交付運用報告書
ノーロード明治安田5資産バランス（安定コース）
ノーロード明治安田5資産バランス（安定成長コース）
ノーロード明治安田5資産バランス（積極コース）
追加型投信／内外／資産複合第1期（決算日2017年12月18日）
作成対象期間（2016年12月21日～2017年12月18日）●運用方針
直接あるいはマザーファンドへの投資を通じて、日本の資産（株式、債券、リート）および先進国の伝統的資産（株式、債券）へ分散投資を行い、信託財産の中長期的な成長と安定的な収益の獲得を目指して運用を行います。
基 準 価 額
純資産総額

騰
落
率
分配金合計

第1期末（2017年12月18日）
安定コース 安定成長コース 積極コース
10,459円
10,790円
10,909円
332百万円
334百万円
341百万円
第1期（2016年12月21日～2017年12月18日）
安定コース 安定成長コース 積極コース
4.6％
7.9％
9.1％
0円
0円
0円

※騰落率は分配金実績があった場合、税引前の分配金を再投資したものとみなして計算したものです。
※「 ノ ー ロ ー ド 明 治 安 田 5 資 産 バ ラ ン ス ( 安 定 コ ー ス ) 」 、「ノーロード明治安田5資産バランス(安定成長コース)」、「ノーロード明治安田5資産バランス(積極コース)」をそれぞれ「安定コース」、「安定成長コース」、「積極コース」と記載することがあります。また、各ファンドを総称して「ノーロード明治安田5資産バランス」と記載することがあります。

受益者のみなさまへ
平素はノーロード明治安田5資産バランス（安定コース）、ノーロード明治安田5資産バランス（安定成長コース）、ノーロード明治安田5資産バランス（積極コース）にご投資いた
だき、厚くお礼申し上げます。
当ファンドは、左記の運用方針に基づき信託財産の運用を行い、第1期の決算を行いました。ここに期中の運用状況につきましてご報告
申し上げます。
今後とも一層のご愛顧を賜りますよう、お願い申し上げます。

東京都港区虎ノ門三丁目４番７号
http://www.myam.co.jp/<運用報告書のお問い合わせ先>
サポートデスク 0120-565787(受付時間：営業日の午前9時～午後5時)

当ファンドは、投資信託約款において運用報告書（全体版）を電磁的方法により交付できる旨定めています。運用報告書（全体版）
は、上記の委託会社のホームページのホーム画面から、投資信託商品一覧を選択し、当ファンドの運用報告書（全体版）を選択することにより、閲覧およびダウンロードすることができます。
また、運用報告書（全体版）を書面でご要望の場合は、販売会社にご請求いただければ、当該販売会社を通じて交付いたします。

ノーロード明治安田５資産バランス

運用経過の説明

ノーロード明治安田5資産バランス（安定コース）
基準価額等の推移
11,00010
810,500

6
4

10,0002
9,500
2016/12 2017/1 2

3

4

5

6

7

8

9

10

11

純資産総額(億円)〔右軸〕
基準価額(円)〔左軸〕
分配金再投資基準価額(円)
〔左軸〕
参考指数
〔左軸〕
※参考指数は投資対象とする各マザー
ファンドのベンチマークおよび参考
指数を合成した指数です。設定時の基準価額に合わせて指数化しています。

0
12
（年/月）

設 定 日(2016年12月21日)：10,000円
第1期末(2017年12月18日)：10,459円(既払分配金0円)
騰落率：4.6％(分配金再投資ベース)※分配金再投資基準価額は分配金実績があった場合、税引前の分配金を再投資したものとみなして計算したもので、ファンド
運用の実質的なパフォーマンスを示すものです。
※分配金を再投資するかどうかについては、お客さまがご利用のコースにより異なります。また、ファンドの購入価額により課税条件も異なります。したがって、お客さまの損益の状況を示すものではありません。

基準価額の主な変動要因
マザーファンドへの投資を通じて、日本の資産（株式、債券、リート）および先進国の伝統的資産（株式、債券）へ分散投資を行った結果、基準価額は上昇しました。良好な世界景気、企業業績を受けた内外株式相場の上昇により、明治安田日本株式ポートフォリオ・マザーファンドおよび明治安田外国株式ポートフォリオ・マザーファンドの基準価額が上昇したこと、円安ユーロ高の進行を受けて明治安田外国債券ポートフォリオ・マザーファンドの基準価額が上昇したことなどがプラスに寄与しました。
【組入ファンドの当対象期間における騰落率】

組入ファンド
明治安田日本株式ポートフォリオ・マザーファンド
明治安田外国株式ポートフォリオ・マザーファンド
明治安田日本債券ポートフォリオ・マザーファンド
明治安田外国債券ポートフォリオ・マザーファンド
明治安田Ｊ－ＲＥＩＴマザーファンド

騰落率

18.1％
19.2％
1.5％
5.3％
△ 2.1％

1

ノーロード明治安田５資産バランス

運用経過の説明

ノーロード明治安田5資産バランス（安定成長コース）
基準価額等の推移
11,00010
810,500

6
4

10,0002
9,500
2016/12 2017/1 2

3

4

5

6

7

8

9

10

11

純資産総額(億円)〔右軸〕
基準価額(円)〔左軸〕
分配金再投資基準価額(円)
〔左軸〕
参考指数
〔左軸〕
※参考指数は投資対象とする各マザー
ファンドのベンチマークおよび参考
指数を合成した指数です。設定時の基準価額に合わせて指数化しています。

0
12
（年/月）

設 定 日(2016年12月21日)：10,000円
第1期末(2017年12月18日)：10,790円(既払分配金0円)
騰落率：7.9％(分配金再投資ベース)※分配金再投資基準価額は分配金実績があった場合、税引前の分配金を再投資したものとみなして計算したもので、ファンド
運用の実質的なパフォーマンスを示すものです。
※分配金を再投資するかどうかについては、お客さまがご利用のコースにより異なります。また、ファンドの購入価額により課税条件も異なります。したがって、お客さまの損益の状況を示すものではありません。

基準価額の主な変動要因
マザーファンドへの投資を通じて、日本の資産（株式、債券、リート）および先進国の伝統的資産（株式、債券）へ分散投資を行った結果、基準価額は上昇しました。良好な世界景気、企業業績を受けた内外株式相場の上昇により、明治安田日本株式ポートフォリオ・マザーファンドおよび明治安田外国株式ポートフォリオ・マザーファンドの基準価額が上昇したこと、円安ユーロ高の進行を受けて明治安田外国債券ポートフォリオ・マザーファンドの基準価額が上昇したことなどがプラスに寄与しました。
【組入ファンドの当対象期間における騰落率】

組入ファンド
明治安田日本株式ポートフォリオ・マザーファンド
明治安田外国株式ポートフォリオ・マザーファンド
明治安田日本債券ポートフォリオ・マザーファンド
明治安田外国債券ポートフォリオ・マザーファンド
明治安田Ｊ－ＲＥＩＴマザーファンド

騰落率

18.1％
19.2％
1.5％
5.3％
△ 2.1％

2

ノーロード明治安田５資産バランス

運用経過の説明

ノーロード明治安田5資産バランス（積極コース）
基準価額等の推移
11,00010
810,500

6
4

10,0002
9,500
2016/12 2017/1 2

3

4

5

6

7

8

9

10

11

純資産総額(億円)〔右軸〕
基準価額(円)〔左軸〕
分配金再投資基準価額(円)
〔左軸〕
参考指数
〔左軸〕
※参考指数は投資対象とする各マザー
ファンドのベンチマークおよび参考
指数を合成した指数です。設定時の基準価額に合わせて指数化しています。

0
12
（年/月）

設 定 日(2016年12月21日)：10,000円
第1期末(2017年12月18日)：10,909円(既払分配金0円)
騰落率：9.1％(分配金再投資ベース)※分配金再投資基準価額は分配金実績があった場合、税引前の分配金を再投資したものとみなして計算したもので、ファンド
運用の実質的なパフォーマンスを示すものです。
※分配金を再投資するかどうかについては、お客さまがご利用のコースにより異なります。また、ファンドの購入価額により課税条件も異なります。したがって、お客さまの損益の状況を示すものではありません。

