受益者のみなさまへ

平素は格別のご愛顧を賜り厚く御礼申し上げます。
さて、お手持ちの「あおぞら・短期ハイ・イールド債券ファンド（為替ヘッジあり）」および「あおぞら・短期ハイ・イールド債券ファンド（為替ヘッジなし）」 愛称 たんはい
は、信託約款の規定に基づき、去る９月17日に繰上償還となりました。本ファンドは主として米国市場の短期ハイ・イールド債券に投資を行うことで、インカムゲインの獲得と信託財産の成長を図ることを目的として運用を行っております。当期につきましてもそれに沿った運用を行いました。ここに、法令に基づいて運用状
況および償還内容をご報告申し上げます。
これまでの皆さまのご愛顧に対しまして、厚く御礼申し上げますとともに、今後とも弊社
ファンドをご愛顧賜りますよう、お願い申し上げます。

あおぞら・短期ハイ・イールド債券ファンド（為替ヘッジあり）
あおぞら・短期ハイ・イールド債券ファンド（為替ヘッジなし）
愛称

追加型投信／海外／債券

償還交付運用報告書

あおぞら・短期ハイ・イールド債券ファンド（為替ヘッジあり）

第７期

第７期末（2021年９月17日）
償還価額
9,928円59銭
純資産総額
34百万円
第７期（最終期）（2020年10月21日〜2021年９月17日）
騰落率
5.4％
分配金合計
0円

償還日
第７期（最終期）2021年９月17日
作成対象期間（2020年10月21日〜2021年９月17日）（注１）騰落率は収益分配金（税引前）を分配時に再投資したものとみなして計算したものです。
（注２）純資産総額の単位未満は切捨てて表示しております。

あおぞら・短期ハイ・イールド債券ファンド（為替ヘッジなし）
第７期末（2021年９月17日）
償還価額
10,842円56銭
純資産総額
70百万円
第７期（最終期）（2020年10月21日〜2021年９月17日）
騰落率
10.0％
分配金合計
0円

（注１）騰落率は収益分配金（税引前）を分配時に再投資したものとみなして計算したものです。
（注２）純資産総額の単位未満は切捨てて表示しております。

東京都千代田区麹町６−１−１■ ホームページアドレス（償還価額をご確認いただけます。）

http://www.aozora-im.co.jp/■ お問い合わせ先＜お問い合わせ窓口＞

03-6752-1051

受付時間：
営業日の午前９時から
午後５時まで＊お取引内容等につきましては、ご購入された販売会社にお問い合わせください。

○本ファンドは、投資信託約款において運用報告書（全体版）に記載すべき事項を、電磁的方法によりご提供する旨を定めております。また、運用報告書（全体版）は、受益者の方からのご請求により交付されます。交付をご請求される方は、販売会社までお問い
合わせください。
＜運用報告書（全体版）閲覧方法＞
上記ＵＲＬにアクセス⇒「ファンド情報・基準価額一覧」を選択⇒「ファンド一覧」より該当のファンドを選択⇒「交付運用報告書・
運用報告書（全体版）一覧」を選択

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12021/10/27

17:26:48

あおぞら・短期ハイ・イールド債券ファンド（為替ヘッジあり）
あおぞら・短期ハイ・イールド債券ファンド（為替ヘッジなし）

運用経過（2014年10月31日～2021年９月17日）
設定来の基準価額等の推移【為替ヘッジあり】（円）
12,000（百万円）
400

11,000300

10,000

200

9,000

100

11,50010,5009,500
8,500＊分配金再投資基準価額は、収益分配金（税引前）を分配時に再投資したものとみなして計算したもので、ファンド運用の実質的なパフォーマンスを示すものです。
＊分配金を再投資するかどうかについてはお客様がご利用のコースにより異なります。また、ファンドの購入価額により課税条件も異なります。従って、各個人のお客様の損益の状況を示すものではありません。
＊上記騰落率は、小数点以下第２位を四捨五入して表示しております。

8,000
0
設定日 2015.10 2016.10 2017.10 2018.10 2019.10 2020.10 期末
純資産総額（右軸）基準価額（左軸）

設定日：10,000円
期末（償還日）：9,928円59銭（既払分配金600円）
騰落率：5.5％（分配金再投資ベース）

分配金再投資基準価額（左軸）

基準価額の主な変動要因【為替ヘッジあり】
本ファンドの基準価額は、当期末において9,928.59円となり、当期リターンは、5.4％（信託報酬控除後、分配金再投資ベース）の上昇となりました。
設定来の基準価額等の推移【為替ヘッジなし】（円）
12,000（百万円）
800

11,000600

11,500700

10,500500

10,000

400

9,500

300

9,000

200

8,500

100

8,000
0
設定日 2015.10 2016.10 2017.10 2018.10 2019.10 2020.10 期末
純資産総額（右軸）基準価額（左軸）

分配金再投資基準価額（左軸）

設定日：10,000円
期末（償還日）：10,842円56銭（既払分配金600円）
騰落率：15.0％（分配金再投資ベース）＊分配金再投資基準価額は、収益分配金（税引前）を分配時に再投資したものとみなして計算したもので、ファンド運用の実質的なパフォーマンスを示すものです。
＊分配金を再投資するかどうかについてはお客様がご利用のコースにより異なります。また、ファンドの購入価額により課税条件も異なります。従って、各個人のお客様の損益の状況を示すものではありません。
＊上記騰落率は、小数点以下第２位を四捨五入して表示しております。

