中学校・高等学校教員を養成する「教職リテラシー系」科目におけるメディアリテラシ教育と情報倫理教育
黒崎 茂樹
都留文科大学 情報センター
shigeki-kurosaki@tsuru.ac.jp

概要：都留文科大学では 2013 年度に全学的なカリキュラム改編を行い、情報センターでは「情報系共通専門科目」の 3 つの系統「情報リテラシー系」「情報フルエンシー系」「教職リテラシー系」への再体系化を行った。本論文では、著者が担当する「教職リテラシー系」科目「教育メディア II（中等）」における 2013 年度秋学期と 2014 年度春学期のメディアリテラシ教育と情報倫理教育を主眼においた授業実践について報告する。

1

はじめに

2文科系公立単科大学である都留文科大学（1 学「教育メディア（中等）教育メディア II（中等）」の概要

2.1 授業の授業の概要

部 5 学科・1 専攻科・1 研究科を設置）では 20132013 年度から都留文科大学情報センターで開年度に全学的なカリキュラム改編を行い、情報セ講している科目「教育メディア II（中等）」は、ンターでは「情報系共通専門科目」の 3 つの系統「情報機器の操作」（2 単位）に該当する、中学校・「情報リテラシー系」「情報フルエンシー系」「教高等学校の教員を目指す学生に必履修な科目であ職リテラシー系」への再体系化を行った[1]。図 1
は 2013 年度より都留文科大学情報センターで開る。2013 年度は春学期 2 クラスと秋学期 3 クラス講している「情報系共通専門科目」9 科目の体系の合計 5 クラスを開講し、著者ならびに非常勤講図である。
師 2 名の 3 名体制で授業を運営した。科目開講初年度という事情もあり、当該科目を受講できる学科を国文学科・英文学科・社会学科の 3 学科に限定した。都留文科大学で取得できる教育職員免許状のうち、中学校教諭一種免許状（国語・英語・社会）と高等学校教諭一種免許状（国語・英語・地理歴史・公民）を「主免許」として取得できる学科が上述の 3 学科（国文学科・英文学科・社会学科）である1。(1)は、著者担当の 2013 年度シラ

図 1 新カリキュラム体系（2013 年度～）

バスに記載した当該科目の「授業の概要」である。
(1) 知識基盤社会における教育の情報化の現本論文では、著者が担当する「教職リテラシー状と展開ならびに新しいデジタルメディ系」科目「教育メディア II（中等）」における 2013
アとして注目されつつある「デジタル教科年度秋学期と 2014 年度春学期のメディアリテラ
シ教育と情報倫理教育を主眼においた授業実践について報告する。

1

都留文科大学比較文化学科には、教育職員免許状の所要資格を修得させるための課程がないので、原則として教育職員免許状を取得することはできない。だたし、平成 23 年度入学生から中学校英語免許状のみ、学内選考の上、一部希望者が免許課程を履修し、免許状を取得できる[2,p.231]。

書」を話題に、「教育メディア」について教科書研究」として「CD-ROM・DVD タイプ」「ソフの理解の深化・分析・議論を行う。

トインストールタイプ」を、その後「模擬授業」

2014 年度は春学期 4 クラスと秋学期 2 クラスのの「プラン・デザイン・教材作成での基本設計・合計 6 クラスを開講し、著者を含む専任教員 2 名

教材作成・体験・評価」が授業計画に盛り込まれならびに非常勤講師 3 名の 5 名体制で授業を運営ている。先修条件が付加されているため 2013 年度した。2014 年度は初年度に設定した受講学科制限は不開講であった「教育メディア III（総合）」ををはずし、初等教育学科の学生も当該科目を受講