基準価額の主な変動要因
マザーファンドへの投資を通じて、日本の資産（株式、債券、リート）および先進国の伝統的資産（株式、債券）へ分散投資を行った結果、基準価額は上昇しました。良好な世界景気、企業業績を受けた内外株式相場の上昇により、明治安田日本株式ポートフォリオ・マザーファンドおよび明治安田外国株式ポートフォリオ・マザーファンドの基準価額が上昇したこと、円安ユーロ高の進行を受けて明治安田外国債券ポートフォリオ・マザーファンドの基準価額が上昇したことなどがプラスに寄与しました。
【組入ファンドの当対象期間における騰落率】

組入ファンド
明治安田日本株式ポートフォリオ・マザーファンド
明治安田外国株式ポートフォリオ・マザーファンド
明治安田日本債券ポートフォリオ・マザーファンド
明治安田外国債券ポートフォリオ・マザーファンド
明治安田Ｊ－ＲＥＩＴマザーファンド

騰落率

18.1％
19.2％
1.5％
5.3％
△ 2.1％

3

ノーロード明治安田５資産バランス
ノーロード明治安田5資産バランス（安定コース）
1万口当たりの費用明細

当期
2016年12月21日～2017年12月18日
項目の概要
金額
比率
(a) 信託報酬
43円
0.430％ (a)信託報酬＝期中の平均基準価額×期末の信託報酬率※期中の平均基準価額は10,111円です。
(投信会社)(22)(0.215)ファンドの運用、基準価額の算出、法定書類の作成等の対価(販売会社)(18)(0.183)
購入後の情報提供、運用報告書等各種書類の送付、口座内でのファンドの管理等の対価(受託会社)( 3)(0.032)
ファンド財産の管理、投信会社からの指図の実行等の対価(b) 売買委託手数料
50.052(b)売買委託手数料＝期中の売買委託手数料÷期中の平均受益権口数
(株式)
( 4)
(0.040)
売買委託手数料は、有価証券等の売買の際、売買仲介人に支払う手数料(投資信託証券)( 1)(0.012)(c) 有価証券取引税
00.002(c)有価証券取引税＝期中の有価証券取引税÷期中の平均受益権口数
(株式)
( 0)
(0.002)
有価証券取引税は、有価証券の取引の都度発生する取引に関する税金(投資信託証券)( 0)(0.000)(d) その他費用
20.018(d)その他費用＝期中のその他費用÷期中の平均受益権口数(保管費用)( 1)(0.009)
保管費用は、海外における保管銀行等に支払う有価証券等の保管及び資金の送金・資産の移転等に要する費用(監査費用)( 1)(0.005)
監査費用は、監査法人等に支払うファンドの監査に係る費用
(その他)
( 0)
(0.004)
信託事務の処理等に要する諸費用、信託財産に関する租税等
合計
50
0.502
項目

(注1)期中の費用(消費税等のかかるものは消費税等を含む)は、追加・解約により受益権口数に変動があるため、簡便法により算出した結果です。なお、売買委託手数料、有価証券取引税およびその他費用は、このファンドが組み入れている親投資信託が支払った金額のうち、当ファンドに対応するものを含みます。
(注2)消費税は報告日の税率を採用しています。
(注3)各金額は項目ごとに円未満は四捨五入してあります。
(注4)各比率は1万口当たりのそれぞれの費用金額(円未満の端数を含む)を期中の平均基準価額で除して100を乗じたもので、項目ごとに小数第3位未満は四捨五入してあります。

4ノーロード明治安田５資産バランス
ノーロード明治安田5資産バランス（安定成長コース）
1万口当たりの費用明細

当期
2016年12月21日～2017年12月18日
項目の概要
金額
比率
(a) 信託報酬
47円
0.462％ (a)信託報酬＝期中の平均基準価額×期末の信託報酬率※期中の平均基準価額は10,216円です。
(投信会社)(22)(0.215)ファンドの運用、基準価額の算出、法定書類の作成等の対価(販売会社)(22)(0.215)
購入後の情報提供、運用報告書等各種書類の送付、口座内でのファンドの管理等の対価(受託会社)( 3)(0.032)
ファンド財産の管理、投信会社からの指図の実行等の対価(b) 売買委託手数料
90.092(b)売買委託手数料＝期中の売買委託手数料÷期中の平均受益権口数
(株式)
( 8)
(0.080)
売買委託手数料は、有価証券等の売買の際、売買仲介人に支払う手数料(投資信託証券)( 1)(0.012)(c) 有価証券取引税
00.004(c)有価証券取引税＝期中の有価証券取引税÷期中の平均受益権口数
(株式)
( 0)
(0.004)
有価証券取引税は、有価証券の取引の都度発生する取引に関する税金(投資信託証券)( 0)(0.000)(d) その他費用
20.023(d)その他費用＝期中のその他費用÷期中の平均受益権口数(保管費用)( 1)(0.014)
保管費用は、海外における保管銀行等に支払う有価証券等の保管及び資金の送金・資産の移転等に要する費用(監査費用)( 1)(0.005)
監査費用は、監査法人等に支払うファンドの監査に係る費用
(その他)
( 0)
(0.004)
信託事務の処理等に要する諸費用、信託財産に関する租税等
合計
58
0.581
項目

(注1)期中の費用(消費税等のかかるものは消費税等を含む)は、追加・解約により受益権口数に変動があるため、簡便法により算出した結果です。なお、売買委託手数料、有価証券取引税およびその他費用は、このファンドが組み入れている親投資信託が支払った金額のうち、当ファンドに対応するものを含みます。
(注2)消費税は報告日の税率を採用しています。
(注3)各金額は項目ごとに円未満は四捨五入してあります。
(注4)各比率は1万口当たりのそれぞれの費用金額(円未満の端数を含む)を期中の平均基準価額で除して100を乗じたもので、項目ごとに小数第3位未満は四捨五入してあります。

5

ノーロード明治安田５資産バランス
ノーロード明治安田5資産バランス（積極コース）
1万口当たりの費用明細

当期
2016年12月21日～2017年12月18日
項目の概要
金額
比率
(a) 信託報酬
51円
0.494％ (a)信託報酬＝期中の平均基準価額×期末の信託報酬率※期中の平均基準価額は10,253円です。
(投信会社)(25)(0.247)
ファンドの運用、基準価額の算出、法定書類の作成等の対価(販売会社)(22)(0.215)
購入後の情報提供、運用報告書等各種書類の送付、口座内でのファンドの管理等の対価(受託会社)( 3)(0.032)
ファンド財産の管理、投信会社からの指図の実行等の対価(b) 売買委託手数料
140.136(b)売買委託手数料＝期中の売買委託手数料÷期中の平均受益権口数
(株式)
(12)
(0.113)
売買委託手数料は、有価証券等の売買の際、売買仲介人に支払う手数料(投資信託証券)( 2)(0.023)(c) 有価証券取引税
00.004(c)有価証券取引税＝期中の有価証券取引税÷期中の平均受益権口数
(株式)
( 0)
(0.004)
有価証券取引税は、有価証券の取引の都度発生する取引に関する税金(投資信託証券)( 0)(0.000)(d) その他費用
20.022(d)その他費用＝期中のその他費用÷期中の平均受益権口数(保管費用)( 1)(0.014)
保管費用は、海外における保管銀行等に支払う有価証券等の保管及び資金の送金・資産の移転等に要する費用(監査費用)( 1)(0.005)
監査費用は、監査法人等に支払うファンドの監査に係る費用
(その他)
( 0)
(0.003)
信託事務の処理等に要する諸費用、信託財産に関する租税等
合計
67
0.656
項目

(注1)期中の費用(消費税等のかかるものは消費税等を含む)は、追加・解約により受益権口数に変動があるため、簡便法により算出した結果です。なお、売買委託手数料、有価証券取引税およびその他費用は、このファンドが組み入れている親投資信託が支払った金額のうち、当ファンドに対応するものを含みます。
(注2)消費税は報告日の税率を採用しています。
(注3)各金額は項目ごとに円未満は四捨五入してあります。
(注4)各比率は1万口当たりのそれぞれの費用金額(円未満の端数を含む)を期中の平均基準価額で除して100を乗じたもので、項目ごとに小数第3位未満は四捨五入してあります。

6

ノーロード明治安田５資産バランス
ノーロード明治安田5資産バランス（安定コース）
最近5年間の基準価額等の推移（2016年12月21日〜2017年12月18日）

11,00010
810,500

6
4

10,0002
9,500
2012/122013/12

純資産総額(億円)〔右軸〕

2014/122015/12

基準価額(円)〔左軸〕

2016/12

分配金再投資基準価額(円)〔左軸〕

02017/12
参考指数〔左軸〕※分配金再投資基準価額は分配金実績があった場合、税引前の分配金を再投資したものとみなして計算したもので、ファンド
運用の実質的なパフォーマンスを示すものです。
※分配金を再投資するかどうかについてはお客さまがご利用のコースにより異なります。また、ファンドの購入金額により課税条件も異なります。したがって、お客さまの損益の状況を示すものではありません。
※参考指数は設定時の基準価額に合わせて指数化しています。

