132

原著

海外渡航に関連したインフルエンザ患者の疫学的および臨床的検討
国立国際医療研究センター国際感染症センター

武藤
忽那

義和
賢志

加藤
片浪

康幸
雄一

早川佳代子
大曲 貴夫

（平成 30 年 4 月 16 日受付）
（平成 30 年 12 月 14 日受理）

Key words : influenza, travel medicine, tropical diseases
要旨インフルエンザは地域毎に流行状況が異なり，渡航者によって国内に持ち込まれる輸入感染症としての側面も持ち合わせている．近年，パンデミックインフルエンザ対策の重要性が指摘されているが，渡航者による国外からのインフルエンザの持ち込みについては基礎的なデータが不足している．今回，2012 年 4 月 1
日から 2016 年 3 月 31 日の期間に海外でインフルエンザに罹患し日本へ入国・帰国した患者の臨床的特徴を検討した．症例は 56 例（男性 27 例，女性 29 例），平均年齢は 37.8 歳（±17.7 歳），A 型インフルエンザと診断されたのは 44 例であった．49 例が日本人，7 例が外国人であった．推定感染地域は 44 例がアジアであり，うち半数が東南アジアであった．次いで，アフリカ（6 例），中南米（3 例）であった．観察期間中に我々の外来に発熱もしくは気道症状を呈して受診した渡航者の 4.2% がインフルエンザであり，発熱もしくは気道症状を呈し受診する渡航者における地域別のインフルエンザ発生率は，アジア 5.1%，中南米 4.2％，ヨー
ロッパ 2.6%，北米 2.4％，アフリカ 2.3％，オセアニア 1.8% と，特にアジアからの入国者では高い傾向にあった．発症時期は 8 月が 15 例と最多であり，1〜3 月と 6〜8 月の二峰性に患者数のピークを認めた．アジア
でインフルエンザに罹患した渡航者がすべての月において半数以上を占めていた．鳥インフルエンザが疑われる接触歴を有する患者や重症の呼吸不全を認める患者は認めなかった．日本において非流行期であっても，発熱や気道症状などのインフルエンザ様症状を認める場合には，積極的に本疾患を疑い早期発見に努め，感染拡大を防止することが肝要であると考えられた．
〔感染症誌

序

93：132〜138，2019〕

観光庁によると，2016 年の日本人出国者は約 1,700

文

インフルエンザは毎年流行し，10 年から 30 年の周万人，訪日外国人は約 2,500 万人と報告されており４），期でパンデミックが発生するという特徴がある．世界

海外渡航者の増加に伴って輸入関連感染症のリスクが保健機関（WHO）の報告では世界人口の 5〜15% が高まっていると考えられる中で，インフルエンザも例

１）

毎年インフルエンザに罹患すると言われており ，本

外ではなく，輸入症例から瞬く間に国内に流行する可邦でも年間 2,000 万人以上が発症し，約 10,000 人のイ

能性は十分に想定される．さらに，東南アジアを含め

ンフルエンザ関連死亡があると推定されている．

た熱帯・亜熱帯地域では通年で患者発生が認められてさらにインフルエンザは輸入感染症の側面も持ち合いるため５），国内では非流行期であってもインフルエ

わせている．メキシコに端を発した 2009 年のパンデンザが輸入され感染が拡大する恐れがある．そのため，ミックインフルエンザ（H1N1）は，渡航者によって海外渡航歴に加え，インフルエンザ様症状を認める患

２）

世界に拡散されたと言われ ，毎年の季節性インフル者に対しては常に鑑別に挙げ，必要に応じて迅速検査

エンザの流行もそれぞれの地域で局地的に起こってい等を行い早期に診断を得ることが感染対策上，およびるのではなく，アジアの一部地域からの渡航者によっ

公衆衛生上重要な意義があると考えられる．しかしな３）

がら国内での一般臨床において非流行期の場合は，急て世界中に拡散されている可能性が指摘されている ．
別刷請求先：（〒489―8642）瀬戸市西追分町 160
公立陶生病院感染症内科
武藤性呼吸器症状を主訴に受診した患者に対してインフル
義和