2014 年度は春学期と秋学期にそれぞれ 1 クラス開できるようになった。都留文科大学初等教育学科講する予定であった。しかし年度初めに行われるの学生は中学校教諭一種免許状（国語・英語・社「情報系共通専門科目」の受講希望者の登録の結会）を「副免許」として取得できる。シラバスの果、（イ）「教育メディア III（総合）」の受講希望取り扱いについて大きな変更が 2013 年度中に発者が少なかった、（ロ）「教育メディア II（中等）」生した。文部科学省からのご指摘・ご助言をうけ、と「教育メディア I（小学校）」の受講希望者が多2013 年度は個々の教員にシラバスの入稿が任されかった、という 2 つの受講希望者の動向から、「教ていたが、2014 年度からは統一シラバスに変更と育メディア III（総合）」を 2013 年度に引き続きなった。(2)は 2014 年度の統一シラバスに記載さ2014 年度も不開講にし、「教育メディア II（中等）」

れた「授業の概要」である。の開講を春学期に 1 クラス追加した。

(2) 「教育の情報化」の内容、教育におけるメディア活用、ICT 活用の歴史等を概観した

2.2 授業の授業の到達目標及び到達目標及びテーマ

のち、ICT 活用の基本となるワープロ、プ(3)は、著者が担当した科目「教育メディア IIレゼンテーションソフト、動画作成ソフト、（中等）」の 2013 年度シラバスに記載した「授業表計算ソフトなどの基礎的な実習とともの到達目標及びテーマ」である2。
(3) 教育の情報化をめざす教育現場においてに教材づくり、授業づくり、校務情報処理へ適応するための実践的な実習を行う。

求められる幅広い ICT 活用能力の習得を本

当初、2014 年度の授業運営は春学期 3 クラスと授業の到達目標とする。この到達目標を実秋学期 2 クラスの合計 5 クラスを開講し、著者な現するために本授業のテーマを次の三点らびに非常勤講師 3 名の 4 名体制の予定であった。に設定する。

当初の予定と、実際の開講クラス数に相違が生じ(i)生徒の情報活用能力の育成に主眼をおた要因は、1 章の図 1 に示されている「教職リテく情報教育についての基礎的な知識の習ラシー系」科目「教育メディア III(総合)」（履修得年次 2 年）の受講希望者数である。科目「教育メ(ii)分かりやすく理解の深まる授業の実

ディア III(総合)」は、先修条件として本論文で現に向けた効果的な ICT 活用報告している「教育メディア II（中等）」または(iii)「デジタル教科書」についての理解「教育メディア I（小学校）」を修得した者のみ履(4)は、2014 年度の統一シラバスに記載された修が許可されている。科目「教育メディア III(総当該科目の「授業の到達目標及びテーマ」である。
(4) 最近の教員採用試験においては ICT 活用能合)」の「授業の概要」は、「電子黒板・デジタル力の高さが重視されており、「教育の情報教科書・デジタル教材作成・模擬授業」（シラバス化」をめざす学校現場において必要な能力のママ）である。具体的には「デジタルメディア研究」として「自立型電子黒板」「プロジェクタ投2影型電子黒板」「可動型電子黒板」を、「デジタル(3)で用いられている通し番号は、公開されているシラバス上ではアラビア数字を用いているが、説明上、本論文ではローマ数字に変更している。

を教員養成段階で習得することが必須と率（著者担当 12 年生

31 名（86.1%）

クラスの内

3 年生

0名

（0.0%）訳）

4 年生

1名（2.8%）なっている。そこで、本授業では、教職を目指す学生を対象に、学校における「教育の情報化」への対応、ICT を含む教育メディアの活用についての基礎的な知識を表 2 で示されている 2014 年度の著者が担当し学び、同時に、ICT を活用した教材づくり、ているクラスの「学年別構成比率」では 2 年生の授業づくりや校務情報処理における ICT 活
割合が 86.1%と受講生の多くが集中している。こ用について実践的な技能の習得を目指の要因の一つとして、とくに 2013 年度当時 1 年生
す。
だった受講生からの評判が影響していると考えられる。e-learning システム「WebClass」を使用し2.3 履修状況て、2014 年度の 4 回目の授業(2014 年 05 月 13 日