基準価額
(円)
期間分配金合計（税込み）(円)
分配金再投資基準価額騰落率(％)
参考指数騰落率
(％)
純資産総額
(百万円)

2016年12月21日 2017年12月18日
設定日
決算日
10,000－－－300

10,459
0
4.6
4.1
332

※参考指数は投資対象とする各マザーファンドのベンチマークおよび参考指数を合成した指数です。
※2017年12月18日の騰落率は設定時との比較です。
※設定日の基準価額は設定時の価額、純資産総額は設定元本です。
※騰落率は、小数点以下第2位を四捨五入して表示しております。
※純資産総額の単位未満は切捨てて表示しております。
参考指数の詳細は後掲の＜参考指数について＞をご参照ください。

7

ノーロード明治安田５資産バランス
ノーロード明治安田5資産バランス（安定成長コース）
最近5年間の基準価額等の推移（2016年12月21日〜2017年12月18日）

11,00010
810,500

6
4

10,0002
9,500
2012/122013/12

純資産総額(億円)〔右軸〕

2014/122015/12

基準価額(円)〔左軸〕

2016/12

分配金再投資基準価額(円)〔左軸〕

02017/12
参考指数〔左軸〕※分配金再投資基準価額は分配金実績があった場合、税引前の分配金を再投資したものとみなして計算したもので、ファンド
運用の実質的なパフォーマンスを示すものです。
※分配金を再投資するかどうかについてはお客さまがご利用のコースにより異なります。また、ファンドの購入金額により課税条件も異なります。したがって、お客さまの損益の状況を示すものではありません。
※参考指数は設定時の基準価額に合わせて指数化しています。

基準価額
(円)
期間分配金合計（税込み）(円)
分配金再投資基準価額騰落率(％)
参考指数騰落率
(％)
純資産総額
(百万円)

2016年12月21日 2017年12月18日
設定日
決算日
10,000－－－300

10,790
0
7.9
7.4
334

※参考指数は投資対象とする各マザーファンドのベンチマークおよび参考指数を合成した指数です。
※2017年12月18日の騰落率は設定時との比較です。
※設定日の基準価額は設定時の価額、純資産総額は設定元本です。
※騰落率は、小数点以下第2位を四捨五入して表示しております。
※純資産総額の単位未満は切捨てて表示しております。
参考指数の詳細は後掲の＜参考指数について＞をご参照ください。

8ノーロード明治安田５資産バランス
ノーロード明治安田5資産バランス（積極コース）
最近5年間の基準価額等の推移（2016年12月21日〜2017年12月18日）

11,00010
810,500

6
4

10,0002
9,500
2012/122013/12

純資産総額(億円)〔右軸〕

2014/122015/12

基準価額(円)〔左軸〕

2016/12

分配金再投資基準価額(円)〔左軸〕

02017/12
参考指数〔左軸〕※分配金再投資基準価額は分配金実績があった場合、税引前の分配金を再投資したものとみなして計算したもので、ファンド
運用の実質的なパフォーマンスを示すものです。
※分配金を再投資するかどうかについてはお客さまがご利用のコースにより異なります。また、ファンドの購入金額により課税条件も異なります。したがって、お客さまの損益の状況を示すものではありません。
※参考指数は設定時の基準価額に合わせて指数化しています。

基準価額
(円)
期間分配金合計（税込み）(円)
分配金再投資基準価額騰落率(％)
参考指数騰落率
(％)
純資産総額
(百万円)

2016年12月21日 2017年12月18日
設定日
決算日
10,000－－－300

10,909
0
9.1
8.4
341

※参考指数は投資対象とする各マザーファンドのベンチマークおよび参考指数を合成した指数です。
※2017年12月18日の騰落率は設定時との比較です。
※設定日の基準価額は設定時の価額、純資産総額は設定元本です。
※騰落率は、小数点以下第2位を四捨五入して表示しております。
※純資産総額の単位未満は切捨てて表示しております。
参考指数の詳細は後掲の＜参考指数について＞をご参照ください。

9ノーロード明治安田５資産バランス
投資環境
日本株式
国内株式相場は、大幅に上昇しました。期首から2017年9月上旬にかけて米国政権の政策に対する不透明感や北朝鮮情勢の緊迫化などが懸念され下落する局面もありましたが、フランス大統領選
挙の結果を受け、欧州の政治に対する不透明感が後退したことや、世界的な景気回復による堅調な企業業績を背景に底堅い展開となりました。その後、衆議院選挙で与党が優勢となり政権安定期待が広がったことや、米国において税制改革論議が進展するとの見方が広がったことなどから期末にかけて上昇しました。
外国株式
外国株式相場は、米国政権の政策運営への不信感や中東や北朝鮮での地政学リスクの高まりなどから下げる場面もありましたが、米国での好調な経済環境や企業業績、フランス大統領選挙の結果を受けた欧州の政治懸念の後退、欧州における良好な経済指標に加えて、ＥＣＢ（欧州中央銀行）
による金融政策正常化が慎重に進められるとの見方から上昇しました。
日本債券
国内債券市場では、長期金利は、期首から2017年2月上旬にかけて、米国次期政権の掲げる減税やインフラ投資を背景とした同国の長期金利上昇（債券価格は下落）が、国内長期金利に波及して上昇しました。2017年2月中旬から7月上旬にかけて、日銀の長短金利操作付き量的・質的金融緩和政策の効果などにより、長期金利の変動が抑制され、0.0％から0.1％程度のレンジ内での推移となりました。7月中旬から9月上旬にかけては、日銀が指し値オペ（公開市場操作）を実施したことや北朝鮮をめぐる地政学リスクの高まり、世界的な長期金利の低下を受けて国内長期金利はマイナ
ス圏まで低下（債券価格は上昇）しました。9月中旬から期末にかけては、長期金利の変動が抑制
され、0.0％から0.1％程度のレンジ内での推移となりました。
外国債券
米国債券市場では、長期金利は期首から2017年9月上旬にかけて、同国政権の財政拡張政策への期待や、欧州の長期金利が上昇した影響などから上昇（債券価格は下落）する局面もありました
が、大統領の政策実行力に対する疑念が広がったことや、北朝鮮をめぐる地政学リスクの高まり、およびハリケーンの影響などから低下（債券価格は上昇）しました。その後、年内利上げ観測の高まりなどから長期金利は上昇しました。
欧州債券市場（ドイツ）では、長期金利は期首から7月上旬にかけて、米国によるシリア空爆など地政学リスクの高まりなどから低下する局面もありましたが、欧州の政治リスク懸念が後退した
ことや、ＥＣＢの金融緩和政策の縮小観測などを受けて、上昇しました。その後は、強弱材料が混在しもみ合う展開となりました。

10

ノーロード明治安田５資産バランス
Ｊリート
Ｊリート相場は、長期金利の上昇懸念や相次ぐ公募増資の発表、決算期末対策の売りなどを受け軟調に推移しました。
4月以降はＪリート特化型投信からの継続的な資金流出超過により、下落基調となりました。7月に急落した局面では、海外投資家などの買いにより一定程度反発しましたが、本格的な回復に転じるのか様子見姿勢が根強かったことや投信からの資金流出が続いたことから、11月中旬にかけて下
落基調となりました。11月中旬から期末にはリートの合併や自己投資口取得の発表が好感されたことに加え、割安感の強まりを背景とした海外投資家の積極的な買いによりＪリート相場は反発しました。
外国為替
米ドルは、期を通じて強弱材料が混在しもみ合う展開となりました。米国の景気拡大期待や欧米
長期金利上昇により日米の金利差が意識されたこと、および税制改革への期待などが支援材料となりました。一方で、米国政権とロシアの不適切な関係を巡る疑惑や、北朝鮮情勢の緊迫化、および
ハリケーンの影響などが上値を抑える要因となりました。
ユーロは、期首から7月中旬にかけて、ドイツの長期金利の低下などを受けて調整する局面もありましたが、欧州の政治リスク懸念が後退したことや、ＥＣＢ総裁による金融緩和政策の転換を示
唆する発言などを受けて、対円で大幅に上昇しました。その後も、ポンド高や米ドル高に連動し、ユーロは対円で上昇基調となりました。

