調査研究報告書
N O . 29

精神障害者の社会適応訓練の効果と処遇帰結への予測

1998年８月
日本障害者雇用促進協会
障害者職業総合センター
N A T IO N A L IN ST IT U T E O F V O C A T IO N A L R E H A B IL IT A T IO N

ま

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が き

障害者職業総合センターは、「障害者の雇用の促進等に関する法律」に基づき、労働行政のみならず、我が国における職業リハビリテーションの推進とサービスの質的な向上に貢献することをめざして、職業リハビリテーションに関する調査・研究、障害者の雇用に関する情報の収集・分析・提供、職業リハビリテーション施設の運営・指導、専門職員の養成･研修、障害者に対する職業リハビリテーションサー
ビスの提供などの事業を行なっております。
このため、当センターでは、職業リハビリテーションの各領域にわたる調査研究を広く実施するとともに、その成果を調査研究報告書及び資料シリーズ等の形で取りまとめ、関係者に提供しております。
本報告書は、このような当センターの調査研究活動の成果の一環として、「精神障害者の社会適応に関する研究」の結果を取りまとめたものです。これは、分裂病者の社会適応の程度を規定する個人特性を明らかにするとともに、医療保健から職業リハビリテーションへの移行を円滑に進めるために、社会復帰プログラムの参加者から職業準備訓練に入ることが望ましい人を予測して選定するための手がかりを得るために計画されたものです。
報告書では、特に、①訓練プログラムに参加する前のさまざまな属性条件が、精神症状、社会適応、職業能力などの個人特性に及ぼす影響、②訓練プログラムを実施した効果、③訓練プログラムを終了した後の処遇帰結を規定する要因、などを明らかにしています。
この研究が、わが国における職業リハビリテーションを前進させるための一助になれば幸いです。

1998年８月

日本障害者雇用促進協会
障害者職業総合センター
研究主幹

後 藤 憲 夫

執筆担当者
松為 信雄 特性研究部門 主任研究員

本研究は、埼玉県立精神保健総合センターとの共同して設置した「精神障害者社会適応研究会」によって行われた。同研究会の委員は、次のとおりである（所属は1992年当時）。
野中

猛 （生活訓練課長）

山下清次（作業訓練課長）

天野 宗和 （宿泊訓練課長）

三村卓巳（作業訓練課主任）

佐藤 紀来 （生活訓練課技師）

三室

茂浩（宿泊訓練課主事）

目

次

まえがき

報告書の概要 …………………………………………………………………………………………………… １

第Ⅰ部

第１章 目的と方法
第１節 精神障害をもつ人の職業リハビリテーション…………………………………… 11
第２節 本研究の目的………………………………………………………………………… 18
第３節 方法と対象者………………………………………………………………………… 19
第４節

分析の視点と章の構成 …………………………………………………………… 22

第５節

文献 ………………………………………………………………………………… 23

第２章 対象者の属性条件

第Ⅱ部

第１節

訓練開始前の状況 ………………………………………………………………… 28

第２節

訓練課題と参加課 ………………………………………………………………… 33

第３章 精神症状尺度の規定要因
第１節

ＳＡＮＳの規定要因 ……………………………………………………………… 45

第２節

ＢＰＲＳの規定要因 ……………………………………………………………… 54

第３節

まとめ ……………………………………………………………………………… 85

第４章 MURATAの規定要因
第１節

評定結果と属性条件との関係 …………………………………………………… 88

第２節

症状の規定要因 …………………………………………………………………… 88

第３節

社会生活力の規定要因 …………………………………………………………… 95

第４節

労働と自立の規定要因…………………………………………………………… 102

第５節

まとめ……………………………………………………………………………… 109

第５章 KATO（ 事例評価表）の規定要因
第１節

評定結果と属性条件との関係…………………………………………………… 112

第２節

病識と自己評価への規定要因…………………………………………………… 113第３節

作業の遂行への規定要因 ………………………………………………………… 128

第４節

日常生活への規定要因…………………………………………………………… 153

第５節

事態への対応の規定要因 ………………………………………………………… 160

第６節

まとめ……………………………………………………………………………… 173

第６章 KATO（ 生活技能評価表）の規定要因
第１節

評定結果と属性条件との関係…………………………………………………… 176

第２節

起床時の整容動作の規定要因…………………………………………………… 177

第３節

衣生活の規定要因 ………………………………………………………………… 184

第４節

食生活の規定要因 ………………………………………………………………… 192

第５節

住生活と経済生活の規定要因…………………………………………………… 200

第６節

人間関係の規定要因……………………………………………………………… 210

第７節

まとめ……………………………………………………………………………… 216

第７章 KATO（ 労働能力評価表）の規定要因
第１節

評定結果と属性条件との関係…………………………………………………… 219

第２節

仕事の理解の規定要因…………………………………………………………… 220

第３節

仕事の水準（個として）の規定要因……………………………………………… 226

第４節

仕事の水準（集団作業）の規定要因……………………………………………… 232第５節

指南性の規定要因 ………………………………………………………………… 243

第６節

社会的な仕事の規定要因 ………………………………………………………… 248

第７節

まとめ……………………………………………………………………………… 254

第８章 職業準備尺度の規定要因

第Ⅲ部

第１節

評定結果と属性条件との関係…………………………………………………… 257

第２節

就業への意欲の規定要因 ………………………………………………………… 258

第３節

職業生活の維持の規定要因……………………………………………………… 267

第４節

移動の規定要因…………………………………………………………………… 276

第５節

社会生活や課題の遂行の規定要因……………………………………………… 280

第６節

手の機能の規定要因……………………………………………………………… 287

第７節

姿勢や持久力の規定要因 ………………………………………………………… 289

第８節

情報の受容と伝達の規定要因…………………………………………………… 296

第９節

理解と学習能力の規定要因……………………………………………………… 298

第10節

まとめ……………………………………………………………………………… 303

第９章 訓練成績の変化とその規定要因
第１節

訓練の開始時と終了時の評定変化……………………………………………… 309

第２節

精神症状尺度の評定変化の規定要因…………………………………………… 324

第３節

社会適応尺度の評定変化の規定要因…………………………………………… 332

第４節

E R C D の評定変化の規定要因 …………………………………………………… 350

第５節

まとめ……………………………………………………………………………… 356

第10章 訓練効果の特徴とその規定要因
第１節

因子の抽出 ………………………………………………………………………… 359

第２節

因子の解釈 ………………………………………………………………………… 361

第３節

訓練効果を規定する属性条件…………………………………………………… 365

第４節 まとめ ……………………………………………………………………………… 377
第Ⅳ部

第11章 処遇帰結の規定要因
第１節

属性条件と処遇帰結……………………………………………………………… 381

第２節

精神症状尺度と処遇帰結 ………………………………………………………… 383

第３節

社会適応尺度と処遇帰結 ………………………………………………………… 391

第４節

E R C D と処遇帰結 ………………………………………………………………… 412

第５節 「就労群」の特徴…………………………………………………………………… 419
第６節
第Ⅴ部

まとめ……………………………………………………………………………… 421

第12章 まとめ第１節

属性条件の評定結果への影響…………………………………………………… 433

第２節

訓練効果の特徴とその規定要因 ………………………………………………… 440

第３節

処遇帰結の規定要因の特徴……………………………………………………… 444

第４節

評価指標の活用と構成…………………………………………………………… 449

付表下位項目を規定する属性条件 ……………………………………………………………………… 451

付録

評価尺度 ……………………………………………………………………………………………… 473

概要１．目的と方法（１）目

的精神障害をもつ人の雇用･就労への支援に関する論議を、キャリア発達の視点からワークパーソナリ
ティの評価と育成、職業的な自立への移行、そして社会的支えの関連に焦点をあてて、精神障害の人に関する幾つかの研究をまとめた。それらを踏まえて、障害をもつ人の職業的な自立に向けた支援の中でも、就労以前の過程から入職直後のごく短い職場適応の時期への支援の在り方に注目し、医療保健から職業リハビリテーション分野への移行を円滑に進めるために、社会復帰プログラムの参加者で職業準備訓練に入ることが望ましい人を事前に予測して選定するための手がかりを得ることを目的とした。
本研究は、そのために、以下のことに焦点を当てて行った。
第１に、訓練プログラムに参加する前のさまざまな属性条件が、精神症状、社会適応、職業能力などの各側面の評定尺度で捉えた個人特性にどのような影響を及ぼしているかを明らかにする。
医療・施設・学校・職業などの経歴、初診時の社会的な役割、家族関係、疾病受容と治療意欲、家族の疾病理解などの種々の属性条件が、複数の評定尺度の下位項目から明らかにされた対象者の個性に及ぼす影響を、同プログラムの開始時と終了時の双方について明らかにする。
第２に、訓練プログラムそのものの効果について明らかにする。評定尺度の下位項目で示される個人
特性のどの側面にその効果が認められるかを特定するために、プログラムの開始時と終了時の双方の評
定結果の変化の特徴を明らかにする。また、訓練開始前のさまざまな属性条件が、そうした評定変化で示される訓練効果のどの側面に影響を及ぼすかについても明らかにする。
第３に、訓練プログラムを終了後の処遇帰結を規定する要因について明らかにする。処遇帰結は、プログラム修了後の６カ月未満の時点で、①最低賃金を超えて一般雇用されたりパートタイム就労などに就いた「就労」、②各種の学校に就学したり家事を専業したりして家庭内復帰に致った「就学･家庭復帰」、③退所して在宅していたり入院あるいは死亡などに至った「在宅･その他」の３群をいう。こうした処
遇帰結をもたらす要因を、前述のさまざまな属性条件、プログラムの開始時点や終了時点での評定結果で示される個人特性、さらに、プログラムの実施による訓練効果そのものなどの側面から特定する。
（２）方法と対象者
Ｓ県立精神保健総合センターの社会復帰部門で実施した訓練プログラムの参加者に限定して、訓練開始前の各種の属性条件の情報、訓練の開始時と終了時の２回にわたって繰り返して実施された各種の評
定尺度の結果、プログラム終了後の6ヶ月未満の時点での処遇帰結の情報を収集した。
分析に用いた評定尺度は、次のとおりである。①精神症状の診断指標として「S A N S （S ch ed u le forth e A ssessm en t o f N eg ative S y m p to m s）」と「B P R S （B rief P sy ch iatric R atin g S cale）」、②社会適応の指標として、村田（1985）の「精神障害者社会生活評価尺度（以下、M U R A T A という）」と、加藤他 （1988）の「事例評価表（以下、K A T O （事例評価） という）」「生活技能評価表（以下、 K A T O―1―

（生活技能評価）という」「労働能力評価表（以下、K A T O （労働能力評価）という」、③職業能力の指標 とし て 「 障害 者用 就職 レデ ィネ ス・ チェッ クリ スト （以 下、 E R C D （E m ploy m en t R eadin ess
C h eck list fo r th e D isabled）という）。
対象となった精神障害のある人は、社会復帰部門の利用者の中から、1990年から1993年にかけて一連の訓練プログラムを終了した143名で、いずれも分裂病圏と診断され、精神科の受診歴がある。

２．本書の構成
本報告書は５部12章から構成されている。
第Ⅰ部は、第1章で目的と方法を、第2章で調査対象者の全体的な特徴をまとめた。
第Ⅱ部は、目的の第１に示した、社会復帰訓練プログラムに参加する以前の属性条件が、評定尺度で得られた個人特性に及ぼす影響をまとめた。評定尺度の種類ごとにまとめた第３〜８章では、同プログ
ラムの開始前と終了時の双方の評価結果に対して属性条件がどのような影響を及ぼすかを分析した。
第Ⅲ部は、目的の第２に示した、社会復帰訓練プログラムによる訓練効果そのものをまとめた。第9章では、開始前と終了時の評定結果の差異について因子分析を行ない、訓練効果を特定した。第10章では、プログラム参加前の属性条件が、抽出された訓練効果にどのような影響を及ぼすかを分析した。
第Ⅳ部は、目的の第３に示した、社会復帰訓練プログラムを終了後の処遇帰結について、それを規定する個人特性をまとめた。第11章では、「就労」、「就学・家庭復帰」、「在宅・その他」の３群の処遇帰結を規定する条件を、同プログラム参加以前の属性条件、開始時の評定、終了時の評定、双方の評定変化などから分析した。
第Ⅴ部の第12章は、これらの各章の結果を総合的にまとめたうえで、若干の考察を加えた。それゆえ、この章をもとに本報告書の概要を示す。

３．属性条件の評定結果への影響
第１の目的である、さまざまな属性条件が各種の評価指標で捉えた個人特性に及ぼす影響については、次の知見が得られた。
（１）属性条件の全体的な効果
第３章から９章で、訓練開始前の種々の属性条件と各種の評定尺度の下位項目との関係を、①訓練プ
ログラムの「開始時」の評定結果、②同プログラムの「終了時」の評定結果、③双方の「評定変化」の３種類について分析した。それらの結果を基に、属性条件との間で有意差を得た下位項目を、次の７群に分類した。第Ⅰ群は「開始時」「終了時」「評定変化」のいずれも有意差がある項目。第Ⅱ群は「開始時」と「終了時」の双方で、第Ⅲ群は「評定変化」
だけで、第Ⅳ群は「開始時」だけで、第Ⅴ群は「終了時」と「評定変化」ので双方で、第Ⅵ群は「終了時」だけで、第Ⅶ群は「評定変化」だけで、有意差があった下位項目からなる。
この７群に分類された下位項目数の全体的な傾向として、次のことが明らかになった。

