「脱炭素」に騙されないために— CO2 温暖化は、ホント？—発行・編集「みどり・山梨」温暖化問題検討委員会

監修・広瀬 隆（担当連絡先 川村 晃生 055-252-0288）
2021 年 12 月 1 日 発行
地球が目下のところ局所的に温暖化していることは認められると言ってよいでしょう。しかし、それが CO2 の増加によると言えるかというと、疑ってみる必要があります。世論や報道ではなく、科学的な議論と検討をしなければなりません。CO2 のためだと思い込まされているあなたのために、このリーフレットは作られました。

地球温暖化が CO2 によるものではない６つの理由(1)因果関係が逆です。温暖化しているから CO2 が増えているのです。
温暖化と CO2 は確かに因果関係があります。しかし CO2 が増えて温暖化しているのではありません。温暖化しているために CO2 が増えているのです。それはハワイにおける CO2 の長期観測者キーリングが作成した気温と CO2 との相関関係を示すグラフを見れば分ります。CO2 は気温の変化の後追いをしているのです。

「気温の変化と二酸化炭素の変化の対応」

CO2 は気温の上昇よりは遅れて変化している。
（C・D Keeling、1989 による）
（根本順吉 『超異常気象』
中公新書 1994）(2)温暖化の主因は天象の変動にあります。
地球が温暖化しているのは、主に太陽の黒点活動や宇宙線の照射量などの天象の変動によるものです。
つまり太陽の黒点が増えれば太陽からのエネルギーが増え気温が高くなります。また宇宙線の照射量が増えると水蒸気が雲になりやすくなり、気温は下がりますが、逆に減ると気温は上がります。さらに地軸の傾きが変わることによって、地球と太陽の距離が変化します。温暖化に限らず寒冷化も、こうした天象の複合的関係にまず目を向けるべきです。

(3)CO2 の温暖化への寄与率は、わずか３%です。
温暖化の原因となる温室効果ガスにはさまざまな物質がありますが、水蒸気が 95%の寄与率を占めて圧倒的に高く CO2 はわずか 3%にしかすぎません。複雑系の地球環境がわずか３%の寄与率の CO2 だけで左右されるはずがありません。

(4)CO2 では寒冷化の時期を説明できません。
CO2 は年を追って増加し続けているのに対して、196０年代、および 1999 年から 2013 年の間地球は寒冷化しており、CO2 との相関関係が認められません。つまり温暖化は CO2 の増加では説明できないのです。

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(5)地球は温かくなることもあれば、寒くなることもあります。
地球は誕生以来、温かくなったり寒くなったりをくり返しています。現在は暖かくなっていますが、ごく長期的な４０万年単位で見れば気温差 12℃の温暖化と寒冷化を何度も繰り返していますし、短期的な７００年周期で見れば温暖化に向かっているとも言えるのです。悠久とも言える地球の歴史の中で、２０〜２１世紀の気温変化などは寒暖史の一瞬のできごとにすぎないのです。

(6)IPCC のデータは意図的な捏造を疑ってみる必要があります。
CO2 の温暖化を言い始めた組織 IPCC（気候変動に関する政府間パネル）のデータは信用できません。
その典型例は 1000 年から最近までの気温変化を示した IPCC のいわゆるホッケースティックと呼ばれる下記の図が、過去の気温変化を正確に図示せず、1900 年頃から急激に気温が高くなったように捏造されたのです。それは 2009 年にイギリスの気候研究ユニットのサーバーから多数の交信メールや文書が流出したことで明らかになったのですが、それが発覚するとその図が IPCC 報告書から消えてしまいました。これがクライメートゲート事件と呼ばれるものですが、日本では全く報道されませんでした。

← 2001 年１月の IPCC 第３次評価報告書。
「人為的 CO2 温暖化の決定的証拠」として大々的に宣伝されたグラフ。
その後、各界から大きな批判を受けて 2007 年の第４次評価報告書で削除され、現在は捏造されたことが明らかになった