基準価額の主な変動要因【為替ヘッジなし】
本ファンドの基準価額は、当期末において10,842.56円となり、当期リターンは、10.0％（信託報酬控除後、分配金再投資ベース）の上昇となりました。
米国ハイ・イールド債券市場全般より比較的質が高く、償還までの期間が短いポートフォリオを維持することで、高いインカム・ゲインを獲得しながら、元本の保全を優先したポートフォリオを構築した結果、米国ハイ・イールド債券
市場が向かい風に直面した局面において基準価額の下落幅が限定的だったことに加えて、市場環境が改善した局面では基準価額が上昇しました。また、ドル円為替レートで、円安ドル高が進行したことが、為替ヘッジなしにおいてはプラス要因となりました。
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あおぞら・短期ハイ・イールド債券ファンド（為替ヘッジあり）

１万口当たりの費用明細（2020年10月21日～2021年９月17日）【為替ヘッジあり】
項目

当期

金額

円
100

(a) 信託報酬（投信会社）（販売会社）（49）（49）（受託会社）(b) その他費用（2）18（監査費用）

（18）

合計

118

項目の概要

比率

％
1.026
(a) 信託報酬＝〔期中の平均基準価額〕×信託報酬率
期中の平均基準価額は9,792円です。
（0.500） 委託した資金の運用の対価（0.500） 運用報告書等各種書類の送付、口座内でのファンドの管理、購入後の情報提供等の対価（0.025） 運用財産の管理、投信会社からの指図の実行の対価
0.181〔期中のその他費用〕(b) その他費用＝〔期中の平均受益権口数〕（0.181） 監査法人等に支払うファンドの監査に係る費用
1.207（注１）期中の費用（消費税のかかるものは消費税を含む）は追加、解約によって受益権口数に変動があるため、簡便法により算出した結果です。
（注２）各項目毎に円未満は四捨五入してあります。
（注３）「比率」欄は「１万口当たりのそれぞれの費用金額（円未満の端数を含む）」を期中の平均基準価額で除して100を乗じたものです。
（注４）各項目の費用は、本ファンドが組入れている投資信託証券（マザーファンドを除く）が支払った費用を含みません。

（参考情報）
経費率
当期中の運用・管理にかかった費用の総額（原則として、募集手数料、売買委託手数料及び有価証券取引税を除く。）を期中の平均受益権口数に期中の平均基準価額（１口当たり）を乗じた数で除した経費率（年率）は1.73％です。
経費率（①＋②）

1.73％②投資先ファンドの運用管理費用の比率

0.40％①このファンドの費用の比率
運用管理費用0.40％
運用管理費用
（投信会社）
0.55％

投資先ファンド
0.40％
経費率
1.73％
その他費用
0.20％

運用管理費用
（受託会社）
0.03％

このファンド
1.33％

運用管理費用（販売会社）
0.55％

1.33％

（注１）①の費用は１万口当たりの費用明細において用いた簡便法により算出したものです。
（注２）②の費用は、各月末の投資先ファンドの保有比率に当該投資先ファンドの運用管理費率を乗じて算出した概算値です。
（注３）各費用は、原則として、募集手数料、売買委託手数料及び有価証券取引税を含みません。
（注４）各比率は、年率換算した値です。
（注５）投資先ファンドとは、このファンドが組入れている投資信託証券（マザーファンドを除く。）です。
（注６）①の費用は、マザーファンドが支払った費用を含み、投資先ファンドが支払った費用を含みません。
（注７）①の費用と②の費用は、計上された期間が異なる場合があります。
（注８）上記の前提条件で算出したものです。このため、これらの値はあ
くまでも参考であり、実際に発生した費用の比率とは異なります。

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あおぞら・短期ハイ・イールド債券ファンド（為替ヘッジなし）【為替ヘッジなし】
項目

当期

金額

円
107

(a) 信託報酬（投信会社）（販売会社）（52）（52）（受託会社）(b) その他費用（3）
19（監査費用）

（19）

合計

126

項目の概要

比率

％
1.026
(a) 信託報酬＝〔期中の平均基準価額〕×信託報酬率
期中の平均基準価額は10,444円です。
（0.500） 委託した資金の運用の対価（0.500） 運用報告書等各種書類の送付、口座内でのファンドの管理、購入後の情報提供等の対価（0.025） 運用財産の管理、投信会社からの指図の実行の対価
0.180〔期中のその他費用〕(b) その他費用＝〔期中の平均受益権口数〕（0.180） 監査法人等に支払うファンドの監査に係る費用
1.206（注１）期中の費用（消費税のかかるものは消費税を含む）は追加、解約によって受益権口数に変動があるため、簡便法により算出した結果です。
（注２）各項目毎に円未満は四捨五入してあります。
（注３）「比率」欄は「１万口当たりのそれぞれの費用金額（円未満の端数を含む）」を期中の平均基準価額で除して100を乗じたものです。
（注４）各項目の費用は、本ファンドが組入れている投資信託証券（マザーファンドを除く）が支払った費用を含みません。

