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印象記★第４回夏期セミナー「メディアはどう変わるのか」印象記★

★江前 敏晴、前田 和宇★
★ Ｔｏｓｈｉｈａｒｕ Ｅｎｏｍａｅ、Ｋａｚｕｈｉｒｏ Ｍａｅｄａ★

2010 年 7 月 16 日（金）に、日本印刷会館 2 階会議室にて、ーダー」として本と同じ感覚で読めるというコンセプトをもつ。

第 4 回夏期セミナー「メディアはどう変わるのか」が開催さ出版社（コンテンツホルダー）は電子書籍をマルチメディアれた。開会の辞では、夏期セミナーの小泉勝主査（凸版印化する必要はなく、従来の書籍や雑誌と同じ工程でコンテ刷）から、本セミナーの趣旨説明があった。情報のメディアンツ作成ができる。iPad は、電子書籍も読めるタブレット型

は紙だけではなく、電子ペーパー、電子新聞、電子書籍がPC であり、出版社にはマルチメディア対応が求められる。

普及し始めているが、その現状を概観するとともに、今後読書端末の流れからすれば、出版社にとっては米国のプのクロスメディアを展望する講演をお願いしている、との前ラットフォーマーが脅威である。

置きのあと、6 件の講演の概要を紹介した。以下、順次6 件

今後、特に日本の出版社や印刷会社が電子書籍市場に参の講演の概要を説明する。

入するには、多様なファイル形式があることや、従来の印刷製本・取次流通・書店販売がソフト･ハード制作・ネット流

1．プレスからプレスからプリントからプリントへのプリントへの発想転換
への発想転換～発想転換～クロスメディアのクロスメディアの可通・ネット販売という新しいインフラへの移行を伴うことを自覚しなくてはならない。また、単なるメディアミックスではな

能性と能性と印刷業界～印刷業界～
京電機大学出版局 植村 八潮氏

く、相乗効果を生み出す真のクロスメディアを活用すべきで講師の植村氏は国際電気標準会議（IEC）オーディオ，ビデある。

オ及びマルチメディアのシステム技術委員会（TC100）

講演の途中では、ディスプレイで文字を読む字数と紙媒体TA10 （Multimedia e-publishing and e-book）の 国際議長をの文字を読む字数のどちらが多いかを聴講者にアンケー務めており、多岐に渡る情報を基に冷静に国内外の現状トするなど講演者との情報のやり取りの一幕もあった。最を把握、分析しておられるため、その説明にも非常に説得

後に、文字文化がある限り紙媒体の印刷は絶対になくなら力があった。情報流通量の急激な増大によって、過去数百ないと断言し、聴講者が常に感じている不安を払拭して講年の間に起きた印刷技術と出版形態の変化と同じくらいの演を締めくくった。

革新的な変化がここ数年でおきている。電子書籍分野では、文字中心の電子書籍のほか、学術的な電子ジャーナル、2．新聞業界の新聞業界の現状と将来～
将来～マスからマスからソーシャルメディアからソーシャルメディアへソーシャルメディアへ

デジタルコミック、電子辞書などがある。電子書籍成功の～

鍵は、地図がナビ機能のような紙媒体を超える機能がある（有）メディアテクノス 井上 秋男氏

かどうかにかかっており、もっとも成功した例は電子辞書

新聞メディアを取り巻く状況と新聞業界の動き、これからのである。日本の電子書籍市場は米国よりも小さいと考えら新聞社が展開していくべきビジネスについて、解説して頂れがちだが、無料のケータイ小説も含めれば市場は決しいた。新聞広告費は、2000 年の 1 兆 2474 億円が、2009 年て小さくない。現在の電子書籍の主流は文字情報である。の 6739 億円にまで激減した。総発行部数も 2009 年には前

現に、携帯電話を頻用する若者でも 1 週間電話をしたこと

年比で 2.2%（100 万部以上）減で総計5000 万部を割り込もうがない人が 1 割もいる。Kindle は、白黒表示の「電子書籍リとしている。2009 年度決算の純利益が赤字となる新聞社も日本印刷学会誌

