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交付運用報告書
ピクテ・ヨーロピアン・オープン

第49期末（2023年6月20日）
準価額
17,680円
資 産 総 額727百万円
第49期
騰落率21.8％
分配金（税込み）合計0円
基純追加型投信／海外／株式

第49期（決算日2023年 6 月20日）（注）騰落率は分配金（税込み）を分配時に再投資したものとみなして計算したもので、小数点以下第2位を四捨五入して表示しております。
（注）純資産総額の単位未満は切捨てて表示しております。

作成対象期間：2022年12月21日～2023年 6 月20日

受益者のみなさまへ
平素は格別のご愛顧を賜り､ 厚く御礼申し上げます｡
さて、「ピクテ・ヨーロピアン・オープン」は、このたび、第 49 期の決算を行いました。
当ファンドは、主に欧州主要国の株式に投資し、信託財産の成長を図ることを目的としております。
当作成対象期間につきましてもそれに沿った運用を行いました。ここに運用状況をご報告申し上げます。
今後とも引き続きお引き立て賜りますようお願い申し上げます。

○当ファンドは、投資信託約款において運用報告書（全体版）に記載すべき事項を、電磁的方法によりご提供する旨を定めております。右記の弊社ホームページを開き「ファンド」より当ファンドの名称を選択いただき、さらに「運用報告書（全体版）」を選択いただきますと運用報告書（全体版）を閲覧およびダウンロードすることができます。
○書面での運用報告書（全体版）は、受益者のご請求により交付されます。交付をご請求される方は、販売会社までお問い合わせください。

ピクテ・ジャパン株式会社
東京都千代田区丸の内 2-6-1
お問い合わせ窓口
投資信託営業部
電話番号 03-3212-1805

受付時間：委託者の営業日の午前９時から午後５時まで

ホームページ：www.pictet.co.jp

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ピクテ・ヨーロピアン・オープン

運用経過基準価額等の推移
（円）
19,000

（百万円）
1,200

18,000

1,100

17,0001,000

16,000900

15,000800

14,000700

13,000600

12,0002022/12/20

2023/1
基準価額（左軸）

2023/22023/3

分配金再投資基準価額（左軸）2023/4

ベンチマーク（左軸）2023/55002023/6/20

純資産総額（右軸）

期 首：14,513円
期 末：17,680円（既払分配金（税込み）：0円）
騰落率： 21.8％（分配金再投資ベース）（注）分配金再投資基準価額は、分配金（税込み）を分配時に再投資したものとみなして計算したもので、ファンド運用の実質的なパフォーマンスを示すものです。
（注）分配金を再投資するかどうかについてはお客様がご利用のコースにより異なります。また、ファンドの購入価額により課税条件も異なります。したがって、お客様の損益の状況を示すものではありません。
（注）分配金再投資基準価額およびベンチマークは、期首（2022 年 12 月 20 日）の値が基準価額と同一となるように指数化しております。
（注）上記騰落率は、小数点以下第２位を四捨五入して表示しております。
（注）ベンチマークは、MSCI 欧州株価指数を委託者が円換算したものです。

基準価額の主な変動要因 
上昇↑・実質的に組入れている株式の価格が上昇したこと
上昇↑・円に対してユーロや英ポンドなどが上昇したこと

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ピクテ・ヨーロピアン・オープン

１万口当たりの費用明細 項（a） 信

目託（2022 年 12 月 21 日～2023 年 6 月 20 日）
金報

当期

項 目 の 概 要率％0.960 （a）信託報酬＝期中の平均基準価額×信託報酬率比酬額円154（投信会社）（ 75）（0.466） ・ファンドの運用とそれに伴う調査、受託会社への指図、各種情報提供等、基（販

売会社）

（ 70）

（0.439） ・購入後の情報提供、交付運用報告書等各種書類の送付、口座内でのファンド（受託会社）（9）（0.055） ・ファンドの財産の保管・管理、投信会社からの指図の実行等の対価