（参考情報）
経費率
当期中の運用・管理にかかった費用の総額（原則として、募集手数料、売買委託手数料及び有価証券取引税を除く。）を期中の平均受益権口数に期中の平均基準価額（１口当たり）を乗じた数で除した経費率（年率）は1.73％です。
経費率（①＋②）

1.73％②投資先ファンドの運用管理費用の比率

0.40％①このファンドの費用の比率
運用管理費用0.40％
運用管理費用
（投信会社）
0.55％

投資先ファンド
0.40％
経費率
1.73％
その他費用
0.20％

運用管理費用
（受託会社）
0.03％

このファンド
1.33％

運用管理費用（販売会社）
0.55％

1.33％

（注１）①の費用は１万口当たりの費用明細において用いた簡便法により算出したものです。
（注２）②の費用は、各月末の投資先ファンドの保有比率に当該投資先ファンドの運用管理費率を乗じて算出した概算値です。
（注３）各費用は、原則として、募集手数料、売買委託手数料及び有価証券取引税を含みません。
（注４）各比率は、年率換算した値です。
（注５）投資先ファンドとは、このファンドが組入れている投資信託証券（マザーファンドを除く。）です。
（注６）①の費用は、マザーファンドが支払った費用を含み、投資先ファンドが支払った費用を含みません。
（注７）①の費用と②の費用は、計上された期間が異なる場合があります。
（注８）上記の前提条件で算出したものです。このため、これらの値はあ
くまでも参考であり、実際に発生した費用の比率とは異なります。

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あおぞら・短期ハイ・イールド債券ファンド（為替ヘッジあり）【為替ヘッジあり】

最近５年間の基準価額等の推移（円）
12,00011,000（2015年10月20日～2021年９月17日）（百万円）
500

純資産総額（右軸）基準価額（左軸）
分配金再投資基準価額（左軸）400

10,000

300

9,000

200

8,000

100

7,000
2015/10

2016/102017/10

2018/10

2019/102020/1002021/9（注１）分配金再投資基準価額は、収益分配金（税引前）を分配時に再投資したものとみなして計算したもので、ファンド運用の本質的なパフォーマンス
を示すものです。
（注２）分配金を再投資するかどうかについてはお客様がご利用のコースにより異なります。また、ファンドの購入価額により課税条件も異なります。
従って、各個人のお客様の損益の状況を示すものではありません。
（注３）分配金再投資基準価額は、2015年10月20日の値が基準価額と同一となるように指数化しております。

決算日
基準価額
（円）
期間分配金合計（税引前） （円）
分配金再投資基準価額騰落率 （％）
純資産総額

（百万円）

2015年10月20日 2016年10月20日 2017年10月20日 2018年10月22日 2019年10月21日 2020年10月20日 2021年９月17日
（期初）
（決算日）
（決算日）
（決算日）
（決算日）
（決算日）
（償還日）
9,874
－
－

116

10,037
100
2.7

107

10,039
100
1.0

9,758
100
△1.8

65

58

9,568
100
△0.9

51

9,421
100
△0.5

42

9,928.59－
5.4
34（注１）上記騰落率は、小数点以下第２位を四捨五入して表示しております。また、純資産総額の単位未満は切捨てて表示しております。
（注２）償還日の「分配金再投資基準価額騰落率」は、直前の決算日からの騰落率で、年間騰落率とは異なります。
（注３）本ファンドは複数の投資信託証券に投資するファンド・オブ・ファンズです。本ファンドは、主に米国企業の発行する、実質的な償還までの期間が概ね５年以下の短期ハイ・イールド債券に投資を行うことを基本方針としており、また一部バンク・ローンに投資する場合があります。このため、
本ファンドの収益率を測る適切なインデックスが存在しないため、ベンチマークおよび参考指標を設けておりません。

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あおぞら・短期ハイ・イールド債券ファンド（為替ヘッジなし）【為替ヘッジなし】

最近５年間の基準価額等の推移（円）
12,00011,000（2015年10月20日～2021年９月17日）（百万円）
500

純資産総額（右軸）基準価額（左軸）
分配金再投資基準価額（左軸）400

10,000

300

9,000

200

8,000

100

7,000
2015/10

2016/102017/10

2018/10

2019/102020/1002021/9（注１）分配金再投資基準価額は、収益分配金（税引前）を分配時に再投資したものとみなして計算したもので、ファンド運用の本質的なパフォーマンス
を示すものです。
（注２）分配金を再投資するかどうかについてはお客様がご利用のコースにより異なります。また、ファンドの購入価額により課税条件も異なります。
従って、各個人のお客様の損益の状況を示すものではありません。
（注３）分配金再投資基準価額は、2015年10月20日の値が基準価額と同一となるように指数化しております。

決算日
基準価額
（円）
期間分配金合計（税引前） （円）
分配金再投資基準価額騰落率 （％）
純資産総額

（百万円）

2015年10月20日 2016年10月20日 2017年10月20日 2018年10月22日 2019年10月21日 2020年10月20日 2021年９月17日
（期初）
（決算日）
（決算日）
（決算日）
（決算日）
（決算日）
（償還日）
10,326
－
－