エンザを疑うことはほとんどなく，海外渡航に関連し感染症学雑誌第93巻第2号

渡航者におけるインフルエンザの検討

133

たインフルエンザに関してまとまった報告も少ない．

test を用い，性別，各症状の有無などの二項変数に関

そこで今回，国立国際医療研究センター国際感染症

しては Fisher の正確検定を用いて検定を行った．いセンターにおいて，海外渡航に関連したインフルエン

ずれも有意水準は 5% 未満とし，統計ソフトは Statisti-

ザと診断された患者に対して，後方視的にその臨床像

cal Package for Social Sciences ver. 23.0（SPSS，Chi-と疫学的分布を解析した．

cago，IL）を用いた．なお，本研究は，国立国際医対象と方法

療研究センター病院の倫理審査委員会の承認を得て実施された（承認番号 NCGM-G-002129-00）．

1．対象

国立国際医療研究センター病院は東京都新宿区にあ成績

る 781 床の急性期病院である．最近の海外渡航歴があ観察期間中に当院国際感染症センターを受診した渡り，それと関連する疾患が疑われる患者は国際感染症

航関連患者数はのべ 2,791 例であり，うち発熱もしく

センターにて診療される．夜間休日は，救急外来におは気道症状を有し来院した患者は 1,344 例（48.2%）で

いて海外渡航と関連する疾患が疑われる場合には，国あった．その中で，受診時にインフルエンザが疑われ際感染症センター当番医師のコンサルテーションある迅 速 診 断 キ ッ ト が 陽 性 と 診 断 さ れ た 患 者 は 73 例

いは診察を受けることになっている．

（5.4％）であり，最終的に本検討における選択基準を2012 年 4 月 1 日から 2016 年 3 月 31 日の期間に，国満たした対象患者は 56 例（4.2%）であった．対象患

際感染症センターを受診した患者のうち，1）
発熱，も者の年齢は平均 37.8 歳，性別は女性が 29 例
（51.8%），

しくは咳嗽，咽頭痛などのインフルエンザ様症状があ

うち 1 例が妊婦であった．訪日客を除いた渡航期間はり，2）インフルエンザ迅速診断キット（クイックチェ

中 央 値 8.0 日 間（Interquartile

イサー FluA,B ミズホメディー）にて陽性と診断され，間），最長渡航期間は 2 年 10 カ月間であった．インフ

3）インフルエンザを疑われる症状が海外滞在中に発ルエンザのウイルス型は，A 型インフルエンザが 44症した者，もしくは入国から 48 時間以内に発症し，か例（78.6%）であり，A 型および B 型インフルエンザ

つ問診から担当医が判断し推定感染時期が日本への入の重複感染は認めなかった．

国前と考えられた者を研究対象とし，診療録を基に後range；6.0〜14.0 日

推定感染地域ではアジアが最も多く，44 例（78.6%）であった（東南アジア 22 例，南アジア 11 例，東アジ

ろ向きに検討した．
2．方法

ア 9 例，西 ア ジ ア 2 例）．次 い で，ア フ リ カ 6 例

解析項目は，受診日，年齢，性別，既往歴，国籍，（10.7%），中南米 3 例（5.4％），北米，ヨーロッパ，オ

症状，体温，日本国外への渡航の場合は滞在期間，渡セアニアがそれぞれ 1 例（1.8％）であった．発熱も航地域（訪日外国人の場合は日本入国 3 日前までの滞しくは気道症状を呈する患者における地域別のインフ在国），渡航目的，sickcontact の有無，治療内容おルエンザ発生率は，アジア 5.1%，中南米 4.2％，ヨーよび入院の有無とした．渡航地域は国際連合による世ロッパ 2.6%，北米 2.4％，アフリカ 2.3％，オセアニ

界地理区分に従い，アジア，アフリカ，アメリカ，オ

ア 1.8% であった．渡航目的について，日本在住者でセアニア，ヨーロッパに分類し，アジアはさらに東南は観光が 29 例（51.8%）と最多であり，次いで仕事がアジア，南アジア，東アジア，西アジアに，アメリカ

15 例（26.8％）であった．訪日外国人は 7 例（12.5％）は北米と中南米に分類した．複数地域にまたがる場合であった（Table 1）．国別では中国の 9 例（16.1%）がは最後に滞在した地域とし，トランジットによる滞在