（b） 売

買数

料

10.0081）（0.008）00.0020）（0.002）0.121（（c） 有委託手株価式
証（株（d） その券取他引）

（税式）

（費用

19

準価額の算出等の対価の管理および事務手続等の対価（b）売買委託手数料＝期中の売買委託手数料÷期中の平均受益権口数
・売買委託手数料は、有価証券等の売買の際、売買仲介人に支払う手数料（c）有価証券取引税＝期中の有価証券取引税÷期中の平均受益権口数
・有価証券取引税は、有価証券の取引の都度発生する取引に関する税金（d）その他費用＝期中のその他費用÷期中の平均受益権口数（保管費用）（ 14）（0.088） ・保管費用は、海外における保管銀行等に支払う有価証券等の保管および資（監査費用）（4）（0.027） ・監査費用は、監査法人等に支払うファンドの監査に係る費用）（1）（0.006） ・その他は、信託事務の処理に要する諸費用

（そ合の他
計174

金の送金・資産の移転等に要する費用

1.091

期中の平均基準価額は、16,014円です。
（注）期中の費用（消費税等のかかるものは消費税等を含む）は、追加・解約により受益権口数に変動があるため、簡便法により算出した結果です。
（注）各金額は項目ごとに円未満は四捨五入してあります。
（注）売買委託手数料、有価証券取引税およびその他費用は、当ファンドが組入れているマザーファンドが支払った金額のうち、当ファンドに対応するものを含みます。
（注）各比率は１万口当たりのそれぞれの費用金額（円未満の端数を含む）を期中の平均基準価額で除して 100 を乗じたもので、項目ごとに小数第３位未満は四捨五入してあります。

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ピクテ・ヨーロピアン・オープン（参考情報）◯総経費率
当期中の運用・管理にかかった費用の総額（原則として、募集手数料、売買委託手数料および有価証券取引税を除く。
）を期中の平均受益権口数に期中の平均基準価額（１口当たり）を乗じた数で除した総経費率（年率）は 2.16％です。
その他費用
0.24％

運用管理費用
（受託会社）
0.11％

総経費率
2.16％

運用管理費用（販売会社）
0.88％

運用管理費用
（投信会社）
0.93％

当ファンド
2.16％

（注）上記の費用は、「１万口当たりの費用明細」において用いた簡便法により算出したものです。
（注）各費用は、原則として、募集手数料、売買委託手数料および有価証券取引税を含みません。
（注）各比率は、年率換算した値です。
（注）上記の前提条件で算出したものです。このため、これらの値はあくまでも参考であり、実際に発生した費用の比率とは異なります。

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ピクテ・ヨーロピアン・オープン

最近5年間の基準価額等の推移 （2018 年 ６ 月 20 日～2023 年 6 月 20 日）（円）
30,000

（百万円）
6,000

25,0005,000

20,0004,000

15,0003,000

10,000

2,000

5,000

1,000

0

2018/6

2019/6
基準価額（左軸）

2020/62021/6

分配金再投資基準価額（左軸）ベンチマーク（左軸）2022/602023/6

純資産総額（右軸）（注）分配金再投資基準価額は、分配金（税込み）を分配時に再投資したものとみなして計算したもので、ファンド運用の実質的なパフォーマンスを示すものです。
（注）分配金を再投資するかどうかについてはお客様がご利用のコースにより異なります。また、ファンドの購入価額により課税条件も異なります。したがって、お客様の損益の状況を示すものではありません。
（注）分配金再投資基準価額およびベンチマークは、2018 年６月 20 日の値が基準価額と同一となるように指数化しております。

2018年6月20日 2019年6月20日 2020年6月22日 2021年6月21日 2022年6月20日 2023年6月20日
決算日
決算日
決算日
決算日
決算日
決算日
基準価額（円）
14,327
12,275
9,934
14,384
13,285
17,680
期間分配金合計（税込み） （円）－00000
分配金再投資基準価額騰落率（％）－△ 14.3△ 19.144.8△ 7.633.1
ベンチマーク騰落率（％）－△ 4.6
△ 7.4
34.7
△ 2.5
26.2
純資産総額
（百万円）
1,933
1,335977973642727（注）上記騰落率は、小数点以下第2位を四捨五入して表示しております。
（注）純資産総額の単位未満は切捨てて表示しております。
（注）騰落率は1年前の決算応当日との比較です。
（注）ベンチマークは、MSCI 欧州株価指数を委託者が円換算したものです。

MSCI 欧州株価指数は、MSCI Inc. が開発した指数です。同指数に対する著作権、知的所有権その他一切の権利は MSCI Inc. に帰属します。
また MSCI Inc. は、同指数の内容を変更する権利および公表を停止する権利を有しています。