205

9,294
50
△9.5

131

10,241200
12.3

10,258
50
0.7

131

99

10,064
50
△1.4

102

9,858
50
△1.6

87

10,842.56
－
10.0
70

（注１）上記騰落率は、小数点以下第２位を四捨五入して表示しております。また、純資産総額の単位未満は切捨てて表示しております。
（注２）償還日の「分配金再投資基準価額騰落率」は、直前の決算日からの騰落率で、年間騰落率とは異なります。
（注３）本ファンドは複数の投資信託証券に投資するファンド・オブ・ファンズです。本ファンドは、主に米国企業の発行する、実質的な償還までの期間が概ね５年以下の短期ハイ・イールド債券に投資を行うことを基本方針としており、また一部バンク・ローンに投資する場合があります。このため、
本ファンドの収益率を測る適切なインデックスが存在しないため、ベンチマークおよび参考指標を設けておりません。

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あおぞら・短期ハイ・イールド債券ファンド（為替ヘッジあり）
あおぞら・短期ハイ・イールド債券ファンド（為替ヘッジなし）

投資環境

第１期（2014年10月31日～2015年10月20日）＜米国ハイ・イールド市場＞
当期は、米国ハイ・イールド市場の変動率の上昇や原油価格の下落を始めとして、幾つかのマイナス要因
が米国ハイ・イールド市場に影響を与えました。
前半は原油価格の下落を受けて、信用力の質にかかわらず、エネルギー関連銘柄、非エネルギー関連銘柄
ともに売られたことが投資家の不安心理を増幅し、米国ハイ・イールド債券市場全般に売り圧力がかかりました。当期を通じて原油価格やその他の資源価格が下落したことで、エネルギー関連や資源関連銘柄が軟調となりました。
ただ、次第に資源価格下落の影響が薄れる中、エネルギー関連、特に石油開発事業銘柄の価格が下落した
ものの、多くの発行体企業は発行市場で資金調達や借り換えを実施することができました。また、米ドル高や港湾の閉鎖といった向かい風にも適応力を示しました。
その後、今夏以降、米国ハイ・イールド市場全般が仲介機能の欠如やＦＲＢ（米連邦準備制度理事会）の利上げ先送りといった構造的な変化に伴う売り圧力を受け始めました。３～４年前から銀行や証券会社による仲介機能が低下し、市場流動性が低下しました。また、ＦＲＢが利上げを先送りしていることによって不透明感が払拭されず、市場参加者が不信感を募らせました。中国の景気減速を始めとする海外要因に基づいて、ＦＲＢが利上げを先送りしたことがリスク資産全般を回避する動きにつながりました。ただ、米国経済に目を向けると、確かに足元の経済指標は強弱入り混じっていますが、米国ハイ・イールド債券市場が警戒しているほどの景気停滞局面ではないと思われます。
当期の米国ハイ・イールド債券市場（バンクオブアメリカ ＵＳ ハイ・イールド・キャッシュ・ペイ・
インデックス）のパフォーマンスは－2.3％でした。特に、2015年７－９月期は－4.9％となり、1990年
７－９月期、2002年４－６月期、2008年７－９月期および10－12月期に次いで、６番目にパフォーマン
スが低調な四半期となりました。
＜為替市場＞
為替市場では、世界的な景気減速懸念や原油価格の下落などから市場リスクが高まり、投資家のリスク回
避的な行動を反映してドル円為替レートが円高ドル安になる局面もありましたが、日米両国の中央銀行の金融政策の違いを反映して、当期を通じて円安ドル高傾向となりました。
第２期（2015年10月21日～2016年10月20日）＜米国ハイ・イールド市場＞
当期は、市場変動率や原油相場の下落を始めとして、幾つかの要因が米国ハイ・イールド債券市場に影響を与えました。
当期前半は、原油相場の下落やグローバル景気の減速懸念、ＦＲＢによる利上げ実施など、マクロ環境に対する向かい風を受けて日々の価格変動率が上昇する中、信用力の質に係わらず、エネルギー関連銘柄、非エネルギー関連銘柄ともに売られたことが投資家の不安心理を増幅し、米国ハイ・イールド債券市場全般に売り圧力が掛かりました。
しかし、2016年２月以降、原油相場が上昇に転じたことや、ＦＲＢの追加利上げ観測が後退したことを受けて、投資家のリスク資産全般を回避する姿勢が急速に弱まる中、リスク対比での高いリターンを求めて、それまで大きく下落していた米国ハイ・イールド債券市場にも買い戻しの動きが顕著となりました。
Brexit（英国の欧州連合離脱決定）によって一時的に下落する局面があったものの、その後も原油相場の上昇基調が続いたことや米国景気の減速懸念が後退したこと、各国の中央銀行が景気に配慮した金融政策を－ 6 －CC_21814715_02_ostあおぞら_短期ハイイールド債券F為替ヘッジ（あり／なし）_交償_運用経過.indd

