Fund Report

販売用資料

みらいコネクトファンド

2022年６月１３日

足もとのパフォーマンスについて
本ファンドレポートでは、足もとの投資環境や「みらいコネクトファンド」（以下、当ファンド）の運用状況について、アーク・インベストメント・マネジメント・エルエルシー（ARK）*の見解などをもとにご紹介します。
*当ファンドの主要投資対象ファンド（グローバル・イノベーション株式ファンド（適格機関投資家向け））の実質的な運用をおこなう日興アセットマネジ
メント アメリカズ・インクに対して投資助言をおこなっています。

足もとの投資環境について
既存の技術やノウハウの価値を破壊し、まったく新しい商品やサービスを生み出す「破壊的イノベーション」関連銘柄へ投資をおこなう当ファンドの基準価額は、設定以降、コロナ・ショック後の株式市場の戻り局面で上昇し2021年11月初旬＊まではおおむね堅調な推移を続けました。
しかしその後、新型コロナウイルスの変異株（オミクロン株）の感染拡大や、資源価格などの上昇に伴うインフレが進みました。そのため、市場において、欧米を中心にそれまで緩和的であった金融政策の急速な転換が見込まれるようになると、株式市場では上値の重い状況となりました。そして、2022年2月下旬、ロシアによるウクライナへの侵攻が始まると、欧米各国による対ロシア制裁やその反動などによる資源高に見舞われ、更にインフレが加速しました。先が見通しづらい地政学リスクへの懸念が市場で高まり、将来的に高い利益成長が期待される銘柄よりも、目先の安定性が見込まれる銘柄が好まれる傾向となりました。
FRB（米連邦準備制度理事会）は、3月に利上げを実施、次いで5月には追加利上げと保有資産の縮小の開始を決定しました。加えて、中国における新型コロナウイルス感染拡大にともなうロックダウン（都市封鎖）により、同国経済の先行きへの懸念が高まったこと、また、決算発表で成長期待が剥落した一部の米主要ハイテク銘柄が売り込まれたことなどが投資家心理の重石となり、当ファンドの基準価額は大きく低迷することとなりました。
こうした中、2021年1１月初旬＊以降で見ると、世界株式指数が－１．８％、米国のハイテク銘柄の比率が高いナスダック総合指数が－14.7％、米国の代表的な小型株指数であるラッセル2000指数が－11.7％など、株式市場は軟調な推移となりました。当ファンドにおいても－44.8％となりました(2022年5月末現在)。
図表1「当ファンド」設定来の基準価額の推移（ 2021年7月13日（設定日）～2022年5月３１日、日次）（円）
12,000

ご参考：②世界株式指数

ご参考：③ナスダック総合指数

1１月初旬＊以降のパフォーマンス
（ 2021年1１月８日～2022年５月３１日）

10,000①②③④－1.8%

ご参考：④ラッセル2000指数
8,000－14.7%－11.7%①当ファンド
6,000－44.8%

4,000
2021/7/13

2021/10/13

2022/1/13

2022/4/13＊当ファンド設定来最高値日、2021年11月8日です。
※基準価額は信託報酬控除後です。パフォーマンスは費用や税金等を考慮していないため、実際の投資者利回りとは異なります。
※世界株式指数（MSCIワールド指数、配当込み、米ドルベース）、ナスダック総合指数（配当込み、米ドルベース）、ラッセル2000指数（配当込み、米ドルベース）はそれぞれ、当ファンドの基準価額の算出方法に合わせ、当ファンドの前々営業日の値を、前営業日の為替データで円換算して算出した値を、グラフ起点を10,000として指数化し掲載しています。また、上記指数は当ファンドのベンチマークではありません。
※上記は過去のデータであり、将来の運用成果を示唆あるいは保証するものではありません。
（出所）ブルームバーグのデータをもとにスカイオーシャン・アセットマネジメント作成

当資料のお取扱いについては最終ページのご留意事項をご覧ください。
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みらいコネクトファンド
各戦略の状況と今後の見通しについて
当ファンドが投資対象とする各戦略のパフォーマンス＊は、次のとおりです。
「ゼロ・コンタクト戦略」は、65.5％の大幅な下落となりました。一部のアナリストが株価予想を引き下げたことなどを受けた、米ストリーミング大手の株価下落などがマイナスに寄与しました。また、eコマース関連銘柄や暗号資産関連銘柄が全般的に下落する中、同戦略の保有銘柄も連れ安となりました。