最も多く，次いでフィリピンが 7 例（12.5%），インド，

地域は除外した．渡航目的は日本在住者，海外在住者

タイがそれぞれ 6 例（10.7%），シンガポールが 4 例に分類し，前者を観光，留学，仕事，日本在住外国人（7.1%）であった．

の短期的な帰省（Visiting friends and relatives），後

インフルエンザの症状では，発熱 55 例（98.2%）が者を帰国日本人，訪日外国人とさらに分類した．症状最多であり，咳嗽 50 例（89.3%），悪寒 46 例（82.1%），

および所見は，悪寒，咳嗽，鼻汁，喀痰，関節痛，筋

鼻汁 43 例（76.8%），関節痛 30 例（53.6%），咽頭痛 23

肉痛，咽頭痛，頸部リンパ節腫脹，咽頭後壁リンパ濾例（41.1%）の順に多く，意識障害や呼吸不全を合併

胞の腫大，倦怠感，頭痛，意識障害，呼吸不全，下痢した症例は認めなかった．単変量解析では A 型と Bのうち，初診時に診療録に記載されてあるものを抽出

型インフルエンザ間では発生頻度に有意な差のある症

し た．治 療 に 関 し て は 抗 イ ン フ ル エ ン ザ 薬状や所見は認めなかった．初診時に重複して診断され（oseltamivir，zanamivir，laninamivir，peramivir）のた疾患としては，感染性下痢症が 2 例，肺炎が 2 例，処方があった場合を治療ありとした．A 型および B

急性副鼻腔炎が 1 例，左下肢蜂窩織炎が 1 例であった．

型インフルエンザの患者間の比較では，年齢，渡航期

うち，肺炎と急性副鼻腔炎は起因菌不明であったがイ

間，体温などの連続変数に関しては Mann-Whitney U

ンフルエンザの合併症と診断されていた．インフルエ

平成31年 3 月20日

134

武藤

義和 他

Table 1 Baseline characteristics
Values are presented as median (IQR) or numbers (percent), unless otherwise explained.
a; Six patients were not examined in type A influenzab; travelers to Japan were excludedc; three patients were not examined in type A influenza
Abbreviations: S.D, standard deviation; IQR, interquartile range; VFR, visiting friends and relatives.
Overall (N＝56)

Type A (n＝44)

Type B (n＝12)

Sex, female (%)

29 (51.8)

25 (56.8)

4 (33.3)

0.20

Age, mean±S.D
Durationb, median days (IQR)

37.8±17.7
8.0 (6.0-14.0)

38.7±19.3
7.0 (5.0-11.5)

34.7±10.5
11.5 (7.75-26.5)

0.52
0.06
0.15

Fever on arrivalc, median C (IQR)

37.7 (37.0-38.6)

37.6 (36.9-38.4)

38.2 (37.3-38.9)

Japanese (%)

49 (87.5)

41 (93.2)

8 (66.7)

Sick contacta (%)

15 (30.0)

11 (28.9)

4 (33.3)

7
13
14
16
6

7
11
9
13
4

0
2
5
3
2

44 (80.4)229112
6 (10.7)
3 (5.4)
1 (1.8)1 (1.8)1 (1.8)38 (86.4)
20
7
92
3 (6.8)2 (4.5)
1 (2.3)0 (0.0)0 (0.0)6 (50.0)222
0
3 (25.0)
1 (8.3)0 (0.0)1 (8.3)1 (8.3)29 (51.8)
15 (26.8)
2 (3.6)2 (3.6)23 (52.3)
10 (22.7)
2 (4.5)
1 (2.3)6 (50.0)
5 (41.7)
0 (0.0)1 (8.3)7 (12.5)
1 (1.8)7 (15.9)
1 (2.3)0 (0.0)0 (0.0)P value

Year
2012
2013
2014
2015
2016
Destination
Asia
Southeast
East
South
West
AfricaSouth and Middle America
EuropeOceania
North America
PurposeResident in Japan
Sightseeing
Business
VFR
Student
Resident in foreign countries
Non JapaneseJapanese