11

ノーロード明治安田５資産バランス
当該投資信託のポートフォリオ
ノーロード明治安田5資産バランス「安定コース」、「安定成長コース」、「積極コース」は、運用方針に従い、マザーファンドへの投資を通じて、日本の資産（株式、債券、リート）および先進国の伝統的資産（株式、債券）へ分散投資を行いました。ファンド設定後、各コースの基本資産配分比率（基本マザーファンド配分比率）に従って各マザーファンドの組み入れを行いました。その後は、追加設定および解約に対しては基本マザーファンド配分比率に準じて各マザーファンドの売買を行いました。また、資産価格の変動等により基本マザーファンド配分比率から一定の範囲を超えた場合には基本マザーファンド
配分比率に近づけるように組み入れ調整を行いました。
各コースの基本資産配分比率（基本マザーファンド配分比率）
内外株式（Jリート含む）
国内株式
明治安田日本株式ポートフォリオ・マザーファンド
外国株式
明治安田外国株式ポートフォリオ・マザーファンド
Ｊリート
明治安田Ｊ－ＲＥＩＴマザーファンド
内外債券
国内債券
明治安田日本債券ポートフォリオ・マザーファンド
外国債券
明治安田外国債券ポートフォリオ・マザーファンド

安定コース
安定成長コース
30％
50％
10％
20％
10％
20％
10％
10％
70％
50％
50％
30％
20％
20％

積極コース
70％
30％
20％
20％
30％
15％
15％

明治安田日本株式ポートフォリオ・マザーファンド
運用方針に従い、中長期の視点を重視し魅力的な株価水準にあると考えられる成長銘柄への選別投資を行いました。
当期中に新規に買い付けた主な銘柄としては、日揮、信越化学工業、マツダ、東洋ゴム工業、Ｔ
ＤＫなどが挙げられます。一方、全て売却した主な銘柄としては、日本電信電話、三菱商事、大成
建設、本田技研工業、オリックスなどが挙げられます。
以上の運用の結果、基準価額は上昇しました。
個別銘柄では、小松製作所、ヤマハ発動機、大成建設などが基準価額にプラスに寄与した一方、
マツダ、三菱商事、りそなホールディングスなどはマイナスに影響しました。
【組入上位業種】
期末

業種組入比率(％)
1 電気機器
14.3
2 銀行業
9.1
3 化学
9.0
4 輸送用機器
8.5
5 小売業
6.7
※組入比率は純資産総額に対する比率【組入上位銘柄】
期末

銘柄名
業種
1 日揮
建設業
2 アイフル
その他金融業3 新生銀行銀行業
4 信越化学工業
化学
5 日本たばこ産業
食料品※組入比率は純資産総額に対する比率

12

組入比率(％)
5.1
5.1
5.0
4.6
4.2

ノーロード明治安田５資産バランス
明治安田外国株式ポートフォリオ・マザーファンド
運用方針に従い、世界各国（日本を除く）の株式に投資を行いました。
地域別では、ベンチマークに対して北米地域の中立、欧州地域のオーバーウェイト、アジア・オ
セアニア地域のアンダーウェイトとしました。業種別では、ベンチマークに対して素材や情報技術などのオーバーウェイト、金融などのアンダーウェイトとしました。
当期中に新規に組み入れた銘柄としてはローパーテクノロジーズ（アメリカ、資本財）が挙げられます。一方、全て売却した銘柄としてはエクソンモービル（アメリカ、エネルギー）、トランス
ダイム・グループ（アメリカ、資本財）などが挙げられます。
以上の運用の結果、基準価額は上昇しました。
個別銘柄では、テンセント（香港・中国、ソフトウェア・サービス）、アップル（アメリカ、テクノロジーハードウェアおよび機器）、フェイスブック（アメリカ、ソフトウェア・サービス）な
どが基準価額にプラスに寄与した一方、ベライゾン・コミュニケーションズ（アメリカ、電気通信
サービス）、ゼネラル・エレクトリック（アメリカ、資本財）などはマイナスに影響しました。
【組入上位業種】
期末

業種組入比率(％)
1 ソフトウェア・サービス
14.4
2 銀行
8.1
3 医薬品・バイオテクノロジー・ライフサイエンス
7.9
4 素材
6.9
5 資本財
5.9
※組入比率は純資産総額に対する比率【組入上位銘柄】
期末

銘柄名
発行国
業種
組入比率(％)
1 MICROSOFT CORP アメリカ ソフトウェア・サービス
2.9
2 ALPHABET INC-CL A アメリカ ソフトウェア・サービス
2.7
3 APPLE INC
アメリカ テクノロジー・ハードウェアおよび機器
2.4
4 FACEBOOK INC-A アメリカ ソフトウェア・サービス
2.0
5 NEXTERA ENERGY INC アメリカ 公益事業
1.9
※組入比率は純資産総額に対する比率

明治安田日本債券ポートフォリオ・マザーファンド
運用方針に従い、わが国の公社債へ投資を行いました。
デュレーションについては金融緩和の継続や景気の先行き不透明感の高まりなどを受け金利低下（債券価格の上昇）が予想された場合には長期化戦略を、景気回復期待や国債の需給悪化が懸念され金利上昇（債券価格の下落）が予想された場合には短期化戦略をとりました。
保有債券の年限別構成については、デュレーションの長期化時には長期債をオーバーウェイト
し、短期化時には短期債をオーバーウェイトしました。また、短期から長期ゾーンにおける年限間の割高・割安に着目した年限構成としました。
種別選択については、期を通じて非国債（円建外債、事業債等）のオーバーウェイトを継続しました。
以上の運用の結果、基準価額は上昇しました。

13

ノーロード明治安田５資産バランス【デュレーション・残存年数・複利最終利回り】
期末
デュレーション（年）
残存年数（年）複利最終利回り（％）

9.6
10.2
0.6

※繰上償還条項が付与されている銘柄は、最初の繰上償還可能日を基準に計算しています。

【デュレーション調整】
期末

長期化

明治安田外国債券ポートフォリオ・マザーファンド
運用方針に従い、世界各国（日本を除く）の公社債へ投資を行いました。
通貨別配分は、ベンチマーク構成比に対して収益率が高まると判断した通貨をオーバーウェイト
し、劣後すると判断した通貨をアンダーウェイトしました。
デュレーション調整は、金利見通しに基づき市場動向を勘案しながら、金利低下を予想した場合にはベンチマークに対して長期化、金利上昇を予想した場合にはベンチマークに対して短期化を行いました。
以上の運用の結果、基準価額は上昇しました。
【デュレーション・残存年数・複利最終利回り】
期末
デュレーション（年）
残存年数（年）複利最終利回り（％）

7.3
8.9
1.5

【通貨別配分】時点
期末

通貨
スウェーデンクローナ
ポンド
ユーロ

配分
オーバーウェイト
オーバーウェイト
アンダーウェイト

【デュレーション調整】時点
期末

デュレーション
ほぼ中立地域等
米国を若干長期化
ユーロ圏を若干短期化

14ノーロード明治安田５資産バランス
明治安田Ｊ－ＲＥＩＴマザーファンド
運用方針に基づき、わが国の金融商品取引所に上場しているＪ－ＲＥＩＴを主要投資対象とし、信託財産の中長期的な成長と安定的な収益の確保を目指して運用を行いました。
当期においては、マクロ分析や不動産市況等をもとに用途別の投資比率を決定し、銘柄選択に際しては、割安性や成長性、スポンサーの評価、流動性等を考慮し、選別投資を行いました。また、
Ｊ－ＲＥＩＴの組入比率は高位を維持しました。
個別銘柄では、割安感の強い中小型銘柄中心に買い増しを行った結果、上位銘柄の組入比率は低下しました。物件取得競争の激化を背景に物件取得ペースの鈍化が懸念されるオリックス不動産投資法人や、割安感が乏しいと判断したジャパンリアルエステイト投資法人等に関しては、資金流入時の買い増しを控え、組入比率の引き下げを行いました。一方、堅調な業績にもかかわらず割安感が強まったアクティビア・プロパティーズ投資法人等の組入比率を引き上げました。
用途別では、オフィスビル大量供給の影響が懸念されるオフィスの組入比率を引き下げた一方、産業構造の変化に伴い、物流施設の需要拡大が続くと判断し商業・物流等の組入比率を引き上げました。
以上の運用の結果、基準価額は下落しました。
【組入上位銘柄】
期末
1
2
3
4
5