「フィンテック戦略」は、63.2％の大幅な下落となりました。米国でのインフレ加速や金融政策の正常化に対する懸念が高まる中、コロナ・ショック後に大きく値上がりした銘柄に対する利益確定売りが拡がったことなどが背景となりました。また、暗号資産関連銘柄が全般的に下落する中、同戦略の保有銘柄も連れ安となりました。
「ゲノム戦略」は、55.6％の下落となりました。米バイオ医薬品企業が開発を進める遺伝性疾患向けゲノム編集療法に関して、有効性を実証するデータが発表されたものの、市場の期待を上回るものではなかったことなどから株価が下落しました。このほか、米次世代ゲノム解析機大手や米遠隔医療大手など、一部銘柄で発表された軟調な決算内容や業績見通しの引き下げなどが嫌気されました。
「MaaS戦略」は28.6％ の下落となりました。米ソフトウェア大手が、欧州事業の比率の高さを理由に業績見通しを下方修正したことや、米電気自動車大手がサプライチェーン問題の長期化の可能性に言及したことなどによる株価下落がマイナス寄与しました。
「スペース戦略」は22.4％の下落となりました。コロナ禍からの経済正常化期待や地政学リスクが高まるなか、航空・防衛関連の資本財銘柄の上昇が下支えしましたが、足もとで金利上昇懸念が強まるなか、3Dプリンター関連などのハイテク銘柄の下落が重石となりました。
この1年間、短期的な視点でのバリュエーションが割高な銘柄が売られる中で、ARKが保有を助言していた銘柄も大きく値下がりしました。しかし、ARKは5年といった長い時間軸での収益を前提に企業価値を考えており、5年の時間軸で見れば、助言銘柄のバリュエーションは魅力的な水準にあると考えています。このところの価格調整を経て、私たちが注目するイノベーション関連銘柄のバリュエーションは大幅に低下し、ディープバリュー（極めて割安）の状態にあると考えています。
この先、破壊的イノベーションが普及し、さらに複数のイノベーションの融合が起こることで、イノベーション関連企業が大きな市場シェアを獲得する可能性が高まるとみています。また、イノベーションとの関連性の低い従来型企業のリスクを投資家が織り込み始めれば、イノベーション関連銘柄が再び注目を集めると考えています。
図表2 各戦略の価格推移およびパフォーマンス
（ 2021年７月14日～2022年5月13日、日次）
120

戦略名

パフォーマンス100

スペース戦略-22.4%

80

MaaS戦略-28.6%

ゲノム戦略-55.6%

フィンテック戦略-63.2%

ゼロ・コンタクト戦略-65.5%

60
40
20
2021/7/14

2021/10/14

2022/1/14

2022/4/14＊上記グラフ期間におけるパフォーマンスです。
※グラフ期間の起点は当ファンドの主要投資対象ファンドの設定日です。
※各戦略はグラフ起点を100として指数化しています。
※上記は当ファンドの主要投資対象ファンドが投資する各マザーファンド（以下のとおり）のパフォーマンス等をご参考として掲載したものであり、当ファンドの運用実績ではありません。ゼロ・コンタクト戦略：グローバル・デジタル・トランスフォーメーション株式マザーファンド、フィンテック戦略：グローバル・フィンテック株式マザーファンド、MaaS戦略：グローバル・モビリティ・サービス株式マザーファンド、ゲノム戦略：グローバル全生物ゲノム株式マザーファンド、スペース戦略：グローバル・スペース株式マザーファンド※上記は過去のデータであり、将来の運用成果を示唆あるいは保証するものではありません。
（出所）日興アセットマネジメントのデータをもとにスカイオーシャン・アセットマネジメント作成

当資料のお取扱いについては最終ページのご留意事項をご覧ください。
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みらいコネクトファンド(ご参考)インターネット普及期からの株価推移

画期的なイノベーションとして登場した「インターネット」◆ 今や、多くの人々の生活に欠かすことのできないインターネットは、次世代の社会インフラを担うイノベーションとして1990年代以降に大きく注目され、米株式市場では、多くのインターネット関連企業が誕生し、続々と上場しました。
◆ 2000年前後には、インターネット関連企業に対する成長期待先行の「理想買い」とともに株価が急騰した（ITバブル）後、利益が出ていない企業に対する「失望売り」から急落も経験しました。その後は、利益成長にともなう「現実買い」によって株価は上昇基調となり、インターネット関連企業を多く含むナスダック総合指数は、現在、ITバブル時の最高値をはるかに超える水準となっています。
◆ 当時、インターネットというイノベーションはまだ初期段階にあり、インターネットそのものの将来性や、まだ利益が出ていない関連企業に対して確信が持てない投資家も数多くいました。しかし、現在、世界を席巻するIT大手企業も、こうした荒波を乗り越えて大きな成長を遂げてきました。

インターネット普及期、世界のインターネット大手も利益水準は低かった！
（ポイント）【ナスダック総合指数構成上位銘柄のEPS（1株当たり純利益）】
指数構成上位5銘柄（2022年3月末）