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42023/07/1914:49:04

ピクテ・ヨーロピアン・オープン投資環境 
・欧州株式市場は、期初から 2023 年２月にかけては、中国の経済活動正常化に向けた動きへの期待などから上昇しました。その後は３月中旬にかけて、米地銀の破綻を受けた金融不安を背景に世界的にリスク回避姿勢が強まったことなどから下落しました。３月下旬から４月上旬にかけては、主要中央銀行による流動性供給や政府による金融不安への対策が好感されたこと、欧米の長期金利低下などを材料に上昇しました。４月中旬から期末にかけては、根強いインフレ圧力を受けて欧州中央銀行（ECB）による積極的な利上げ姿勢が継続するとの観測が強まったことなどから、軟調に推移しました。
・為替市場では、期初の 2022 年 12 月下旬から 2023 年１月中旬にかけては、日本銀行によるイールドカーブ・コントロール（長短金利操作）政策の長期金利の許容変動幅拡大などを受けて、円高・ユーロ安が進行しました。１月下旬から４月にかけては、金融不安の欧州地域への波及懸念などを背景に円高・ユーロ安が進行する局面もありましたが、ECB がインフレ抑制姿勢を継続し大幅な利上げを実施したことや、金融機関の信用不安への過度な警戒感が後退したことなどから円安・ユーロ高の展開となりました。その後も期末にかけて、ECB による積極的な利上げ姿勢が継続するとの観測が強まったことなどから、円安・ユーロ高が進行しました。期を通してみると、ユーロは対円で上昇しました。

当該投資信託のポートフォリオ 
当ファンドが主要投資対象とするピクテ・ヨーロピアン・オープン・マザーファンド受益証券への投資比率を高位に維持してまいりました。実質組入外貨建資産については、為替ヘッジを行いませんでした。
＜ピクテ・ヨーロピアン・オープン・マザーファンド＞
欧州主要国の株式に投資を行いました。
◇国別組入比率（当期末）
スイス
英国
オランダ
フランス
ドイツ
イタリア
ベルギー
スウェーデン
オーストリア
スペイン
その他

国名

◇業種別組入比率（当期末）

組入比率
20.2％
18.4％
16.6％
14.6％
9.0％
6.0％
4.8％
3.0％
2.7％
2.2％
1.7％

業種名資本財・サービス
金融
一般消費財・サービス
ヘルスケア
情報技術
コミュニケーション・サービス
生活必需品
エネルギー

組入比率
24.1％
23.7％
12.8％
10.1％
9.2％
7.8％
7.5％
4.1％

（注）組入比率はマザーファンドの純資産総額に対する評価額の割合です。業種は GICS（世界産業分類基準）のセクターに基づき表示しています。

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ピクテ・ヨーロピアン・オープン◇組入上位 10 銘柄（当期末）
銘柄名
ネスレ
ASML ホールディング
シェル
ロシュ・ホールディング
フィナンシエール・リシュモン
サフラン
SAP
ジュリアス・ベア・グループ
インフォーマユーロネクスト

国名
スイス
オランダ
英国
スイス
スイス
フランス
ドイツ
スイス
英国
オランダ

業種名
食品
半導体・半導体製造装置
石油・ガス・消耗燃料
医薬品
繊維・アパレル・贅沢品
航空宇宙・防衛ソフトウェア
資本市場
メディア
資本市場

組入比率
4.8％
4.2％
4.1％
3.8％
3.7％
3.5％
3.4％
3.4％
3.3％
3.1％

（注）組入比率はマザーファンドの純資産総額に対する評価額の割合です。業種は GICS（世界産業分類基準）の産業に基づき表示しています。

当該投資信託のベンチマークとの差異 ・当期の基準価額は 21.8％の上昇となり、ベンチマークの上昇率 18.6％を上回りました。
・マザーファンドにおいて、当期間において上昇したブレンボ（イタリア、自動車・自動車部品）やエリス（フランス、商業・専門サービス）などをベンチマークに対してオーバーウェイト（ベンチマークより高い投資比率）としていたことなどがプラス要因として寄与しました。

