受益者の皆様へ毎々、格別のご愛顧にあずかり厚くお礼申し上げます。
さて、「東南アジア成長株オープン（愛称 アセアン・ドリーム）」は、このたび、第13期の決算を行いました。
当ファンドは、東南アジア成長株マザーファンドの受益証券への投資を通じて、東南アジア諸国連合加盟国の株式（ＤＲ（預託証券）を含みます。）等に実質的に投資し、投資信託財産の成長を目指して運用を行いました。
ここに、当作成対象期間の運用経過等についてご報告申し上げます。
今後とも一層のお引立てを賜りますよう、お願い申し上げます。

第13期末（2017年４月14日）
基
準価額
9,608円純 資 産 総 額339百万円
第13期
騰落
率7.5％
分配金（税引前）合計0円

東南アジア成長株オープン（愛称 アセアン・ドリーム）
追加型投信／海外／株式作成対象期間：2016年10月15日～2017年４月14日

交付運用報告書第13期（決算日2017年４月14日）（注）騰落率は分配金（税引前）を分配時に再投資したものとみなして計算したもので、小数点以下第２位を四捨五入して表示しております。
（注）純資産総額の単位未満は切捨てて表示しております。

○交付運用報告書は、運用報告書に記載すべき事項のうち重要なものを記載した書面です。その他の内容については、運用報告書（全体版）に記載しております。
○当ファンドは、投資信託約款において運用報告書（全体版）に記載すべき事項を、電磁的方法によりご提供する旨を定めております。運用報告書（全体版）は、岡三アセットマネジメントのホームページにて閲覧・ダウンロードいただけます。
○運用報告書（全体版）は、受益者の方からのご請求により交付されます。交付をご請求される方は、販売会社までお問い合わせください。
＜運用報告書（全体版）の閲覧・ダウンロード方法＞
ホームページのファンド情報から当ファンドのファンド名称を検索することにより、運用報告書（全体版）を閲覧およびダウンロードすることができます。

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東京都中央区京橋２－２－１

お問い合わせは弊社カスタマーサービス部へ
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※機種により本サービスをご利用いただけない場合があります。

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17:39:56

東南アジア成長株オープン（愛称アセアン・ドリーム）

運用経過
期中の基準価額等の推移（2016年10月15日～2017年４月14日）（円）
10,000

（百万円）
460

9,800

440

9,600

420

9,400

400

9,200

380

9,000

360

8,800

340

8,600

320

8,400
2016/10/14

2016/112016/122017/１

基準価額（左軸）

分配金再投資基準価額（左軸）2017/２300
2017/３ 2017/４/14

純資産総額（右軸）

期 首：8,938円
期 末：9,608円（既払分配金（税引前）：0円）
騰落率： 7.5％（分配金再投資ベース）（注）分配金再投資基準価額は、分配金（税引前）を分配時に再投資したものとみなして計算したもので、ファンド運用の実質的なパフォーマンスを示すものです。
（注）分配金を再投資するかどうかについてはお客様がご利用のコースにより異なり、また、ファンドの購入価額により課税条件も異なりますので、お客様の損益の状況を示すものではありません。
（注）分配金再投資基準価額は、期首（2016年10月14日）の値が基準価額と同一となるように指数化しております。
（注）上記騰落率は、小数点以下第２位を四捨五入して表示しております。

○基準価額の主な変動要因
当ファンドの主要投資対象である「東南アジア成長株マザーファンド」における主なプラス要因およびマイナス要因は以下の通りです。
（主なプラス要因）
・2017年後半に発売が予定されているiPhone新機種向けに部品供給の拡大で業績改善が見込まれるマ
レーシアのテクノロジー株が上昇したこと。
・コスト削減を通じて業績の安定的な成長が続くシンガポールのテクノロジー株が上昇したこと。
・シンガポール政府が不動産価格抑制策の一部を撤廃し、業績の改善が期待されるシンガポールの不動産株が上昇したこと。
・為替要因では、アセアン諸国の通貨が日本円に対して上昇（円安）したこと。
（主なマイナス要因）
・流動性、業種バランスを考慮して組み入れている通信株が同業他社との競争激化に対する警戒感などを背景に下落したこと。
・中長期的な成長性に着目して組み入れているインドネシアの建設株が、ジャカルタ知事選挙を巡る政治情勢の先行き不透明感などを受けて下落したこと。
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東南アジア成長株オープン（愛称