銘柄名
日本プロロジスリート投資法人
日本リテールファンド投資法人
日本ビルファンド投資法人
アクティビア・プロパティーズ投資法人
オリックス不動産投資法人

種類・用途
商業・物流等
商業・物流等
オフィス
商業・物流等
オフィス※組入比率は純資産総額に対する比率

15

組入比率（％）
6.1
5.5
5.4
5.2
5.1

ノーロード明治安田５資産バランス
当該投資信託のベンチマークとの差異
基準価額と参考指数の対比
（騰落率）
(％)
10

安定コース

(％)
10

安定成長コース

(％)
10

5

5

5

0

0

0

△5

第1期
2017/12/18※ファンドの騰落率は分配金込み
基準価額

参考指数

△5

第1期
2017/12/18※ファンドの騰落率は分配金込み
基準価額

△5

参考指数

積極コース

第1期
2017/12/18※ファンドの騰落率は分配金込み
基準価額

参考指数

当ファンドは運用の目標となるベンチマークを設けておりません。
上記グラフは、当ファンドの基準価額と参考指数の騰落率の対比です。当期の基準価額の騰落率（分配金込み）は、安定コースが＋4.6％、安定成長コースが＋7.9％、積極コースが＋9.1％となりました。一方、参考指数の騰落率は、安定コースが＋4.1％、安定成長コースが＋7.4％、積極コー
スが＋8.4％となりました。

分配金

分配原資の内訳

収益分配については、分配対象額の水準、基準価額水準等を勘案し、各コースとも見送りとさせていただきました。
なお、収益分配にあてず信託財産内に留保した利益の運用については、特に制限を設けず、委託者の判断に基づき、元本部分と同一の運用を行います。

(単位：円・％、1万口当たり、税引前)

第1期(2016年12月21日～2017年12月18日)
安定コース 安定成長コース 積極コース
当期分配金
－
－
－
(対基準価額比率)
－
－
－
当期の収益
－
－
－
当期の収益以外－－－
翌期繰越分配対象額
458
789
909
項

目

(注1)対基準価額比率は当期分配金(税込み)の期末基準価額(分配金込み)に対する比率であり、ファンドの収益率とは異なります。
(注2)当期の収益、当期の収益以外は小数点以下切捨てで算出しているため合計が当期分配金と一致しない場合があります。

16

ノーロード明治安田５資産バランス

今後の運用方針
ノーロード明治安田5資産バランス
引き続き、「安定コース」、「安定成長コース」、「積極コース」は、マザーファンドへの投資を通じて、日本の資産（株式、債券、リート）および先進国の伝統的資産（株式、債券）へ分散投資を行います。追加設定および解約に対しては基本資産配分比率（基本マザーファンド配分比率）に準じて各マザーファンドの売買を行います。また、資産価格の変動等により基本マザーファンド
配分比率から一定の範囲を超えた場合には基本マザーファンド配分比率に近づけるように組み入れ調整を行います。
明治安田日本株式ポートフォリオ・マザーファンド
引き続き、バリュエーションに留意し、高い成長性とマネジメントクオリティを有する企業に投資する方針です。個別銘柄と産業分析を重視して銘柄選択を行い、ＴＯＰＩＸを上回る運用成果を目指して運用を行います。
明治安田外国株式ポートフォリオ・マザーファンド
引き続き、世界各国（日本を除く）の株式に投資を行います。銘柄選択については「構造的なトレンドの恩恵」、「特定分野における競争力」、「優れたビジネスモデル」、「リストラ効果・企
業再編による業績改善」、「過去の投資成果の発揮」、「事業環境の改善・安定化が見込まれる分野」などに着目し、バリュエーションにも留意していきます。
明治安田日本債券ポートフォリオ・マザーファンド
引き続き、わが国の公社債へ投資を行います。デュレーションは基本方針としてレンジ内での逆張りとします。保有債券の年限別構成は引き続き各年限に対する投資家ニーズの分析や、定量的な割安・割高分析などから、投資魅力度の高い案件の発掘に努める方針とします。種別選択は非国債（円建外債、事業債等）については、オーバーウェイトを維持する方針です。
明治安田外国債券ポートフォリオ・マザーファンド
引き続き、世界各国（日本を除く）公社債へ投資を行います。通貨別配分については、各国の財
政・金融政策格差を注視し、適宜調整します。デュレーションについては各国の景気動向および金融政策の変化等を注視し、適宜調整を行います。
明治安田Ｊ－ＲＥＩＴマザーファンド
引き続き、わが国の金融商品取引所に上場しているＪ－ＲＥＩＴを主要投資対象とし、Ｊ－ＲＥ
ＩＴの組入比率を高位に維持します。マクロ環境や不動産市況に加え、割安性や成長性、スポンサーの信用力、流動性等を考慮し、選別投資を行っていく方針です。

お知らせ

該当事項はございません。
17

ノーロード明治安田５資産バランス

当該投資信託の概要
商 品 分 類 追加型投信／内外／資産複合
信 託 期 間 無期限
直接あるいはマザーファンドを通じて、日本の資産（株式、債券、リート）および先進
運 用 方 針 国の伝統的資産（株式、債券）へ分散投資を行い、信託財産の中長期的な成長と安定的な収益の獲得を目指します。
ノ ー ロ ー ド 明 治 安 田 明治安田日本株式ポートフォリオ・マザーファンド、明治安田
5 資 産 バ ラ ン ス 日本債券ポートフォリオ・マザーファンド、明治安田外国株式（安 定 コ ー ス） ポートフォリオ・マザーファンド、明治安田外国債券ポート（安 定 成 長 コ ー ス） フォリオ・マザーファンドおよび明治安田Ｊ－ＲＥＩＴマザー（積 極 コ ー ス） ファンドを主要投資対象とします。
明 治 安 田 日 本 株 式
わが国の金融商品取引所上場株式を主要投資対象とします。
ポートフォリオ・マザーファンド
主要投資対象 明 治 安 田 日 本 債 券 邦貨建ての国債、政府保証債、地方債、利付金融債、社債等をポートフォリオ・マザーファンド 主要投資対象とします。
明 治 安 田 外 国 株 式
世界各国（日本を除く）の株式を主要投資対象とします。
ポートフォリオ・マザーファンド
明 治 安 田 外 国 債 券 世界各国（日本を除く）の国債、国際機関債、社債等を主要投
ポートフォリオ・マザーファンド 資対象とします。
明治安田Ｊ－ＲＥＩＴ わが国の金融商品取引所に上場（それに準ずるものを含みまマ ザ ー フ ァ ン ド す。）している不動産投資信託証券を主要投資対象とします。
ノ ー ロ ー ド 明 治 安 田 原則として内外株式（Ｊリート含む）30％、内外債券70％を基
5 資 産 バ ラ ン ス 本資産配分比率とします。なお、基本資産配分比率は市場環境（安 定 コ ー ス） に応じて見直すことがあります。
ノ ー ロ ー ド 明 治 安 田 原則として内外株式（Ｊリート含む）50％、内外債券50％を基
運 用 方 法 5 資 産 バ ラ ン ス 本資産配分比率とします。なお、基本資産配分比率は市場環境（安 定 成 長 コ ー ス） に応じて見直すことがあります。
ノ ー ロ ー ド 明 治 安 田 原則として内外株式（Ｊリート含む）70％、内外債券30％を基
5 資 産 バ ラ ン ス 本資産配分比率とします。なお、基本資産配分比率は市場環境（積 極 コ ー ス） に応じて見直すことがあります。
年1回（毎年12月18日。休業日の場合は翌営業日。）決算を行い、原則として以下の方針に基づいて分配を行います。
①分配対象額は、経費控除後の繰越分を含めた配当等収益と売買益（評価益を含みます。）等とします。
分 配 方 針 ②収益分配金額は、基準価額水準、市況動向等を勘案して決定します。ただし、必ず分配を行うものではありません。また、信託財産の十分な成長に資することに配慮して分配を行わないことがあります。
③収益分配にあてず信託財産内に留保した利益の運用については、特に制限を設けず、委託者の判断に基づき、元本部分と同一の運用を行います。
18

ノーロード明治安田５資産バランス

代表的な資産クラスとの騰落率の比較
対象期間：2012年12月〜2017年11月

(％)
100
80

65.0

60
40

(注)

(注)

(注)