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象 記多い。景気回復後も新聞の発行部数や広告費の増加は期ている。本講演では現在の電子ペーパーの表示方式は、待できない。新聞社では本格的な構造改革が進展しており、ディスプレイの国際会議における発表件数並びに製品の夕刊の休刊・廃刊、コンパクトな 4×1 輪転機導入などの従種類などからも、主流は電気泳動方式であるが、それに対来型新聞印刷業務の縮小に向かっている。

して部分的（例えば、視認性、応答性、カラー化、メモリー

一方の電子新聞は、国内でも急速に広まっているが、収益性、フレキシブルなど）には優位にある様々な表示方式が性に関しても有料課金化に対して抵抗感がある。日経がネ存在する。その多種の電子ペーパーの各表示方式の紹介

ット配信の購読料を月 4,000 円、本紙購読者に対しては及びその特徴を生かした用途展開について判り易い図表1,000 円という設定であり、今後の動向が注目される。紙媒を含めたスライドを用いて説明がなされた。

体の新聞も方向性を変えてマスメディアから、個別のニュ

まず電子ペーパーのフロントランナーである電気泳動方式ース配信を行うソーシャルメディアサービスに変わりつつの原理について説明がなされ、電子ペーパーの表示方法ある。その典型として、ベルリンで発行されている世界初の基礎的な事が理解でき、この方式の課題と他の方式ののパーソナル新聞「NiiU 紙」があり、WEB サイトから読みた特徴を対比させながらの解説であり非常に理解し易かった

い新聞、紙面を登録するとデジタル印刷して宅配する形態と感じた。対比された他の方式としては①カラー化（コレスで 5,000 部程度発行されている。最近では、新聞社はニュ

テリック液晶方式、エレクトロケロミック方式）②応答性向上

ースの配信そのものだけではなく、ニュースビジネスを展（電子粉流体方式、エレクトロウエッティング方式）③視認開している。新聞購読者以外の人にもサービスを提供する性向上（バイオセルロースエレクトロクロミック方式）④フレ「ターゲット・ソーシャルメディア展開」がある。朝日新聞のキシビリティ向上（マイクロカップ方式、鞘エンドウ方式）⑤

有料情報サービス Astand は、WEB 新書、学習教材、記事メモリー性向上（コレステリック液晶方式）の各方式説明が検索などを提供する。毎日新聞の新媒体 MAINICHI RT は、なされた。過去Σブックｖｓ携帯ではビジネスとして携帯のツイッターを基に新聞を制作する WEB 出版である。iPad・圧勝であり、この関係から判断するとキンドル vs ｉPad でiPhone 配信サービスを行っているところもある。今後、新聞はビジネスとしてはｉPad の圧勝と予想されるが、キンドル技術は新聞制作からマルチメディア・マルチチャンネル・マにはｉPad の様な汎用性は無いが、太陽光下での視認性やルチプラットフォーム構築技術に変わる。朝日新聞、ソニー、バッテリー寿命（キンドルは数週間、ｉPad は１０時間）に特凸版印刷、KDDI の 4 社でデジタルコンテンツの共通配信プ長があるので、それに特化した用途、例えば高齢者ビジネラットフォームを構築・運営する事業会社設立が発表され

ス、ユニバーサルデザイン、屋外サインディスプレイ、知的た。新聞社間や異業種との連携といった新聞業界再編も加作業専用のパソコンディスプレイなどへの展開が考えられ、速するであろう。輪転機の余力を利用してハイブリッド印刷今後の動向が注目されると感じられた。

を行うとのことだが、どのような用途に使えるのかという質問をさせて頂いた。学校の情報を入れるなど、地域社会に４．電子ペーパー
電子ペーパーのペーパーの可能性～可能性～メディアはどう
メディアはどう変はどう変わるか～
わるか～