1995年
3月末（A）

2022年3月末（B）

倍率
（Ｂ÷Ａ）

1

アップル

0.04

6.16

約162倍

2

マイクロソフト

0.15

9.04約62倍3

アマゾン・ドット・コム-0.12＊1

35.09―

4テスラ-2.58＊2

7.42―

5

アルファベット＊4

0.42＊３104.37約252倍

18,000③16,057.44（2021/11/19）

16,00014,00012,081.39（2022/5/31）

12,000

単位：米ドル、過去12ヵ月ベースのEPSを使用（資料作成日現在）＊1、＊2および＊3は、上場後に取得可能な時点の値を使用（＊1：1997年12月末、＊2：2010年9月末、 ＊3：2004年9月末）＊4：構成順位5番目はクラスC株だが、データ取得可能なクラスA株を使用。

10,0008,000①5,048.62（2000/3/10）

6,000
失望売りへ約22％まで下落
（②÷①）

理想買い

4,000

ナスダック総合指数の推移（１９９4年１2月30日～2022年5月31日、日次）②1,114.11（2002/10/9）

1994/12

1999/122,000

2004/122009/12

2014/120
2019/12 （年/月）※上記指数は当ファンドのベンチマークではありません。
※上記の銘柄について、売買を推奨するものでも、将来の価格の上昇または下落を示唆するものでもありません。また、当ファンドにおける将来の銘柄の組入れまたは売却を示唆・保証するものでもありません。上記は過去のデータであり、将来の運用成果を示唆あるいは保証するものではありません。
（出所）ブルームバーグのデータをもとにスカイオーシャン・アセットマネジメント作成

当資料のお取扱いについては最終ページのご留意事項をご覧ください。
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みらいコネクトファンド
ファンドの投資リスク
ファンドは、値動きのある有価証券等に投資しますので、基準価額は変動します。したがって、投資者の皆さまの投資元本は保証されているものではなく、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込むことがあります。信託財産に生じた利益および損失は、すべて投資者の皆さまに帰属します。投資信託は預貯金とは異なります。
株価変動リスク、為替変動リスク、信用リスク、カントリーリスク、流動性リスク※ 基準価額の変動要因は上記に限定されるものではありません。

＜その他の留意点＞⚫ 分配金は、預貯金の利息とは異なり、投資信託の純資産から支払われますので、分配金が支払われると、その金額相当分、基準価額は下がります。
分配金は、計算期間中に発生した収益（経費控除後の配当等収益および評価益を含む売買益）を超えて支払われる場合があります。その場合、当期決算日の基準価額は前期決算日と比べて下落することになります。また、分配金の水準は、必ずしも計算期間におけるファンドの収益率を示すものではありません。
投資者のファンドの購入価額によっては、分配金の一部または全部が、実質的には元本の一部払戻しに相当する場合があります。ファンド購入後の運用状況により、分配金額より基準価額の値上がりが小さかった場合も同様です。
⚫ ファンドのお取引に関しては、金融商品取引法第37条の6の規定（いわゆるクーリング・オフ）の適用はありません。
⚫ ファンドは、大量の換金申込みが発生し短期間で換金代金を手当てする必要が生じた場合や組入資産の主たる取引市場において市場環境が急変した場合等に、一時的に組入資産の流動性が低下し、市場実勢から期待できる価格で取引できないリスク、取引量が限られてしまうリスクがあります。
これにより、基準価額にマイナスの影響を及ぼす可能性や、換金の申込みの受付けが中止・取消となる可能性、換金代金のお支払が遅延する可能性があります。

ご購入の際は、必ず投資信託説明書(交付目論見書)をご覧ください。
お申込みメモ
信託

決期
算間

原則として、2021年7月13日（設定日）から2030年3月12日までとします。

日

毎年3月12日（休業日の場合は翌営業日）です。

収益分

配

年1回、毎決算時に委託会社が基準価額水準、市況動向などを勘案して分配金額を決定します。
収益分配金の受取方法により、「分配金受取コース」と「分配金再投資コース」の2つの申込方法があります。
詳しくは販売会社にお問い合わせください。

購

入単位

販売会社が定める単位とします。詳しくは販売会社にお問い合わせください。

購

入価額

購入申込受付日の翌々営業日の基準価額とします。（基準価額は1万口当たりで表示しています。）

換金単位

販売会社が定める単位とします。詳しくは販売会社にお問い合わせください。

換金

価額

換金申込受付日の翌々営業日の基準価額とします。

換金代金

原則として、換金申込受付日から起算して8営業日目からお支払いします。

申込締切時間原則として、販売会社の営業日の午後3時までとします。

購 入 ・ 換 金
申込受付不可日

申込日当日または申込日の翌営業日が次のいずれかの場合は、購入・換金のお申込みを受け付けないものとします。
・ニューヨーク証券取引所の休業日 ・ニューヨークの銀行休業日