表 1 に 2013 年度春学期・秋学期開講「教育メ(火))の宿題として、「この授業【「教育メディアディア II（中等）」の履修状況を、表 2 に 2014 年II（中等）」】を選択した理由を教えてください。」
度春学期・秋学期開講「教育メディア II（中等）」という課題を出した。有効回答者数は 33 名であっの履修状況をまとめる。
た。当該課題に対して、上述の設問以外の制約は何ら課していなかったが、受講生の宿題の内容を表 1 「教育メディア II（中等）」（2013 年度春学精査すると(5)のように、前年度に著者が担当した別科目を受講した学生を含め、著者の授業の評判期・秋学期）の履修状況等を勘案し、当該科目の授業を受講した学生がいクラス数5 クラス（春 2 クラス・秋 3 クラ
ることが 3 名（9.1%(=3/33)）いることが分かった。
ス）（内 1 クラスを著者が担当）(5) 中等の教員免許の面接試験を受けるとき

定員／クラス

40 名

定員充足率

100.0%（＝履修決定者数／定員）に、この講義で学ぶことのできるメディア教育技術が必要になると聞いたため、受講者数30 名（著者担当 1 クラスの内訳）

この講義の履修を決めました。今後の日単位認定者数

23 名（著者担当 1 クラスの内訳）

本の教育はデジタル化が進むのが容易に

1 年生

23 名

（76.7%）3

想像が付き、教育者としてメディア教育

学年別構成比率（著者担当2 年生

5名（16.7%）

1 クラスの内3 年生

2名（6.7%）の基礎知識は必須の技術であると言っても過言ではありません。また、先輩方の意見を取り入れた結果、黒崎教授の教育訳）

4 年生

0名

（0.0%）

メディアが強制力が少なく自主参加性が

表 2 「教育メディア II（中等）」（2014 年度春学

強いため、ほかの教授と比べて、メディア教育が自分のものになりやすいときい期・秋学期開講）の履修状況たのでこの時間の【「教育メディア II（中クラス数6 クラス（春 4 クラス・秋 2 クラ等）」】の履修を決めました。その他の理由
ス）（内 1 クラスを著者が担当）
として、一般企業の就職も進路の一つと定員／クラス40 名して考えており、就職試験の際にも自分定員充足率98.8%（＝履修決定者数／定員）にとって大きな利点をこの講義を受ける

受講者数

36 名（著者担当 1 クラスの内訳）ことで得ることができると考えました。

単位認定者数

34 名（著者担当 1 クラスの内訳）

学年別構成比1 年生

しかし、自分は高校教育課程でメディア教育を詳しく習っていないため基礎を身4名（11.1%）4につけるために履修しています。（原文ママ）

3

括弧内の数値は、著者が担当した 1 クラスの全受講生に対する学年別構成比率である。小数点以下第 2 位で四捨五入を行っている。
4
括弧内の数値は、著者が担当した 1 クラスの全受講生に対する学年別構成比率である。小数点以下

また 2.1 節の(1)で示したように、著者が担当した当該科目の授業では、「デジタル教科書」を話題に第 2 位で四捨五入を行っている。

することが明記されていた。しかし 2.1 節で説明ていました。当時の私の意見はタブレッ

した経緯により、2014 年度では当該科目では統一

ト自体が教育に悪いのではなく与える学シラバスに基づく授業を展開することになり、シ校側、使う生徒側にそれぞれ問題があるラバス上からは「デジタル教科書」についての記のではというものです。ここで、【「教育述がなくなった。一方、2013 年度に先修条件付きメディアⅡ（中等）」】を選んだ理由がでて科目のため不開講であり、シラバスも公開されてきます。与える学校側、教師陣の「勘違い」いなかった「教職リテラシー系」科目「教育メデ

ただただメディアリテラシーの無いまま

ィア III(総合)」では、2014 年度のシラバスに「デ教育の現場に ICT を持ち込むことがどう生ジタル教科書研究」という学習項目が授業計画に徒たちに影響するのかから、この授業で明記されている。しかし前述のとおり、「教育メデ