密着した記事や広告を入れることを想定しているとのこと

凸版印刷株式会社であった。従来の新聞制作業務が一変しようとしており、製講師の壇上氏は、実際に電子ペーパー開発に携われた方紙会社やインキメーカーなどとも力を合わせて、効率化やであり、電子ペーパーのスペシャリストであると共にマルチ方向性の模索に取り組まなくてはいけないであろう。

メディア、インターネット分野にも精通された方である。講壇上 英利氏演内容は米国 Ｅ ＩＮＫ社が開発した電気泳動方式電子ペ３．電子ペーパー
電子ペーパーのペーパーの表示方式と表示方式と用途展開ーパーについての概説から始まり、用途としての電子読書

東海大学工学部 光・画像工学科 前田 秀一氏と大型表示（サイネージ）の説明が写真つきのスライドで判電子ペーパーの特徴（目標）としては①書き換え可能②視り易く説明が行われた。発光型のＬＥＤ、ブラウン管、プラ認性（紙と同様に眼に優しい）③フレキシビリティ（曲げられズマ等に対して反射型（目に優しい）の電子ペーパーと紙る物もある）④メモリー性（電源を落としても画像が残る）等

媒体の最大の違いは可変情報か固定情報かである。電子が挙げられ、②～④については紙そのものの性質を備えペーパーの３つの特徴としては①高い視認性②超低消費日本印刷学会誌

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電力③薄型で軽量があげられ、この３つのうち１つ以上をがあったが、インクジェットは水性・油性・ＵＶ・ラテックス等生かした使い方が鍵との報告があった。また日本工業大のインキが選べ、各メディアの特性、用途に対応出来るが、学 磯野春雄教授らの研究並びに実際男女大学生１３人にヘッドのメンテナンス費用が掛かるので、その点ではトナよる視覚疲労、自覚症状などの測定より、通勤時間内であーの方がメンテナンス費用が掛からないとの回答があった。

る９０分までなら紙の本との視覚疲労は変わらないとの事

今回の傾向としてはユーザーが買い替え機種を探しに来であった。この事により電子ペーパーが如何に紙Ｌｉｋｅになているのではなく、内製化・ワンストップ生産化・高付加価っているかが伺える。次に電子ペーパーが紙媒体やＬＥＤ、値生産化などのビジネスモデルありきで展示会を見る時代LCD・ＰＤＰに対してアドバンテージがある大型可変表示特に変化してきている。最新鋭インクジェット印刷機はコダッ性を生かした電子看板について全国での実験例を具体的ク、ＨＰ、大日本スクリーン、富士フィルムなどから高速ＷＥにあげながらの説明がなされた。

Ｂ、枚葉インクジェット機が製品化されており、印刷速度も電子看板の特徴としては①紙のような見易さ（太陽光下で含めてかなりの性能向上が見られた。但し、最新インクジも見易い、離れて見る用途）②超低消費電力（画像保持にェット・トナー機が生産機として出てきた事でランニングコス

は電力不要、更新時もＬＥＤの１/２０-１/２００）③薄型・軽ト、柔軟な設置環境、オペレーション、可変印刷、品質の利量（発熱せず、ファンが不要、形状・大きさの自由度）の３つ点と共に課題（大量生産時のコスト、イニシャルコスト、印がある。この特徴を生かして地下鉄広告、イベント・案内機刷サイズ、生産性、演色性などの高品質）が表面化してき能で効果をあげている説明があった。今後も電子ペーパーており、今後も従来のオフセット印刷機との共存を図りながサイネージは人が滞留あるいは移動する場所で多くの人ら、この課題を克服していくのではないかと考えられる。

が一度にみる場所への活用は進んで行くと考えられる。最後に電子ペーパーは、その利点を生かし今後も紙媒体及び発光型表示との棲み分けを行いながら伸びていくと考え

６．印刷産業の印刷産業の低炭素社会への低炭素社会への取への取り組み
プリンティングアドバイザー樋口 宗治氏

２００７年度の国別ＧＨＧ（Ｇｒｅｅｎ Ｈｏｕｓｅ Ｇａｓ：温室効果させられた。

ガス）排出量は中国（２１％）、アメリカ（２０％）、ＥＵ（１４％）、５．ＩＰＥＸ２０１０．ＩＰＥＸ２０１０動向
２０１０動向印刷・印刷・出版・出版・メディアのメディアの最新動向