課

課税上は株式投資信託として取り扱われます。公募株式投資信託は税法上、少額投資非課税制度（NISA)および未成年者少額投資非課税制度（ジュニアNISA）の適用対象です。なお、配当控除あるいは益金不算入制度の適用はありません。

税関係

当資料のお取扱いについては最終ページのご留意事項をご覧ください。
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みらいコネクトファンド
ファンドの費用
お客さまが直接的にご負担いただく費用
購入時手数料

購入申込受付日の翌々営業日の基準価額に3.3％（税抜3.0％）を上限として販売会社が定める率を乗じて得た額とします。
詳しくは販売会社にお問い合わせください。
購入時手数料は、商品説明等にかかる費用等の対価として、販売会社にお支払いいただくものです。

信託財産留保額ありません。

お客さまが間接的にご負担いただく費用
当ファンド（a）
運用管理費用（信託報酬）

投資対象とする投資信託証券(b)*1
実質的な負担（a＋b）＊2

その他の費用・
手数
料

純資産総額に対して年率0.946％（税抜0.86％）
信託期間を通じて毎日計上され、ファンドの基準価額に反映されます。毎計算期間の最初の６ヶ月終了日および毎計算期間末または信託終了のとき、信託財産から支払われます。

純資産総額に対して年率0.913％（税込）
純資産総額に対して年率1.859％程度（税込）※ この値は目安であり、投資対象ファンドの実際の組入れ状況により変動します。

有価証券の売買・保管、信託事務にかかる諸費用等をその都度、監査費用を日々、ファンドが負担します。
これらの費用は、運用状況等により変動するなどの理由により、事前に料率、上限額等を示すことができません。

＊1 ファンドが投資対象とする投資信託証券のうち信託報酬が最大のものを表示しています。
＊2 ファンドが投資対象とする投資信託証券の信託報酬を加味した、お客さまが実質的に負担する信託報酬率になります。
※ 上記の手数料等の合計額については、保有期間等に応じて異なりますので、上限額等を事前に示すことができません。

委託会社およびファンドの関係法人◼ 委託会社 スカイオーシャン・アセットマネジメント株式会社 ［ファンドの運用の指図］
金融商品取引業者 ： 関東財務局長（金商）第2831号
加入協会： 一般社団法人投資信託協会
ホームページ： https://www.soam.co.jp/◼ 受託会社 三井住友信託銀行株式会社 ［ファンドの財産の保管および管理］◼ 販売会社 当ファンドの販売会社については【販売会社一覧】をご覧ください。［募集・販売の取扱い、目論見書・運用報告書の交付等］
販売会社一覧
加入協会
商号等

登録番号

日本証券業協会

一般社団法人
金融先物取引業協会

株式会社京都銀行

登録金融機関

近畿財務局長（登金）第10号○○

株式会社きらぼし銀行

登録金融機関関東財務局長（登金）第53号○○

株式会社きらぼし銀行（委託金融商品取引業者
きらぼしライフデザイン証券株式会社）

登録金融機関関東財務局長（登金）第53号○○

きらぼしライフデザイン証券株式会社

金融商品取引業者

関東財務局長（金商）第3198号○

ぐんぎん証券株式会社

金融商品取引業者

関東財務局長（金商）第2938号○

株式会社群馬銀行

登録金融機関関東財務局長（登金）第46号○○

株式会社千葉銀行

登録金融機関関東財務局長（登金）第39号○○

株式会社横浜銀行

登録金融機関関東財務局長（登金）第36号○○※上記は2022年5月末の情報であり、販売会社は今後変更となる場合があります。

【 ご留意事項 】◆ 当資料はスカイオーシャン・アセットマネジメントが作成したものであり、金融商品取引法にもとづく開示書類ではありません。
◆ ご購入のお申込みの際は最新の投資信託説明書（交付目論見書）の内容を必ずご確認のうえ、ご自身でご判断ください。
◆ 投資信託は値動きのある有価証券等（外貨建資産には為替変動リスクをともないます。）に投資しますので、基準価額は変動します。したがって、投資元本や利回りが保証されるものではありません。ファンドの運用による損益は、すべて投資者の皆さまに帰属します。
◆ 投資信託は預貯金や保険契約とは異なり預金保険機構および保険契約者保護機構等の保護の対象ではありません。また、証券会社以外でご購入いただいた場合は、投資者保護基金の保護の対象ではありません。
◆ 当資料は信頼できると判断した各種情報等にもとづき作成していますが、その正確性、完全性を保証するものではありません。また、今後予告なく変更される場合があります。
◆ 当資料中の図表、数値、その他データについては、過去のデータにもとづき作成したものであり、将来の成果を示唆あるいは保証するものではありません。また、将来の市場環境の変動等により運用方針等が変更される場合があります。
◆ 当資料で使用している各指数に関する著作権等の知的財産権、その他一切の権利はそれぞれの指数の開発元もしくは公表元に帰属します。

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