少しでも学校教育とメディアの事を考えィア III(総合)」の受講希望者は極端に少ないた

られたらと思い教科書のタイトルも私のめに不開講という措置となった。このことは、少疑問と関係する部分があったので選択しなくとも今年度については中学校・高等学校の教ました。（原文ママ）

員を目指す学生にとって「デジタル教科書」につシラバスに記載されていなかったテキスト[3]をいて学習する機会が大幅に減ってしまうことを意使用することによって、受講生にどのような影響味し、とくに 4 年生にとっては深刻である。そのを与えてしまうか心配したが、(7)を見る限り、そため既に科目「教育メディア III(総合)」の不開のような懸念は杞憂であったと安心した。都留文講が決定していた、2014 年度の 1 回目の著者の授科大学において教職を目指す学生は「デジタル教業(2014 年 04 月 15 日(火))において、「デジタル科書」などの新しい教育メディアに高い関心を抱教科書」に関するテキスト[3]を使用する旨、ならき、かつ批判的な視点を有している。

びにシラバスの授業計画で指定されている「教材(7) 私がをこの授業【「教育メディア II（中等）」】開発・作品の発表」において当該テキストを用い選択した理由は、二つある。一つは教職をた模擬研究授業を受講生に実施してもらうことをとるための必修単位であったことであり、受講生に告知した。テキストを使用するため、著もう一つは、高校時代に『ほんとうにいい者の担当するクラスの受講希望者が大幅に減るこの？デジタル教科書』を読んで、ict 教育とが予想されたが、実際には表 2 の「受講生数」

が本当に子どもの学力を向上させるものに示したとおり 36 名に落ち着き、2013 年度の「受なのか疑問に思ったからだ。私の故郷の福講生数」30 名を下回らなかった。なお 2.4 節の「メ岡県の隣、佐賀県は ict 教育を非常に積極ディアリテラシ教育」で議論するが、科目「教育的に取り入れている。平成２６年度からは

メディア III(総合)」の不開講という措置は、都公立高校入学者は全員学習者用パソコン

留文科大学において教職を目指す学生が「デジタを購入しなければならなくなった。その教ル教科書」などの新しい教育メディアに興味がな

育方針には賛否両論あり、『ほんとうにいい、ということを意味しない。(6)は、先に紹介しいの？デジタル教科書』を読んでいた私はた 2014 年度の 4 回目の授業(2014 年 05 月 13 日

どちらかというと、否定的な考えを持って(火))の宿題、「この授業【「教育メディア II（中いた。しかしながら、佐賀県の教員採用試等）」】を選択した理由を教えてください。
」という験の二次試験では ict を取り入れた模擬授課題に対する「デジタル教科書」に触れている回業を行わなければならない等、九州で教員答である。になろうと思っている身としては他人ご(6) 高校在学時、私の次年度生からタブレッとではないため、ict 教育を行うためのよ

ト一人一台制が始まりました。タブレッ

り有効な方法や問題点を理解するために、

ト導入案に賛成派だった先生方は「教育の【「教育メディア II（中等）」】を選択した。

革命だ!」と職員会議でおっしゃったそう（原文ママ）です。が、実際はゲームアプリや LAIN を3 章の「今後の課題」で再度提示することにな授業中や携帯が禁止されている校内でしるが、1 章の図 1 で図示した「新カリキュラム体ているだけで一体何のための物なのかと系（2013 年度～～）」において、「教職リテラシー系」いう愚痴を皆下級生を見るたびにこぼし科目群のうち、どの科目でどの程度、現在の学生

の多くが触れたことすらない新しい教育メディア

際に利活用している機器等は(9)である。ただし、である「デジタル教科書」について取り扱うかは(9)のうち「クラウド・コンピューティング技術の現時点では難しい課題であるという認識を著者は活用（協働教育プラットフォーム）」については、抱いている。

