活動があったと言えよう。巻島隆前掲『江戸の飛脚』
は、従来の飛脚史研究が、古くからの郵便史研究の影響を受けて、飛脚便が不便な割には高価だという「負のイメージ」を押し出し勝ちだったのに対し、「走り飛脚」による早便や仕立便
はともかく「宰領飛脚」が運ぶ並便の飛脚賃はさほど高くなく、庶民の手に届く水準であったことを明らかにした。そうした飛脚便の高度な発展が、政治情報の広範な伝達と蓄積を可能にし、急速な維新変革の一因となったことがもっと強調される必要があるのではなかろうか。

❺ 近世金融史研究との繋がり
近世の飛脚は、書状や手形だけでなく小荷物の運送も行い、現金の輸送も引き受けた。したがって、その発展は金融システムの発展にとって不可欠であり、幕末の飛脚業の発展が高水準にあったことは、金融業の発展もまたかなり高度であったことを窺わせる。ところが、三都の両替商を頂点とする近世金融業の発展については、従来の評価はあまり高くなく、近代に入ってからの明治政府の政策的努力を通じてのみ近代銀行システムが出現したと見做されてきた。
その点では、近代郵便システムがもっぱら明治政府の政策的努力を通じて出現したという近世・近代の断絶面を重視する古くからの見方が、金融史研究では依然として通説の位置を占めていると言ってよい。
例えば、2015年５月から６月にかけて、日本橋の三井本館７階において三井文庫開設50周年・三井記念美術館開館10周年の記念特別展が開催され、350年に及ぶ三井家、三井財閥の発展史の展示が大福帳など経営史料を交えて行われ、多くの見物客が訪れた。近世期の展示は、三井文庫編『三井事業史』本編第１巻（1980年）や日本経営史研究所編『三井両替店』（三井銀行、
1983年）の叙述に基づくもので、幕末の三井両替店経営は不振に陥っていたことが強調された。
すなわち、鴻池家が早くから大名貸に特化して商人貸から撤退したのに対し、三井家は大名貸を抑制しつつ両替商や商人への融資を増やしていたが、両替商への融資は彼らによる大名貸を補完するものであり、横浜貿易関連の金融という三井両替店の新しい取組も巨額の欠損を生んだというのである。こうした把握からすると、三井両替店は幕末の民間金融の発展にはあまり役に立たず、民間金融の活性化は明治政府の金融政策によって初めて行われたという断絶説が正しいことになろう。
この記念特別展では、４回の公開講座が行われ、文庫の研究員らによる講座と並んで私も文庫利用の体験に基づく話をするよう依頼された。そこで私は、『三井文庫論叢』第36号（2002年）に掲載された拙稿「維新期大坂の手形市場」（13）を踏まえて、幕末の三井両替店は民間における「貸付業務」は確かに停滞・不振だったが、京浜・上方（京・大坂）間の為替手形取引や大坂
金融市場内部での商人振出手形（今日の小切手）の決済といった「手形業務」では盛んな活動を行っていたことを強調した。展示内容とは逆に、近代信用経済に向けての手形業務という点では幕末の三井両替店はますます重要な役目を果たしていたという議論をしたために、聴衆か
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石井寛治『情報・通信の社会史』（有斐閣、1994年）。
のち、拙著『経済発展と両替商金融』（有斐閣、2007年）へ収録。以下の叙述は同書による。

郵政博物館

研究紀要 第７号（2016年３月）

らは展示との違いをめぐってさまざまな質問が出された。
通説がなぜ手形業務の発展を無視したかというと、毎期末の貸借と損益を分析する際に使用した「勘定目録」に両替商間の手形決済のデータが掲載されていなかったためである。幕末の三井両替店は、商人を直接の相手として手形（小切手）の振出しを認めるサービスは行っていない。そういう商人手形に関する金融サービスは、中小規模の両替商が行っており、鴻池系統
では鴻池別家の鴻池重太郎、三井家系統では三井別家の越後屋善太郎が扱っていた。大坂の三井両替店が扱う手形はそうした中小規模の両替商から預けられた商人手形や両替商宛てに三井が振出した手形であり、両替商の間では毎日手形をもった数多くの「子供」（丁稚小僧）たちが決済のために走り回っており、三井両替店は大坂両替商の手形決済のセンター役を演じていたのである。そこで決済される為替手形のなかには貿易港横浜や江戸で上方向けに取り組まれた手形も混じっていたことが注目される。横浜居留地での現金取引が遅滞なく行われ、そのことを前提に外国商人の内地通商が禁止されることができたのは、まさにこのような発達した為
替ネットワークを介して、京・大坂を含む有力両替商と商人の資力が開港場に集中的に動員できたためであった。その意味で、三井大坂両替店の手形業務は、大坂金融市場を中心としながら全国的な商品流通や年貢送金をスムーズに行う上で貴重な中枢機能を担っていたのである。
1866年（慶應２）末の三井大坂両替店の「勘定目録」によると、貸方合計銀２万7,818貫の内訳は、金銀有高が１万2,485貫、幕府からの預り金を用いたと称する「延為替貸」が8,350貫で、融資額の過半を占めていた。それに対して同年の「手形帳」の記載によれば、手形差引の相手の両替商に預けた10万貫近い手形（債権）から自らの振出した９万貫台の手形（債務）を差し引くと年末現在で6,663貫の手形を相手に預けた勘定になる。これは「延為替貸」の80％という大変な金額であり、それを無視しては両替店の貸借勘定は考えられないというのが今日的な判断であるが、当時の三井の人々は手形差引というのは「勘定目録」に記載すべきでない別個の世界の出来事だと考えていたようである。
当時は手形を受け取った人が、それを他人に渡した場合、簡単な名前を記す裏書をするが、仮にその手形が不渡りになった時にも、裏書人は今日と異なり責任を負う必要がなく、責任は
飽く迄も手形の最初の振出人にまでさかのぼって追求された。そのため、手形交換の仲介をしていた三井両替店は、いくら巨額の差引残高があってもそれは自分の資産・負債とは見做さなかった。しかし、自分が振出した場合には責任を問われるため、三井では振出した手形が用済になって戻ったことを確認する「手形押切帳」を作成しており、手形が戻らない時は何か月かかっても確認を求めて調査していた。何れにせよ、こうした三井の手形差引業務は、手形の裏書責任という近代手形の要件が確立していなかった近世期の大坂金融市場の話であったが、だからといって、その役割を見落としたままでは、当時の三井の活動のなかに近代に向けての萌芽があり、対外的・民族的自立を支える力量があったことを見落とすことになろう。
このように発達した為替取引のネットワークの存在は、手形を運ぶ飛脚の迅速な活動を条件とするものであった。その結果、日本は外国商人によって国内市場を踏み荒らされることを免れたほとんど唯一の国となった。そうして貿易に直接・間接に関わった近世商人と両替商は開港後にさらに巨大な資金蓄積をなしとげ、その資金を産業革命に投入することになるのである。
近代日本が外資を排除するという特異な政策の下にありながら、アジアの先頭を切って産業革命を行なった歴史的前提は、近世末期までに準備されていたと言えよう。