20

65.0
46.3

△40

安定

安定成長

積極

34.9

43.7

20.3

21.3

△22.0

△17.3

日本株

先進国株 新興国株 日本国債 先進国債 新興国債

12.0

0
△20

平均値
最大値
最小値

9.3
2.3
△4.0

△27.0

9.2
△12.3

6.8

△17.4

※上記グラフは、ファンドと他の代表的な資産クラスを定量的に比較できるように、対象期間5年間の各月末における直近1年間の騰落率データ(60個)を用いて、平均、最大、最小を表示したものです。
※ファンドの年間騰落率のデータは、各月末の分配金再投資基準価額(分配金実績があった場合、税引前の分配金を再投資したものとみなして計算)をもとに計算しており、実際の基準価額に基づいて計算した年間騰落率とは異なる場合があります。また、決算日を基準日とした年間騰落率とは異なります。
※全ての資産クラスが、当ファンドの投資対象とは限りません。
(注)当ファンドは対象期間の末日において設定日から1年経過していないため、年間騰落率データがありません。

※各資産クラスの指数について
資産クラス 指数名称
権利者
日本株
東証株価指数（ＴＯＰＩＸ）（配当込み）
株式会社東京証券取引所
先進国株 ＭＳＣＩ－ＫＯＫＵＳＡＩ（配当込み・円換算ベース）
MSCI Inc.
新興国株 ＭＳＣＩエマージング・マーケット・インデックス（配当込み・円換算ベース） MSCI Inc.
日本国債 ＮＯＭＵＲＡ－ＢＰＩ（国債）野村證券株式会社
先進国債 シティ世界国債インデックス（除く日本、ヘッジなし・円ベース） Citigroup Index LLC
新興国債 ＪＰモルガンＧＢＩ－ＥＭグローバル・ダイバーシファイド（円ベース） J.P.Morgan Securities LLC(注)海外指数は、対円での為替ヘッジなしによる投資を想定して、各月末の指数値を円換算または円ベースにて表示。
※各指数に関する著作権等の知的財産権、その他一切の権利は、上記に記載の各権利者に帰属します。
また、各権利者は当ファンドの運用成果等に関し一切責任を負いません。
各指数の詳細は後掲の＜代表的な資産クラスの指数について＞をご参照ください。

19

ノーロード明治安田５資産バランス

当該投資信託のデータ

ノーロード明治安田5資産バランス（安定コース）
当該投資信託の組入資産の内容○組入（上位）ファンド（銘柄）

組入ファンド数：5
第1期末
2017年12月18日
49.1％
19.9％
10.2％
10.2％
10.1％
0.5％

明治安田日本債券ポートフォリオ・マザーファンド
明治安田外国債券ポートフォリオ・マザーファンド
明治安田Ｊ－ＲＥＩＴマザーファンド
明治安田外国株式ポートフォリオ・マザーファンド
明治安田日本株式ポートフォリオ・マザーファンド
その他※組入比率は純資産総額に対する評価額の割合です。
※組入全銘柄に関する詳細な情報等については、運用報告書(全体版)に記載されています。

○資産別配分○国別配分

親投資信託受益証券
100.0％○通貨別配分

日本
100.0％※当期末におけるポートフォリオ評価額に対する比率

純資産等
項目

第1期末
2017年12月18日

純資産総額332,050,846円

受益権総口数

317,487,650口

1万口当たり基準価額

10,459円※当期間中における追加設定元本額は17,700,832円、同解約元本額は213,182円です。

20

日本円
100.0％

ノーロード明治安田５資産バランス

当該投資信託のデータ

ノーロード明治安田5資産バランス（安定成長コース）
当該投資信託の組入資産の内容○組入（上位）ファンド（銘柄）

組入ファンド数：5
第1期末
2017年12月18日
29.1％
20.5％
20.1％
19.7％
10.2％
0.5％

明治安田日本債券ポートフォリオ・マザーファンド
明治安田日本株式ポートフォリオ・マザーファンド
明治安田外国株式ポートフォリオ・マザーファンド
明治安田外国債券ポートフォリオ・マザーファンド
明治安田Ｊ－ＲＥＩＴマザーファンド
その他※組入比率は純資産総額に対する評価額の割合です。
※組入全銘柄に関する詳細な情報等については、運用報告書(全体版)に記載されています。

○資産別配分○国別配分

親投資信託受益証券
100.0％○通貨別配分

日本
100.0％※当期末におけるポートフォリオ評価額に対する比率

純資産等
項目

第1期末
2017年12月18日

純資産総額334,163,494円

受益権総口数

309,701,895口

1万口当たり基準価額

10,790円※当期間中における追加設定元本額は11,544,106円、同解約元本額は1,842,211円です。

21

日本円
100.0％

ノーロード明治安田５資産バランス

当該投資信託のデータ

ノーロード明治安田5資産バランス（積極コース）
当該投資信託の組入資産の内容○組入（上位）ファンド（銘柄）

組入ファンド数：5
第1期末
2017年12月18日
29.9％
20.3％
20.1％
14.9％
14.4％
0.5％

明治安田日本株式ポートフォリオ・マザーファンド
明治安田Ｊ－ＲＥＩＴマザーファンド
明治安田外国株式ポートフォリオ・マザーファンド
明治安田外国債券ポートフォリオ・マザーファンド
明治安田日本債券ポートフォリオ・マザーファンド
その他※組入比率は純資産総額に対する評価額の割合です。
※組入全銘柄に関する詳細な情報等については、運用報告書(全体版)に記載されています。

○資産別配分○国別配分

親投資信託受益証券
100.0％○通貨別配分

日本
100.0％※当期末におけるポートフォリオ評価額に対する比率

純資産等
項目

第1期末
2017年12月18日

純資産総額341,720,572円

受益権総口数

313,232,373口

1万口当たり基準価額

10,909円※当期間中における追加設定元本額は28,714,589円、同解約元本額は15,482,216円です。

22

日本円
100.0％

200×182

明治安田日本株式ポートフォリオ・マザーファンド
明治安田日本株式ポートフォリオ・マザーファンド

組入上位ファンド
（銘柄）の概要
明治安田日本株式ポートフォリオ・マザーファンド〇当期の基準価額の推移

決 算 期：第17期
計算期間：2016年4月19日〜 2017年4月18日〇1万口当たりの費用明細෇項

平 均 基 準 価 額（ａ）売買委託手数料（株式）（ｂ）そ の 他 費 用（そ の 他）合計




目















  



当期
金額
比率
10,961 円
36 円
0.329 ％
（36） （0.329）00.001（0） （0.001）
36
0.330

※上記項目の概要につきましては、2ページをご参照ください。
4※各金額は各項目ごとに円未満は四捨五入してあります。
※各比率は1万口当たりのそれぞれの費用金額（円未満の端数を含む）を期中の平均基準価額で除して100を乗じたもの
で、項目ごとに小数点第3位未満は四捨五入してあります。

〇国内株式上位銘柄
新生銀行
2 ヤマハ発動機
3 花王
4 日本たばこ産業
5 アイフル6 ソフトバンクグループ
7 大成建設8 小松製作所
9 商船三井
10 りそなホールディングス

組入銘柄数：40
業種
銀行業
輸送用機器
化学
食料品
その他金融業
情報・通信業
建設業
機械
海運業
銀行業

銘柄名

1

組入比率（％）
5.8
5.6
5.3
5.1
5.0
5.0
5.0
4.9
4.8
4.7

※組入比率は当期末における純資産総額に対する評価額の割合です。
※組入全銘柄に関する詳細な情報等については、運用報告書（全体版）に記載されています。

〇資産別配分

〇国別配分〇通貨別配分ᅜෆᰴᘧ㸣
※当期末におけるポートフォリオ評価額に対する比率

᪥ᮏ㸣

᪥ᮏ෇㸣

（注）
当マザーファンドの計算期間における運用経過等の説明は運用報告書（全体版）
をご参照下さい。
23
11

交運̲日株リサーチOp̲和太鼓12̲日株PFM

200×182

明治安田外国株式ポートフォリオ・マザーファンド
明治安田外国株式ポートフォリオ・マザーファンド

組入上位ファンド
（銘柄）の概要
明治安田外国株式ポートフォリオ・マザーファンド‫ۑ‬ᙜᮇࡢᇶ‽౯㢠ࡢ᥎⛣

当期
金額
比率
平 均 基 準 価 額
18,009 円（ａ）
売買委託手数料
18 円
0.097 ％
（株式）
（17）
（0.097）（投資信託証券）（0）（0.001）（ｂ）
有価証券取引税
5
0.028
（株
式）
（5）
（0.028）（投資信託証券）（0）（0.000）（ｃ）
そ の 他 費 用
170.092
（保 管 費 用 ）（16）（0.090）（その他）（0）（0.002）
合
計
40
0.217
※上記項目の概要につきましては、2ページをご参照ください。
4※各金額は各項目ごとに円未満は四捨五入してあります。
※各比率は1万口当たりのそれぞれの費用金額（円未満の端数を含む）を期中の平均基準価額で除して100を乗じたもので、項目ごとに小数点第3位未満は四捨五入してあります。
項෇