当ファンドとベンチマークの騰落率の対比
（％）
30.0
25.0
20.0
15.0
10.0
5.0
0.0
-5.0

第49期
2023/6/20
基準価額

ベンチマーク（注）基準価額の騰落率は分配金（税込み）込みです。
（注）ベンチマークは、MSCI 欧州株価指数を委託者が円換算したものです。

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ピクテ・ヨーロピアン・オープン

分配金 
当期の収益分配は見送りとさせていただきました。
なお、留保益については、元本部分と同一の運用を行います。
◆分配原資の内訳（単位：円、１ 万口当たり、税込み）

第49期
2022年12月21日～
2023年６月20日
当期分配金－（対基準価額比率）－％
当期の収益－
当期の収益以外－
翌期繰越分配対象額
13,654項

目（注）対基準価額比率は当期分配金（税込み）の期末基準価額（分配金込み）に対する比率であり、ファンドの収益率とは異なります。
「当期の収益」および「当期の収益以外」は小数点以下を切捨てて表示しているため合計が当期分配金と一致しない場合があります。
（注）今後の運用方針（１）投資環境
欧州のインフレ率についてはピークアウトの兆しがみえる一方、賃金上昇圧力が未だ収まっていないことを考えると、投資家が足元で予想している以上に ECB による積極的な利上げ姿勢が継続する可能性もあり、引き続き株式市場のボラティリティ（変動率）は高い状況が続くと予想しています。加えて、急速な利上げによる実体経済・金融システムに対する影響や、ウクライナとロシアの紛争が長期化の様相を呈していることも、株式市場のボラティリティを高める要因になると考えられます。
（２）投資方針
マザーファンド受益証券への投資を通じて、主として欧州主要国の株式に投資します。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない方針です。
＜マザーファンド＞
主に欧州主要国の株式に投資を行ってまいります。当運用では今後起こりうる市場イベントを予測するのではなく、キャッシュフローの生成能力に優れ、長期的に有益な投資案件を有し、割安な水準で取引されている優良銘柄を発掘する方針です。

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14:49:05ピクテ・ヨーロピアン・オープン

お知らせ
該当事項はございません。

当該投資信託の概要
商 品 分 類 追加型投信／海外／株式
信 託 期 間 1998 年 12 月 30 日（当初設定日）から無期限です。
運 用 方 針 信託財産の成長を図ることを目標として積極的な運用を行います。
主要投資対象当ファン

ド ピクテ・ヨーロピアン・オープン・マザーファンド受益証券

マ ザ ー フ ァ ン ド 欧州の主要国の株式①マザーファンド受益証券への投資を通じて、主として欧州の主要国の株式に投資します。
運 用 方 法 ② MSCI 欧州株価指数（円ベース）をベンチマークとします。
③実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行いません。
当
主な投資制限ファン①株式への実質投資割合には制限を設けません。
ド ②同一銘柄の株式への実質投資割合は、信託財産の純資産総額の 10％以内とします。
③外貨建資産への実質投資割合には制限を設けません。

①株式への投資割合には制限を設けません。
マ ザ ー フ ァ ン ド ②同一銘柄の株式への投資割合は、信託財産の純資産総額の 10％以内とします。
③外貨建資産への投資割合には制限を設けません。

毎決算時に、原則として以下の方針に基づき分配を行います。
①分配対象額の範囲は、経費控除後の繰越分を含めた利子・配当等収益と売買益（評価益を含みます。）等の全額とします。
分 配 方 針②収益分配金額は、基準価額の水準等を勘案して委託者が決定します。ただし、分配対象額が少額の場合には、分配を行わないこともあります。
③留保益の運用については、特に制限を設けず、委託者の判断に基づき、元本部分と同一の運用を行います。

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ピクテ・ヨーロピアン・オープン

代表的な資産クラスとの騰落率の比較 （％）
100（2018年6月末～2023年5月末）

80
60
40200-20-40-60

当ファンド

日本株

先進国株

最大値（当ファンド）

最大値
最小値
平均値

当ファンド
61.4
△ 32.6
3.5

日本株
42.1
△ 16.0
5.8

新興国株

最大値

日本国債

最小値（当ファンド）

先進国株
59.8
△ 12.4
14.2

新興国株
62.7
△ 19.4
5.3

先進国債
最小値

日本国債
5.4
△ 5.5
△ 0.4

新興国債

平均値

先進国債
7.9
△ 6.1
2.7（単位：％）

新興国債
15.7
△ 9.4
2.0

（注）全ての資産クラスが当ファンドの投資対象とは限りません。
（注）2018 年６月から 2023 年５月の5年間の各月末における直近1年間の騰落率の最大値・最小値・平均値を表示したものです。
（注）上記の騰落率は決算日に対応した数値とは異なります。
（注）当ファンドは分配金再投資基準価額の騰落率です。