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歴史における連続と断絶❻ 結びー歴史における連続と断絶
以上、通信史と金融史における近世から近代への移行をどのように捉えるかについて連続面にこそ留意すべきだと論じてきた。こうした把握に対しては、もともと経済や経営は、政治や思想と違って連続的な変化が強いのは当然だという一般論に立った意見もありえよう。しかし、一般論でなく歴史論として考えた場合には、逆の変化も多くみられる。例えば、かつて服部之総氏が唱えた「幕末厳マニュ段階」説は、資本制企業への発展は小生産から手工業工場、さらに機械制大工場という連続的順序で進むという前提に立って、近代日本への機械制大工場の技術移転がスムーズになされたのは、幕末経済の発展段階が手工業工場（マニュファクチュア）を中心とする水準に達していたからだという仮説であったが、その仮説は実証されず、紡績業
や鉄道業の場合に至っては連続的発展はまったく見られなかった。また、明治維新の政治変革は確かに幕藩制国家から中央集権国家への飛躍を結果したとはいえ、明治国家は古代以来の連綿たる天皇制思想に立脚しつつ近代議会制を取り込んだ複合的権力として「上から」創り出されたものであり、権力のあり方は人民が最終的に決定するという東西の「古典古代」の創り出した国家原理の伝統とは異質な血縁共同体に発する原理を継承していたのである。
日本の産業革命は、技術的には機械制工業段階への飛躍＝断絶面を見せながらも、そうした飛躍を株式会社制度の利用によって可能にした資金の出所については、近世以来の商人・両替商の蓄積資金の動員という連続面が大きかったのであり、私は、従来の研究が捉え切れなかった後者の重要性を強調したいのである。もしも資金動員における断絶面があるとすれば、一つには政府の租税収入が産業に投下される場合であり、いま一つは外国人による産業投資がなされる場合であるが、日本の産業革命においては両者の占める比重は小さかった。明治政府のお雇外国人は、外資の排除政策は莫大な資金を必要とする近代的工業化を妨げる誤った政策だと異口同音に批判したが、不平等条約によって外国人への裁判権をもたなかった明治政府はお雇い外国人のアドバイスを無視して自力経済建設の道を選んだのであった。
しかし、その道は決してスムーズなものではなかったことも事実である。明治政府が1886年に銀本位制を確立して本格的な産業革命への発展の基礎固めをし、さらに対外的な近代軍備の拡充を図るにあたっては、政府内部でも外債を起こして政府紙幣の兌換の準備に充てソフトラ
ンデングを目指そうとする意見があった。だが、外国勢力の支配を警戒する政府はそうした路線を断念し、超均衡財政の生み出す余剰金によって兌換化を準備したため松方デフレと呼ばれる激しい不況を招き、地方の豪商農層による広範な工業化の方向は狭められた。以後、今次敗戦までの地方では、豪商農の経営的発展は全体としては抑制され、中央主導の発展と対決せずにそれと結びついて利用できた場合にのみ経営的発展が見られたのである（14）。三等郵便局の経営の困難さは、中央政府の郵政事業財政の収奪的性格（15）によるだけでなく、松方デフレ以降の日本経済において豪商農層が置かれた従属的位置によっても加重されたのであった。郵政
歴史文化研究会が取り組んでいる近代日本の郵政史研究は、そうした意味での日本近代経済の発展の独自なあり方を、三等郵便局を担った豪商農層の経営実態に即して新たな角度から究明する役割を期待されていると言えよう。
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（いしい

かんじ

東京大学名誉教授）

 村工業としての製糸業の発展がその好例であるが、地方商人の場合についても同様な事例が最近
農実証された。中西聡・井奥成彦編著前掲『近代日本の地方事業家』参照。
その背景には、通信関係の会計が1933年度まで一般会計に含まれて、逓信省は折角の利益を自分で用いる権限がなかったことがあった（石井寛治「通信特別会計成立に関する一考察」『郵便史研究』第30号、2010年９月、同「郵便貯金利子の決定に関する一考察―逓信省と大蔵省の関係―」『郵便史研究』第40号、2015年９月、参照）。