―2―

第1に、評定結果に対する影響の強い属性条件は、「発病前後の就労合計月数」「発病後の就労月数」「訓練科目の利用期間」「疾病治療の意欲」「初診時の同居家族の有無」「初発時の年齢」「発病前後の就労状況」「発病後の就労経験」の順序だった。その反対に、影響の弱い属性条件は、「入院の合計回数」「初診時の社会的役割」「学校経歴」「施設利用の経験」「発病前の就労経験」の順序だった。
第２に、下位項目は第Ⅱ群、Ⅳ群、Ⅵ群で多数を占め、訓練プログラムの「開始時」と「終了時」のいずれかの評定結果、もしくはその双方の評定結果に対する属性条件の影響が強かった。
第３に、「発病前後の就労合計月数」「発病後の就労月数」「初発時の年齢」の条件は、「終了時」の評
定結果に対する影響のほうが強かった。反対に、「疾病治療の意欲」「初診時の同居家族の有無」の条件
は「開始時」の評定結果に対する影響のほうが強かった。
これらの結果は、社会復帰の訓練プログラムに参加する対象者の選定に際しては、対象者本人の属性
条件を知っておくことが重要であることを示唆する。特に、指摘した条件は必要不可欠な情報とみなされる。
（２）医療経歴の評定結果への影響①「初発時の年令」が評定結果に及ぼす影響が最も強く、次いで「入院の合計月数」「入院の合計回数」の順序だった。また、「初発時の年令」は「終了時」に、「入院の合計月数」は「開始時」への影響が強かった。②どの属性条件も、Ⅳ群（開始時）、Ⅵ群（終了時）、Ⅱ群（開始時＋終了時）で有意差を示す項目が多かった。③「初発時の年令」はⅥ群（終了時）で最も多いが、「入院の合計月数」ではⅣ
群（開始時）で多かった。④どの属性条件も、「S A N S 」や「B P R S 」の有意差項目は少なく、「M U R A
T A 」「K A T O （事例評価表）」「K A T O （生活技能評価表）」「K A T O （労働能力評価表）」はいずれもこれらの診断指標よりも著しく多かった。⑤これらの社会適応の指標のいずれも「初発時の年齢」で最も多かった。 また、「入院の合計回数」よりも 「入院の合計月数」のほうが多かった。⑥「E R C D 」 は「初発時の年齢」で最も多く、次いで、「入院の合計月数」「入院の合計回数」の順序となった。
（３）施設・学校経歴の評定結果への影響①「施設利用の経験」よりも「施設利用の合計月数」のほうが評定結果に及ぼす影響は強かった。また、「学校経歴」は「開始時」の評定結果におよぼす影響が極めて強かった。②「施設利用の経験」と「施設利用の合計月数」のいずれも、Ⅳ群（開始時）とⅥ群（終了時）で有意差が多かった。ただし、「学校経歴」ではⅣ群（開始時）に偏っていた。③「施設利用の経験」「施設利用の月数」「学校経歴」のいずれも、評定結果におよぼす影響はあまり強くなかった。④「施設利用の経験」は「B P R S 」の有意差項目が最も多く、その他の社会適応や職業能力の指標の項目よりも高い比率だった。他方で、「施設利用の合計月数」や「学校経歴」では、社会適応や職業能力の指標のほうが高い比率だった。⑤「KA T O （事例評価）」と「K A T O （労働能力評価）」は、「施設利用の経験」よりも「施設利用の合計月数」のほうが高い比率だった。⑥この傾向は、「E R C D 」でも同じだった。
（４）職業経歴の評定結果への影響
ア．発病前の就労と評定結果―3―

①発病前の「就労月数」のほうが「就労経験」よりも評定結果に及ぼす影響が強かった。また、「開始前」の評定結果に対しては「就労経験」の影響が強かった。②どの属性条件も、Ⅳ群（開始時）で最も多く、次いで、Ⅵ群（終了時）、Ⅱ群（開始時＋終了時）が多かった。また、Ⅶ群（評定変化）にも有意差項目が含まれた。③どの属性条件も、「B P R S 」でごく少数の有意差項目が含まれるが、「S A N S 」にはなかった。これに対して、「M U R A T A 」「K A T O（事例評価表）」「K A T O（生活技能評価表）」「K A TO（労働能力評価表）」はいずれも、これらの診断指標よりも多かった。④これらの社会適応のいずれの指標も「就労月数」のほうが「就労経験」よりも多く含まれた。またどの属性条件も「K A T O（事例評価）」が最も多かった。⑤「E R C D 」では「就労経験」のほうが「就労月数」よりもやや多かった。
イ．発病後の就労と評定結果①発病後の「就労月数」のほうが「就労経験」よりも下位項目への影響が強かった。また、「就労経
験」は「開始時」に、「就労月数」は「終了時」の評定結果にそれぞれ影響が強かった。②どの属性条
件も、Ⅵ群（終了時）で最も多く、次いで、Ⅳ群（開始時）やⅡ群（開始時＋終了時）が多かった。さらに、Ⅴ群（終了時＋評定変化）、Ⅶ群（評定変化）、Ⅲ群（開始時＋評定変化）にも含まれていた。
③どの属性条件も、「S A N S 」と「B P R S 」で極めて多くの有意差項目が含まれた。また、「B P R S 」は「就労月数」のほうが「就労経験」よりも多かった。⑥どの属性条件も、「K A T O（労働能力評価）」は最も多かった。次いで、「K A T O（事例評価）」、「K A T O（生活技能評価）」の順序で多かった。⑦「E R C
D 」では「就労経験」のほうが「就労月数」よりも多かった。
ウ．発病前後の就労時期と評定結果①「就労経験」と「就労月数」の双方とも、発病後の就労のほうが発病前の就労よりも、評定結果におよぼす影響が強かった。また、発病前後のいずれの就労時期であっても、「就労月数」のほうが「就労経験」よりも影響が強かった。②発病後の就労では、「就労経験」は「開始時」の、「就労月数」は「終了時」の評定にそれぞれ強い影響を及ぼした。発病前の就労では「就労経験」は「開始前」の評定に影響を及ぼした。③双方の属性条件とも、発病後の就労のほうが発病前の就労よりも、Ⅵ群（終了時）の有意差項目の増大が著しく、かつ、Ⅱ群（開始時＋終了時）の項目数もその傾向にあった。④「S A N S 」と「B P R S 」は、「就労経験」と「就労月数」の双方とも、発病前の就労での評定結果にほとんど影響しないが、発病後の就労には強い影響をおよぼした。発病後の就労の場合には、「B P R S 」の評定は、「就労月数」のほうが「就労経験」よりも強く影響された。⑤「K A T O （労働能力評価）」は発病後の就労のほうが発病前の就労よりも「就労月数」と「就労経験」の双方で有意差項目が著しく増大した。
また、「K A T O（生活技能評価）」と「K A T O（事例評価）」は、「就労月数」で発病後の就労のほうが発病前の就労よりも著しく増大した。⑥「E R C D 」は、「就労月数」で発病後の就労のほうが発病前の就労よりも著しく項目が増大した。
エ．就労状況や期間と評定尺度①「就労月数合計」のほうが「就労状況」よりも評定結果に及ぼす影響が強かった。また、双方とも「開始時」と「終了時」の評定結果に影響を及ぼすが、特に「終了時」への影響が強かった。②「就労―4―状況」ではⅥ群（終了時）とⅣ群（開始時）に続いてⅡ群（開始時＋終了時）が多かったが、「就労月数合計」ではⅡ群（開始時＋終了時）で最も多かった。③双方の条件とも、「S A N S 」と「B P R S 」の
多くの有意差項目が含まれ、また、「就労月数合計」のほうが「就労状況」よりも多かった。④「M U
RATA」「K A T O （事例評価表）」「K A T O （生活技能評価表）」「K A T O （労働能力評価表）」のいずれの指標も「就労月数合計」のほうが「就労状況経験」よりも著しく多かった。⑤「E R C D 」も「就労月数合計」のほうが「就労状況」よりも著しく多かった。
（５）社会的役割と家族同居の評定結果への影響①「社会的役割」は評定結果にあまり影響しないが、「家族同居の有無」は評定結果に強い影響があった。また、双方とも「開始時」の評定結果のほうに強い影響を及ぼした。②「家族同居の有無」は「SA N S 」と「B P R S 」に強い影響を及ぼし、社会適応の指標よりも多くの有意差項目が含まれた。社会適応の指標では、「K A T O（事例評価）」が最も多く含まれた。
（６）障害受容・治療意欲・家族の理解の評定結果への影響①「疾病治療の意欲」が評定結果に及ぼす影響が最も強く、次いで、「疾病受容の態度」「家族の疾病理解」の順序で強かった。また、本人の「疾病受容の態度」と「疾病治療の意欲」は「開始時」に、家族の「疾病理解」は「終了時」の評定結果への影響が強かった。②本人の「疾病受容の態度」と「疾病治療の意欲」はⅣ群（開始時）の有意差項目が多く、家族の「疾病理解」はⅥ群（終了時）で多かった。
③「B P R S 」は「疾病治療の意欲」で最も多かった。だが、全体的には、いずれの属性条件も社会適応の指標よりは低い比率だった。④「K A T O （事例評価）」は「疾病受容の態度」や「家族の疾病理解」
で最も多く、また、「疾病治療の意欲」は「K A T O （生活技能評価）」への影響が最も強かった。⑤「ER C D 」は、本人の「疾病治療の意欲」で最も多く、次いで、「疾病受容の態度」で多かった。
（７）訓練参加の動機主体・年齢・訓練期間の評定結果への影響①「訓練科目の利用期間」が評定結果に及ぼす影響が最も強く、次いで、「訓練参加の動機主体」「訓
練参加の年令」の順序で強かった。「動機主体」は「終了時」で、「参加時の年令」は「開始時」の評定結果への影響が強かった。 ②「動機主体」はⅥ群（終了時）の有意差項目が多いのに対して、「参加時の年令」はⅣ群（開始時）で多かった。なお、「利用期間」はⅥ群（終了時）が多い。③「S A N S 」と
「B P R S 」はいずれも、「動機主体」で最も多く、社会適応の指標よりも高い比率だった。「参加時の年令」や 「利用期間」では、 社会適応の指標のほうが多かった。 ④「K A T O （事例評価表）」「K A T O（生活技能評価表）」「K A T O （労働能力評価表）」はいずれも「利用期間」が最も多く、次いで、「参加時の年令」「動機主体」の順序だった。なお、「M U R A T A 」は、「動機主体」のほうが「参加時の年令」
よりも多かった。⑤「E R C D 」は、「利用期間」が最も多く、次いで、「動機主体」「参加時の年令」の順序だった。

４．訓練効果の特徴とその規定要因
第２の目的である社会復帰部門の訓練プログラムの訓練効果の検討は、社会復帰訓練プログラムの開―5―

始時と終了時の評定変化で有意差を示した54個の下位項目を用いて因子分析を行った。主因子法で抽出した因子を最少固有値を1.0の基準で選択して、次の5群に分類される11因子を選択した。
第１群は「人間関係の向上」に関するもので、第１因子「共同作業時の人間関係の維持の向上」が含まれた。第２群は「就業に向けた準備性の向上」に関するもので、第２因子「職場環境の多様な条件への適応の向上」、第５因子「就業への意欲の向上」、第８因子「仕事の社会･経済的な視点からの把握の向上」、第６因子「作業の持続性の向上」が含まれた。第３群は「地域社会での生活維持の向上」に関するもので、第10因子「家計を踏まえた生活の維持の向上」、第９因子「移動能力の向上」が含まれた。
第４群は「精神症状に対する治療的効果」に関するもので、第３因子「場面認知に関する能力の向上」、
第４因子「陰性症状を中心とした精神症状の抑制」が含まれた。第５群は第７因子「不安や緊張や罪業感の昂進」と第11因子「快感の消失と身体的愁訴の昂進」が含まれた。
これらの結果から、社会復帰施設の訓練プログラムは多面的な訓練効果をもたらしていることが明らかにされた。それは、「就業に向けた準備性の向上」や「地域社会での生活維持の向上」に留まらず、「人間関係の向上」や「精神症状に対する治療的効果」にまで及んでいる。だが、他方で、プログラムの実施は、「不安や緊張や罪業感の昂進」と「快感の消失と身体的愁訴の昂進」なども生じる可能性のあることが示唆された。このことは実践家の経験的事実とも一致することから、社会復帰の訓練プログ
ラムの実施に際して注意が求められるところであろう。
なお、それぞれの訓練効果ごとに、それを規定する属性条件についても一覧表としてまとめた。この
結果は、訓練プログラムの対象者を選定する際の条件として活用できよう。

５．処遇帰結の規定要因の特徴
第３の目的である社会復帰部門の訓練プログラムを終了後の処遇帰結の規定要因については、第11章で検討した。処遇帰結の分類は、目的と方法のところで述べたとおれりである。
（１）下位項目の分類
処遇帰結と各種の評定尺度の下位項目との関係を、①訓練プログラムの「開始時」の評定結果、②同プログラムの「終了時」の評定結果、③双方の「評定変化」の3種類について分析した。それらの結果を基に、処遇帰結との間で有意差を得た下位項目を、前述した第Ⅰ群から第Ⅶ群までの７群に分類した。
その結果、第Ⅴ群とⅥ群にほとんどの下位項目が含まれ、終了時もしくは評定変化の結果が、処遇帰結を予測する有効な指標とみなされた。
（２）処遇帰結を規定する要因
処遇帰結を規定する要因の総合的な特徴を明らかにするために、上記の７群に分類された下位項目に処遇帰結と有意差のあった属性条件を加えた、合計124個の変数を用いて因子分析を行った。主因子法
で抽出した因子を寄与率2.0％以上の基準で選択した結果、次の５群に分類される12因子を選択した。
第１は訓練終了時の「総合的な視点」に関するもので、第1因子「作業遂行に関わる総合的な能力」が含まれる。第２は訓練開始時の「就労経験の条件と精神症状」に関するもので、第4因子「訓練開始―6―

前の就労経験の多さ」と第９因子「訓練開始時の精神症状の程度」が含まれる。第3は訓練自体の成果としての「訓練による作業遂行能力面の学習成果の向上」に関するもので、第2因子「作業遂行の理解と水準の学習」、第11因子「作業時の対人関係の学習」が含まれる。第4は訓練自体の成果のみならず訓
練終了時の「職業生活リズムと就労動機づけ面の学習成果の向上と到達程度」に関するもので、第７因子「作業遂行の生活リズムの学習と形成」と第８因子「就労への動機づけの学習と形成」が含まれる。
第5は訓練終了時の「作業関連・精神症状・病識と服薬などの到達程度」 に関するもので、第５因子「作業の持続性の向上」、第10因子「仕事に対する金銭的報酬への関心」、第３因子「陰性症状を中心とした精神症状の軽減」、第６因子「陽性症状を中心とした精神症状の昂進」、第12因子「病識と服薬の遵守性の向上」が含まれる。
これらの結果から、社会復帰施設の訓練プログラムを終了した人の処遇を規定する要因は多面的であることが明らかにされた。それは、訓練の開始時における「就労経験の条件と精神症状」、終了時における「総合的な所見」や「作業関連・精神症状・病識と服薬などの到達程度」、訓練自体の効果としての「作業遂行能力面の学習成果の向上」、そして、訓練効果と終了時の双方に係る「職業生活リズムと
就労動機づけ面の学習成果の向上と到達程度」などの領域に分類される。
これは、終了時の評定結果ばかりでなく、訓練実施中の評定変化や開始時の評定結果からも処遇帰結の予測が可能であることを示唆し、それらを一覧表にまとめた。この結果は、訓練プログラムの対象者の処遇決定に際して活用できよう。