ロシア、インド（各５％）、日本（４％）であり、中国、アメリカ

相馬 謙一氏で全体の４０％を占めており近い将来中国がアメリカを抜く

現在世界的な印刷機材展は２０００年以降はドルッパ（ドイと考えられる。排出量の推移では１９９０年を１００とした場ツ）→ＰＲＩＮＴ（米国）→ＩＰＥＸ（英国）→ＩＧＡＳ（日本）の順で、合、世界全体では２６％の延びであり、中国は１００％、ア

４年に１度の開催であり今年度はＩＰＥＸが５月１８日～２５

メリカ１９％、日本１８％、逆にドイツは－１６％となっている。

日までイギリスのバーミンガムで開催された。ＩＰＥＸは２年

経済発展に伴い中国のＧＨＧ排出量は著しく多くなっており、前に開催されたドルッパ２００８で参考出展された物が製品インドも増加が見込まれている。ＧＨＧ排出大国である中化として出展されるケースが多く、Ｂ to B の国際的な展国、アメリカ、インドは京都議定書非締結国であり、自国排示会である。講演はスライドだけではなく、講演者が自ら撮出量を低減させると共に、この３ヶ国をどうやって低減させ影・編集したビデオも上映され臨場感あふれる発表であっるかが世界的に重要と考えられる。

た。注目すべき点は、ＩＰＥＸ２０１０では、ついにデジタルとＧＨＧの約９４％はＣＯ2 であり、全ＣＯ2 の約９４％はエネオフセットの出展面積が逆転し、プリプレスとデジタル印刷

ルギー起源である。日本経団連が算出した２００８年度のが全体の４０％となり欧州における伸びる分野と伸びない

業界団体別ＧＨＧ排出量は電気事業連合が３９，５００万ト分野が明確となった模様。またドルッパ２００８では、インクンで構成率３１％で最も多く、次いで日本鉄鋼連盟が１７，ジェットドルッパと言われた位にインクジェット一色であった

８１７万トンで構成率１４％であり、この２団体で全体の５が、今回のＩＰＥＸではインクジェットの画期的な新開発は減０％近くを占める。一方印刷関連の日印産連は１３０万トン少し、トナー機の新製品、新開発の展示が多く見られた。

で構成率０．１％であり、業界での排出量レベルは極めて公演後インクジェットとトナー機の棲み分けに関しての質問少ない。印刷会社からのＧＨＧでは工程別ではオフ輪印刷

日本印刷技術協会（ＪＡＧＡＴ）

日本印刷学会誌

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象 記

が全体の６３％を占め、用途別ではやはりオフ輪用電力、オフ輪用燃料で全体の５２％を占めており、従来の熱風乾燥から省エネルギーである、ＵＶ・ＬＥＤ等の乾燥形式に近い将来変わる事も考えられる。
また、印刷物からのＣＯ2 としては、紙が７０～８５％を占めるので用紙製造面からのＣＯ2 削減が印刷物のＣＯ2 削減の大きな案件と考えられる。今後、環境対応から印刷物、印刷工程のＣＯ2 排出量の計算を行なう企業が増える事が予想されるが、計算する事は手段であって、目的は環境経営の実践に伴うＣＳＲの向上とＣＯ2 削減活動によるコスト削減（ムダ、ムリ、ムラの徹底排除）を実現させ経営の質的向上を目指すべきであると考えられる。この様な事から地
球温暖化対策に積極的に取り組んだ企業（低炭素化社会への貢献企業）は競争力が高まり、成熟している厳しい印刷市場で生き残れるのではないかと考える。

日本印刷学会誌［4］