62021/10/27

17:26:50

あおぞら・短期ハイ・イールド債券ファンド（為替ヘッジあり）
あおぞら・短期ハイ・イールド債券ファンド（為替ヘッジなし）

維持していることから、米国ハイ・イールド債券市場は堅調に推移しました。
＜為替市場＞
ドル円為替レートは円高ドル安となりました。2015年12月にＦＲＢが利上げを実施した後、原油相場の大幅下落やグローバル経済の減速懸念から投資家のリスク回避姿勢が強まったことを受けて、円高が進みました。2016年２月半ばに投資家のリスク回避姿勢が弱まったことから、一旦円高に歯止めがかかりました
が、ＦＲＢの追加利上げ観測後退に伴う日米金利差縮小観測を背景として、今夏にかけて一段の円高となりました。
第３期（2016年10月21日～2017年10月20日）＜米国ハイ・イールド市場＞
当期は、市場変動率や原油相場の騰落を始めとして、幾つかの要因が米国ハイ・イールド債券市場に影響を与えました。
当期は、2016年11月、2017年３月および８月の３回、月間リターンがマイナスとなりましたが、堅調な米国の経済指標や主要米国企業の好調な業績を背景に最高値を更新する米国株式市場に牽引されて、米国
ハイ・イールド債券市場は上昇を続けました。ＦＲＢが緩やかなペースで金融政策の正常化のプロセスを進めていることも、投資家心理を支えました。
金利動向や、ハイ・イールド債券市場への影響が大きい株式市場の動向によってセクター間でのパフォー
マンスにばらつきはありましたが、めまぐるしく変わる消費者の嗜好への対応に加えて価格競争やオンライ
ンサービスとの競争に追われた小売セクターと、ドル高と原油価格の下落の影響を受けたエネルギー関連セ
クターを除き、総じて堅調でした。米国短期ハイ・イールド債券は債券投資の中核的な位置付けとして他の資産との分散効果を引き続きもたらしています。
＜為替市場＞
ドル円為替レートは円安ドル高となりました。2016年11月の米国大統領選挙後の市場参加者のリスク選
好姿勢の強まりに加えて、トランプ氏の景気刺激策への思惑から米金利が大きく上昇し、2016年末に向けてドル円為替レートでの円安ドル高が進みました。2017年初以降は、英国のＥＵ（欧州連合）離脱をめぐる不透明感、トランプ大統領の政策実行能力に対する不信感、シリアや北朝鮮などの地政学リスクなどが円高要因となる一方、米国の年内追加利上げ観測の高まりから日米金利差が拡大したことが、円安要因となりました。
第４期（2017年10月21日～2018年10月22日）＜米国ハイ・イールド債券市場＞
当期は、市場変動率や原油相場の騰落を始めとして、幾つかの要因が米国ハイ・イールド債券市場に影響を与えました。
当期は、減税や規制緩和の恩恵を受けた主要米国企業の好調な決算と業績見通しや、失業率の低下、高水準を維持している消費者信頼感など堅調な米国経済指標を背景に上昇する米国株式市場に牽引され、米国ハ
イ・イールド債券市場は上昇しました。堅調な米景気を背景に、ＦＲＢはバランスシート縮小や利上げを実行するなど金融政策正常化のプロセスを進めましたが、予想の範囲内での利上げ幅にとどまりました。一方、新興国市場の地政学リスク、英国のＥＵ離脱やイタリアの財政政策をめぐる懸念、深刻化する米中貿易摩擦
激化への警戒が投資家心理に悪影響を及ぼしたことがマイナス要因となりましたが、米国短期ハイ・イール
ド債券は、債券投資の中核的な位置付けとして他の資産との分散効果をもたらしました。
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あおぞら・短期ハイ・イールド債券ファンド（為替ヘッジなし）＜為替市場＞
ドル円為替レートはほぼ変わらずでした。当期前半は、北朝鮮や中東情勢をめぐる地政学リスクが意識されたほか、日銀による超長期債買い入れ減額が量的質的金融緩和の出口戦略ではとの思惑から国内金利が上昇したことや、米政権の保護主義的な通商政策による貿易摩擦激化に対する警戒感を背景に、一時１米ドル
104円台まで円高が進みました。当期後半に入り、過度な地政学リスクへの懸念が後退したことをきっかけに、堅調な米国経済を背景に米長期金利が上昇し、日米金利差拡大を意識した円売りが優勢となったことから、前期末の水準の１米ドル112円台まで戻す展開となりました。
第５期（2018年10月23日～2019年10月21日）＜米国ハイ・イールド債券市場＞
当期は、市場変動率や原油相場の騰落を始めとして、幾つかの要因が米国ハイ・イールド債券市場に影響を与えました。
当期初は、米中通商協議の先行き不透明感や中国をはじめとする世界的な景気減速懸念が意識され、米国株式市場が下落する中、株式市場との連動性が高い米国ハイ・イールド債券市場も下落しました。2019年に入ってからは、米中通商協議の進展期待に加え、ＦＲＢのハト派への方向転換が投資家心理の改善につながり、米国ハイ・イールド債券が上昇に転じる局面もありましたが、５月に入ると米中の対立激化による投資家のリスク回避姿勢が強まる中、国債とのスプレッド（国債との利回り格差）が拡大し、下落しました。
６月以降は、世界でマイナス利回りの債券が増加する中、ＦＲＢへの緩和期待と利下げの実施、予想を上回る企業決算、好調な米国経済指標、米中通商協議の進展期待などにより、投資家のリスク選好の動きが見られたことから、ハイ・イールド債券市場は大幅に上昇しました。
＜為替市場＞
ドル円為替レートは円高ドル安となりました。当期初は、米中関係悪化への警戒感や、中国をはじめとする世界景気の減速懸念の高まりのほか、米政府機関の一部閉鎖から投資家のリスク回避姿勢が強まる中、米長期金利低下に伴って日米金利差縮小が意識され、一時104円台まで円が急伸しました。当期後半に入り、米政府機関の予算枯渇による再閉鎖の回避に加え、世界景気への過度な減速懸念が後退したことや、米中通商協議の進展から111円台後半まで円安が進む局面もありましたが、米中対立の激化／長期化に加えて、英国の合意なきＥＵ離脱への警戒や、根強い世界景気の減速懸念を背景に、ＦＲＢによる追加利下げ観測が高まる中、米長期金利低下に伴う日米金利差縮小を意識した円買いが優勢となり、円高が進みました。
第６期（2019年10月22日～2020年10月20日）＜米国ハイ・イールド債券市場＞
当期は、市場変動や原油相場の動向を始めとして、幾つかの要因が米国ハイ・イールド債券市場に影響を与えました。
当期初は、米中通商協議の進展や、英国のＥＵ離脱を巡る地政学的リスクが低下したことに加え、予想を上回る決算発表や、ＦＲＢによる金融緩和策に下支えされて、世界の経済成長に対する投資家心理が改善したことにより上昇しました。2020年に入り、米国株式市場が市場最高値を更新するなど、２月中旬までは引き続き底堅く推移しました。しかし、２月下旬以降は、世界的な新型コロナウイルス感染拡大による景気後退懸念、およびＯＰＥＣ（石油輸出国機構）とロシアの原油減産合意決裂によるエネルギー価格急落などを受けて、他のリスク資産同様に米国ハイ・イールド債券市場も大幅に下落しました。４－５月になると、新型コロナ新規感染者数の伸びが鈍化したほか、ワクチン／治療薬開発の進展期待や、ＦＲＢによる追加的な金融支援策等による投資家心理の改善から、株式市場とともに急反発しました。また、６月以降は、
フォーリン・エンジェル（投資適格から投資不適格に格下げされた債券）が好調となったことや、米金利の－ 8 －CC_21814715_02_ostあおぞら_短期ハイイールド債券F為替ヘッジ（あり／なし）_交償_運用経過.indd