６．評価指標の活用と構成
目的の最後は、社会適応能力と就業可能性の評価に活用するための適切な指標を選択することにあった。その結果、本研究の分析に用いた７種類の評価尺度のどれか１つを特定することは適切でなく、む
しろ、これらの各種の評価尺度の下位項目を選択して、あらたな指標を構成することが望ましいと結論される。
その理由は、第１に、属性条件が訓練プログラムの開始時や終了時さらには双方の評定変化に対しての規定要因となっていること、第２に、訓練プログラムの訓練効果を規定する要因の中には、社会適応や職業能力の評価尺度にふくまれる下位項目のほかに、精神症状の診断指標の下位項目も含まれること、第３に、同様に、処遇帰結を規定する要因の中にも、社会適応や職業能力の評価尺度にふくまれる下位項目のほかに、精神症状の診断指標の下位項目も含まれること、などである。
それゆえ、社会適応能力と就業可能性の評価に活用するための適切な指標は、これらの各種の評価尺
度の下位項目を選択的に抽出した、あらたな指標を構成することが望ましい。

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第Ⅰ部

第１章

目的と方法

最初に、精神障害をもつ人の職業的な自立とその社会的な支援体制について、その全体的な考え方を呈示する。それを踏まえて、本研究の問題の所在と目的や方法を明らかにする。なお、第1節は、「精神障害の人のキャリア発達と社会的支え」（「精神保健研究」、第10号、1998）に加筆修正を加えたものである。

第１節 精神障害をもつ人の職業リハビリテーション
A n th on y １）は、精神障害の人の保健福祉活動の枠組みを「recovery 」という概念でまとめる。これは、障害による制約を乗り越えて自己の人生に新しい意味と目標を獲得し、態度･価値･感情･目標･技能･役割などで変化を遂げることを意味する。この概念に即した精神保健サービスには、「治療」「危機介入」「ケースマネジメント」「リハビリテーション」「エンリッチメント」「権利擁護」「基礎的支援」「自助」の８領域があり、その実施は、機能障害・能力低下・社会的不利などの障害構造に応じて焦点を変える必要があると指摘する。精神障害の人の社会参加のための支援は、こうした広範なサービス活動を複合的に機能させなければならない。
本節では、このことを承知したうえで、特に職業的な自立に関して、キャリア発達の課題を踏まえた
ワークパーソナリティの評価と育成、職業的な自立への移行、および社会的支えについての関係を明らかにする。

１．キャリア発達の視点（１）障害の影響
ここでいうキャリア発達は、「個人の生涯にわたる役割、環境、出来事との相互作用と展開」４１）であり、「成人生活を通じて発達するにつれて、仕事に関する活動は個人の発達を反映する」３０）ものと定義する。キャリア発達は、リハビリテーションカウンセリングの基盤となる理論であるとともに、職業リハビリテーション活動を体系的に捉える際の視点となる１９，３５，３６，４０）。それゆえ、精神障害の人たちに対する心理社会的リハビリテーションの活動を進めるA n th on y らも、その重要性を指摘する ２，３，５９）。
だが、障害がキャリア発達に及ぼす影響を検討した研究は、必ずしも多くはない。松為･望月４０）はそれらの影響を、初期経験の制約、意志決定の能力、自己概念の形成、就職後の受障、などの側面から概観している。第１の初期経験の制約とは、受障の影響はその後の発達過程において、意志決定への参加、働く人としての自己理解、自己の能力の検証などを経験する機会を制約し、それが職業を探索する時期になって不適応を引き起こす原因となっている ２０）。それゆえ、障害のある人は、受障後の早い時期から、さまざまな役割や職業に関連した課題を実際に経験することが重要であるとされる １４）。

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第２の意志決定の能力では、これが不十分なために発達過程で遭遇する課題を達成できずに失敗を繰
り返し、結果的に、職業的な発達の遅れをもたらす３２）。受障によるさまざまな経験の制約、自分で意志決定したことによる成功体験の不足６１）、親の過剰な防衛や本人の依存性による社会的未成熟さ１２）などが、意志決定に対する回避行動を生み、新たな課題に気付かなかったり気付いても対処できない。また、不十分な情報収集、意志決定が許されない状況、優柔不断さなども適切な意志決定を妨げる１１）。
第３の自己概念の形成では、高いキャリアを期待しない家族･学校･職場の環境、障害そのものに対する社会の排他性、両親･教師･雇用主からのステレオタイプな断定などが発達の過程で繰り返されると、否定的な自己概念を作り上げる６２，５３）。障害に対するこうした周囲の否定的な態度や反応がさまざまな経験を制約し、その結果として、自己の職業選択や訓練そして処遇の可能性を狭めたり、希望する職業が現実的でなかったり、非現実的な意志決定をする１３）。
第４に、就職後に受障した人の職場適応の過程である。H ersh en son １７）は、個人の機能を、対人関係や課題遂行能力などの「特性と技能」、身体イメージ･自己の価値性･自己有用性などの「自己イメージ」、個人的･社会的な種々の「目標」の３つの領域から捉える。受障による影響は、最初に「特性と技能」の低下をもたらし、そのことが「自己イメージ」と「目標」の変更にまで波及すること、他方で、「特性と技能」の低下があったとしても、「自己イメージ」の回復や発達の程度に応じて社会的不利に及ぼす影響が少なくなるとする。
G old berg は、これらの論点を踏まえた構造化面接をさまざまな障害の人たちに行い、障害がキャリ
ア発達に及ぼす影響をまとめている１６）。それらの中で、精神障害の人に関わりが深いと考えられるものを抽出すると、次のものがある。①職業選択を強く規定するのは、受障前に形成された職業生活設計、
興味、働くことの価値観である。②職業評価の最も重要な変数は、仕事への動機付け、現実的な自己評
価、リハビリテーションの肯定的な見通しなどである。③人生の経歴を規定するのは、病院や施設の入所、医学的治療や療育に要した期間、障害への適応に要した時間である。④雇用の獲得とそれを維持す
る機会を得やすいのは、自己の制約に現実的に対処できる基本的な能力を身につけた人である。⑤障害者のキャリア発達は、連続的で継続的な過程としてではなくてエピソード的で突発的であり、入院や施設入所の処遇の影響を受け、障害特性によって規定される個別的な経歴をたどることが多い。
（２）精神障害の人の特徴的な問題
これらは、主に身体障害や知的障害のある人を対象に得られた知見だが、その幾つかは精神障害にもあてはまる。たとえば、精神障害の人の職業自立を阻害する要因をまとめたJ a n sen ２７）は、地域社会に基礎を置いた支援体制の不備を指摘するとともに、①自己尊重性や自己信頼性の欠如、挫折に対する低い耐性、失敗への畏れ、他者との人間関係についての過剰な不安や無能力さ、などが就職への動機付けを低下させていること、②職業的な未成熟さ、成功した職業経験の欠如、自立生活に対する無能力さな
どがリハビリテーションの成果を阻害していること、③実際の職業経験やその成功体験がないために、
職業的な発達が未成熟な状態になりがちなこと、④職業上の目標が空想的で非現実的であったり、職業社会に参入して失敗することを畏れるあまり、実現不可能なことを承知のうえで希望する場合もあるこ― 12 ―

と、などを指摘する。
これらの知見は、精神障害の疾患的な特性を反映しているかもしれないが、他方で、精神医学的な症状尺度は職業自立を予測できないという指摘がある ２）。それゆえ、障害のある人に共通する側面としての、キャリア発達の探索段階での主要な課題を乗り越えることの困難さを示すものと見なすほうが、職業リハビリテーション分野での支援を考えるのに適切だろう３６）。

２．ワークパーソナリティとその育成（１）ワークパーソナリティ
詳細にみると異なる側面があるとしても、こうしたキャリア発達に及ぼす障害の影響を精神障害とその他の障害を区分することなく論じるのは、ワークパーソナリティ（w ork person ality ）が職業リハビリテーションを考えるうえでの重要な概念となっているためである。これは、障害の種類に関わりな
く、生産活動に関わるさまざまな経験を蓄積しながら、職務上の役割機能を遂行できるように発達の方向が強制される活動様式であり８，９，１５，１８，３６，５４）、準自律的な性質をもつ人格の特定分野と考えられ ４４）、
具体的な行動特性として記述できるとされる１０）。
ワークパーソナリティの育成は、職業的な発達あるいはキャリア発達の視点を踏まえた検討が重要だ
ろう。前述したキャリア発達への障害の影響を除いたり軽減しつつ、職業的な個性を伸ばすための要点の幾つかを示すと、次のとおりである。
第１に、職業能力のさまざまな条件を獲得するには、基礎的な階層から上部の階層に向けた系統的で継続した教育や訓練が必要となる。それは、医療関係から職業リハビリテーション機関にサービスが引き継がれた場合でも必要だろう。
第２に、そのためには、組織や機関が異なっていても到達すべき課題を共有し、明確な目標達成を志向することが重要となる。特に、精神科デイケアの活動が職業生活に入ることを目指している場合には、
職業リハビリテーションプログラムに引き継がれるような教育や訓練をすることが必要となろう。
第３に、働くことの意味や職業人としての役割、あるいは実際の能力や興味などに対する自己理解は、発病の時期と就職の有無との関係、入院や就業の期間などのさまざまな条件で異なる。そのために、個人ごとの状況に応じて達成すべき課題の内容と焦点を変えることが必要となろう。
第４に、自己理解を深めたり職業の世界を知ることを、現実的な視点からするように仕向けることが必要となる。そのために、本人の意志や希望を実現するうえで必要となる実際的な条件を示すとともに、それを職場見学や実習などの体験をとおして確認させることが必要だろう。
それゆえ、松為３９）は、前述したキャリア発達に及ぼす障害の影響を職業準備性の構成要件として捉らえ、「社会生活の遂行」を基盤に、職業人としての役割を果たすのに必要な「一般的な職業準備」、
特定の職場や職務の遂行に必要な「具体的な職業準備」に関わる領域からなる３層構造として、ワーク
パーソナリティを操作的に定義している。そのうえで、「一般的な職業準備」の領域に焦点をあて、それを構成する条件をもとに評価尺度を作成している３４）。

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（２）精神障害者のワークパーソナリティ評価
だが、精神障害の人の社会復帰に関する諸研究では、多くの場合、「社会生活の遂行」と「一般的な職業準備」の諸条件は、密接な関係にあることが指摘されている。たとえば、臺６６）の「生活のしずらさ」は、身辺ケアや対人関係と職場での生活技能の乏しさを並列し、粥川･太田･鈴木ら２９）の精神生理学的障害と職業場面での行動特性との関連や、猪俣 ２４）の精神障害者の職業レディネスの構成要件もそうである。特に、職業関連項目と日常生活項目との関係を検討した岡上５０）は、丹野･岡上･篠田ら ６３）や精神障害者職業リハビリテーション研究会５６）の成果を踏まえて、日常生活への問題行動に伴って職業生活上の課題が表面化することを指摘する。これらの知見を踏まえて、精神障害者職業リハビリテーショ
ン研究会 ５７）では、社会生活能力と職業能力の２次元から構成した９領域で精神障害の人を分類する。
これらの成果は、精神障害の人のワークパーソナリティの評価指標は、「一般的な職業準備」に加えて「社会生活の遂行」の領域の比重が大きくなることを意味する ５１）。職業リハビリテーション分野での評定尺度の設問項目は、職業社会の諸環境から要請される役割を果たす共通的な条件の他に、個々の障害に起因する固有の特性も含めることが必要となる ３４）。そのため、最初から精神障害のある人を対
６７）２５，２６，４２）象に構成された、「ＲＥＨＡＢ」、「ＬＡＳＭＩ」、「精神障害者就労準備チェック表」６０）、あるいは、野津４９）や精神障害者職業リハビリテーション研究会５７）で提示された評価項目は、いずれも「社会生活の遂行」の項目を数多く含んでいる。ワークパーソナリティの概念そのものは精神障害の特性に関与しないが、それを操作的に定義して実用的な尺度を構成する際には、その臨床像を的確にあらわすような記述を工夫しなければならないのである。
（３）デイケアと職業準備プログラム
このように、職場生活と地域生活の要件が不可分の関係にあることが精神障害の人のワークパーソナ
リティ評価を特徴付けているとすれば、それを育成する教育訓練プログラムもそうした不可分性を考慮しなければならない。そのひとつの視点は、職業自立に向けた職業準備プログラムとその前段としてのデイケアのプログラムを、内容や実施面で一層の連続性を保たせることにあろう。
池淵･安西 ２３）はデイケアの今後の課題のひとつに、症状･年齢･目標の３軸からその機能を明確にすることが重要であると指摘する。また、目標の特性軸においては、再発防止と生活安定を目指すのか、それとも、就労や就学等のステップアップとしての活動かを明らかにすることを求めている。その場合、職場生活と地域生活の双方は不可分の関係にあることを理解したうえで、プログラムの焦点を変えることが重要となろう。
その意味では、デイケアにおける S S T （S ocia l S k ill T rain in g ）のプログラムは、 今後もますます重要な手法となろう４，５，４３，６５）。なぜなら、ストレス−脆弱性モデルとともに認知行動療法を理論的基盤とするS S T は、特定場面での行動変容を促すことを意図したプログラムメニューであっても、実際には複合的な成果をもたらしていると思われるからである。職場と地域生活の双方の技能向上に潜在的な寄与があるとすれば、①日常生活の自立の程度、②職場･学校･デイケア･作業所などでの役割の遂行の程度、③家族関係の様子や家族内での役割遂行、④交遊関係、⑤再発に関連した諸技能、などの広範な領― 14 ―