１万口当たりの費用明細項目（2016年10月15日～2017年４月14日）
当期金額（a）信託報酬（投信会社）（販売会社）

円
74
（40）
（30）

（受託会社）（b）売買委託手数料

（4）
22

（株式）
（c）有価証券取引税

（22）
8

（株式）
（d）その他費用（8）25（保管費用）（25）（監査費用）（1）（その他）

アセアン・ドリーム）

（0）
合計
129
期中の平均基準価額は、9,319円です。

比率項目の概要％
0.792（a）信託報酬＝期中の平均基準価額×信託報酬率（0.431） 委託した資金の運用の対価（0.323） 交付運用報告書等各種書類の送付、口座内でのファンドの管理、購入後の情報提供等の対価（0.038） 運用財産の管理、投信会社からの指図の実行の対価
0.232（b）売買委託手数料＝期中の売買委託手数料÷期中の平均受益権口数
売買委託手数料は、有価証券等の売買の際、売買仲介人に支払う手数料（0.232）0.085（c）有価証券取引税＝期中の有価証券取引税÷期中の平均受益権口数
有価証券取引税は、有価証券の取引の都度発生する取引に関する税金（0.085）0.270（d）その他費用＝期中のその他費用÷期中の平均受益権口数（0.263） 保管費用は、海外における保管銀行等に支払う有価証
券等の保管及び資金の送金・資産の移転等に要する費用（0.006） 監査費用は、監査法人等に支払うファンドの監査に係る費用（0.000） その他は、金銭信託支払手数料
1.379（注）期中の費用（消費税等のかかるものは消費税等を含む）は、追加・解約により受益権口数に変動があるため、簡便法により算出した結果です。
（注）各金額において基準価額は円未満切捨て、その他は各項目ごとに円未満は四捨五入してあります。
（注）売買委託手数料、有価証券取引税およびその他費用は、このファンドが組み入れているマザーファンドが支払った金額のうち、このファンドに対応するものを含みます。
（注）各比率は１万口当たりのそれぞれの費用金額（円未満の端数を含む）を期中の平均基準価額で除して100を乗じたもので、項目ごとに小数第３位未満は四捨五入してあります。

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東南アジア成長株オープン（愛称

最近５年間の基準価額等の推移

アセアン・ドリーム）（2012年４月16日～2017年４月14日）（円）
15,000

（百万円）
4,000

14,0003,500

13,0003,000

12,0002,500

11,0002,000

10,000

1,500

9,000

1,000

8,000

500

7,000
2012/４2013/４

2014/４

基準価額（左軸）

2015/４

分配金再投資基準価額（左軸）2016/４0
2017/４

純資産総額（右軸）（注）分配金再投資基準価額は、分配金（税引前）を分配時に再投資したものとみなして計算したもので、ファンド運用の実質的なパフォーマンスを示すものです。
（注）分配金を再投資するかどうかについてはお客様がご利用のコースにより異なり、また、ファンドの購入価額により課税条件も異なりますので、お客様の損益の状況を示すものではありません。
（注）分配金再投資基準価額は、2012年４月16日の値が基準価額と同一となるように指数化しております。

2012年４月16日 2013年４月15日 2014年４月14日 2015年４月14日 2016年４月14日 2017年４月14日
期初
決算日
決算日
決算日
決算日
決算日
基準価額
（円）
9,484
12,315
11,156
12,1529,459
9,608
期間分配金合計（税引前）
（円）
－400
400
60000
分配金再投資基準価額騰落率
（％）
－34.1
△6.1
14.5
△22.2
1.6
純資産総額
（百万円）
1,826
1,528866564
444
339（注）上記騰落率は、小数点以下第２位を四捨五入して表示しております。
（注）純資産総額の単位未満は切捨てて表示しております。
（注）騰落率は１年前の決算応当日との比較です。
（注）当ファンドは、特定の指数を上回るまたは連動する成果を目指した運用を行っておりません。そのため、特定のベンチマークおよび参考指数を設けておりません。