二酸化炭素温暖化説の非科学的すり替え～「ヒートアイランド」の原因は CO2 ではなくエネルギーの過剰な使用なのです～
多くの人が、地球温暖化とヒートアイランド(都市部の局地的な温度上昇)という全く別の現象を混同しているようです。ヒートアイランドとは、冬にストーブをたいた室内(都市部)の温度がぐんぐん上がるような現象です。この現象は、都市化(都市への人口集中)に伴って増え続けたエネルギー消費によって起きたものなのです。またエアコンで室内温度を下げ屋外にその熱を放出することにより、熱帯夜や｢ゲリラ｣豪雨の増大などが起こるわけで、ヒートアイランドによって温暖化してもいるのです。
戦前(1931～1940 年)と近年(1991～2000年)を比べると熱帯夜(最低気温が 25℃以上の夜)の増加は大都市に特有な現象で、福岡・東京・京都・松山・名古屋の順に多くなっています。 太陽熱を吸収する土を取り去り コンクリート・ジャングルとなった都市での熱帯夜の原因の多くは、クーラーや自動車などによる膨大な排熱の増加なのです。

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関東地方の高温延べ時間(気温 30℃以上の総時間数)の広がりをみると、1981 年～1999 年のほぼ 20 年間で２倍に増加しています。これは、首都圏の拡大によって大都市化が進んだからです。また関西地方では、京都・大阪から奈良市、丹波の山中にまで熱がおしよせています。これも関東地方と同様に周辺地域が都市化しているからです。
さらに、冬１月の月平均値の気温上昇率についてですが、ワースト・ワンの東京に続いて２位札幌 ３位帯広と 暖房が必要な北海道の都市が上位にあります。気温上昇の寄与率は夏より冬のほうが高いのですが、これをみても、気温の上昇は都市部の排熱が大きな原因であり、それが都市周辺の地域に拡散しているのです。温暖化を語るなら、地域を直接加熱する｢ヒートアイランド｣を重視しなければなりません。

異常気象は地球温暖化のせい？
文明の進展とともに増加した人為的CO2が、地球温暖化をもたらすものでないことは、以上で明らかにしたところですが、頻発する異常気象の原因が不用意に地球温暖化に求められています。
高名な経済学者である宇沢弘文氏（『地球温暖化を考える』1995.岩波書店）は、「地球温暖化の予兆と考えられるような気候条件の変化において、異常気象が世界の各地でみられはじめ」ていると指摘しています。また、マス・メディアも、「地球温暖化に伴い干ばつ、洪水などの自然災害が多発(中略)脱炭素社会づくりは、世界の安全保障上も重要だとする『気象安全保障』という言葉が頻発に語られるようになってきた」（山梨日日新聞、2021.7.26）と主張しています。
異常気象は大きな災害を発生させます。それゆえに、〈地球温暖化→異常気象→災害〉という思考が無前提に一般化されてしまっています。しかし異常気象は偏西風によって引き起こされ、偏西風が南北に大きく蛇行することで異常気象を引き起こすということが気象学の通説なのです。陸地が複雑に入り組
む北半球では岩石は熱しやすく冷めやすい、逆に海水は熱しにくく冷めにくいのですが、このことが主な原因となって、偏西風を大きく南北に蛇行させていると言われています。
例えば、2007年に観測された40.9℃（熊谷市、多治見市）の異常気象は、偏西風が南北に蛇行し、それに伴ってチベット高気圧が東へ大きくはり出し、本州付近を越えるほどになったことが原因です。
また2013年～15年にかけてカリフォルニア州・ロサンゼルスに、異常な高温と極端な小雨をもたらした異常気象の原因は、偏西風の大きく蛇行した部分に高気圧が停滞したためです。このような高気圧の固定化（ブロッキング高気圧）によって、同じ天候が中長期的に続き、長い期間の異常気象につながります。 ここに一端を示したように、人類に多大な災害をもたらす異常気象は、偏西風が大丸山茂徳・他『地球温暖化「CO2犯人説」は世紀の大ウソ』（宝島社・2020）より きく南北に蛇行することが原因であり、決してCO2による地球温暖化のためではありません。もし地球温暖化が原因だと言うのであれば、この偏西風の蛇行とCO2との関係が説明されなければなりません。