域からその成果を評価することが必要となる２１，２２）。また、職業場面で必要とされる生活技能訓練 ３３）、
就労準備グループ３１）、仕事探しクラブ６，７）などの成果も、地域生活を維持する技能を伴った有効性なのかもしれない。
他方で、前述したキャリア発達に及ぼす障害の影響からすると、S S T のプログラムは、発病時期が就職前か就職後か、発病前の就業期間、入院期間の長さなどの条件によっても、働くことの意味や職業人としての役割に対する理解、職業人としての現実的な能力や興味などに対する自己概念が異なることに注意して構成することが必要となろう。さらに、実際のさまざまな職業情報や勤労体験などをとおして、実現可能な目標を探索しながら職業選択に至ることを支援することが重要となる。

３．職業自立への移行（１）移行に伴う課題の区分
ところで、キャリア発達の視点を踏まえて職業的な自立に向けた支援を考える場合、松為３５）はこれを、①就職とその直後の短期的な職場適応を規制する要因と、②職業生活の長期的な継続を規制する要因、に区分して論じる必要があることを指摘する。前者は、就職活動や職務との結合を図るときの直接的な規制要因であり、個人の特性と職務から要請される特性の双方が関与する。これに対して、後者は、
社会的･組織風土的･経済的な諸環境との相互作用の下にあって、職務に従事してそれを維持するための要因である。この区分は、S ch a loc５５）が、①個人特性と職務環境との交互作用を課題とする「個人−環境関係」と、②就職後の職業生活全体の支援プログラムと雇用や経済状況を反映した職場や社会生活環
境との交互作用を課題とする「支援プログラム−環境関係」、に区分した視点と同じである。
重要なことは、この短期的な「個人−環境関係」や長期的な「支援プログラム−環境関係」の確立と維持、および、前者から後者への移行をどのように円滑に進行させるかである。前述した、ワークパー
ソナリティの評価とその形成のための教育･訓練プログラムに関する論議は、「就職とその直後の短期的な職場適応を規制する要因」あるいは「個人−環境関係」の確立に向けた支援を指摘したものである。
（２）支援プログラム−環境関係の確立
これに対して、「職業生活の長期的な継続を規制する要因」あるいは「支援プログラム−環境関係」を規定する要因は、数多くある。S ch a loc５５）はこれを、①地域社会での自立的な生活を支援する「地域生活支援プログラム」と、②就職した職務への適応を支援する「職務適応支援プログラム」に区分し、このいずれも援助機関が関与すべきであると主張する。
前者は、地域社会での自立した生活を維持する上で欠くことのできない、日常生活の自立、それを維持させるための支援活動、職場と地域生活との調和を維持する管理などのプログラムである。これに対して、後者は、就職した人が生産的で有用な職務遂行の水準に至るまで企業が長期的に関与し、援助機関はその推進を補助する機能を果すプログラムである。前述したように、精神障害の人のワークパーソ
ナリティ評価では職場生活と地域生活が不可分の関係にあることを考慮すると、これらのプログラムは「社会生活の遂行」と「職務の遂行」の双方への支援と対応する。

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「社会生活の遂行」を支援する社会資源には、単身向け賃貸アパートと借家、グループホーム、ホステル、その他の福祉施設などの居住資源、保護的な職場、小規模作業所、デイケア、ソーシャルクラブ
などの日常活動の場、そして、保健婦･精神保健相談員、医療機関の職員、福祉事務所の職員、ホームへルパーなどのスタッフによる訪問援助、などが必要とされる ４５，５２）。他方で、「職務の遂行」を支援す
るには、職業準備訓練、職域開発援助事業、職場適応訓練、援助付き雇用や保護雇用制度、企業内授産施設の推進などのさまざまな施策を含んだ、職場の体制つくりが重要となろう３７，４７，４８，５１，６４）。
（３）移行に必要な場の確保
後者の「職務の遂行」を支援する活動は、同時に、短期的な「個人−環境関係」から長期的な「支援プログラム−環境関係」への移行に向けた対策でもあるが、実際には、退院から職業的自立への移行は困難な状況にある。岡上 ５０）は、それを規定する要因の多くは現実社会の中で起きるために、「実際の場」
での訓練や評価こそ必要であると指摘する。だが、実施上の困難さもあって、実際には何もしなかった
り見通しの立たない試行錯誤の繰り返しに陥ってしまい、移行の困難な状況を変えることが出来ない。
ここでいう「実際的な場」とは、社会復帰の過程で長期の滞在と失敗が許容され、しかも当人の関心を高める程度に魅力的な場を意味し５０）、ある訓練プロセスが達成できなかった場合でも後日に有効になったり、単一の訓練技法では収斂され得ない効果があることから、一般雇用にいたる前段階としてこの機能を充実することが望ましいとされる。「実際的な場」での訓練は、キャリア発達に及ぼす障害の影響としての初期経験の制約、意思決定能力の不足、自己概念の未成熟などに対する有効な手段とみなされているのである。
こうした場をどのように確保するかについての示唆は、社会復帰の過程に応じて精神障害の人を分類した精神障害者職業リハビリテーション研究会５７）の結果から得られる。そこでは、一般事業所群、障害モデル型就労群、試験就労群、授産施設･福祉工場群、作業所群、デイケア通所群、生活自立群、要生活援護群、施設内生活群の９群に区分し、それぞれの群ごとに障害の特性と配慮をもとに細分化した
うえで、その群に属する基準となる事項について詳細に検討している。特に、デイケア通所から一般事業所に移行するには、作業所、授産施設･福祉工場、試験就労、障害モデル型就労などの木目細かく設定した中間的な施策を提案している。

４．社会的支え（１）コンボイ
ワークパーソナリティは、入職時の短期的な「個人−環境関係」に留らず、その後の長期的な「支援プログラム−環境関係」の中でも発達的な変化を遂げる。松為３８）は、こうした職務上の役割機能を果たすワークパーソナリティのみならず、キャリア発達の過程で遭遇する家族や地域社会でのさまざまな役割の遂行や役割相互の移行が円滑に遂行されるには、生涯にわたって継続される「社会的支え」が不可欠であることを指摘する。それは、障害の有無を問わず人生を全うするすべての人にとって必要だが、特に、精神障害の人はその継続的な支えが重要となろう。

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「社会的支え」は、対象者が、①自己を明確に意識し、②自分が価値ある存在であると気付いて肯定的な態度や行動が強化され、③人生の過程で生じるさまざまなストレスに対処でき、④固有の問題解決に有用な知識･技能･資源などの情報を獲得し、⑤発達の過程で一時的に退行した社会的技能の促進、などが得られる人的ネットワークによってもたらされる。
K ah n とA n ton u cci２８）は、「社会的支え」を機能させている人的ネットワークの構造を、対象者を中心に３重円で囲む支援者からなる「コンボイ（護衛隊）」として捉えている。その外円の成員は、仕事上の付き合いなどの役割関係だけで対象者と結合し、関係の変化の影響を受け易い。中円の成員は、時間の経過とともにさまざまな機会や場所で役割を越えた深い関係を結び、対象者は外円の成員よりも親密になる。だが、役割関係が喪失するとその関係は維持されない。内円の成員は、役割関係を越えて人生の長期にわたって対象者と安定した関係を結び、きわめて親密で重要な支えを提供してくれるために、対象者はその成員に高い価値を置いている。
障害のある人の場合、家族や親族、地域の友人や隣人、関係機関の施設職員や生活支援ワーカー、就労場所での上司や同僚、各種の支援機関の職員などが、コンボイの成員となり得る。これらの支援者は、
生涯発達の過程でコンボイに加わったり抜け出たりするし、内円と外円との間で移動することもある。
その中で、「社会的支え」を最も規定するのが内円の成員である。それは、情緒的な支えを含むさまざ
まな支えを提供し、その人数が多いほど、対象者は人生の危機的な移行の時もうまく切り抜け、成員の喪失に遭遇しても対処が容易になるとされる。
（２）社会的支えの育成「コンボイ」は「社会的支え」の根幹となることから、職業リハビリテーションに限らず、在宅支援
や家族支援を含む地域リハビリテーションの活動を捉らえるひとつの視点でもある。精神障害の人の「コンボイ」を構成する人的ネットワークは、職場生活と地域生活の要件がワークパーソナリティ評価
で不可分の関係にあり、またその障害の治療回復の過程が長期に及んでキャリア発達に及ぼす影響が著しいことから、その他の障害の人たちよりもさらに重要となろう。「コンボイ」の育成は職業的な自立とその維持に寄与すると期待されるが、その育成は、地域リハビリテーション活動との一体的な推進によってのみ確保される。その意味では、精神障害の人の職業リハビリテーションは、地域の精神保健活動と不可分の関係にあるといえよう。
松為３８）は、こうした「社会的支え」としての「コンボイ」の育成に際して、次のことが重要であると指摘する。第１に、人的ネットワークは生涯にわたって不可欠であるが故に、それを育成して崩壊を予防するための適切な支援をしなければならない。第２に、専門的サービスの提供者が「社会的支え」
を実践するには、対象者のコンボイの構造と機能を把握する必要がある。第３に、コンボイの内円の成員となり得る家族への支援である。家族は対象者の最大の擁護者であることが多いことから、専門家や担当者は家族に向けた「社会的支え」が重要となろう。第４に、専門家や職場の担当者が協働して対象者のコンボイを支えるには、ケースマネージメントの役割を担う人が必要となる。第５に、発達の過程をとおして自然発生したコンボイの成長を支援するとともに、新たな成員の参入を促すような支援も必― 17 ―

要となる。第６に、「社会的支え」としてのコンボイは生涯発達の過程とともに変化することから、その成員の入れ替わりを予測しつつそれに対応する準備が必要となる。

第２節 本研究の目的

１．問題の所在
精神障害の人の雇用･就労への支援に関する論議や提案は、雇用のための条件整備の在り方がほとんど網羅されているといっても過言ではない ６，４６，５８）。そのため、第１節では、キャリア発達の視点から
ワークパーソナリティの評価と育成、職業的な自立への移行、そして社会的支えの関連に焦点をあてて、精神障害の人に関する幾つかの研究をまとめた。その結果、職場生活と地域生活が不可分の関係にある精神障害の人の特性からすると、精神障害の人の職業リハビリテーションサービスの推進は、地域の保健福祉活動の全体的な枠組みから見直すことが重要であることを改めて示唆しよう。
こうした背景を踏まえながら、本研究では、分裂病者の社会適応の程度を規制する個人特性を明らかにする。また、前述したように、障害をもつ人の職業的な自立に向けた、就労までの過程から入職直後のごく短い職場適応の時期への支援と、その後に長く続く就労生活を継続させるための支援の中でも、
特に、前者の支援の在り方に注目する。すなわち、医療保健から職業リハビリテーション分野への移行を円滑に進めるために、社会復帰プログラムの参加者で職業準備訓練に入ることが望ましい人を、事前に予測して選定するための手がかりを得ることを目的としている。

２．分析の目的
医療や保健分野で行われているデイケア活動を中心とした社会復帰プログラムは、さまざまな目的のもとに実施されており、かならずしも就労することだけを目標に掲げているわけではない。とすれば、医療や保険分野から雇用への移行を円滑に推進するには、このプログラムに参加する対象者の中で、その訓練の効果が見込まれ、かつ、職業準備訓練をはじめとした種々の職業リハビリテーション活動に対する効果についても期待できそうな人、を事前に特定することが重要な課題となる。
そのためには、デイケアを中心とした社会復帰のための訓練プログラムがどのような訓練効果をもたらしているか、プログラムを開始する前の種々の個人的な属性条件がどのように訓練効果を規定するか、プログラムを終了した後の処遇帰結がそうした訓練効果やそれ以前の個人的な属性条件などによってどのように規定されるか、といったことをあきらかにすることが必要となろう。
そこで、本研究の目的として、以下のことに焦点を当てた。
第１に、訓練プログラムに参加する前のさまざまな属性条件が、精神症状、社会適応、職業能力などの各側面の評価指標で捉えた個人特性にどのような影響を及ぼしているかを明らかにする。後述するよ
うに、ここでいう属性条件は非常に多面的であるが、特に、医療・施設・学校・職業などの経歴、初診時の社会的な役割・家族関係・疾病受容と治療意欲・家族の疾病理解などが中心となる。また、評価指― 18 ―

標も複数を用いて行い、それらの下位項目から対象者の個性のさまざまな側面の特徴を捉える。
個人の属性条件と評価尺度で示される個性との関係は、社会復帰部門の訓練プログラムを開始する時
点に限らないで、それが終了した時点でも明らかにする。終了時点での評価指標の下位項目に対して属性条件との関係が認められるとすれば、その属性条件は下位項目で表現される個人特性に対して、極めて強固な影響を及ぼすと見なされよう。そうした条件を特定することを目的とする。
第２に、訓練プログラムそのものの効果について明らかにする。評価指標の下位項目で示される個人
特性のどの側面にその効果が認められるかを特定するために、プログラムの開始時点と終了時点の双方の評価結果の差異で示される評定変化の特徴を明らかにする。また、訓練開始前のさまざまな属性条件
が、そうした評定変化で示される訓練効果のどの側面に影響を及ぼすかについても明らかにする。
ただし、プログラムを構成するどのような課目が訓練効果をもたらしたかという詳細な分析をすることは、種々の状況に応じて個人ごとの課目内容が随時に変更されるという実施上の制約もあって、困難である。従って、分析は、プログラムの実施そのものを通して生活構造の全体的な変化があったかどうか、に焦点を当てることになろう。
第３に、訓練プログラムを終了した後の処遇帰結を規定する要因について明らかにする。ここでいう処遇とは、プログラム修了後の６カ月未満の時点で、①最低賃金を超えて一般雇用されたりパートタイ
ム就労などに就いた「就労」、②各種の学校に就学したり家事を専業したりして家庭内復帰に致った「就学･家庭復帰」、③退所して在宅していたり入院あるいは死亡などに至った「在宅･その他」の３群をいう。こうした処遇帰結をもたらす要因を、前述のさまざまな属性条件、プログラムの開始時点や終了時点での評価結果で示される個人特性、さらに、プログラムの実施による訓練効果そのものなどの側面から特定する。
これらの目的に沿った一連の分析は、同時に、①精神症状の程度、②社会適応の程度、③職業能力の程度などのさまざまな評価指標のもつ意義についても明らかになろう。特に、精神症状の程度が社会復帰を目指した訓練プログラムの効果やその後の処遇帰結にどのような影響を及ぼすかについて特定することになる。このことは、精神症状を特定する医学診断尺度とその他の社会復帰や職業能力尺度を活用する際の示唆を得ることになるし、また、実際のプログラム終了後の処遇を決定する際に、これらの医学的、社会的、職業的な側面の何を焦点として意志決定をすることが望ましいか、を明らかにするだろう。