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あおぞら・短期ハイ・イールド債券ファンド（為替ヘッジあり）
あおぞら・短期ハイ・イールド債券ファンド（為替ヘッジなし）

低下、利回りを求める投資家からの需要や債券の分散化による恩恵を受け、ハイ・イールド債券市場は上昇しました。
＜為替市場＞
ドル円為替レートは円高ドル安となりました。当期初は、米中対立再燃のほか、香港情勢や中東情勢が緊迫化したものの、米中通商協議を巡る第一段階合意に加え、堅調な米経済指標や企業業績を受けて112円台
まで円安が進みました。2020年２月下旬以降、新型コロナの世界的な感染拡大を受けて、ヒトとモノの移動制限によって経済活動の停滞と企業業績の下振れへの警戒から投資家のリスク回避姿勢が急速に強まり、101円台まで円が急伸しました。ただ、主要中央銀行や各国政府による前例のない金融・財政政策が実施される中、５月以降は中国や欧米などで経済活動の動きが広がり、景気底入れを示す米経済指標、新型コロナ治療薬／ワクチンの早期開発期待が円安要因となる一方で、新型コロナ感染第２波への警戒に加え、ハイテ
ク分野を巡る米中対立の激化やＦＲＢの低金利政策長期化に伴う日米金利差縮小が意識されたことが円高要
因となりました。
第７期（2020年10月21日～2021年９月17日）＜米国ハイ・イールド債券市場＞
当期は、市場変動率や原油相場の騰落を始めとして、幾つかの要因が米国ハイ・イールド債券市場に影響を与えました。新型コロナウイルスの感染再拡大と行動規制を強化する動きが広がったものの、米大統領選／議会選を終えて米政治リスクが後退したことに加え、米追加経済対策への期待や、早期のワクチン普及を背景とする経済活動正常化への期待から、当期半ばにかけて上昇しました。その後も、変異種による感染再拡大への懸念や、資源価格の下落、アフガニスタンを巡る地政学リスクがスプレッド拡大要因となったものの、米国での大規模なインフラ投資計画やワクチン接種の加速による欧米景気の回復期待のほか、好調な企業業績や、ＦＲＢによる低金利政策の継続方針を背景に米国株式市場が過去最高値圏で推移するなど、投資家のリスク選好姿勢を受けて、ハイ・イールド債券市場は上昇基調を維持しました。
＜為替市場＞
ドル円為替レートは円安ドル高となりました。当期初は、国内での新型コロナ感染者数の増加が嫌気されたほか、英国のＥＵ離脱をめぐる最終協議の進展や米追加経済対策成立への期待を背景に、主要通貨に対する米ドル売りが優勢となったことから、一時１ドル＝103円台前半まで円高が進みました。しかし、米追加
経済対策の成立や、新型コロナワクチン接種の進展による景気回復期待から、米長期金利が上昇すると、日米金利差拡大が意識され、当期半ばにかけて１ドル＝110円台半ばまで円安が進みました。その後は、堅調な経済指標を背景に米景気回復期待が高まった一方で、ＦＲＢによる金融緩和の長期化観測から米長期金利が低下したほか、変異株による新型コロナ感染再拡大に歯止めがかからないことや、アフガニスタンを巡る
地政学リスクへの警戒が低リスク通貨とされる円買い材料となり、当期後半は110円を挟んだレンジ内での揉み合いが続きました。

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あおぞら・短期ハイ・イールド債券ファンド（為替ヘッジなし）