ンザの明らかな sickcontact 歴を有していた患者は15 例（26.8%）であった．

状は軽微であった．また，鳥との接触を有して鳥インフルエンザが疑われた症例や，同行者が複数人以上イ

月別の患者数を Fig. 1に示す．最も患者が多かった

ンフルエンザに感染した事例は認めなかった．

のは 8 月であり，44 例の A 型インフルエンザのうち考察

12 例（27.3％），12 例の B 型インフルエンザのうち 3

海外渡航に関連したインフルエンザは，発熱もしく

例（25.0％）が認められた．発症の傾向としては，1〜は気道症状を呈してトラベルクリニックを受診した患

3 月，6〜8 月に 2 峰性のピークが認められた．1〜3

者の 4.2％ にも上り，特に東南アジアを中心とした熱

月期には 19 例が診断され，推定感染地は中国が 6 例

帯・亜熱帯地方への短期海外渡航者を中心に多かっで最も多く，次いでモルディブ，タイがそれぞれ 2 例た．

であった．6〜8 月期では 23 例が診断を受けており，

海外渡航中に何らかの健康障害をきたす渡航者は最フィリピンが 5 例で最も多く，次いでインドが 3 例，

大で 70％ にのぼるともいわれている６）．加えて，海外

タイが 2 例であった．

渡航後に医療機関を受診する患者のうち 10% 前後は抗インフルエンザ薬は 32 例（57.1%）に処方され，呼吸器症状を主訴としており，下痢症に次いで多いとうち 24 例（75.0%）が oseltamivir であった．入院を報告されている７）８）．Margot らは熱帯・亜熱帯地方か要したのは 1 例（1.8%）のみであったが，併存する左ら帰国した渡航者 1,450 人のうち，インフルエンザの下肢蜂窩織炎が入院理由であり，インフルエンザの症発生率は 2.8% であり，発熱を認める患者の 12.8% が感染症学雑誌第93巻第2号

渡航者におけるインフルエンザの検討

135

Fig. 1 The monthly distribution of the number of the patients classified on the basis of influenza types and destinations.

インフルエンザと診断されたと報告９）しており，本検れているため１０），おおむね流行どおりの発症があった

討でも同様な傾向が認められた．注目すべきは 6〜8ものと考えられる．

月に診断された例が全体の 25% 以上を占めていたこ

東南アジアや中南米の一部などの熱帯・亜熱帯地方とであり，本邦での非流行期においても海外渡航歴がにおけるインフルエンザの流行時期の違いは，湿度やある場合は発生があるため，問診では詳細な渡航地域

温度の影響に加えて，雨季が影響するということが考の聴取を行い，地域によっては季節を問わずインフル

えられている１１）１２）．一方で，温帯地方におけるインフ

エンザを鑑別診断に入れておく必要があると考えられルエンザは北半球・南半球を問わず，寒冷で乾燥してた．

おり紫外線が弱い季節に流行が認められやすいとされ今回の検討では，1〜3 月および 6〜8 月をピークとる５）．そのため，日本やアメリカ，ヨーロッパなどでする二峰性の患者発生を認めている．1〜3 月は特には 1〜3 月頃の流行となり，オーストラリアやニュー

中国から入国・帰国した患者に診断されることが多ジーランドなどは南半球であるため 7〜9 月頃に流行

かったが，これは春節の時期と重なり中国からの渡航する．本検討でのオセアニアからの症例も 7 月に発症者が多いことと，季節性インフルエンザの流行時期がしており，このような要因も非流行期に渡航関連イン

日本と同様であるためと考えられた．6〜8 月の夏季

フルエンザが報告される理由となりうると考えられにおいては，フィリピンやインドなど東南アジアや南た．

アジアで感染したと考えられる日本人が多かった．近

ただし，流行する季節はそれぞれの国内全土で常に年，日本人海外渡航者の 60〜70% の滞在先は熱帯・一致するわけではない．今回の検討では最も多かった

亜熱帯地方のアジア各国にシフトしており４），さらに国は中国からの渡航者で 9 例であったが，2 例は 7 月

この時期は長期休暇を利用して海外渡航する日本人がに発症しており，うち 1 例は香港であった．中国は北多くなるため，感染者が増えたものと推測された．た半球のため日本と同様 1〜3 月にインフルエンザが流だし，本検討ではこれらの地域からの渡航者ではどの行するが，国土が広いため亜熱帯に属する南方の一部

