Japanese Journal of Applied Psychology
2018, Vol. 44, No. 1, 83-84

短

学校現場における体罰防止に関する検討―保健体育科教員を対象として―＊1＊2

藤 田 主 一 ・市 川 優 一 郎 ・＊3

軽 部 幸 浩 ・三 村覚＊4

Prevention of Corporal Punishment in
School―For Teachers of Health andPhysical Education―
Syuichi FUJITA＊1, Yuichiro ICHIKAWA＊2,Yukihiro KARUBE＊3 and Satoru MIMURA＊4報の実態把握について（平成 26 年度）」の「5．平成 26 年度における体罰の状況（国公私立）⑥体罰時の状況」では，体罰の発生場面について，授業中 451 件（発生件数に対する割合：40.1％），部活動 246 件（同：21.8％）であった。このことから，体罰問題の現状や今後の課題に取り組むためには，座学授業だけでなく部活動を受け持つことの多い保健体育科教員を対象にすることが適当であると考えられる。
伊東（2013）は，競技と体罰との関係は十分に解明できておらず，今後の研究が必要であると述べている。また，前述の文部科学省（2015）「②当事者の年代」によると，20 歳代147 人，30 歳代 287 人，40 歳代 305 人，50 歳代 387 人の実態が示され，年代による差異が見受けられる。このことから，体罰行為については競技，年代の要因も考慮するべきであると考えられる。
そこで本研究では，運動部活動を受け持つ保健体育科教員を対象に，体罰に対する認識について競技，年代を考慮した

The present study aimed to examine the prevention ofcorporal punishment. Subjects were 358 teachers of health調査を行い，心理的側面にも着目した体罰の防止方法について検討することを目的とする。

and physical education in charge of club activities at school.

方We conducted a collective survey. The results showed thatby adopting the methods of anger management, relaxation

調査対象

法

A 大学において開催された教員免許状更新講習

training, etc., they were able to control their emotions, such会に参加し，運動部活動を受け持つ保健体育科教員 498 名をas anger, irritation, etc. It was suggested that relief from対象とした。部分的にでも回答項目に空欄がある者に関してmental instability, such as stress, i.e., having a higher“men-は今回の分析から除外し，最終的な調査対象者は 30 歳代 161

tal capacity”, would prevent corporal punishment.

名（平均年齢 33.9 歳，SD＝0.91），40 歳代 84 名（平均年齢43.7 歳，SD＝0.70），50 歳代 113 名（平均年齢 53.7 歳，SD＝key words: corporal punishment, teachers, health and phys-問題

体罰行為の禁止については，昭和 22 年に制定された学校教育法第 11 条に規定されている。しかし，今日でも体罰が教育現場のなかに存在し，この事実は特に近年大きな社会問題として取りあげられている。文部科学省（2015）による「体罰日本体育大学スポーツ文化学部
Faculty of Sport Culture, Nippon Sport Science University, 7-1-1 Fukasawa Setagaya-ku, Tokyo 158-8508,
Japan＊2
日本体育大学体育学部
Faculty of Sport Science, Nippon Sport Science University, 7-1-1 Fukasawa Setagaya-ku, Tokyo 158-8508,
Japan＊3
駒澤大学文学部
Faculty of Letters, Komazawa University, 1-23-1 Komazawa Setagaya-ku, Tokyo 154-8525, Japan＊4大阪産業大学スポーツ健康学部
Faculty of Sport and Health Sciences, Osaka Sangyo
University, 3-1-1 Nakagaito Daito-city Osaka 574-8530
Japan＊10.63）の合計 358 名であった。
調査内容

ical education, student guidance

フェイスシートの他に，「学校現場における体罰などの行為で感じること」，「体罰などの行為を低減するためには何が必要か」の 2 項目について自由記述を求めた。
調査時期

平成 25 年 8 月～平成 27 年 8 月の教員免許状更新講習会時に実施した。
倫理的配慮

調査対象者に対して，調査実施前に調査目的，調査内容を説明し，同意を得られた者のみ調査用紙を回収した。調査は集合調査法にて実施した。なお，本研究は A 大学
倫理審査委員会の承認を受けて実施された。
分析方法

IBM SPSS Text Analytics for Surveys 4.0 を使用し，分析には，自由記述に対する感性分析法を用いた。
カテゴリ作成は頻度ベースを使用し，出現頻度の下限は 5 回とした。30 歳代，40 歳代，50 歳代の年代ならびに集団・個人競技の教員別で分析を行った。なお統計ソフトが自動的に付けたカテゴリ名について，分かりやすくするため一部修正を行った。

結果

Table 1 は「学校現場における体罰などの行為で感じること」について，Table 2 は「体罰などの行為を低減するため

（ 84 ）

Table 1

応用心理学研究‌ 罰などの行為で感じることについて抽出体
されたカテゴリと出現率
30 代（n＝127） 40 代（n＝52）
出現率（%）
出現率（%）

あってはならない
無意味
指導力不足
教員の精神的不安定
成長の妨げ
信頼関係の欠如
体罰容認
時代錯誤

31.50
13.39
14.17
7.87
5.51
3.94
8.66
6.30

Vol. 44, No. 1

Table 250 代（n＝82） 集団競技（n＝171） 個人競技（n＝90）
出現率（%）
出現率（%）
出現率（%）

30.77
5.77
13.46
7.69
11.54
7.69
5.77
11.54

35.37
14.63
12.20
7.32
3.66
3.66
1.22
0.00

29.82
9.36
14.62
9.36
7.60
5.85
5.85
5.85

37.78
17.78
11.11
4.44
3.33
2.22
5.56
4.44

‌ 罰などの行為を低減するためには何が必体要かについて抽出されたカテゴリと出現率
30 代（n＝133） 40 代（n＝50） 50 代（n＝81） 集団競技（n＝173） 個人競技（n＝91）
出現率（%）
出現率（%） 出現率（%）
出現率（%）
出現率（%）