第３節 方法と対象者

１．方法

Ｓ県立精神保健総合センターの利用者の各種の資料をもとに、社会復帰部門で実施した訓練プログラ
ムの参加者に限定して、訓練開始前の属性条件の情報、訓練の開始時と終了時の２回にわたって繰り返して実施された評価指標の結果、プログラムを終了後の６ヶ月未満の時点での処遇帰結の情報を収集した。

― 19 ―

２．社会復帰訓練プログラムの概要
同センターの社会復帰部門と訓練プログラムの概要は次のとおりである。
（１）施設概要と運営
社会復帰部門は、診療部門や精神保健センター部門とともに、県全域の精神障害者のリハビリテーショ
ンの直接および間接的な支援をする。同部門のデイケアは、社会的な対人関係を中心とする生活訓練過程と、就労の課題を中心とする作業訓練過程に分けて運営され、また、宿泊訓練過程として援護寮が運営されている。
この「生活」「作業」「宿泊」の3訓練過程の運営面での特徴は、リハビリテーション過程を、疾病回復期、能力改善期、社会生活維持期と区分した場合の、①能力改善のための訓練を主な焦点としていること、そのため、②利用期間を最大でデイケア2年、援護寮1年と限定していることである。また、地域での援助を最終目標とするために、③利用の開始時と終了時の窓口は居住地の保健所とし、④社会復帰施設の利用中も主治医を変更しないこととされている。なお、これらの中心的な活動を補完するために、同部門の利用開始時や終了時には、精神保健センター部門が行う各保健所に対する技術協力活動に対する支援や、地域内の各種の社会復帰施設やネットワークとの連絡や支援も行う。
利用希望者は、親族と見学して利用する意志を固めた時点で、主治医の紹介状で居住地の保健所を介して書類をセンターに提出する。センターでは、最初に社会復帰部門担当の医師の面接による適応可能性と利用意志の確認をしたうえで、関係者による受理会議で体験利用の可否を決定する。次に、デイケ
アの場合には、ミニ学期制と称する体験利用を通して3ヶ月以内に正式利用を決定する。利用期間は最大2年だが、訓練期間中は6ヶ月ごとに利用意志と課題が確認され、多くの場合、それ以前に終了する。
（２）訓練プログラムの内容
社会適応のための訓練プログラムの運営は、基本的には、ケースマネジメント的な援助を行う個別担
当制を中心としている。
プログラムの全体は、メンバーが自主的に計画したものを主体に構成しているが、他方で、スタッフ主導によるものも並行して行われている。作業訓練過程では、手工芸やワープロや陶芸や就労訓練などの課目を、また、生活訓練過程では、スポーツやヨガや生活技能訓練などの課目を自主選択できる。さらに、それぞれの訓練過程の枠を超えて、合同で、疾病障害教育である生活ゼミナール、就労訓練の一環である就労ゼミナールや集団アルバイト、生活体験訓練をする体験ナイト、家族への心理教育を行う
家族ゼミナールなどが行われている。それに加えて、クラブ活動や年間行事なども行われる。また、集団生活に乗りにくい人を対象とした個別作業療法のプログラムも設けられている。
プログラム運営の全体的な傾向としては、個別の課目内容を的確に運用することで参加者を訓練するのではなくて、むしろ、個々の対象者の生活構造が全体として改善することに焦点を当てている。そのため、個人ごとのさまざまな状況に応じて、課目内容は随時に変更することとしている。

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３．属性条件と評定尺度
こうした社会復帰部門の訓練プログラムの参加者に限定して収集した各種の情報の中から、本書の分
析は、次のものを用いた。
（１）訓練開始前の属性条件
訓練プログラムに参加する前の属性条件には、大きくは、開始前の経歴、初診時の状況、訓練開始時の属性の３領域からなる。
開始前の経歴の領域には、「初発時の年令」「入院回数と回数」「入院月数」などの医療経歴、「施設利用経験」「施設利用月数」などの施設経歴、「学校経歴」、「発病前の就労経験」「発病後の就労月数」「発
病後の就労経験」「発病後の就労月数」「発病前後の就労状況」「発病前後の就労合計月数」などの職業
経歴、などがある。
初診時の状況の領域には、「初診時の社会的役割」「初診時の同居家族の有無」「疾病受容の態度」「疾
病治療の意欲」「家族の疾病理解」「訓練参加の動機主体」がある。
訓練開始時の状況の領域には、「開始時の年令」「開始時の訓練課題」「参加課」がある。なお、「訓練実施の期間」も加えた。
（２）評定尺度訓練プログラムを開始する前と後で繰り返して実施した評価尺度は、次に示すような種々のものを用いた。さらにこれ以外にも、精神科での総合的な診断尺度として、G A S （G loba l A ssessm en t S cale）と江熊（1985）の評価尺度についても結果を得たが、いずれの尺度も下位項目がなくて詳細な分析には
向かないことから、本書では分析の対象から除外した。
第１に、精神症状の診断指標として、「S A N S （S ch edu le for th e A ssessm en t o f N eg ative S y m p‑
tom s）」と、「B P R S（B rief P sy ch iatric R a tin g S ca le）」を用いた。S A N S は５領域 30項目の下位項
目の各領域ごとの合計評価点を算出した。なお、分析に際しては、これを6段階に区分した（付録１）。
B P R S は18項目のそれぞれを７段階で評定した（付録２）。
第２に、社会適応の指標として、村田（1985）の「精神障害者社会生活評価尺度（以下、M U R A T A という）」と、加藤他（1988）の「事例評価表（以下、K A T O（事例評価）という）」「生活技能評価表（以下、K A T O（生活技能評価）という」「労働能力評価表（以下、K A T O（労働能力評価）という」を用いた。M U R A T A は８項目で構成され、各項目ごとに３段階で評定した（付録３）。K A T O （事例評価）とK A T O （生活技能評価）は15項目で構成され、各項目ごとに５段階で評定した（付録４と付録５）。
また、K A T O （労働能力評価）は、13項目で構成され、各項目ごとに３段階で評定した（付録６）。
第３に、 職業能力の指標として、 松為３４） の「障害者用就職レディネス・チェックリスト（以下、E R C D（E m p loy m en t R ea din ess C h eck list for th e D isab led ）という）を用いた。44項目の中の38項目について、手引に従って各項目を３から６段階で評定した（付録７）。
（３）処遇帰結
訓練プログラムを終了した後の処遇帰結は、①最低賃金を超えて一般雇用されたりパートタイム就労― 21 ―

などに就いた「就労」、②各種の学校に就学したり家事を専業したりして家庭内復帰に致った「就学･家庭復帰」、③退所して在宅していたり入院あるいは死亡などに至った「在宅･その他」の３群に分類した。

４．対象者と実施日時
本研究の対象とした精神障害のある人は、社会復帰部門を利用した者の中から、1990年から1993年にかけて、それぞれの訓練課程で一連の訓練プログラムを終了した人である。その合計は143名で、いずれも分裂病圏と診断され、精神科の受診歴がある。なお、分析に際して項目ごとの無記入者を除外した
ために、人数は結果の図や表で異なることとなった。

第４節 分析の視点と章の構成
結果の分析についての全体的な構成と、それをまとめた各章の構成は、図１−１に示すとおりである。
分析はクロス集計を中心に行い、図の矢印はその際の条件間の関係を示している。章番号はこれらの結果をまとめた本書の構成である。分析の視点は、次のとおりである。

図１−１ 結果分析の全体構成― 22 ―

第１に、社会復帰部門の訓練プログラムに参加する前のさまざまな属性条件の傾向をまとめた。これは、分裂病圏と診断された対象者の全体的な特徴である。その内容は、図の上段の「訓練開始前の状況」に示す条件で捉えており、結果は第２章にまとめた。なお、本章と第２章を併せて第Ⅰ部とした。
第2に、個人特性を評価したさまざまな評価尺度の結果が、「訓練開始前の状況」によってどのような影響を受けるかについて分析した。これは、図の中段の「社会復帰訓練プログラムの実施」に囲まれた「開始前の評定」と「終了時の評定」の双方の評価結果に対して、上段の「訓練開始前の状況」がどのような影響を及ぼすかを分析した。結果は、第Ⅱ部としてそれぞれの評価尺度ごとに第３章から８章にまとめた。
第３に、訓練プログラムを実施した効果そのものについて分析した。これは、「開始前の評定」 と「終了時の評定」との差異から「評定の変化」を示す下位項目を特定するとともに、それらの項目を因子分析を用いてまとめることで「訓練の効果」を分析した。さらに、これらの結果に対して「訓練開始前の状況」がどのような影響を及ぼすかについても分析した。結果は、第Ⅲ部の第９章と第10章にまとめた。
第４に、訓練プログラムを終了した後の処遇帰結を規定する、さまざまな個人特性について分析した。
図の下段の「処遇の帰結」に対して、「訓練開始前の状況」のみならず、「訓練開始時の評定」や「訓練終了後の評定」、さらには訓練による「評定の変化」の結果などがどのような影響を及ぼすかを分析した。結果は、第Ⅳ部の第11章にまとめた。
なお、最後の第Ⅴ部の第12章は、これらを総合的にまとめた。

第５節 文

献

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松為信雄･野中猛監訳：精神障害者の職業リハビリテーション.71‑99.中央法規出版.1990）
３）A n th on y ,W .A .,C oh en ,M .r.& F a rk as,M .D .:P sy ch iatric R eh abilita tio n . S arg en t C olleg e o f A l‑lied H ea lth P ro fessio n s.B oston .1990（高橋亨･浅井邦彦･高橋真美子訳：精神科リハビリテーション.㈱マイン.秦野市.1993）.
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年刊判・90.中山書店.131‑157.1990.
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22） 池淵 恵美： 生活 技能訓 練（S o cial S k ills T rain in g ）につい ての文 献総説 .集団 精神療 法 11:89‑― 24 ―

101,1995.
23）池淵恵美･安西信雄：精神科デイケア治療論の今日的課題.精神医学 37:908‑919.1995.
24）猪俣好正：精神障害障害者の職業レディネスを考える.第２回精神障害者リハビリテーション研究会報告書 59‑63.精神障害者リハビリテーション研究会.1995.
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31）熊谷直樹･宮内勝･前田ケイ他：精神分裂病圏患者の職業リハビリテーション−生活技能訓練の技法を用いた就労準備グループ−,集団精神療法 8:154‑159,1992.
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37）松為信雄：職業リハビリテーションの新たな段階.R E V IE W

― 25 ―

３.1993.

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39）松為信雄：職業レディネスについて.第２回精神障害者リハビリテーション研究会報告書 64‑80.精
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48）野津真：職業リハビリテーション.昼田源四郎（編）
分裂病者の社会生活支援,金剛出版,292‑311,1995.
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50）岡上和雄：精神分裂病者の職業生活の現状と課題.職リハネットワーク 26:4‑8.1994.
51）岡上和雄･舘暁夫･大江基：職業リハビリテーション過程における「精神障害者」（慢性分裂病者）の評価.精神科診断学 5:153‑164,1994.
52）大島巌･猪股好正･樋田清一ほか：長期入院精神障害者の退院可能性と退院に必要な社会資源およびその数の推計−全国の精神科医療施設４万床を 対象とした調査から−.精神神経学雑誌 93:582‑
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56）精神障害者職業リハビリテーション研究会：精神障害者の就労に関する機能の特性の分析および評― 26 ―

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57）精神障害者職業リハビリテーション研究会：精神障害者の就労援助システムの適用に関する研究.
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58）精神障害者の雇用に関する調査研究会：精神障害者雇用のための条件整備の在り方について（最終報告）.労働省,1996.
59）障害者職業総合センター：精神障害者の職業リハビリテーション,資料シリーズ 11.障害者職業総合センター,1995.
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61）S troh m er,D .C .,C zerlin sk y ,T .,M en z,F .E .& E n felk es,J .R .: V oca tio n al in d ecision an d reh ab ilita‑tion clien ts. R eh a bilitation C ou n selin g B u lletin 28:109‑116,1984.
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66）臺弘：生活療法の復権,精神医学 26:803‑814,1984.
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― 27 ―

第２章

対象者の属性条件

調査対象者が、社会復帰部門の訓練プログラムに参加する前の、種々の経歴、初診時の状況、訓練参
加時の状況などの属性条件についてまとめた。また、併せて、実際に参加した訓練過程による対象者の特徴についてもまとめた。

第１節 訓練開始前の状況

１．開始前の経歴（１）医療経歴
初発時の年齢は、平均が21.5歳で、最少が13歳、最高が38歳だった。初発時が24歳以下の人が75％を占め、さらに19歳以下に限定すると43％を占めた（表２−１−１）。なお、発病から初診までの平均月数は16.1カ月で、最高は16年後であった。
表２−１−１
初発時年齢

初発時の年齢19歳以下 20−24歳

25歳以上

42.8％

24.6％

139人

32.6％

入院経験のなかった人は23人で、16％を占めた。残りの120人は入院経験があり、その内の42人（35.0％）は１回だけの入院だった（表２−１−２）。また、平均入院回数は3.5回で、最高は40回だった。
表２−１−２
入院回数

なし

143人

16.1％

入院経験と回数
１回

２−３回 ４回以上

29.4％

29.4％

25.2％

（35.0）（35.0）（30.0）

注）（ ）内は「あり」の比率（％）
入院月数がない人は15％だった。入院した人の内訳で１年以内の期間は41％を占めた（表２−１−３）。
また、最高の入院月数は248カ月だった。
表２−１−３
入院月数

なし

136人

14.7％

入院月数

１年以内

１−３年 ３年以上

35.3％

25.％7

24.5％

（41.4）（30.6）（28.7）

注）（ ）内は「あり」の比率（％）（２）施設経歴
Ｓ県精神保健総合センター以前に他の各種の施設を利用したことのある人は、対象者の35％で50人だった（表２−１−４）。利用経験者の内の13人は複数の施設を利用しており、その延べ人数は63人に及ん― 28 ―

だ。その内訳をみると、デイケア施設が44.4％、ソーシャルクラブが23.8％、共同作業所が15.9％、その他（援護寮や精神保健センター宿泊施設など）が15.9％だった。
表２−１−４