季節においてもインフルエンザを発症する患者が認め地域では東南アジア同様に年間を通じての発生報告がられており，年間を通じて感染リスクを有すると考えある１３）．もう 1 例に関しては詳細な渡航地は確認されられた．同様の気候を有する中南米からは 3 例が報告なかったが，渡航国のみならず渡航都市および地域なされており，いずれも 6〜8 月の感染であった．過去

どの詳細な情報もインフルエンザの鑑別には重要と考の報告でも中南米は 6〜9 月の発生報告が多いといわえられる．

平成31年 3 月20日

136

武藤

症状に関しては A 型および B 型に関しても有意となるような差や重症度の違いは認められず，重複疾患

義和 他

いてまだ解明されていない課題は多く，今後の研究が望まれる．

による入院が必要な症例はあってもインフルエンザに

第二に，単施設研究であることが挙げられる．インより呼吸不全を来した患者は認めなかった．これは本フルエンザのように比較的軽症な疾患では，近隣の診検討で研究対象となった渡航者が免疫力正常な比較的療所への受診や自宅療養のみで回復することが多く，若年者が多かったことと共に，流行地への渡航や明ら

当院のような急性期病院に直接患者が受診することはかな鳥類曝露もなかったことから，鳥インフルエンザ

多くはないと考えられる．第三に，インフルエンザ迅

ではなく季節性インフルエンザであったためと推測さ

速診断キットの偽陰性や，発熱を認めないなどの非典れる．しかし，カナダから中国への渡航者において，型的な症状で来院した海外渡航者に対してインフルエ

軽症で経過したが鳥インフルエンザ（H7N9）に感染

ンザ迅速診断キットが使用されていないことなどによ１４）していたという報告 もあるため，海外渡航関連インる症例の見逃しがありうる．インフルエンザには無症

フルエンザでは遺伝子検査による亜型のサーベイラン

候性感染も存在するため１８），実際の症例数は過少評価

スが必要かもしれない．海外渡航者に重篤な呼吸器感されている可能性があり，上記と合わせて発生頻度は染症を認めた場合には，渡航地域や曝露歴を考慮し，更に高いかもしれない．

鳥インフルエンザやコロナウイルス感染症も鑑別診断に挙げることが現実的な対応と考えられた．

最後に，推定感染地を正確に特定できていない可能性があることが挙げられる．一部のインターネットの本検討では同一の渡航集団における複数の感染事例

公開情報を除いて各国のリアルタイムな渡航地域別のは認めなかったが，sick contact を有する例は 26.8%

インフルエンザの詳細な流行状況を推定することは困に認められていた．インフルエンザはその感染様式か難であり，加えて潜伏期には幅があるため海外渡航中

らイベントや客船旅行などの人が集まるような状況のどのタイミングで感染したかは確定しえない．解析下，いわゆる mass-gathering の状況下での接触によ

対象患者のうちタイミング的に日本入国後や航空機内り流行しやすく，実際に世界各国から不特定多数の渡でインフルエンザに罹患した者が含まれる可能性も否

航者が集まるイベントなどでは，H1N1 インフルエン

定できない．特に航空機内は閉鎖空間のためインフル

ザや他国からの持ち込み由来の複数の亜型のインフル

エンザの患者が搭乗していた場合には周囲に感染しやエンザウイルスによるアウトブレイクも報告されていすいと考えられており，2009 年の H1N1 のアウトブ

１５）
１６）

る

．今後オリンピックを含めた日本で行われる国レイクの際は，発症した患者と同じ航空機内で曝露し際的なイベントにおいて，海外から持ち込まれたインた場合 3% に感染すると報告されている１９）．以上より，

フルエンザのアウトブレイクが発生する可能性がある

推定感染地の評価は厳密には困難であるため，本稿でため，疑われる症状や接触歴のある患者は積極的な検はインフルエンザの潜伏期間が 24〜48 時間であるこ査が必要である．

とを鑑み，今回の組入基準を入国 48 時間以内とする

今回の検討にはいくつかの limitation がある．第一にインフルエンザワクチンの接種の有無の評価がされことで可能な限り海外渡航関連のインフルエンザを抽出した．