○各資産クラスの指標
日 本 株東証株価指数（TOPIX）（配当込み）
先進国株
MSCI コクサイ指数（税引前配当込み、円換算）
新興国株
MSCI エマージング・マーケット指数（税引前配当込み、円換算）
日本国債
NOMURA － BPI 国債
先進国債
FTSE 世界国債指数（除く日本、円換算）
新興国債
JP モルガン GBI － EM グローバル・ディバーシファイド（円換算）※詳細は最終ページの「指数に関して」をご参照ください。

（注）海外の指数は、為替ヘッジをしない投資を想定して、ドルベースの各指数を委託者が円換算しております。

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ピクテ・ヨーロピアン・オープン

当該投資信託のデータ
当該投資信託の組入資産の内容
■組入上位ファンド
銘柄（2023 年 6 月 20 日現在）
名

第49期末％
99.5
1銘柄

ピクテ・ヨーロピアン・オープン・マザーファンド
組入銘柄数（注）組入比率は純資産総額に対する評価額の割合です。
（注）組入銘柄に関する詳細な情報等につきましては、運用報告書（全体版）に記載しております。

■資産別配分
その他
0.5％

■国別配分

■通貨別配分

その他
0.5％

その他
0.5％

親投資信託受益証券
99.5％

日本
99.5％

円
99.5％

（注）比率は当ファンドの純資産総額に対する割合です。
（注）国別配分につきましては発行国もしくは投資国を表示しております。
（注）その他にはコール・ローン等（日本・円）を含む場合があります。

純資産等
項

目

純 資 産 総 額
受 益 権 総 口 数
1万口当たり基準価額

第49期末
2023年6月20日
727,655,680円
411,570,159口
17,680円（注）当期中における追加設定元本額は 18,504,008 円、同解約元本額は 68,373,679 円です。

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ピクテ・ヨーロピアン・オープン

組入上位ファンドの概要
ピクテ・ヨーロピアン・オープン・マザーファンド■１万口当たりの費用明細■基準価額の推移（円）
17,000（2022 年 ６ 月 21 日～2023 年 ６ 月 20 日）（2022年6月21日～2023年6月20日）

16,000（a） 売（（b） 有（（c） そ（（15,000
14,00013,00012,00011,00010,000
9,000

期額
比 率円％
買 委 託 手 数 料
20.01６株式）（ 2）（0.01６）価 証 券 取 引 税
10.011
株式）（ 1）（0.011）の他
費用
270.212
保管費用）（2６）（0.199）その他）（ 2）（0.013）
合計300.239
期中の平均基準価額は、12,897円です。
項

2022/72022/9 2022/11

2023/12023/3目

金（注）上記項目の概要につきましては運用報告書（全体版）をご参照ください。
（注）各金額は項目ごとに円未満は四捨五入してあります。
（注）各比率は１万口当たりのそれぞれの費用金額（円未満の端数を含む）を期中の平均基準価額で除して 100 を乗じたもので、項目ごとに小数第３位未満は四捨五入してあります。

2023/5■組入上位 10 銘柄
銘柄名

業 種 / 種 別 等

１ NESTLESA-REG
2 ASMLHOLDINGNV
３ SHELLPLC-NEW
4 ROCHEHOLDINGAG-GENUSSCHEIN
5 CIEFINANCIERERICHEMO-AREG
6 SAFRANSA
7 SAPSE
8 JULIUSBAERGROUPLTD
9 INFORMAPLC
10 EURONEXTNV
組入銘柄数

食品・飲料・タバコ
半導体・半導体製造装置
エネルギー
医薬品・バイオテクノロジー・ライフサイエンス
耐久消費財・アパレル
資本財
ソフトウェア・サービス
金融サービスメディア・娯楽
金融サービス（注）比率は、純資産総額に対する割合です。
（注）組入銘柄に関する詳細な情報等につきましては、運用報告書（全体版）に記載しております。
（注）国（地域）につきましては発行国もしくは投資国を表示しております。