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東南アジア成長株オープン（愛称アセアン・ドリーム）投資環境（2016年10月15日～2017年４月14日）

当ファンドのポートフォリオ（2016年10月15日～2017年４月14日）

アセアン株式市場は、米国の長期金利の上昇を受けてインドネシアやフィリピンなどの通貨が対米ドルで下落し、投資資金が域内から流出するとの懸念が強まり、2016年10月から12月にかけては軟調に推移しました。しかし、2017年１月から３月上旬にかけては、原油や石炭などの資源価格が上昇したことに加え、シンガポールやタイで経済見通しが好転したことなどを受けて反発しました。３月中旬以降は、米国の利上げペースが緩やかになるとの見方が強まり、投資資金が域内に流入し、戻りを試す展開になりました。
＜東南アジア成長株オープン（愛称 アセアンドリーム）＞「東南アジア成長株マザーファンド」の受益証券の組入比率は概ね高位に維持しました。なお、2016年末にかけて投資資金がアセアン域内から流出するとの懸念が強まったことを踏まえて、実質株式組入比率を90％以下で推移させました。
○東南アジア成長株マザーファンド
・テクノロジー株のウェイトの引き上げ
テクノロジー株に関しては、アセアン域内のＩＴインフラやサービスの普及により高い成長が続くと判断しました。個別では、iPhone新機種向けの受注拡大が期待される電子部品株や、電子行政サービスを提供するインターネット株のウェイトを引き上げました。
・政治経済情勢への対応
ジャカルタ知事選挙を巡る政治的な不透明感が強まったことを踏まえ、インドネシアのウェイトを引き下げました。一方、タイでインフラ建設プロジェクトが進められていることなどから相対的に高い経済成長が続くと判断し、タイのウェイトを引き上げました。
・為替相場への対応
運用の基本方針に則り、組入外貨建資産の為替ヘッジは行いませんでした。

当ファンドのベンチマークとの差異（2016年10月15日～2017年４月14日）

当ファンドはベンチマークおよび参考指数がないため、本項目は記載しておりません。

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東南アジア成長株オープン（愛称分配金アセアン・ドリーム）（2016年10月15日～2017年４月14日）

当ファンドは、毎年４月14日および10月14日（それぞれ休業日の場合は翌営業日）に決算を行い、繰越分を含めた経費控除後の配当等収益と売買益（評価益を含みます。）等の全額を分配対象収益とし、収益分配を行います。分配金額は委託会社が分配可能額、基準価額水準などを勘案のうえ決定します。
当期の分配につきましては、見送りといたしました。なお、収益分配に充てなかった留保益につきましては、運用の基本方針と同一の運用を行ってまいります。
（単位：円、１万口当たり・税引前）

項目

第13期
2016年10月15日～
2017年４月14日

当期分配金（対基準価額比率）

－－％

当期の収益
当期の収益以外
翌期繰越分配対象額

－－
1,961

（注）対基準価額比率は当期分配金（税引前）の期末基準価額（分配金込み）に対する比率であり、ファンドの収益率とは異なります。
（注）当期の収益、当期の収益以外は小数点以下切捨てで算出しているため合計が当期分配金と一致しない場合があります。