学 内 メ ー ル シ ス テ ム が Microsoft Office365
Education を活用するクラウドメールサービスに

2.4 メディアリテラシ教育
メディアリテラシ教育

変更になり、大学ホームページをクラウドサービ

2.1 節の「授業の概要」ならびに 2.2 節の「授スに変更した、ということに過ぎない[1]。実際の業の到達目標及びテーマ」で説明したとおり、科授業では、インハウス型の e-learning システム

目「教育メディア II（中等）」では、文部科学省「WebClass」を活用し、一斉学習・個別学習・「緩が 2011 年 4 月 28 日に公表した 2020 年度に向けたやかな」協働学習を展開している7。

教育の情報化に関する総合的な推進方策である(9) インタラクティブ・ホワイト･ボード「教育の情報化ビジョン」を基盤にした科目内容（電子黒板）、プロジェクタ、クラウとなっている[4]。「教育の情報化ビジョン」におド・コンピューティング技術の活用（協ける提言を初等中等教育の現場で実証的に研究し働教育プラットフォーム）、校内サーバた事業が、総務省所管の「フューチャースクール推進事業」（平成 22 年度～平成 25 年度）5と、文ー、アプリケーション・教育コンテン

部科学省所管の「学びのイノベーション事業」（平ツ（電子模造紙を含む）、デジタル教材、成 23 年度～平成 25 年度）である6。

その他周辺機器（実物投影機）「フューチャースクール推進事業」と「学びの図 2 は、科目「教育メディア II（中等）」を展イノベーション事業」で利活用された「ICT 環境開している教室の全景である。学生用デスクトッを 構 成 す る 主 な 機 器 等 」 を (8) に 整 理 す る

プ PC40 台が整備されている情報教育教室を使用[5,p.14][6,p.17][7,pp.38-99]。

し、教室前には「白板」（図 2 正面）「インタラク(8) タブレット PC・ノート PC、インタラク

ティブ・ホワイト･ボード（電子黒板）」（図 2 右）「プロジェクタ投影型電子黒板」（図 2 左）が設ティブ・ホワイト･ボード（電子黒板）、置されている。

プロジェクタ、テレビ会議システム、無線 LAN システム、クラウド・コンピューティング技術の活用（協働教育プラットフォーム）、校内サーバー、予備バッ
テリー、タブレット PC 充電保管庫、ア
プリケーション・教育コンテンツ（電子模造紙を含む）、指導者用デジタル教科
書・学習者用デジタル教科書・デジタ
ル教材、その他周辺機器（実物投影機、
図 2 「教育メディア II（中等）」実施教室
ヘッドセット、デジタルカメラ、ウェブカメラ、スキャナー、デジタルペン
図 3 は科目「教育メディア II（中等）」で使用等）

しているインタラクティブ・ホワイト･ボード（電(8)に挙げた「ICT 環境を構成する主な機器等」

子黒板）である。教室前の右側に設置している。のなかで、科目「教育メディア II（中等）」で実若干の機器の移動は可能であるが、各種ケーブル長の制約のため、実際にはほぼ定位置にインタラ

5＜http://www.soumu.go.jp/main_sosiki/joho_t
susin/kyouiku_joho-ka/future_school.html＞（参照 2014 年 10 月 31 日）。
6＜http://www.mext.go.jp/b_menu/houdou/26/04/1346534.htm＞（参照 2014 年 10 月 31 日）。
7＜http://www.webclass.jp/＞（参照 2014 年 10月 31 日）。

クティブ・ホワイト･ボード（電子黒板）は置かれている。

子黒板）のいずれにも反映されない。
このような（Ａ）教師用デスクトップ PC、（Ｂ）
インタラクティブ・ホワイト･ボード（電子黒板）、（Ｃ）プロジェクタ投影型電子黒板を同時に利用できる教室は都留文科大学では 1 室しかなく、科目「教育メディア II（中等）」を受講する中学校・高等学校の教員を目指す学生に、実際に当該授業のなかでこれらのメディアを直に体感する機会を与えている。それとは別に、2013 年度秋学期の授業では、テキスト[3]を使用してその要点をレクチャーする模擬研究授業を受講生に課した。模擬研