施設利用経験

施設利用経験

なし

あり

143人

65.0％

35.0％

施設利用のない人が66％だった。利用経験のある人の内訳では、１年未満の人が61％を占めた（表２−１−５）。利用月数の最高は92カ月だった。
表２−１−５
施設利用月数

なし

143人

65.7％

施設利用月数
１年未満

１年以上

21.0％

13.3％

（61.1）（39.9）

注）（ ）内は「あり」の比率（％）（３）学校経歴
高等専門校･短期大学･大学を卒業あるいは中退･在学･休学などの人は33.8％だった。同様に、小中学校･各種学校･新旧制高等学校を卒業あるいは中退･在学･休学した人は66.2％だった。また、これらの学校を卒業した人は66.9％、中退･在学･休学中の人は33.6％だった（表２−１−６）。
表２−１−６
学校経歴
136人

学校経歴

大学・短大・高専卒業 中退・在（休）学19.1％

新旧高校・各種校・小中校
卒業

14.7％

中退・在（休）学

47.8％

18.4％

（４）職業経歴
発病の前に就労した経験のなかった人は48.3％、就労経験のある人は51.7％だった。また、就労経験者の半数（51％）は転職の経験があった（表２−１−７）。なお、就労経験者の81.1％は正社員、18.9％はパート社員の経験をしていた。
表２−１−７

発病前就労経験

発病前就労経験

なし

143人

48.3％

あり
転職なし 転職あり
25.2％

26.6％

（48.7） （51.4）

注）（ ）内は「あり」の比率（％）
発病前に就労したことのない人は49％だった。就労の経験者の内訳では、３年未満の人は55％を占めた（表２−１−８）。就労経験年数の最高は280カ月だった。

― 29 ―

表２−１−８

発病前就労月数

発病前就労月数

なし

３年未満

３年以上

142人

48.6％

28.4％（55.0）

23.2％（45.0）

注）（ ）内は「あり」の比率（％）
発病した後に就労経験のない人は36.2％、就労経験のある人は63.8％だった（表２−１−９）。就労経験のある人に限定すると、その中の29％は転職経験がなく71.2％は転職の経験があり、その最高は28回だった。また、37.5％は正社員、62.5％はパート社員の経験があった。なお、就労に際して、病気を秘密にしていた人は80.5％いた。
表２−１−９
発病後就労経験

なし

141人

36.2％

発病後就労経験あり

転職なし

１−２回転職

３回以上転職

18.4％（28.8）

19.1％（29.9）

26.2％（41.3）

注）（ ）内は「あり」の比率（％）
発病後に就労した経験のない人は37％いた。就労を経験した人の中では、１年未満の就労月数が45％を占めた（表２−１−10）。就労月数の最高は、195カ月だった。
表２−１−10 発病後就労月数
発病後就労月数

なし

136人

37.5％

１年未満

１−３年

３年以上

28.4％

17.6％

16.2％

（45.4）（28.8）（25.8）

注）（ ）内は「あり」の比率（％）
発病と就労状況との関係を見ると、発病の前も後も全く就業していない人は19.9％、発病の前と後の双方の期間で就業経験のある人は34.8％だった。発病後に始めて就業の経験をした人が29.1％、発病前に就業したことがあったものの発病後には就業経験のない人は16.3％だった（表２−１−11）。
表２−１−11 発病前後就労状況
発病前後就労状況

発病前就労
発病後就労

141人

なし
なし

あり

あり

なし あり

19.9％ 29.1％ 16.3％ 34.8％

発病の前後を含めた就労期間の合計月数では、１年未満の人は23％だった（表２−1−12）。また合計
就労月数の最高は、324カ月だった。
表２−１−12 発病前後就労月数
発病前後就労月数

なし

135人

20.7％

１年未満

１−３年

３−10年 10年以上

23.0％

18.5％

22.2％

15.6％

（29.0）（23.4）（28.0）（19.6）

注）（ ）内は「あり」の比率（％）― 30 ―

２．初診時の状況（１）役割

初診の時点での社会的な役割をみると、身辺自立だけが可能な人は48.3％、作業所に通っている人は35.0％だった（表２−１−13）。その他の人は16.8％だったが、その内訳は、家事や家業の中心となったり手伝いをしていた人は4.9％、正社員として就労している人が7.0％、パート社員として就労している人が4.9％だった。
表２−１−13 初診時の社会的役割
初診時社会的役割 身辺自立可能
143人

48.3％

作業所

その他

35.0％

16.8％

（２）家族関係
単身者は14.8％、同居家族のある人は85.3％だった（表２−１−14）。同居家族の内訳では、親が35.9％、親･同胞が35.9％、同胞が1.4％、配偶者が0.7％、配偶者･子供が0.7％、子供が1.4％、その他が9.2％だった。なお、未婚者は91.4％だった。
表２−１−14 初診時の同居家族
初診時同居家族

単身同居家族あり

142人

14.7％

85.3％

（３）疾病受容と治療意欲対象者の疾病に対する受容態度は、「完全にあり」の2.8％と「あり」の60.1％を合計すると、62.9％が受容的であった。また、「どちらとも言えない」が27.3％、「ない」が9.1％、「全くない」が0.7％だった（表２−１−15）。
表２−１−15 疾病に対する受容態度
疾病受容態度あり言えない・なし

143人

62.9％

37.1％

対象者の治療に対する意欲は、「完全にあり」の3.5％と「あり」の65.0％を合計すると、68.5％が受容的であった。また、「どちらとも言えない」が28.7％、「ない」が2.8％だった（表２−１−16）。
表２−１−16 疾病に対する治療意欲
疾病治療意欲あり

言えない・なし

143人

68.5％

31.5％

（４）家族の疾病理解
対象者の疾病に対する家族の理解の態度は、「完全にあり」の2.8％と「あり」の41.3％を合計すると、44.1％が受容的であった。なお、「どちらとも言えない」が41.3％、「ない」が11.2％、「全くない」が3.5％だった（表２−１−17）。なお、「どちらとも言えない」「ない」「全くない」の中には、単身者を含んでいる。

― 31 ―

表２−１−17 家族の疾病理解
家族の疾病理解あり言えない・なし

143人

44.1％

55.9％

（５）参加の動機主体
社会復帰部門の各訓練課程に対象者が参加するに致った主要な動機は、本人自身によるものが53.8％、家族が主体となったのは23.1％だった。その他では、主治医が12.6％、保健所職員が1.4％、その他の行政職員が4.2％、その他が4.9％だった（表２−１−18）。
表２−１−18 社会復帰訓練参加の動機主体
参加の動機主体

本人

家族

その他

143人

53.8％

23.1％

23.1％

３．訓練開始時の状況（１）開始時の年齢
社会復帰部門の訓練に参加した時点での年齢は、34歳以下が64.8％、35歳以上が35.2％だった（表２−１−19）。
表２−１−19 社会復帰訓練参加時の年齢
参加時の年齢34歳以下 35歳以上

143人

64.8％

35.2％

（２）開始時の課題
対象者を社会復帰部門に受け入れるに際して、担当職員は本人の訓練課題を２つまで指摘することが求められた。
第１順位として指摘された課題では、「日常生活行動の改善」が49.6％、「対人関係能力の改善」 が37.2％、「精神健康の自己管理能力の改善」が10.9％、「職業生活行動の改善」が2.2％だった。
第２順位として指摘された課題では、「職業生活行動の改善」が39.8％、「精神健康の自己管理能力の改善」が27.1％、「対人関係能力の改善」が26.3％、「日常生活行動の改善」が0.1％だった。
これらのいずれかの課題を指摘された対象者の述べ数では、「対人関係能力の改善」 が最も多くて60.1％、「精神健康の自己管理能力の改善」が最も少なくて35.7％だった（表２−１−20）。
表２−１−20 社会復帰訓練参加時の受け入れ課題
受入課題 日 常 生 活 対 人 関 係 精神健康の自己

職業生活（143 人 ） 行動の改善 能力の改善 管理能力の改善

行動の改善

あり

48.3％

60.1％

35.7％

39.2％

なし

51.7％

39.9％

64.3％

60.8％

（３）参加課
対象者が正式に参加した社会復帰部門の訓練課は、生活訓練が36.6％、作業訓練が38.7％、宿泊訓練― 32 ―

が24.6％だった（表２−１−21）。
表２−１−21 社会復帰訓練の参加課
参加課

生活訓練

作業訓練 宿泊訓練

142人

36.6％

38.7％

24.6％

（４）訓練実施期間
社会復帰部門での訓練に参加した期間は、平均で15.9カ月だった。最短は３カ月、最長は31カ月だった。６カ月以内が7.2％、6‑12か月が33.8％、12‑18カ月が25.9％、18‑24カ月が24.5％、24カ月を越える
人が8.6％だった（表２−１−22）。
表２−１−22 社会復帰訓練の期間
参加期間
139人

１年未満 １−1.5年 1.5年以上
41.0％

25.9％

33.1％

第２節 訓練課題と参加課

１．参加課別の訓練課題の特徴
社会復帰部門の訓練課ごとに、参加者の訓練開始時の受入れ課題を見た結果が、表２−２−１である。
受入れ課題に対する回答は多重回答である。なお、訓練課によってどの受け入れ課題にも有意な差があった。
生活訓練課では、「対人関係能力の改善」を課題とする参加者が最も多く（73％）、次に「日常生活行動の改善」（58％）だった。
「職業生活行動の改善」を課題とする参加者は最も少なかった（17％）。
作業訓練課では、「対人関係能力の改善」「職業生活行動の改善」「精神健康の自己管理能力の改善」
を課題とする参加者数に差はなかった（52〜58％）。「日常生活行動の改善」は最も少なかった（22％）
。
宿泊訓練課では、「日常生活行動の改善」を課題とする参加者が最も多く（74％）、「精神健康の自己管理能力の改善」を課題とする参加者は最も少なかった（23％）
。
表２−２−１（％）

参加課別の訓練課題
開始時の受入れ課題

参加課

日 常 生 活 対 人 関 係 精神健康の自己

職業生活行動の改善 能力の改善 管理能力の改善

行動の改善

人数 あり なし あり なし

あり

なし

あり

なし

生活訓練課

52

57.7

42.3

73.1

26.9

26.9

73.1

17.3

82.7

作業訓練課

55

21.8

78.2

58.8

41.8

52.7

47.3

58.2

41.8

宿泊訓練課

35

74.3

25.7

42.9

57.1

22.9

77.1

42.9

57.1

Ｈ検定

＊＊＊

＊＊

＊＊＊

注１）数字は「あり」「なし」の比率（％）
注２）＊＊＊は５％、＊＊は１％、＊は0.1％で有意な差を示す― 33 ―＊＊＊

同じ結果を、訓練課題別にまとめたのが、図２−２−１である。「日常生活行動の改善」を課題とす
る人は、宿泊訓練課で多く、作業訓練課で少なかった。「対人関係能力の改善」を課題とする人は、生活訓練課で多く、宿泊訓練課で少なかった。「精神健康の自己管理能力の改善」を課題とする人は、作業訓練課で多く、宿泊訓練課で少なかった。「職業生活行動の改善」を課題とする人は、作業訓練課で多く、生活訓練課で少なかった。

日常生活行動の改善

対人関係能力の改善

精神健康の自己管理能力の改善

職業生活行動の改善
図２−２−１

訓練課題別の参加課の特徴― 34 ―

２．参加課別の訓練開始前の状況の特徴
参加課と、これまで分析してきた訓練開始前の種々の個人属性との関係について検定した（Ｈ検定）。
その結果、「入院回数」「入院月数」「発病前就労経験」「発病前就労月数」「発病後就労経験」「発病後就
労月数」「発病前後就労状況」「発病前後就労月数」「初診時の同居家族」「参加時の年齢」の10項目で、それぞれ有意な差異（５％水準以上）を示した。これらを基に、参加課ごとの参加者の特徴を以下に示す。
（１）医療経歴
参加課別の医療経歴を示したのが、図２−２−２である。参加者の入院回数は、生活訓練では少なく宿泊訓練で多い傾向にあった。生活訓練では入院していないか１回だけの入院者が63％を占めたのに対して、宿泊訓練では２回以上の入院者が77％を占め、特に、４回以上の入院者が43％を占めた。
入院月数でも、生活訓練では少なく宿泊訓練で多い傾向にあった。生活訓練では１年以内の入院者が53％を占めたのに対して、宿泊訓練では１年以上の入院者が91％を占め、特に、３年以上の入院者も65％いた。

図２−２−２

参加課別の医療経歴（２）職業経歴
参加課別の職業経歴を示したのが、図２−２−３である。発病前の就労経験は、生活訓練で未経験者が最も多かった（71％）。作業訓練と宿泊訓練の就労経験者のうち、１回だけの経験と２回以上の経験者はほぼ30％ずつを占めた。その間の就労月数を作業訓練と宿泊訓練の就労経験者についてみると、作― 35 ―

業訓練では３年未満（38％）の方がそれ以上の期間の人（29％）よりも多く、反対に、宿泊訓練では３年以上（40％）のほうがそれ未満の期間の人（25％）よりも多かった。
発病後の就労経験では、生活訓練に未経験者が最も多かった（52％）。作業訓練では、２回以上の就労経験者が60％を占め、特に、４回以上の経験者は最も多かった（33％）。また、２〜３回の経験者（27％）は宿泊訓練の２倍以上となった。これに対して、宿泊訓練では、１回だけの経験者（30％）が作
業訓練の２倍以上となった。この間の就労月数を作業訓練と宿泊訓練の就労経験者についてみると、作業訓練では３年未満（60％）の方がそれ以上の期間（15％）よりも多く、反対に、宿泊訓練では３年以上（34％）の方がそれ未満の期間（31％）よりも多かった。
発病時期と就労経験との関係では、生活訓練では、発病後に就労経験をした人が最も多かった（37％）
。
これに対して、作業訓練と宿泊訓練のいずれも、発病の前も後もともに就労経験のある人が多くて50％前後を占めた。また、発病の前後をとおした全期間の就労月数では、生活訓練では１年未満の経験者（32％）が、作業訓練では１〜３年の経験者（29％）が、宿泊訓練では10年以上の経験者（41％）が、それぞれ最も多かった。特に、作業訓練の１〜３年の経験者は宿泊訓練（10％）の３倍となり、反対に、宿泊訓練の10年以上の経験者は作業訓練（14％）の３倍となった。