今後の運用方針（投資環境）
アセアン株式市場は、北朝鮮を巡る地政学リスクへの警戒感などを受けて当面は上値の重い展開になると予想されます。しかし一方で、米国の利上げペースが緩やかになるとの見方や、域内景気や企業業績の回復基調の継続が下支えとなり、徐々に反発局面に移ると予想します。
（運用方針）＜東南アジア成長株オープン（愛称 アセアンドリーム）＞
ファンドの基本方針に基づき、「東南アジア成長株マザーファンド」の受益証券への投資を通じて、東南アジア諸国連合加盟国の株式（ＤＲ（預託証券）を含みます。）等に実質的に投資し、投資信託財産の成長を目指して運用を行います。「東南アジア成長株マザーファンド」の受益証券組入れは高位に維持する方針です。
○東南アジア成長株マザーファンド
市場動向や資金動向に留意し、個別銘柄選択を重視した投資を行う方針です。個別では、業績の成長が続くと判断するマレーシアやタイのテクノロジー株を高位に組み入れて運用するほか、資源価格の上昇による恩恵を享受し、コスト面での優位性を考慮してマレーシアの資源株などに注目します。なお、組入外貨建資産につきましては、運用の基本方針に則り、原則として為替ヘッジを行いません。
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東南アジア成長株オープン（愛称アセアン・ドリーム）

お知らせ
該当事項はございません。

当ファンドの概要
商品分

類 追加型投信／海外／株式

信

託期

間 2010年10月15日から2020年10月14日までです。

方

主として、東南アジア成長株マザーファンド（以下、「マザーファンド」といいます。）の受益証券への投資を通じて、東南アジア諸国連合（以下、「アセアン」といいます。）加盟国の株式（ＤＲ（預託証券）を含み針ます。）等に実質的に投資し、投資信託財産の成長を目指して運用を行います。
実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行いません。

運用

当 フ ァ ン ド マザーファンドの受益証券を主要投資対象とします。
主要投資対象 東 南 ア ジ ア 成 長 株
アセアン加盟国の株式（ＤＲ（預託証券）を含みます。）を主要投資対象とします。
マ ザ ー フ ァ ン ド
当
運分用配フ

ァ

ンド

マザーファンドの受益証券を主要投資対象とするファミリーファンド方式で運用を行います。

投資にあたっては、アセアン加盟国の企業の中から、アセアン加盟国の経済発展とと東 南 ア ジ ア 成 長 株 もに成長が期待される企業に着目します。
マ ザ ー フ ァ ン ド ポートフォリオの構築にあたっては、リスク分散に留意して国別配分を行い、投資環境、業績動向、成長性、セクター配分等を勘案して決定します。

方法

方

毎年４月14日および10月14日（それぞれ休業日の場合は翌営業日）に決算を行い、原則として、以下の方針に基づき、収益分配を行います。
分配対象収益の範囲は、繰越分を含めた経費控除後の配当等収益と売買益（評価益を含みます。）等の全額と針 します。繰越分を含めた経費控除後の配当等収益には、マザーファンドの配当等収益のうち、投資信託財産に帰属すべき配当等収益を含むものとします。
分配金額は、委託会社が分配可能額、基準価額水準等を勘案のうえ決定します。
分配可能額が少額の場合や基準価額水準によっては、収益分配を行わないことがあります。

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東南アジア成長株オープン（愛称アセアン・ドリーム）（参考情報）○当ファンドと代表的な資産クラスとの騰落率の比較（％）
100（2012年４月末〜2017年３月末）

80
60
40
200
△20
△40

当ファンド

日本株

先進国株

最大値（当ファンド）

最大値
最小値
平均値

当ファンド
55.6
△24.6
4.3

新興国株
最大値

日本株
65.0
△22.0
16.5

日本国債

最小値（当ファンド）

先進国株
65.7
△17.5
18.8

新興国株
47.4
△27.4
7.7

先進国債
最小値

日本国債
9.3
△1.3
3.0

新興国債

平均値

先進国債
34.9
△12.3
8.9

（単位：％）
新興国債
43.7
△17.4
5.4

（注）全ての資産クラスが当ファンドの投資対象とは限りません。
（注）2012年４月から2017年３月の５年間の各月末における直近１年間の騰落率の最大値・最小値・平均値を表示したものです。
（注）上記の騰落率は決算日に対応した数値とは異なります。
（注）当ファンドは分配金再投資基準価額の騰落率です。