図 3 インタラクティブ・ホワイト･ボード
究授業にあたって使用する資料を「Word ファイル、インタラクティブ・ホワイト･ボード（電子黒PowerPoint ファイル、Excel ファイル、（物理的な）板）の映像は、ユーザの書き込みを含め、図 4紙」とし、伝達メディアを「教室の白板、教師用のプロジェクタ投影型電子黒板に投影される。

デスクトップ PC、実物投影機、インタラクティブ・ホワイト･ボード（電子黒板）、プロジェクタ投影型電子黒板」とした。実際にはほとんどの受講生がインタラクティブ・ホワイト･ボード（電子黒板）
ならではの特徴な機能を使用せずに、単純な映像投影機としての利用にとどまった。
2014 年度春学期の授業では、受講生に、より積極的に、とくにインタラクティブ・ホワイト･ボード（電子黒板）を活用した授業に慣れてもらうた
めに（i）発表資料を PowerPoint で作成し、（ii）図 4 プロジェクタ投影型電子黒板模擬研究授業実施の際は、インタラクティブ・ホワイト･ボード（電子黒板）の活用を必須とした。
なお（Ａ）教師用デスクトップ PC、（Ｂ）イン(11)は、(8)に示した「フューチャースクール
タラクティブ・ホワイト･ボード（電子黒板）、（Ｃ）推進事業」と「学びのイノベーション事業」で利プロジェクタ投影型電子黒板の映像の重なり方に活用された「ICT 環境を構成する主な機器等」のは、順序性を持たせている。(10)の順番で各メデなかで、科目「教育メディア II（中等）」の授業ィアの映像が重なるようになっている。のなかで実際に利活用されているわけではない(10)（Ａ）教師用デスクトップ PC →「ICT 環境を構成する主な機器等」の一覧である。

（Ｂ）インタラクティブ・ホワイト･ボ

ただし、(2)で述べた「「教育の情報化」の内容、ード（電子黒板） →教育におけるメディア活用、ICT 活用の歴史等」を採り上げる授業時を含め、適時、(11)に提示し（Ｃ）プロジェクタ投影型電子黒板た「ICT 環境を構成する主な機器等」のメリット
具体的に(10)に示したメディア間の映像の重や導入・維持・管理などにかかるコスト面のデメなり方について説明する。
（Ａ）教師用デスクトッ
リットを含めた説明を受講生に与えている。
プ PC の映像は（Ｂ）インタラクティブ・ホワイト･ボード（電子黒板）と（Ｃ）プロジェクタ投影型(11)タブレット PC・ノート PC、テレビ会議

電子黒板に反映される。一方、（Ｂ）インタラクテシステム、無線 LAN システム、予備バッィブ・ホワイト･ボード（電子黒板）への書き込み

テリー、タブレット PC 充電保管庫、指は（Ｃ）プロジェクタ投影型電子黒板に反映され導者用デジタル教科書・学習者用デジるが、（Ａ）教師用デスクトップ PC には反映され

タル教科書、その他周辺機器（ヘッドセない。また、（Ｃ）プロジェクタ投影型電子黒板でット、デジタルカメラ、ウェブカメラ、の書き込みは、（Ａ）教師用デスクトップ PC ならびに（Ｂ）インタラクティブ・ホワイト･ボード（電スキャナー、デジタルペン等）

黒崎（2013）[1]で報告したとおり、ノート PC
らいやすく、生徒が集中して映像教材のと無線 LAN システムの活用は都留文科大学では既内容を理解する可能性が高い。に環境が整っており、さらに 2014 年度の情報教室(13) 映像教材の利用許諾が不要である。
等機器のシステムリプレースによって無線 LAN を(14) 映像教材を無償で利用できる。
使用するタイプのノート PC が準備されている普(15) 映像教材を、「でもでも」（いつでも・ど通教室 1 室にインタラクティブ・ホワイト･ボード（電子黒板）が設置された。ただし(11)に挙げ