決 算 期：第16期
計算期間：2016年4月12日〜 2017年4月10日〇1万口当たりの費用明細















〇外国株式上位銘柄

  

銘柄名
1 MICROSOFT CORP
2 ALPHABET INC-CL A
3 APPLE INC
4 NEXTERA ENERGY INC
5 FACEBOOK INC-A
6 US BANCORP
7 VISA INC-CLASS A SHARES
8 UNITEDHEALTH GROUP INC
9 PHILIP MORRIS INTERNATIONAL
10 AMAZON.COM INC





国
アメリカ
アメリカ
アメリカ
アメリカ
アメリカ
アメリカ
アメリカ
アメリカ
アメリカ
アメリカ

目

組入銘柄数：102

業種
ソフトウェア・サービス
ソフトウェア・サービス
テクノロジー・ハードウェアおよび機器
公益事業
ソフトウェア・サービス
銀行
ソフトウェア・サービス
ヘルスケア機器・サービス
食品・飲料・タバコ
小売

組入比率（％）
2.8
2.5
2.4
2.0
1.8
1.7
1.7
1.6
1.6
1.5

※組入比率は当期末における純資産総額に対する評価額の割合です。
※組入全銘柄に関する詳細な情報等については、運用報告書（全体版）に記載されています。

〇外貨建投資信託銘柄
1

CROWN CASTLE INTL CORP

銘柄名

※組入比率は当期末における純資産総額に対する評価額の割合です。
※組入全銘柄に関する詳細な情報等については、運用報告書（全体版）に記載されています。

〇資産別配分〇国別配分

እᅜᢞ㈨ಙク㸣࢝ࢼࢲ㸣࣮࢜ࢫࢺࣛࣜ࢔㸣ࡑࡢ௚㸣ࢫ࢖ࢫ㸣
ࢻ࢖ࢶ
㸣
ࣇࣛࣥࢫ
㸣
እᅜᰴᘧ
㸣

国
アメリカ

〇通貨別配分࣮࢜ࢫࢺࣛࣜ࢔ࢻࣝ㸣࢝ࢼࢲࢻࣝ㸣ࢫ࢖ࢫࣇࣛࣥ
㸣
࣏ࣥࢻ
㸣

組入銘柄数：1
組入比率（％）
1.3

㤶 ࢻࣝ㸣ࡑࡢ௚㸣

࣮ࣘࣟ
㸣

࢖ࢠࣜࢫ
㸣

࢔࣓ࣜ࢝
㸣

⡿ࢻࣝ
㸣

※当期末におけるポートフォリオ評価額に対する比率（注）
当マザーファンドの計算期間における運用経過等の説明は運用報告書（全体版）をご参照下さい。
24

外株P.M

200×182

明治安田日本債券ポートフォリオ・マザーファンド
明治安田日本債券ポートフォリオ・マザーファンド

組入上位ファンド
（銘柄）の概要
明治安田日本債券ポートフォリオ・マザーファンド〇当期の基準価額の推移

決 算 期：第16期
計算期間：2016年4月12日〜 2017年4月10日〇1万口当たりの費用明細෇項

平 均 基 準 価 額（ａ）そ の 他 費 用（そ の 他）合計

















  



当期
金額
比率
14,094 円
1円
0.004 ％
（1） （0.004）
1
0.004※上記項目の概要につきましては、2ページをご参照ください。
4※各金額は各項目ごとに円未満は四捨五入してあります。
※各比率は1万口当たりのそれぞれの費用金額（円未満の端数を含む）を期中の平均基準価額で除して100を乗じたもの
で、項目ごとに小数第3位未満は四捨五入してあります。





目

〇国内債券組入上位銘柄

組入銘柄数：112

銘柄名
第３７５回利付国債２年
2 第３４６回利付国債１０年
3 第１５８回利付国債２０年
4 住友生命保険相互会社第２回Ａ号劣後債
5 第４８回ソフトバンク無担保社債
6 第１３回光通信無担保社債
7 第1回ＭＳ＆ＡＤインシュアランスグループＨＤ無担保社債（劣後特約付）
8 第2回エイチエスビーシー・ホールディングス円貨社債（ＴＬＡＣ）
9 第１５７回利付国債２０年
10 第４４回ソフトバンク無担保社債
1

債券種類
国債
国債
国債
社債
社債
社債
社債
社債
国債
社債

利率（％）
0.1
0.1
0.5
0.84
2.13
1.1
1.03
0.842
0.2
1.689

償還日
2019年4月15日
2027年3月20日
2036年9月20日
2076年6月29日
2022年12月9日
2021年7月22日
2076年12月25日
2023年9月26日
2036年6月20日
2020年11月27日

組入比率（％）
9.1
4.8
4.3
4.0
3.6
2.7
2.2
2.2
2.1
1.8

※組入比率は当期末における純資産総額に対する評価額の割合です。
※組入全銘柄に関する詳細な情報等については、運用報告書（全体版）に記載されています。

〇資産別配分〇国別配分࣓࢟ࢩࢥ㸣࢖ࢠࣜࢫ㸣〇通貨別配分ࣇࣛࣥࢫ㸣

᪥ᮏ
㸣

ᅜෆമๆ
㸣

᪥ᮏ෇㸣

※当期末におけるポートフォリオ評価額に対する比率※国別配分における日本以外の債券は円建外債（海外の発行体が日本国内で円建で発行する債券）です。

（注）
当マザーファンドの計算期間における運用経過等の説明は運用報告書（全体版）
をご参照下さい。
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交運̲日債Op毎月̲しあわせ宣言12

200×182

明治安田外国債券ポートフォリオ・マザーファンド
明治安田外国債券ポートフォリオ・マザーファンド

組入上位ファンド
（銘柄）の概要
明治安田外国債券ポートフォリオ・マザーファンド〇当期の基準価額の推移

決 算 期：第16期
計算期間：2016年4月12日〜 2017年4月10日〇1万口当たりの費用明細෇項

平 均 基 準 価 額（ａ）そ の 他 費 用（保 管 費 用）（そ の 他）合計





目















  ※上記項目の概要につきましては、2ページをご参照ください。
4※各金額は各項目ごとに円未満は四捨五入してあります。
※各比率は1万口当たりのそれぞれの費用金額（円未満の端数を含む）を期中の平均基準価額で除して100を乗じたもので、項目ごとに小数点第3位未満は四捨五入してあります。

〇外国債券上位銘柄

銘柄名
1 US TREASURY N/B 6.25% 23/8/15
2 US TREASURY N/B 8% 21/11/15
3 FRANCE O.A.T. 8.5% 23/4/25
4 TREASURY 4.5% 34/9/7
5 US TREASURY N/B 4.25% 39/5/15
6 BTPS 4.25% 19/9/1
7 US TREASURY N/B 3.5% 20/5/15
8 US TREASURY N/B 3% 45/5/15
9 DEXIA CRED SA NY 2.25% 19/1/30
10 SPANISH GOV'T 4.6% 19/7/30

当期
金額
比率
21,214 円
4円
0.019 ％
（4） （0.018）（0） （0.001）
4
0.019

債券種類
国債
国債
国債
国債
国債
国債
国債
国債
社債
国債

通貨
米ドル
米ドル
ユーロ
ポンド
米ドル
ユーロ
米ドル
米ドル
米ドル
ユーロ

組入銘柄数：58
組入比率（％）
16.0
8.0
6.9
4.6
3.9
3.8
3.5
3.4
2.9
2.7

※組入比率は当期末における純資産総額に対する評価額の割合です。
※組入全銘柄に関する詳細な情報等については、運用報告書（全体版）に記載されています。

〇資産別配分እᅜമๆ㸣

〇国別配分〇通貨別配分

ࡑࡢ௚
㸣
࣋ࣝࢠ࣮
㸣
ࢫ࣌࢖ࣥ
㸣
࢜ࣛࣥࢲ
㸣
࢖ࢠࣜࢫ
㸣
࢖ࢱࣜ࢔
㸣

ࣀ࢙࣮ࣝ࢘ࢡ࣮ࣟࢿ㸣࣮࢜ࢫࢺࣛࣜ࢔ࢻࣝ㸣࣏ࣥࢻ㸣
࢔࣓ࣜ࢝
㸣

࢝ࢼࢲࢻࣝ㸣ࢫ࢙࣮࢘ࢹࣥࢡ࣮ࣟࢼ㸣ࡑࡢ௚㸣

⡿ࢻࣝ
㸣
࣮ࣘࣟ
㸣

ࣇࣛࣥࢫ
㸣

※当期末におけるポートフォリオ評価額に対する比率（注）
当マザーファンドの計算期間における運用経過等の説明は運用報告書（全体版）
をご参照下さい。
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交運̲外国債券Op̲夢実現11明治安田Ｊ－ＲＥＩＴマザーファンド
組入上位ファンド（銘柄）の概要
明治安田Ｊ－ＲＥＩＴマザーファンド○当期の基準価額の推移