当該投資信託のポートフォリオ

本ファンドの運用方針に従い、主要投資対象であるケイマン籍外国投資信託証券（円建て）「アリアンツ・グローバル・インベスターズ・トラスト アリアンツ・ショート・デュレーション・ハイ・イールド・ファンド（為替ヘッジあり／為替ヘッジなし）」への組み入れを高位に保つことで、主として米国企業が発行する米ドル建ての短期ハイ・イールド債券（償還期限 概ね５年以下）に投資を行い、インカム・ゲインの獲得と信託財産の成長を目指して運用を行いました。
組入ファンドにおける当作成期の運用状況は以下の通りです。
＜アリアンツ・グローバル・インベスターズ・トラスト アリアンツ・ショート・デュレーション・ハイ・
イールド・ファンド（為替ヘッジあり／為替ヘッジなし）＞
主に米国市場で取引されている、米国企業の発行する米ドル建ての短期ハイ・イールド債券等に投資することで、インカム・ゲインの獲得と信託財産の成長を目指して運用を行いました。実質的な償還までの期間が概ね５年以下のハイ・イールド債券を中心に投資し、金利変動リスクと信用リスクの低減に重点を置いてポートフォリオを構築しました。2021年８月末時点での組入銘柄数は106銘柄、業種構成では36業種に分散されています。ポートフォリオの平均最低利回りは4.3％、平均修正デュレーションは1.8年、平均格付はＢ＋となっています。
＜あおぞら・マネー・マザーファンド＞
本邦通貨表示の短期公社債等を主要投資対象とし、安定した収益の確保を図ることを目的として運用を行いました。主要投資対象となっていた第336回利付国債（２年）が2016年１月に償還を迎えた後、有担保
コール翌日物および金銭信託による運用を続けてきましたが、当期末時点では有担保コール翌日物が主要投資対象となっています。

当該投資信託のベンチマークとの差異

本ファンドは運用の目標となるベンチマークや参考指数がないため、本項目は記載しておりません。

分配金（１万口当たり、税引前）

繰上償還のため該当事項はございません。

お知らせ繰上償還について
本ファンドは、2014年10月31日に設定され、運用方針に基づきインカムゲインの獲得と信託財産の成長を図ることを目的として運用行って参りましたが、信託約款の繰上償還規定の「受益権の口数が10億口を下回る」状態が継続しており、今後も受益権口数の増加が見込み難く、効率的な運用および商品性の維持が懸念されることから、繰上償還することが受益者の皆さまにとって有利であるとの判断から、繰上償還の手続きを実施させていただきました。
法令および信託約款の規定に従い、2021年８月26日に書面決議を行い、受益者の皆さまの賛成多数により可決されたため、2021年９月17日をもって繰上償還といたしました。
これまでの皆さまのご愛顧に対しまして、厚く御礼申し上げますとともに、今後とも弊社ファンドをご愛顧賜りますよう、お願い申し上げます。
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あおぞら・短期ハイ・イールド債券ファンド（為替ヘッジなし）

当該投資信託の概要
商 品 分 類 追加型投信／海外／債券
信 託 期 間 2021年９月17日（当初、原則として無期限）まで
運 用 方 針

主として米国市場の短期ハイ・イールド債券に投資を行うことで、インカム・ゲインの獲得と信託財産の成長を図ることを目的として運用を行います。

以下の指定投資信託証券を主要投資対象とします。
・ケイマン籍外国投資信託受益証券（円建て）
アリアンツ・グローバル・インベスターズ・トラスト アリアンツ・ショート・デュ
主要投資対象レーション・ハイ・イールド・ファンド（為替ヘッジあり／為替ヘッジなし）
・親投資信託あおぞら・マネー・マザーファンド①主として、別に定める投資信託証券への投資を通じて、主に米国企業の発行する米ドル建ての短期ハイ・イールド債券（以下「ハイ・イールド債券」といいます。）に投資を行います。
②投資にあたっては、実質的な償還までの期間が概ね５年以下のハイ・イールド債券を中心に投資し、価格変動リスクと信用リスクの低減に重点を置いてポートフォリオを構築
運 用 方 法します。なお、バンク・ローンに投資する場合があります。
③ハイ・イールド債券に投資する投資信託証券の組入比率は原則として高位を保ちます。
④「あおぞら・短期ハイ・イールド債券ファンド（為替ヘッジあり）」は外貨建資産については、対円での為替ヘッジを行います。
⑤「あおぞら・短期ハイ・イールド債券ファンド（為替ヘッジなし）」は外貨建資産については、対円での為替ヘッジを行いません。
分配対象額の範囲は、経費控除後の繰越分を含めた利子・配当等収益および売買益（評価益を含みます。）等の全額とし、収益分配金額は、委託会社が基準価額水準、市場動向等
分 配 方 針を勘案して決定します。ただし、分配対象額が少額等の場合は分配を行わない場合があります。

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あおぞら・短期ハイ・イールド債券ファンド（為替ヘッジなし）