こでも・だれでも・どのデバイスでも）型たその他の「ICT 環境を構成する主な機器等」にで利用できる。

ついては、都留文科大学の授業で使用できる程度(16)当該の映像教材のテーマは「スマートフォにまで十全に整備されていないのが現状であり、ンのセキュリティ対策」を題材にしており、「教育メディア II（中等）」と、その上位科目で中等教育の現場でも役立つコンテンツとある「教育メディア III（総合）」との棲み分けに考えられる。
関する課題とともに情報環境整備と教育環境整備を進める必要がある。現時点では整備が必ずしも(17) 映像教材の製作会社は、教育支援サービス十分でない(11)に挙げたその他の「ICT 環境を構を手掛ける地方の民間会社である。

成する主な機器等」の利活用をより積極的にシラ2014 年度春学期は、最終レポート課題としてバス内容、つまり授業内容に組み込んだ「教育メ「模擬研究授業を踏まえた上での、【情報モラルにディア III（総合）」は、学生のメディアリテラシ関する映像教材】を活用した指導計画書の作成」教育に寄与できるであろう。

を科目「教育メディア II（中等）」で課した。2013年度秋学期と「指導案の作成」がより包括的な「指2.5 情報倫理教育2013 年度秋学期の科目「教育メディア II（中等）」では、情報倫理・情報モラルに関する教育を導計画書の作成」になった以外は、授業での映像教材の取り上げ方や提示の時期を含め、ほぼ同様である。

充実させる目的で、最終レポート課題として「模ただし 2014 年度春学期は、最終レポート課題

擬授業の実践を踏まえたうえでの、【情報モラルにで指定する【情報モラルに関する映像教材】を変関する映像教材】を活用した指導案の作成」を課更した。その大きな理由は(17)である。当該の映した。授業の早い段階で、当該映像教材を授業中像教材は良質なコンテンツと考えられるが、広くに実際に受講生と視聴したうえで、最終レポート中等教育を含め公教育で利活用するには難点がい課題は当該映像教材を利用してもらう課題になるくつか考えられた。そのため、学校教育の現場でことを受講生に伝えた。そのため、受講生は最終もより広く活用されている 2014 年度春学期の授レポート課題を提出するまで【情報モラルに関す業では、「情報モラル教材ネット社会の歩き方」

9る映像教材】と、実際の中等教育の現場でどのよを指定した 。当該教材に含まれる「中学生」向け・うに当該映像教材を活用するのか、他の学習教材「高校生」向けコンテンツを学生自身に自主的にとの組み合わせについてどのような判断をするの選択してもらい、最終レポート課題を纏めるようが良いのか等について思索を繰り返し、実際にテに指示した。
「学習指導案作成」という最終レポート課題をキスト[3]の要約をする模擬研究授業を通し、思索と実践のプロセスを回す必要がある。

設定した根拠を(18)から(20)に示す。

【情報モラルに関する映像教材】として 2013(18) 「教育の情報化ビジョン」[4,p.29]におい年度秋学期は、株式会社アイネックス（所在地：て「情報通信技術を活用した教科指導に関秋田市）制作の「スマートフォンセキュリティ教する指導案の作成」が「各地方公共団体に室 - YouTube」を指定した8。当該映像教材を選定おける教員採用」の選考方法として明記さした理由を(12)から(17)に挙げる。
れている。
(12) 映像教材なので、生徒に興味を持っても98＜http://www.youtube.com/watch?v=KZ45SuEbDi
8＞（参照 2014 年 10 月 31 日）。

＜http://www.cec.or.jp/net-walk/＞（参照 2014年 10 月 31 日）。

(19) 受講生に対して来学期以降の科目・授業

参考文献[1] 黒崎茂樹、「情報系共通専門科目のカリキュ

選択への動機付けを与え、学習意欲をさラム改編と，情報端末ならびに ICT スキルにらに向上・持続させるため。本取り組み
関するアンケート調査報告」、大学 ICT 推進
は「コース・ナンバリング」制度導入への協 議 会 2013 年 度 年 次 大 会 講 演 論 文 集 、布石を視野にいれている。
254-259、2013 年(20) 現職の中学校・高等学校の教員には、学[2] 都留文科大学、「平成 26 年度学生便覧」、231、習指導案を作成する機会がある。