ていない．米国 Advisory Committee on Immuniza-

今回我々は，海外渡航に関連したインフルエンザに

tion Practices の勧告ではインフルエンザ流行期に南ついて検討した．発熱もしくは気道症状で海外渡航後半球へ渡航する場合や，時期を問わず熱帯地方へ渡航に受診する患者の 5% 前後はインフルエンザの可能性する場合，インフルエンザ流行期の地域からの渡航者があり，季節や滞在期間を問わずインフルエンザに罹と団体行動をともにする場合などは，予防のためのイ患する可能性がある．特に東南アジアを含む熱帯亜熱

１７）ンフルエンザワクチン接種を推奨している ．今回は帯地方に渡航，もしくはその地域から訪日した患者にほとんどの例が 2 週間以内の短期海外渡航者であった

対しては，夏季でもインフルエンザを鑑別診断に加えが，短期の海外渡航でも感染リスクはあると考えられる必要がある．今後，わが国はオリンピックなどのるため，上記の条件を満たすような場合はトラベラー

mass-gathering の機会も控えており，訪日外国人のズワクチンとしての接種の推奨も考慮されるべきと考増加が予想される．医療機関はより一層，インフルエ

えられた．ただし，インフルエンザワクチンの効果は

ンザを含めた海外渡航に関連した感染症へ注意を払う

限定的であり，高齢者や免疫不全患者などを除いた合ことが望まれる．

併症のリスクが高くない海外渡航者に一律に推奨すべ
きかが未だ議論はある．また，季節性インフルエンザ
ワクチンを直近のシーズンに接種済の場合における海外渡航前の再接種の有効性など，適応や効果などにお利益相反自己申告：申告すべきものなし
文献1）Belderok SM, Rimmelzwaan GF, van den, Hoek

A, Sonder GJ：Effect of travel on influenza epi感染症学雑誌

第93巻

第2号

渡航者におけるインフルエンザの検討
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平成31年 3 月20日

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138

武藤

義和 他

The Clinical and Epidemiological Characteristics of Travel-Related Influenza
Yoshikazu MUTOH, Yasuyuki KATO, Kayoko HAYAKAWA, Satoshi KUTSUNA,
Yuichi KATANAMI & Norio OHMAGARI
Disease Control and Prevention Center, National Center for Global Health and Medicine

International travelers are at a risk of infectious diseases, especially influenza virus infection, which isone of the most common respiratory infections in the world. Although the prevalence and seasonality of influenza vary in different countries and areas, there are few reports that have described the clinical and geographical characteristics of travel-related influenza infection in Japan. As physicians should pay attention to
the local influenza patterns and frequency, we aimed to evaluate the epidemiology and characteristics oftravel-related influenza infection.
Between 2012 and 2016, we retrospectively reviewed the patients who visited the Disease Control Center in the National Center for Global Health and Medicine, Tokyo, within 48 hours of visiting or returning toJapan, and were diagnosed as having influenza infection.
Patient data were collected from their medical records, including their age, sex, visiting date, durationof stay, destination, the purpose of travel, and initial symptoms.
During the study period, in the travel-related patients with fever or respiratory symptom, 56 (4.2%)
comprised (confirmed) cases of influenza infection. Among those 56 of patients, 27 (48%) were men with amean age of 37.8 years [Standard deviation = 17.7 years], and 49 (88%) were Japanese. Forty-four patients(79%) were diagnosed as having influenza type A. There were no significant differences in the primary
symptoms of type A and B influenza. The most frequently reported area was Asia (80%), mainly, Southeast
Asia (39%), followed by Africa (11%) and South America (5%). The number of patients peaked in the winterand summer seasons and, patients traveling from Southeast Asia were dominant in all seasons and months.
None of the patients required hospitalization or were suspected of having avian influenza.
In conclusion, case of influenza infection among international travelers are reported throughout the year
in Japan, even in non-epidemic seasons. Especially, influenza in patients traveling from Southeast Asia ismore frequent than in those from other regions. In accordance with the epidemiological situation, proactively suspecting influenza infection and making an early diagnosis are important factors to prevent any epidemic influenza. Further studies are needed to elucidate the accurate epidemiology of travel-related influenza.

感染症学雑誌

第93巻第2号