《各資産クラスの指数》
日 本 株：東証株価指数（TOPIX）（配当込み）
先進国株：MSCI-KOKUSAI インデックス（配当込み、円ベース）
新興国株：MSCIエマージング・マーケット・インデックス（配当込み、円ベース）
日本国債：NOMURA-BPI国債
先進国債：シティ世界国債インデックス（除く日本、ヘッジなし・円ベース）
新興国債：JPモルガン・ガバメント・ボンド・インデックス－エマージング・マーケッツ・グローバル・ディバーシファイド（円ベース）※各指数についての説明は、最終ページの「代表的な資産クラスとの騰落率の比較に用いた指数について」をご参照ください。
（注）海外の指数は、為替ヘッジなしによる投資を想定して、円換算しております。

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東南アジア成長株オープン（愛称アセアン・ドリーム）

当ファンドのデータ
組入資産の内容（2017年４月14日現在）○組入上位ファンド

銘柄名

第13期末
％

東南アジア成長株マザーファンド

96.2

組入銘柄数

1銘柄

（注）比率は当ファンドの純資産総額に対する割合です。
（注）組入全銘柄に関する詳細な情報等につきましては、運用報告書（全体版）に記載しております。

○資産別配分

○国別配分

その他
3.8％

○通貨別配分

その他
3.8％

親投資信託受益証券
96.2％

その他
3.8％

日本
96.2％

円
96.2％

（注）比率は当ファンドの純資産総額に対する割合です。資産の状況等によっては100％超となる場合があります。
（注）国別配分につきましては発行国を表示しております。

純資産等
第13期末
2017年４月14日
339,550,856円
353,405,191口
9,608円

項目
純資産総額
受益権総口数
１万口当たり基準価額（注）期中における追加設定元本額は17,498,929円、同解約元本額は37,370,899円です。

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東南アジア成長株オープン（愛称アセアン・ドリーム）

組入上位ファンドの概要
東南アジア成長株マザーファンド【１万口当たりの費用明細】【基準価額の推移】（円）
13,500（2015年10月15日～2016年10月14日）

項目

13,000

金額

当期比率％（a）売買委託手数料
60
0.508
（株式）
（60）
（0.508）（b）有価証券取引税
160.136（株式）（16）（0.136）（c）その他費用
540.455（保管費用）（53）（0.453）（その他）（0）（0.003）
合計
130
1.099
期中の平均基準価額は、11,768円です。

12,50012,00011,50011,00010,50010,0002015/10/14円（注）上記項目の概要につきましては、運用報告書（全体版）をご参照ください。
（注）各金額において基準価額は円未満切捨て、その他は各項目ごとに円未満は四捨五入してあります。
（注）各比率は１万口当たりのそれぞれの費用金額（円未満の端数を含む）を期中の平均基準価額で除して100を乗じたもので、項目ごとに小数第３位未満は四捨五入してあります。

2016/10/14

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東南アジア成長株オープン（愛称アセアン・ドリーム）【組入上位10銘柄】（2016年10月14日現在）

銘柄名12345678910

業種／種別等

TELEKOMUNIKASI INDONESIA PERTENAGA NASIONAL BHD
SINGAPORE TELECOMMUNICATIONSBANK RAKYAT INDONESIA PERSERJOLLIBEE FOODS CORPROBINSONS RETAIL HOLDINGS IN
CAPITALAND LTD
MATAHARI DEPARTMENT STORE TBASTRA INTERNATIONAL TBK PT
SATS LTD
組入銘柄数

通貨

国（地域）

比率

電気通信サービス インドネシアルピア
インドネシア公益事業
マレーシアリンギット
マレーシア
電気通信サービス シンガポールドル
シンガポール銀行
インドネシアルピア
インドネシア
消費者サービス
フィリピンペソ
フィリピン
食品・生活必需品小売り フィリピンペソ
フィリピン
不動産
シンガポールドル
シンガポール小売
インドネシアルピア
インドネシア
自動車・自動車部品 インドネシアルピア
インドネシア運輸
シンガポールドル
シンガポール
43銘柄