3 今後の今後の課題
本論文では、都留文科大学情報センターで 2013

都留文科大学、2014 年[3] 新井紀子、「ほんとうにいいの？デジタル教科書」、岩波書店、2012 年

年度から展開している「教職リテラシー系」科目[4] 文部科学省、「教育の情報化ビジョン」、文群のうち、著者が担当している 2013 年度秋学期と部科学省（オンライン）、2011 年、入手先＜2014 年度春学期に実施した科目「教育メディア II

http://www.mext.go.jp/b_menu/houdou/23/0（中等）」のメディアリテラシ教育と情報倫理教育

4/__icsFiles/afieldfile/2011/04/28/13054

を主眼においた授業実践について報告した。

84_01_1.pdf＞（参照 2014 年 10 月 31 日）

新カリキュラムが展開された 2013 年度から著[5] 総務省、「教育分野における ICT 利活用推進者は任期制教員として都留文科大学に赴任した。のための情報通信技術面に関するガイドライ

今回報告したように、2 学期にわたる授業展開をン（手引書）2013（小学校版）：実証事業 3経て、中学校・高等学校の教員を目指す受講生の年間の成果をふまえて」、総務省（オンライ

興味・関心の所在やメディアリテラシ教育や情報ン ） 、 14 、 2013

倫理教育における課題などが確認できつつある。

http://www.soumu.go.jp/main_content/0002

これまでは試行錯誤のなかで授業展開を行ってき18505.pdf＞（参照 2014 年 10 月 31 日）たため、授業内容に対する受講生からの授業評価[6] 総務省、「教育分野における ICT 利活用推進を直接的には得ていない。今後の課題としては、のための情報通信技術面に関するガイドライ受講生からの定性的かつ定量的な評価を受けるこン（手引書）2014（中学校・特別支援学校）：とによって、本授業実践の質を向上させ、翌年度実証事業の成果をふまえて」、総務省（オンの都留文科大学生に還元させることが挙げられる。

ライン）、17、2014 年、入手先＜http://www.

他の高等教育機関における授業実践に役立つよう

soumu.go.jp/main_content/000285277.pdf ＞な取り組み事例になることが一つの目標である。

（参照 2014 年 10 月 31 日）

さらに 2.3 節で指摘した、現在の学生の多くが[7] 文部科学省、「第 3 章

年 、 入 手 先 ＜特別支援学校におけ

初等中等教育段階で触れたことすらない「デジタる取組」、学びのイノベーション事業実証研

ル教科書」を含めた新しい教育メディアについて究報告書、文部科学省（オンライン）、38-99、「教職リテラシー系」科目群のうち、どの科目で2014 年、入手先＜http://www.mext.go.jp/co

どの程度取り扱うかについての課題が、2014 年度

mponent/b_menu/shingi/toushin/__icsFilesの受講希望者の登録過程で顕在化した。先修条件/afieldfile/2014/04/11/1346505_03.pdf ＞

が付加されているが、学科による履修制限がない（参照 2014 年 10 月 31 日）「教育メディア III(総合)」は初等中等教育全般[8] 黒崎茂樹、「「小学生向け情報セキュリティ・における「教育の情報化」に関わる科目となって情報モラルの映像教材」を活用した指導案のいる。そのため、本課題の解決の端緒として、本作成」、平成 26 年度教育改革 ICT 戦略大会資論文で議論してきた「教育メディア II（中等）」料、188-189、2014 年

ならびに黒崎（2014）[8]で授業内容の一端を報告している「教育メディア I（小学校）」を担当している教員間で授業内容に関する情報共有と意見交換、つまり FD(Faculty Development)が必要であると著者は考えている。