■資産別配分

■国別配分

その他
0.7％

外国株式
99.3％

当通貨

（2023 年 ６ 月 20 日現在）

国（ 地 域 ）スイスフランユーロ
英ポンド
スイスフラン
スイスフランユーロ
ユーロ
スイスフラン
英ポンド
ユーロ
39銘柄

スイス
オランダ
イギリス
スイス
スイス
フランス
ドイツ
スイス
イギリス
オランダ

■通貨別配分

イタリア
3.4％
ベルギー
4.8％

その他
12.5％ オランダ
19.2％

ドイツ
9.0％

イギリス
18.4％
フランス
14.6％ スイス
18.0％

比率％
4.8
4.2
4.1
3.8
3.7
3.5
3.4
3.4
3.3
3.1

デンマーククローネ
1.7％

その他
0.7％

スイスフラン
18.0％
英ポンド
20.6％

ユーロ
58.9％

（注）比率は当ファンドの純資産総額に対する割合です。
（注）国別配分につきましては発行国もしくは投資国を表示しております。
（注）その他にはコール・ローン等（日本・円）を含む場合があります。
※当マザーファンドの計算期間における運用経過の説明は運用報告書（全体版）をご参照ください。

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ピクテ・ヨーロピアン・オープン指数に関して○「代表的な資産クラスと騰落率の比較」に用いた指数について■東証株価指数（TOPIX）（配当込み）：
東証株価指数（TOPIX）（配当込み）は、日本の株式市場を広範に網羅するとともに、投資対象としての機能性を有するマーケット・ベンチマークで、配当を考慮したものです。なお、TOPIX に関する著作権、知的財産権その他一切の権利は株式会社 JPX 総研または株式会社 JPX 総研の関連会社（以下「JPX」といいます。）に帰属します。JPX は、同指数の指数値およびそこに含まれるデータの正確性、完全性を保証するものではありません。JPX は同指数の算出もしくは公表方法の変更、同指数の算出もしくは公表の停止または同指数の商標の変更もしくは使用の停止を行う権利を有しています。

日）率％））））■MSCI コクサイ指数（税引前配当込み）：
MSCIコクサイ指数は、MSCI Inc.が開発した株価指数で、日本を除く世界の先進国で構成されています。また、同指数に対する著作権およびその他知的財産権はすべて MSCI Inc. に帰属します。

い。

む）
小数

■MSCI エマージング・マーケット指数（税引前配当込み）：
MSCI エマージング・マーケット指数は、MSCI Inc. が開発した株価指数で、世界の新興国で構成されています。
また、同指数に対する著作権およびその他知的財産権はすべて MSCI Inc. に帰属します。

在）

率％

/05

■NOMURA － BPI 国債：
NOMURA － BPI 国債は、野村フィデューシャリー・リサーチ＆コンサルティング株式会社が公表する国内で発行された公募利付国債の市場全体の動向を表す投資収益指数で、一定の組入れ基準に基づいて構成された国債ポートフォリオのパフォーマンスをもとに算出されます。同指数の知的財産権とその他一切の権利は野村フィデューシャリー・リサーチ＆コンサルティング株式会社に帰属しています。また同社は同指数の正確性、完全性、信頼性、有用性を保証するものではなく、当ファンドの運用成果に関して一切責任を負いません。
■FTSE 世界国債指数（除く日本）：
FTSE 世界国債指数（除く日本）は、FTSE Fixed Income LLC により運営され、日本を除く世界主要国の国債の総合収益率を各市場の時価総額で加重平均した債券指数です。同指数は FTSE Fixed Income LLC の知的財産であり、指数に関するすべての権利は FTSE Fixed Income LLC が有しています。
■JP モルガン GBI － EM グローバル・ディバーシファイド：
JP モルガン GBI － EM グローバル・ディバーシファイドは、J.P.Morgan Securities LLC が算出し公表している指数で、現地通貨建てのエマージング債市場の代表的な指数です。現地通貨建てのエマージング債のうち、投 資 規 制 の 有 無 や 発 行 規 模 等 を 考 慮 し て 選 ば れ た 銘 柄 に よ り 構 成 さ れ て い ま す。 同 指 数 の 著 作 権 はJ.P.Morgan Securities LLC に帰属します。

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