7.0
4.9
4.5
3.3
3.2
2.9
2.9
2.8
2.8
2.8

％

（注）比率は当ファンドの純資産総額に対する割合です。
（注）組入全銘柄に関する詳細な情報等につきましては、運用報告書（全体版）に記載しております。
（注）国（地域）につきましては発行国を表示しております。

【資産別配分】【国別配分】

その他
10.4％

その他
10.4％

ベトナム
1.2％タイ10.0％

インドネシア
30.3％

マレーシア
12.9％

外国株式
89.6％

フィリピン
14.8％

シンガポール20.5％【通貨別配分】ベトナムドン
1.2％
タイバーツ
10.0％

マレーシア
リンギット
12.9％

その他
10.4％

インドネシアルピア
30.3％
シンガポールドル
20.5％

フィリピンペソ
14.8％（注）比率は当ファンドの純資産総額に対する割合です。資産の状況等によっては100％超となる場合があります。
（注）国別配分につきましては発行国を表示しております。
当マザーファンドの計算期間における運用経過の説明は、運用報告書（全体版）をご覧ください。

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東南アジア成長株オープン（愛称アセアン・ドリーム）＜代表的な資産クラスとの騰落率の比較に用いた指数について＞
騰落率は、データソースが提供する各指数をもとに株式会社野村総合研究所が計算しており、その内容について、信憑性、正確性、完全性、最新性、網羅性、適時性を含む一切の保証を行いません。また、当該騰落率に関連して資産運用または投資判断をした結果生じた損害等、当該騰落率の利用に起因する損害及び一切の問題について、何らの責任も負いません。
○東証株価指数（TOPIX）（配当込み）
東証株価指数（TOPIX）（配当込み）は、東京証券取引所第一部に上場している国内普通株式全銘柄を対象として算出した指数で、配当を考慮したものです。なお、TOPIXに関する著作権、知的財産権その他一切の権利は東京証券取引所に帰属します。
○MSCI-KOKUSAI インデックス（配当込み、円ベース）
MSCI-KOKUSAI インデックス（配当込み、円ベース）は、MSCI Inc.が開発した、日本を除く世界の先進国の株式を対象として算出した指数で、配当を考慮したものです。なお、MSCI Indexに関する著作権、知的財産権その他一切の権利は、MSCI Inc.に帰属します。
○MSCIエマージング・マーケット・インデックス（配当込み、円ベース）
MSCIエマージング・マーケット・インデックス（配当込み、円ベース）は、MSCI Inc.が開発した、世界の新興国の株式を対象として算出した指数で、配当を考慮したものです。なお、MSCI Indexに関する著作権、知的財産権その他一切の権利は、MSCI Inc.に帰属します。
○NOMURA-BPI国債
NOMURA-BPI国債は、野村證券株式会社が発表している日本の国債市場の動向を的確に表すために開発された投資収益指数です。なお、NOMURA-BPI国債に関する著作権、商標権、知的財産権その他一切の権利は、野村證券株式会社に帰属します。
○シティ世界国債インデックス（除く日本、ヘッジなし・円ベース）
シティ世界国債インデックス（除く日本、ヘッジなし・円ベース）は、Citigroup Index LLCが開発した、日本を除く世界主要国の国債の総合収益率を各市場の時価総額で加重平均した指数です。
なお、シティ世界国債インデックスに関する著作権、商標権、知的財産権その他一切の権利は、Citigroup IndexLLCに帰属します。
○JPモルガン・ガバメント・ボンド・インデックス－エマージング・マーケッツ・グローバル・ディバーシファイド（円ベース）
JPモルガン・ガバメント・ボンド・インデックス－エマージング・マーケッツ・グローバル・ディバーシファイ
ド（円ベース）は、J.P. Morgan Securities LLCが算出、公表している、新興国が発行する現地通貨建て国債を対象にした指数です。なお、JPモルガン・ガバメント・ボンド・インデックス－エマージング・マーケッツ・グ
ローバル・ディバーシファイドに関する著作権、知的財産権その他一切の権利は、J.P. Morgan Securities LLCに帰属します。

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