図２−２−３上２つ

図２−３−３

参加課別の職業経歴― 36 ―

図２−２−３つづき（３）初診時･開始時状況
参加課別の同居家族と参加時年齢を示したのが、図２‑2‑4である。宿泊訓練の参加者に、単身者が最も多く（48％）、また、参加時の年齢が35歳以上の人が最も多かった（63％）。

― 37 ―

図２−２−４

参加課別の初診時・訓練開始時状況

３．訓練課題別の経歴･初診時状況の特徴
訓練課題と、これまで分析してきた訓練開始前の種々の属性条件との関係について検定した（Ｈ検定）。
その結果、「日常生活行動の改善」は「入院回数」「入院月数」「初診時の同居家族」「参加時の年齢」の４項目、「対人関係能力の改善」は「入院月数」「発病前就労経験」「発病前就労月数」「初診時の同居家族」の４項目、「精神健康の自己管理能力の改善」は「家族の疾病理解」の１項目、「職業生活行動の改善」は「初発時年齢」「発病前就労経験」「発病前就労月数」「発病前後就労状況」「発病前後就労月数」「疾病の受容態度」の６項目で、それぞれ有意な差異（5％水準以上）を示した。これらを基に、訓練課題ごとの対象者の特徴を以下に示す。
（1）
日常生活行動の改善「日常生活行動の改善」を訓練課題とする人の属性条件を示したのが、図２−２−５である。入院経験があってその回数が多くなるほど増大し、４回以上の入院者になると32％を占めた。特に、入院月数が長いほど増大する傾向が著しく、３年以上の入院者は37％を占め、訓練課題としない人（12％）の３倍となった。その他に、単身者の方が同居家族のいる場合よりも多く、また、訓練参加時の年齢が35歳以上の方が未満の場合よりも多かった。

― 38 ―

図２−２−５「日常生活行動の改善」と属性条件（２）対人関係能力の改善「対人関係能力の改善」を課題とする人の属性条件との関係を示したのが、図２−２−６である。入院者の中でその期間が短いほど増大する傾向が著しく、「日常生活行動の改善」を訓練課題とする人と正反対となった。特に、１年以内の入院者は41％を占めたが、３年以上の入院者は、訓練課題としない
人（37％）の半数以下の15％だけだった。
発病前に就労経験がない人、あってもその回数が少ない人ほど、これを訓練課題とする傾向があった。
また、その時の就労月数が短期間になるほど増大する傾向が著しく、特に、３年以上の就労経験者では訓練課題としない人（37％）の半数以下の14％だけだった。
その他に、単身者の方が同居家族のいる場合よりも多かった。

― 39 ―

図２−２−６「対人関係能力の改善」と属性条件（３）精神健康の自己管理能力の改善「精神健康の自己管理能力」を課題とする人の属性条件との関係を示したのが、図２−２−７である。
有意な差異を示したのは家族の疾病理解だけであり、家族が対象者の疾病を理解していないと、本人自身が精神健康についての自己管理能力を訓練課題としなければならない傾向にあった。

図２−２−７「精神健康の自己管理能力」と属性条件― 40 ―

（４）職業生活行動の改善「職業生活行動の改善」を課題とする人の属性条件との関係を示したのが、図２−２−８である。初発時の年齢が高いほど増大する傾向にあり、25歳以上の人が34％を占めた。
発病前に就労経験がある人やその回数が多い人ほど、また、その時の就労月数が長期になるほど、いずれも増大する傾向が著しく、特に、就労経験が２回以上の人（43％）は訓練課題としない人（16％）の２倍以上、就労月数が３年以上の人（39％）は訓練課題としない人（13％）の３倍以上もいた。また。
これらの傾向は、「対人関係能力の改善」を訓練課題とする人と正反対となった。
発病時期と就労経験との関係では、発病前に就労経験があっても発病後に就労したことのない場合や、発病の前も後もともに就労経験がある場合に、いずれも増大する傾向にあった。特に、 前者の場合（24％）には、訓練課題としない人（12％）の２倍となった。また、発病の前後をとおした全期間の就
労月数が長くなるほど、増大する傾向にあった。特に、３年以内の期間では訓練課題としない人との差異はなかったが、10年以上の期間になると課題とする人（23％）はしない人（11％）の２倍となった。
その他に、本人が疾病受容をしていない方が、これを課題としなければならない傾向にあった。

― 41 ―

図２−２−８「職業生活行動の改善」と属性条件― 42 ―

第Ⅱ部

第３章

精神症状尺度の規定要因「S ch edu le for th e A ssessm en t of N eg ative S y m ptom s（S A N S ）」と 「B rief P sy ch iatric R atin g
S cale）（B P R S ）」の２種類の精神症状尺度を、社会復帰部門の訓練プログラムの実施前と後の２回にわたって実施した。それらの結果が、訓練開始前の種々の個人属性の条件によってどのような影響を受けるかを分析した。

第１節 ＳＡＮＳの規定要因

１．評定結果と属性条件との関係
S A N S の結果は、付録１の下段に示した５つの領域と要約得点のそれぞれの得点合計を、「最重度」
から「なし」までの6段階に区分した。訓練プログラムの開始時と終了時の評定結果のそれぞれについて、訓練開始前の種々の属性条件との間で有意な差異（Ｈ検定で５％以上）を示したのが、表３−１−１である。表で、Ｓは開始時、Ｅは終了時、Ｓ・Ｅはこの双方の評定結果と有意なことを意味する。
表３−１−１ ＳＡＮＳによる開始・終了時の評定結果と属性条件
履
医療

歴

施設 学校

１：情動の純麻 − − − − −２：思考の貧困 − − − − −３：意欲の欠如 − − − − −４：快感の消失 − − − − −５：注意の障害 − − − − −Ｔ：要約得点 − − − − Ｅ

−
−
−
−
−
−

職

業

− − −− − −− − −− − −− − −− − −− − −− − −− − ＥＥ − Ｅ− − ＥＥ Ｅ Ｅ

初 診 時 の 状 況
開始 訓練
受容と 疾病 動機
役割 家族
年齢 期間
意 欲 理解 主体

−
−
−
−
−
−

Ｓ
Ｓ
Ｓ
Ｓ
Ｓ
S ･E

− −
− −
− Ｅ
− −
Ｓ −
− −

−
−
−
−
−
−

−
−
−
Ｅ
Ｅ
−

−
−
−
−
−
−

−
−
−
−
−
−

注）Ｓは開始時、Ｅは終了時の評定結果と有意差あり（Ｈ検定で５％以上）
表３−１−１で、S A N S の６項目（表側）と属性条件の20条件（表頭）を組み合わせた120のセルの中で、訓練プログラムの開始前の評価結果と有意な関係が認められたのは7個、終了後の評価結果と有意な関係が認められたのは12個だった。

２．
「情動の鈍麻」
初診時の状況との間で有意な差異を得たのは、開始時評定の結果だけだった。図３−１−１から、― 45 ―

「情動の鈍麻」が軽度になるほど、単身者の比率が増大した。

図３−１−１ 「情動の鈍麻」開始時評定と属性条件

３．
「思考の貧困」初診時の状況との間で有意な差異を得たのは、開始時評定の結果だけだった。図３−１−２から、単身者は「思考の貧困」がない人と疑わしい人の合計数の25％を越えたが、全体としては、その症状が軽度になるほど単身者の比率が増大するという傾向は認められなかった。

図３−１−２ 「思考の貧困」開始時評定と属性条件

４．
「意欲の欠如」（１）開始時評定
図３−１−３から、「意欲の欠如」が軽度になるほど、単身者の比率が増大した。

― 46 ―

図３−１−３ 「意欲の欠如」開始時評定と属性条件（２）終了時評定
図３−１−４から、「意欲の欠如」が重度の場合には、疾病への治療意欲がない人が全員を占めたものの、その症状が軽くなるにつれて治療意欲のある人の比率が増大するという傾向は認められなかった。

図３−１−４ 「意欲の欠如」終了時評定と属性条件

５．
「快感の消失」（１）開始時評定
図３−１−５から、「快感の消失」が軽度になるほど、単身者の比率は増大した。

― 47 ―

図３−１−５ 「快感の消失」開始時評定と属性条件（２）終了時評定
図３−１−６から、「快感の消失」が疑わしいから重度になるにつれて、訓練参加の動機が家族であったり主治医やその他の行政職員が主体だった。これとは反対に、この症状が軽度になるほど本人の意志による参加の比率が増大した。

図３−１−６ 「快感の消失」終了時評定と属性条件

６．
「注意の障害」（１）開始時評定
図３−１−７から、「注意の障害」のない人と疑わしい人の合計数の50％以上を単身者が占めるが、その症状が軽度になるほど単身者の比率が増大することはなく、むしろ、同居者がいたほうその傾向を示した。

― 48 ―

また、症状がない人と疑わしい人を合計した75％を疾病を受容する態度のある人で占められ、この症状が軽度になるほど受容態度のある人が増大した。

図３−１−７ 「注意の障害」開始時評定と属性条件（２）終了時評定
図３−１−８から、「注意の障害」が疑わしいから最重度となるにつれて、発病後の就労経験がない人の比率が増大した。１回だけ経験した人を加えると、この傾向はより顕著だった。これとは反対に、この症状が軽くなるほど、２回〜３回と４回以上の就労経験者は増大し、特に、４回以上の経験者ではこの傾向が顕著だった。
発病後の就労月数では、また、この症状が軽くなるほど、１年以上の就労経験のある人は増大し、特に、１年〜３年の人の場合に著しかった。だが、３年以上の経験者では著しい差は認められなかった。
発病前後の就労月数の合計でも、この症状が軽くなるほど、１年以上の就労経験のある人は増大し、特に、１年〜３年の人の場合に著しかった。だが、３年以上の経験者の場合には著しい差は認められなかった。

― 49 ―

参加の動機が本人の意志による場合には、この症状が軽くなるにつれて著しく増大した。これとは反対に、症状が重度になるほど、主治医や保健所等の行政職員の指示による場合が多くなった。

図３−１−８上３個

図３−１−８ 「注意の障害」終了時評定と属性条件― 50 ―

図３−１−８

つづき７．
「要約得点」（１）開始時評定
図３−１−９から、「ＳＡＮＳ要約得点」をもとに分類した症状で疑わしい人の60％を単身者が占めたが、その症状が軽くなるほど多くなるという傾向は認められなかった。

図３−１−９「要約得点」開始時評定と属性条件（２）終了時評定
図３−１−10から、施設の利用月数では、要約得点による精神症状の全体が重度と軽度で未利用者が多かったが、疑わしいとされた段階では１年以上の利用者のほうが多かった。
発病後の就労経験では、要約得点による精神症状の全体が重くなるにつれて、未経験者と１回だけの就
労経験の人の合計の比率は増大し、特に、未経験者でその傾向が著しかった。これとは反対に、症状の全体が軽くなるにつれて、２回以上の就労経験の人は増大し、特に、４回以上の経験者が著しく増大した。

― 51 ―

図３−１−10ａ上３個

図３−１−10 「要約得点」終了時評定と属性条件― 52 ―

発病後の就労月数では、要約得点による精神症状の全体が重くなるにつれて、１年以上の就労者は増大し、特に、１年〜３年の人でこの傾向が著しかった。
発病前後の就労状況では、要約得点による精神症状の全体が重度の場合には、発病の前と後のいずれも経験のない人が最も多いものの、症状が軽くなると減少するという傾向は認められなかった。他方で、症状の全体が軽度になるにつれて、発病前はないが後で経験した人は増大し、発病前に経験した人の合計は減少する傾向を示した。
発病前後の就労月数の合計では、要約得点による精神症状の全体が重度の場合には未就労者が多いが、症状の程度と就労月数との関係に特定の傾向は認められなかった。
初診時での単身者は、症状の全体が軽くなるにつれて、その割合が増大した。

図３−１−10 つづき― 53 ―

第２節 ＢＰＲＳの規定要因

１．評定結果と属性条件との関係
B P R S の結果は、付録２にあるように、「非常に高度」から「なし」までの7段階に区分した。訓練開始時と終了時の評定結果のそれぞれについて、訓練開始前の種々の属性条件との間で有意な差異（Ｈ検
定で５％以上）を示したのが、表３−２−1である。表で、Ｓは開始時、Ｅは終了時、Ｓ・Ｅはこの双方の評定結果と有意なことを意味する。
表３−２−１ ＢＰＲＳによる開始・終了時の評定結果と属性条件
履
医療

施設 学校

歴
職

業

１：身体的愁訴
２：不安
３：感情的引きこもり
４：概念解体５：罪業感
６：緊張
７：衒奇的行動
８：誇大性
９：抑うつ気分
10：敵意
11：疑惑
12：幻覚
13：運動減退
14：非協調性
15：思考内容の異常
16：感情純魔
17：興奮
18：見当識障害

初 診 時 の 状 況
開始 訓練
受容と 疾病 動機
役割 家族
年齢 期間
意 欲 理解 主体−−−−− − −−−−Ｅ− −Ｓ−−−−−−− − −−−Ｓ−− Ｓ
Ｓ−Ｓ−−Ｓ−− − −−−−−− −−−−−−−−− Ｓ −−−Ｅ−− Ｓ−
Ｅ−−−−Ｓ− − −−ＳＳＳＳ Ｓ−−Ｓ−−−−− − −−−−−− −Ｓ−−−−−−− − −−−−−− −−−Ｓ−−−ＳＳ Ｓ −−−ＳＥＥ −Ｓ
ＥＥ−−−−− − −−−−−− −−−−− − − − − − − − − − − − − S ･E − Ｓ−−−−− − −−Ｓ−−Ｓ −−−−−−−Ｓ− − −−Ｅ−−Ｅ −−−−−−−−− − −−−−−− Ｓ−−−− − − − − − − − − Ｓ Ｓ Ｓ − S ･E Ｓ −ＥＳＳ−− − −−−−−− Ｓ−−−−−−−− − −−−−−− −Ｓ−−
Ｅ − − − − − − − Ｓ Ｓ − − − S ･E − Ｓ−−−−− − −−−−−− −−−−注）Ｓは開始時、Ｅは終了時の評定結果と有意差あり（Ｈ検定で５％以上）