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CO2 と経済 ―資本主義再編化のもくろみー
経済グローバル化の砦であるダボスの世界経済フォーラム 2020 年の会議では、「地球を救う方法」と題して、地球温暖化が主要テーマになりました。証明されていない仮説をもとに CO2 削減の世界的キャンペーンが仕掛けられ、これに世界的な投資ファンドや主要な中央銀行が加わっています。停滞する資本主義のなか、気候変動を歴史的な投資機会ととらえているようです。
しかし、その負担は決して小さいとは言えません。2021 年 7 月 14 日、EU の欧州委員会は、気候変動に対する包括的な取り組みを発表しました。そこでは、脱炭素社会に向けて、ガソリン車・ディーゼル車の市場からの排除、排出権取引制度と炭素税の強化、グリーンエネルギーへの一層の転換などが盛り込まれました。こうした脱炭素の政策は、経済活動を制限して失業や倒産を生み、経済に新たな弱肉強食をもたらします。
日本でも、2021 年の 5 月に改正温暖化対策法が国会を通過しました。企業に対しては、投資家のために温室効果ガスの排出量をデジタル化して公表することが義務付けられ、地方自治体に対しては脱炭素の目標を具体化させることなどが示されています。脱炭素にむけた大号令が吹き荒れそうです。
そもそも気候対策の起源は、工業を中心とする産業社会への批判から始まっています。2015 年のパリ協定の立案者であった国連のクリスティナ・フィゲレスは「これは、産業革命以来の経済発展モデルを意図的に変革するものだ」と本心を明かしました。今日、こうした立場が、世界経済フォーラムを中心としたグローバル企業の戦略に結びついています。気候変動を「ショック」として言説を支配し、資本主義を再編しようとする動きが始まっています。

これからのエネルギーは？
では、今後私たちはどのような方向でエネルギーを求めたらよいのでしょうか。
もちろん原子力からは完全撤退しなければなりませんが、その上で現在のエネルギー需要を考える場合、どのような方策がベストなのでしょうか。
まず第一に挙げられるのが、自然エネルギー（太陽光、風力、水力、地熱、バイオマスなど）です。しかし、自然エネルギーですべて賄うのは不可能でしょう。また無理にそれで賄おうとすれば、別の形の自然破壊（森林や河川や景観）が起ります。従ってその場合どうしても火力（石炭、石油、天然ガス）のエネルギーが必要となります。私たちは地球温暖化は CO2 に拠るものではないと考えています
し、また CO2 の増加は食料や緑地の増加に寄与するとも考えています。
さて、最近石炭火力発電の目覚ましい改善と進展があります。たとえば日本には世界トップレベルのクリーンな石炭火力発電所が３機あります。2002 年 4 月と 2009 年 7 月運転開始の横浜市磯子火力発電１号機（上掲写真参照）、２号機と、2020 年 6 月運転開始の広島県竹原火力発電所 1 号機。いずれもＪパワー（㈱電源開発）の石炭火力発電所です。2011 年 8 月 26 日付の東京新聞の記事には、磯子火力発電所の硫黄酸化物（SOx）は 99％以上、窒素酸化物（NOx）は 90％以上、煤煙はほぼ 100％除去され、ヨーロッパに比べてもそのクリーンさは世界一と書かれています。しかも CO2 も 20％程度低く抑えられているのです。ですから「脱炭素」に眩惑されるのではなく、石炭を含む火力発電の利用も視野に入れたエネルギー供給を考えるべきでしょう。
宇宙の中での気象や事象は複雑に絡んでいます。人間が地球上を席巻することによる弊害が大きすぎる点もありますが、その複雑さの中で CO2 という１点のみを問題視して作られた世論には、より慎重な目を向けさまざまな観点から見極める理性と感性が大事だと思われます。そして何より重要なのは、私たちができるだけエネルギーを使わない暮らし方や社会のしくみを作っていくことでしょう。
＊＊＊ もっと知りたい人のために ＊＊＊槌田 敦『CO2 温暖化説は間違っている』（ほたる出版 2006）
池田清彦・他『暴走する「地球温暖化」論』（文藝春秋 2007）
赤祖父俊一『正しく知る地球温暖化』（誠文堂新光社 2008）広瀬 隆 『二酸化炭素温暖化説の崩壊』（集英社新書 2010）
渡辺 正 『「地球温暖化」狂騒曲』（丸善出版 2018）広瀬 隆 『地球温暖化説はＳF 小説だった』（八月書館 2020）

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注これらの図書の中には、原子力について私たちと異なる考え方が示されているものがありますが、私たちはそれに同意するものでは ありません。