教員間の連携指導力の向上
意識改革
コミュニケーション
保護者の協力研修
信頼関係の構築
教員の心のゆとり
感情のコントロール

21.80
17.29
18.80
12.03
9.02
7.52
7.52
7.52
5.26

12.00
20.00
26.00
16.00
4.00
6.00
8.00
8.00
6.00

12.35
9.88
25.93
17.28
1.23
9.88
11.11
2.47
4.94

18.50
15.61
20.81
13.87
5.20
10.40
8.67
4.05
5.78

14.29
15.38
25.27
15.38
6.59
3.30
8.79
9.89
4.40には何が必要か」について，各年代と集団・個人競技別で抽な状態だった際に，思わずカッとなり，手が出てしまった」

出されたカテゴリと出現率を示した。なお，人数が異なる結というケースが多く見受けられたことが述べられている。ス

果は，自由記述欄への無記入者を除いたためである。

トレスなどによる「教員の精神的不安定」や，怒り（イライ考察ラ）などの「感情のコントロール」に着目することも必要である。リラクセーション・トレーニングは，ストレス緩和法

Table 1，Table 2 ともに年代別・競技別で大きな相違は見として用いられており，リラックスした状態になると，落ちられなかった。この理由として，各種マスメディアが体罰を着いてものごとに取り組むことができ，人前に出たり，人とクローズアップし社会問題化したこと，文部科学省の体罰禁接したりするときの緊張も弱くなり，精神的な健康の増進に止に関する様々な取り組みにより，体罰禁止と適切な指導方つながる（財団法人メンタルケア協会，2007）。したがって，法に関して，年代・競技の枠を超えた共通認識が形成されつリラクセーション・トレーニングを行うことによって，ストつあることが考えられる。

レスによる「精神的不安定」の緩和，怒りやカッとなる機会

Table 1 では，「あってはならない」をはじめ，「無意味」を減少させる効果，さらにリラックスした状態で対人関係に「成長の妨げ」「時代錯誤」などの体罰に対する否定的なカテ臨めることから「心のゆとり」をもって生徒や保護者と向きゴリが多く抽出され，体罰否認の教員が多数派であることが合える効果が期待できると考えられる。

示唆された。そして，体罰発生の背景には，「体罰容認」の立

引用文献

場の教員が今なお存在すること，教員の「指導力不足」，児童生徒との「信頼関係の欠如」，さらには教員の「精神的不安

藤田主一・市川優一郎・福場久美子 2016 学校現場における定」があることが示唆された。

保健体育教員の体罰に関する態度の研究

Table 1 において「体罰容認」のカテゴリが抽出され，少数ではあるが体罰を容認する教員の存在が明らかとなった。

応用心理学研究，41(3), 290-298.
伊東卓 2013 スポーツにおける真の勝利：暴力に頼らない

藤田・市川・福場（2016）は，「体罰容認態度を持つ者はそう

指 導 菅 原 哲 朗・ 望 月 浩 一 朗（ 編 ） エ イ デ ル 研 究 所

でない者と比べ，より体罰遂行経験がある」と報告している

pp. 30-40.

ことから，体罰を排除するためには，体罰容認派教員への徹

神奈川県教育委員会 2015 学校における体罰を根絶するため底した「意識改革」が必要であろう。その際，体罰はしつけに校内研修でアンガーマネジメントを推奨にはならないこと，体罰を伴う生徒指導は「無意味」である

術，70(10), 50-53.

こと，また生徒の「精神的成長の妨げ」になることを強調することが「意識改革」に役立つものと考えられる。
「指導力不足」に関して，文部科学省（2013a，b）の「体総合教育技文部科学省 2013a 体罰の禁止及び児童生徒理解に基づく指導の徹底について（通知）（http://www.mext.go.jp/a_menu/shotou/seitoshidou/1331907.htm）

罰の禁止及び児童生徒理解に基づく指導の徹底について（通文部科学省 2013b 運動部活動の在り方に関する調査研究報知）」や「運動部活動での指導のガイドライン」などを取り入告書（http://www.mext.go.jp/a_menu/sports/jyujitsu/

れた「研修」を行うことで，体罰禁止という徹底した「意識_icsFiles/afieldfile/2013/05/27/1335529_1.pdf）

改革」や「指導力の向上」を図ることが必要であると考えら

文部科学省 2015 体罰の実態把握について（平成 26 年度）れる。
「信頼関係の欠如」に関しては，「教員間の連携」を強（http://www.mext.go.jp/component/a_menu/education/化し，「保護者の協力」を得ることにより，児童生徒の個性，detail/_icsFiles/afieldfile/2015/12/25/1365261_04）

長所，短所などを教員・保護者間で共有して児童生徒の理解

財団法人メンタルケア協会 2007 リラクゼーション（relax-を深める。その理解に基づいた生徒指導を行い，児童生徒とation）石原の「信頼関係の構築」を図ることが必要であると考えられる。

宅和夫（監修）メンタルケア用語辞典

神奈川県教育委員会（2015）によると，「体罰を起こしてはルケア協会

明・大橋英寿・小嶋秀夫・佐藤登志郎・三財団法人メンタ

pp. 229-230.

いけないという認識を持ち，日常の教育活動をきちんと実践していながらも，信頼している児童や生徒から暴言を浴びせられたり，自分自身がストレスを抱えていて精神的に不安定（受稿 : 2017.12.19; 受理 : 2018.2.14）