代表的な資産クラスとの騰落率の比較
各資産クラス：2016年９月～2021年８月

（％）
100
80
60

0
-20
-40

62.7

13.7

12.8

42.1

40
20

59.8

最大値
最小値
平均値

14.9
0.9

17.9

-9.2

-11.8

1.9

【為替ヘッジあり】 【為替ヘッジなし】

8.9

-16.0

-12.4

日本株

先進国株

6.2 0.4
-4.0

-19.4
新興国株

日本国債

11.4

19.3
2.5

3.7

-11.4

-9.4

先進国債

新興国債

2016年９月～2021年８月の５年間の各月末における直近１年間の騰落率の最大値・最小値・平均値を、本ファンド
および代表的な資産クラスについて表示したものです。

※上記は、本ファンドと代表的な資産クラスを定量的に比較できるように作成したものです。全ての資産クラスが本ファンドの投資対象とは限りません。
※上記の騰落率は直近月末から60ヵ月遡った算出結果であり、本ファンドの決算日に対応した数値とは異なります。
※海外の指数は、為替ヘッジなしによる投資を想定して、円ベースの指数を採用しています。
※本ファンドの年間騰落率は、分配金（税引前）を分配時に再投資したものとみなして計算されており、実際の基準価額に基づいて計算した年間騰落率とは異なる場合があります。
＜代表的な各資産クラスの指数＞
日本株 ･･･東証株価指数（ＴＯＰＩＸ）（配当込み）
先進国株･･･ＭＳＣＩ－ＫＯＫＵＳＡＩ インデックス（配当込み、円ベース）
新興国株･･･ＭＳＣＩエマージング・マーケット・インデックス（配当込み、円ベース）
日本国債･･･ＮＯＭＵＲＡ－ＢＰＩ国債
先進国債･･･ＦＴＳＥ世界国債インデックス（除く日本、円ベース）
新興国債･･･ＪＰモルガン・ガバメント・ボンド・インデックス－エマージング・マーケッツ・グローバル・ディバーシファイド（円ベース）※騰落率は、データソースが提供する各指数をもとに、株式会社野村総合研究所が計算しております。株式会社野村総合研究所および各指数のデータ
ソースは、その内容について、信憑性、正確性、完全性、最新性、網羅性、適時性を含む一切の保証を行いません。また、株式会社野村総合研究所および各指数のデータソースは、当該騰落率に関連して資産運用または投資判断をした結果生じた損害等、当該騰落率の利用に起因する損害および一切の問題について、何らの責任も負いません。
※東証株価指数（ＴＯＰＩＸ）（配当込み）は、東京証券取引所第一部上場している国内普通株式全銘柄を対象として算出した指数で、配当を考慮したものです。なお、ＴＯＰＩＸに関する著作権、知的財産権その他一切の権利は東京証券取引所に帰属します。
※ＭＳＣＩ－ＫＯＫＵＳＡＩ インデックス（配当込み、円ベース）は、MSCI Inc.が開発した、日本を除く世界の先進国の株式を対象として算出した指数で、配当を考慮したものです。なお、MSCI Indexに関する著作権、知的財産権その他一切の権利は、MSCI Inc.に帰属します。
※ＭＳＣＩエマージング・マーケット・インデックス（配当込み、円ベース）は、MSCI Inc.が開発した、世界の新興国の株式を対象として算出した指数で、配当を考慮したものです。なお、MSCI Indexに関する著作権、知的財産権その他一切の権利は、MSCI Inc.に帰属します。
※ＮＯＭＵＲＡ－ＢＰＩ国債は、野村證券株式会社が発表している国内で発行された公募利付国債の市場全体の動向を表す指数です。なお、ＮＯＭＵＲ
Ａ－ＢＰＩに関する著作権、商標権、知的財産権その他一切の権利は、野村證券株式会社に帰属します。
※ＦＴＳＥ世界国債インデックス（除く日本、円ベース）は、FTSE Fixed Income LLCにより運営され、日本を除く世界主要国の国債の総合収益率を
各市場の時価総額で加重平均した指数です。なお、当指数に関する著作権等の知的財産その他一切の権利は、FTSE Fixed Income LLCに帰属します。
※ＪＰモルガン・ガバメント・ボンド・インデックス－エマージング・マーケッツ・グローバル・ディバーシファイド（円ベース）は、J.P. Morgan
Securities LLCが算出、公表している、新興国が発行する現地通貨建て国債を対象にした指数です。なお、ＪＰモルガン・ガバメント・ボンド・イン
デックス－エマージング・マーケッツ・グローバル・ディバーシファイドに関する著作権、知的財産権その他一切の権利は、J.P. Morgan Securities
LLCに帰属します。

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あおぞら・短期ハイ・イールド債券ファンド（為替ヘッジなし）

当該投資信託のデータ
当該投資信託の組入資産の内容（2021年９月17日現在）

あおぞら・短期ハイ・イールド債券ファンド（為替ヘッジあり）
有価証券の組入れはありません。
〇純資産等

当期末（償還日）項目

2021年９月17日
34,376,774円
34,624,007口

純資産総額
受益権総口数

１万口当たり償還価額

9,928円59銭※当期中における追加設定元本額は9,656,417円、同解約元本額は19,898,949円です。

あおぞら・短期ハイ・イールド債券ファンド（為替ヘッジなし）
有価証券の組入れはありません。
〇純資産等

当期末（償還日）項目

2021年９月17日
70,439,182円
64,965,465口

純資産総額
受益権総口数

１万口当たり償還価額

10,842円56銭※当期中における追加設定元本額は21,761,515円、同解約元本額は45,291,922円です。

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