決 算 期：第6期
計算期間：2016年6月21日～2017年6月19日○1万口当たりの費用明細(円)
26,000項目
平均基準価額(a) 売買委託手数料(投資信託証券)(b) その他費用(その他)
合計

25,00024,00023,0002016/6 7

8

9

10

11

12 2017/1 2

3

4

5

当期
金額
24,944円
14円
(
14)
0
(
0)
14

6
(年/月)

組入銘柄数：25

銘柄名
業種
組入比率(％)
1 オリックス不動産投資法人
オフィス
6.7
2 ジャパンリアルエステイト投資法人
オフィス
6.4
3 日本プロロジスリート投資法人
商業・物流等
6.0
4 日本リテールファンド投資法人
商業・物流等
5.6
5 野村不動産マスターファンド投資法人
オフィス
5.6
6 ＭＣＵＢＳ ＭｉｄＣｉｔｙ投資法人
オフィス
5.2
7 大和証券オフィス投資法人
オフィス
4.8
8 コンフォリア・レジデンシャル投資法人
住宅
4.8
9 アクティビア・プロパティーズ投資法人
商業・物流等
4.7
10 アドバンス・レジデンス投資法人
住宅
4.6※組入比率は当期末における純資産総額に対する評価額の割合です。
※組入全銘柄に関する詳細な情報等については、運用報告書(全体版)に記載されています。

○国別配分

国内投資信託100.0％

0.058％(0.058)0.002(0.002)0.060※上記項目の概要につきましては、4ページをご参照ください。
※各金額は各項目ごとに円未満は四捨五入してあります。
※各比率は1万口当たりのそれぞれの費用金額(円未満の端数を含む)を期中の平均基準価額で除して100を乗じたもので、項目ごとに小数点第3位未満は四捨五入してあります。

○上位銘柄

○資産別配分

比率○通貨別配分

日本
100.0％

日本円
100.0％※当期末におけるポートフォリオ評価額に対する比率(注)当マザーファンドの運用経過等の詳細は、運用報告書(全体版)をご参照下さい。
27

＜参考指数について＞
各ファンドの参考指数はそれぞれ投資対象とする各マザーファンドのベンチマークおよび参考指数を下表の基本マ
ザーファンド配分比率で合成した指数です。設定時を10,000として計算したものです。なお、海外の指数は、基準価額への反映を考慮して、現地前営業日の終値を採用しています。
組入マザーファンド
明治安田日本株式ポートフォリオ・
マザーファンド
明治安田外国株式ポートフォリオ・
マザーファンド
明治安田日本債券ポートフォリオ・
マザーファンド
明治安田外国債券ポートフォリオ・
マザーファンド
明治安田Ｊ－ＲＥＩＴマザーファンド

ベンチマークまたは参考指数

基本マザーファンド配分比率
安定コース 安定成長コース 積極コース

東証株価指数（ＴＯＰＩＸ）

10％

20％

30％

ＭＳＣＩ－ＫＯＫＵＳＡＩ指数（円換算ベース）

10％

20％

20％

ＮＯＭＵＲＡ－ＢＰＩ総合

50％

30％

15％

20％

20％

15％

10％

10％

20％

シティ世界国債インデックス（除く日本、ヘッジ
なし・円ベース）
東証ＲＥＩＴ指数（配当込み）

東証株価指数（ＴＯＰＩＸ）は、東京証券取引所市場第一部に上場する内国普通株式全銘柄を対象とする株価指数です。同指数は、株式会社東京証券取引所（㈱東京証券取引所）の知的財産であり、指数の算出、指数値の公表、利用など同指数に関するすべての権利は㈱東京証券取引所が有しています。なお、本商品は、㈱東京証券取引所により提供、保証又は販売されるものではなく、㈱東京証券取引所は、ファンドの発行又は売買に起因するいかなる損害に対しても、責任を有しません。
ＭＳＣＩ－ＫＯＫＵＳＡＩ指数は、MSCI Inc.が算出する日本を除く世界主要国の株式市場を捉える指数として広く認知されているものであり、ＭＳＣＩ－ＫＯＫＵＳＡＩ指数に関する著作権等の知的財産権、その他一切の権利
はMSCI Inc.に帰属します。MSCI Inc.は当ファンドの運用成果等に関し一切責任はありません。
ＮＯＭＵＲＡ－ＢＰＩ総合は、野村證券株式会社が公表する、国内で発行された公募利付債券の市場全体の動向を表す投資収益指数で、野村證券株式会社の知的財産です。野村證券株式会社は、当ファンドの運用成果等に関し、一切責任はありません。
シティ世界国債インデックスは、世界主要国の国債の総合投資利回りを各市場の時価総額で加重平均し指数化したものです。シティ世界国債インデックスに関する著作権、商標権、知的財産権その他一切の権利は、CitigroupIndex LLCに帰属します。
東証ＲＥＩＴ指数（配当込み）は、東京証券取引所に上場する不動産投資信託全銘柄を対象とした「時価総額加重型」の株価指数である東証ＲＥＩＴ指数に配当金等の収益を考慮した指数です。同指数は、株式会社東京証券取引所（㈱東京証券取引所）の知的財産であり、指数の算出、指数値の公表、利用など同指数に関するすべての権利は、㈱東京証券取引所が有しています。なお、本商品は、㈱東京証券取引所により提供、保証又は販売されるものではなく、㈱東京証券取引所は、ファンドの発行又は売買に起因するいかなる損害に対しても、責任を有しません。

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＜代表的な資産クラスの指数について＞
東証株価指数（ＴＯＰＩＸ）は、東京証券取引所 市場第一部（以下、東証市場第一部ということがあります。）の時価総額の動きをあらわす株価指数であり、株式会社東京証券取引所（以下「東京証券取引所」といいます。）が算出、公表を行っています。東証市場第一部に上場しているすべての銘柄を計算の対象としていますので、日本の株式市場のほぼ全体の資産価値の動きを表しています。
東証株価指数（ＴＯＰＩＸ）は東京証券取引所の知的財産であり、株価指数の算出、指数値の公表、利用などＴＯ
ＰＩＸに関する全ての権利およびＴＯＰＩＸの商標に関する全ての権利は東京証券取引所が有します。東京証券取引所はＴＯＰＩＸの指数値の算出若しくは公表の方法の変更、ＴＯＰＩＸの指数値の算出若しくは公表の停止またはＴＯＰＩＸの商標の変更若しくは使用の停止を行うことができます。東京証券取引所はＴＯＰＩＸの商標の使用
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MSCI Inc.に帰属します。MSCI Inc.は当ファンドの運用成果等に関し一切責任はありません。
NOMURA-BPI（国債）は、日本国債の市場全体の動向を表す、野村證券株式会社によって計算、公表されている
投資収益指数で、野村證券株式会社の知的財産です。野村證券株式会社は、当ファンドの運用成果等に関し一切責
任はありません。
シティ世界国債インデックスは、世界主要国の国債の総合投資収益を各市場の時価総額で加重平均した債券イン
デックスです。同指数は、Citigroup Index LLCの知的財産であり、指数の算出、指数値の公表、利用など同指数に関するすべての権利は、Citigroup Index LLCが有しています。なお、Citigroup Index LLCは、ファンドの設
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マージング・マーケッツ・グローバル・ダイバーシファイド）は、J.P.Morgan Securities LLC（ＪＰモルガン）が公表している、エマージング諸国の国債を中心とした債券市場の合成パフォーマンスを表す指数として広く認知されているものであり、ＪＰモルガンの知的財産です。ＪＰモルガンは当ファンドの運用成果等に関し一切責任はありません。

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