−
Ｅ
−
−
Ｓ
−
−
−
−
−
Ｅ
−
−
−
−
−
−
−

−
−
−
−
−
Ｅ
−
−
Ｓ
Ｓ
Ｅ
Ｅ
Ｅ
S ･E
−
−
−
−

−
−
Ｓ
−
−
−
−
Ｓ
−
−
−
−
−
Ｓ
Ｓ
−
−
−

−
−
−
−
−
−
−
−
Ｅ
−
−
−
−
−
−
−
−
−

表３−１−２で、B P R S の18項目（表側）と属性条件の20条件（表頭）を組み合わせた360のセルの中で、訓練プログラムの開始前の評価結果と有意な関係が認められたのは49個、終了後の評価結果と有意な関係が認められたのは22個だった。

２．
「身体的愁訴」（１）開始時評定
図３−２−１から、「身体的愁訴」が軽度になるほど、単身者の比率が増大した。

― 54 ―

図３−２−１ 「身体的愁訴」開始時評定と属性条件（２）終了時評定
図３−２−２から、発病前後の就労状況では、「身体的愁訴」がなしでは発病後にのみ就業した人、ごく軽度の症状では発病の前後にいずれも就業経験野ある人、軽度の症状では一度も就労経験のない人がそれぞれ多かった。だが、愁訴の程度と発病前後の就業状況との関係は、明らかにはなかった。

図３−２−２ 「身体的愁訴」終了時評定と属性条件

３．
「不安」（１）開始時評定
図３−２−３から、発病後の就労月数では、「不安」が軽くなるほど未就労者が多くなるとともに、その症状が高度になる場合も未就労者が増大した。これとは反対に、この症状が軽度や中等度などの中間的な段階では、就労している人の比率が増大した。特に、就労が１年未満や１年から３年未満の人は― 55 ―

この傾向が著しく認められた。
初診時の社会的な役割では、その症状が軽いほど身辺自立だけ可能かそれも出来ない人が多くなるとともに、症状が高度になる場合もそうした人が増大した。これとは反対に、この症状が軽度や中等度な
どの中間的な段階では、正規社員やパート社員そして作業所の利用者が増大した。特に、作業所の利用者でこの傾向が著しく認められた。
初診時での単身者も、この症状が軽くなったり重くなるなどの両極になるほど、増大した。
疾病治療への意欲がある人は、この症状が中等度の54％を占めたが、症状の程度との関係は明確ではなかった。

図３−２−３上３個

図３−２−３ 「不安」開始時評定と属性条件― 56 ―

図３−２−３

つづき（２）終了時評定
図３−２−４から、家族の疾病理解がある人は、「不安」が中等度とやや高度で多く、ごく軽度と軽度で少なかった。

図３−２−４ 「不安」終了時評定と属性条件― 57 ―

４．
「感情的引きこもり」
属性条件との間で有意な差異を得たのは、開始時評定の結果だけだった。
図３−２−５から、入院月数では、「感情的引きこもり」が軽くなるほど３年以上の入院者の比率が増大するとともに、その症状が高度になる場合にもこの入院年数の人が増大した。これとは反対に、この症状が軽度や中等度などの中間的な段階では、未入院や１年未満の人が増大し、特に、１年未満の入院者にこの傾向が著しかった。
訓練参加時に35歳以上の人は、この症状がやや高度（高度を含む）の83％以上を占めるが、症状が軽度になるほど多くなるという傾向は認められなかった。

図３−２−５ 「感情的引きこもり」開始時評定と属性条件― 58 ―

５．
「概念解体」（１）開始時評定
図３−２−６から、学校経歴では、大学･短大･高専の卒業者と中退や休学者は、「概念解体」がない
場合には少ないものの、ごく軽度では比率が増大して中等度になるにつれて減少した。これとは反対に、高校以下の卒業者と中退や休学者は、この症状がない場合に多く、また、軽度から中等度になるにつれて増大した。
初診時の社会的役割では、正社員やパート社員あるいは作業所の利用者は、この症状がない場合には少ないものの、ごく軽度では増大して中等度になるにつれて減少した。これとは反対に、身辺自立だけ可能
かそれも出来ない人は、この症状がない場合に多く、また、軽度から中等度になるにつれて増大した。

図３−２−６「概念解体」開始時評定と属性条件（２）終了時評定
図３−２−７から、発病後の就労月数では、「概念解体」がごく軽度から重くなるにつれて、未就労者が増大する傾向にあった。また、３年以上の就労者はこの症状がごく軽度の段階で多かった。
疾病の受容態度のある人は、この症状がない場合から高度になるにつれて減少する傾向を示した。

― 59 ―

図３−２−７「概念解体」終了時評定と属性条件

６．
「罪業感」
属性条件との間で有意な差異を得たのは、開始時評定の結果だけだった。
図３−２−８から、施設の利用経験のある人は、「罪業感」がない場合から軽度になるにつれて比率が増大するが、中等度や高度になると少なくなった。
発病後の就労経験では、この症状が高度になるにつれて、４回以上の経験者は増大する傾向にあったが、経験回数が少なくなるとこの傾向は明らかにならなかった。
発病後の就労月数では、この症状が高度になるにつれて、１年以上の経験者は増大する傾向があり、特に、１年から３年未満の人に著しかった。
発病前後の就労状況では、発病の後だけ経験した人と発病の前と後のいずれも経験した人は、症状が高度になるほど増大する傾向があり、特に、前者にこの傾向が著しかった。
発病前後の就労月数の合計では、この症状の程度と就労月数との関係は明確でなかった。

― 60 ―

初診時の社会的役割では、この症状がなしか軽いほど身辺自立のみ可能かそれも出来ない人が増大するとともに、高度になる場合も増大した。これとは反対に、症状が軽度や中等度などの中間的な段階では、作業所の利用者あるいは正社員やパート社員が増大し、特に、作業所の利用者にこの傾向が著しかった。
疾病への治療意欲のある人は、この症状が高度になるにつれて増大した。
家族が疾病を理解している場合は、この症状が軽度の人の66％を占めるが、症状の程度に応じて増減する傾向はなかった。

図３−２−８ａ上３個

図３−２−８「罪業感」開始時評定と属性条件― 61 ―

図３−２−８

図３−２−８

つづき（１）― 62 ―

図３−２−８

つづき（２）

７．
「緊張」（１）開始時評定
図３−２−９から、単身者は「緊張」がやや高度（高度を含む）の段階で40％を占めるが、症状が軽くなると比率が増大する傾向はなかった。

図３−２−９ 「緊張」開始時評定と属性条件― 63 ―

（２）終了時評定
図３−２−10から、参加の動機では、「緊張」がない場合から高度となるにつれて、本人の意志による場合が減少した。それとは反対に、家族によってあるいは医師や保健所等の行政職員の指示による場
合には、症状が高度となるにつれて増大する傾向が認められた。

図３−２−10 「緊張」終了時評定と属性条件

８．
「衒奇的行動」
属性条件との間で有意な差異を得たのは、開始時評定の結果だけだった。図３−２−11から、「衒奇
的行動」がない場合から高度になるにつれて、疾病治療への意欲のある人の比率は増大した。

図３−２−11 「衛奇的行動」開始時評定と属性条件― 64 ―

９．
「誇大性」（１）開始時評定
図３−２−12から、「誇大性」がないが高度になるにつれて、施設の利用経験がある人の比率は増大する傾向にある。
施設の利用月数では、この症状がなしか軽度になるほど１年未満の利用者は増大するとともに、高度になる場合にも増大する傾向がある。
学校経歴では、大学･短大･高専の卒業生と中退や休学者は、この症状がない場合に最も少ないものの、
ごく軽度から高度になるにつれて減少する傾向にあった。これとは反対に、高校以下の卒業生と中退や休学者は、この症状が高度になるにつれて増大する傾向にあった。
発病後の就労月数では、この症状が高度になるほど未就労の人が著しく増大した。これとは反対に、症状が軽くなるにつれて１年以上の就労者が増大する傾向が著しかった。

図４−２−12ａ上２個

図３−２−12 「誇大性」開始時評定と属性条件― 65 ―

図３−２−12 つづき（１）
初診時での単身者は、この症状がやや高度（高度を含む）の場合に多いが、全体的には、症状がなし
から中等度になるにつれて減少した。
参加時に35歳以上の人は、この症状がなしか軽くなるほど増大するとともに、高度になる場合も増大する傾向にあった。

― 66 ―

図３−２−12 つづき（２）（２）終了時評定
図３−２−13から、発病前後の就労状況では、発病の前と後のいずれも就労経験のない人は、「誇大性」がなしから高度になるにつれて増大する傾向が著しくなった。発病前だけ就労を経験した人は、この症状がごく軽度の場合に多くを占め、発病の前後のいずれも経験した人は、この症状がなしと軽度の場合に多くを占めた。
発病前後の就労月数の合計では、未就労者は、この症状がなしから高度になるにつれて増大する傾向が著しくなった。だが、症状の程度と就労月数との関係は明確ではなかった。
疾病を受容している態度の人は、この症状がなしから高度になるにつれて著しく減少した。
疾病の治療態度のある人は、この症状が中等度とやや高度の段階のほうが、無しか軽度の段階よりも少なかった。

図３−２−13 「誇大性」終了時評定と属性条件― 67 ―

図３−２−13 つづき

10．
「抑うつ気分」（１）開始時評定
図３−２−14から、「抑うつ気分」が軽度の段階では本人の意志による場合が多いものの、全体的には、この症状が軽くなるにつれて本人による場合が減少する傾向になった。これとは反対に、家族の意
志あるいは主治医や保健所などの行政職員による指示の場合には、症状が高度になるにつれて比率が増大する傾向を示した。

― 68 ―

図３−２−14 「抑うつ気分」開始時評定と属性条件（２）終了時評定
図３−２−15から、訓練期間が12カ月未満の人は「抑うつ気分」がごく軽度の段階で、12カ月〜18カ月の人は症状なしで、18カ月以上の人は軽度で、それぞれ多かった。

図３−２−15 「抑うつ気分」終了時評定と属性条件

11．
「敵意」
（１）開始時評定
図３−２−16から、「敵意」がなしの場合から高度になるにつれて、単身者の比率が増大した。
疾病への治療意欲のある人は、この症状がやや高度の場合をのぞけば、症状がなしから中等度になるにつれて減少した。
参加の動機では、症状が軽度の場合に本人の意志による場合が最も少なくて、家族あるいは主治医や― 69 ―

保健所の行政職員などの指示による場合が多かった。特に、主治医や保健所の行政職員などの指示による場合はこの傾向が著しかった。

図３−２−16 「敵意」開始時評定と属性条件― 70 ―

（２）終了時評定
図３−２−17から、「敵意」がない場合からやや高度になるにつれて、初診時での単身者は増大する傾向を示した。

図３−２−17 「敵意」終了時評定と属性条件

12．
「疑惑」
（１）開始時評定
図３−２−18から、発病後の就労経験がないか１回だけの人は、「疑惑」がごく軽度と中等度の場合に多かった。４回以上の就労経験の人は、この症状がない場合かやや高度で多かった。
発病前後の就労月数では、この症状がない場合と軽度の場合で、１年以上の就労者の合計は多く、特に、10年以上の就労経験の人でこの傾向が著しかった。

図３−２−18 「疑惑」開始時評定と属性条件― 71 ―

図３−２−18 つづき（２）終了時評定
図３−２−19から、家族が疾病を理解している人は、「疑惑」がなしの場合から中等度になるにつれて減少した。
参加の動機では、この症状がなしの場合から中等度になるにつれて、本人の意志による場合は減少した。他方で、やや高度の場合にはもっとも多かった。これとは反対に、家族の意志による場合および医師や保健所等の行政職員の指示による場合には、この症状が重くなるに連れて増大した。

図３−２−19 「疑惑」終了時評定と属性条件― 72 ―

図３−２−19 つづき

13．
「幻覚」
（１）開始時評定
図３−２−20から、施設の利用経験がある人は、「幻覚」がやや高度の場合にもっとも多くて86％を占めたが、全体的には、この症状がなしから高度になるにつれて増大するという傾向は認められなかった。

図３−２−20 「幻覚」開始時評定と属性条件（２）終了時評定
図３−２−21から、発病後の就労経験では、未経験者や1回だけの経験者は、「幻覚」がなしの場合からか軽度になるにつれて増大するとともに、中等度から高度になる場合も増大した。特に、未経験の人
手この傾向は著しかった。これとは反対に、この症状が軽度や中等度などの中間段階では、２回以上の就業経験の人が増大した。
発病前後の就労月数の合計では、１年未満の就労者は中等度の段階で、１年〜３年の就労者は軽度の― 73 ―

段階で、３年〜10年の就労者は軽度から症状なしの段階でそれぞれ最も多くなり、この症状が軽いほど
合計就業月数が造田する傾向があった。
参加の動機では、本人の意志による場合には、この症状がなしの場合は本人の意志によることがもっともおおいが、症状の程度との関係は明確でなかった。これとは反対に、医師や保健所等の行政職員の指示による場合には、この症状がない場合から高度になるにつれて増大する傾向を示した。

図４−２−21上２個

図３−２−21 「幻覚」終了時評定と属性条件― 74 ―

図３−２−21 つづき

14．
「運動減退」（１）開始時評定
図３−２−22から、初診時の社会的役割では、「運動減退」がない場合か軽度になるほど、身辺自立だけ可能かそれも出来ない人の比率は増大するとともに、中等度から高度になる場合も増大する傾向にある。これとは反対に、この症状が軽度などの中間的な段階では、正社員やパート社員あるいは作業所で働いていた人が最も多く、特に、正社員やパート社員でこの著しかった。

図３−２−22 「運動減退」開始時評定と属性条件（２）終了時評定
図３−２−23から、参加の動機では、「運動減退」が中等度からごく軽くなるにつれて、本人の意志による場合が増大した。家族の意志あるいは医師や保健所等の行政職員の指示による場合は、これとは反対の傾向を示した。

― 75 ―

図３−２−23 「運動減退」終了時評定と属性条件

15．
「非協調性」（１）開始時評定
図３−２−24から、発病後の就労月数では、「非協調性」がない場合を除くと、症状がごく軽度から中等度になるにつれて１年以上の就労者の比率は増大し、特に、１年〜３年未満の就労の人でこの傾向が著しかった。これとは反対に、この症状が軽くなるにつれて１年未満の就労の人は増大した。
発病前後の就労状況では、この症状がごく軽度からなくなるにつれて、発病の前後でともに就労経験した人が増大するとともに、軽度から高度になる場合にも増大した。これとは反対に、この症状が軽度などの中間的な段階では、未就職の人や発病前や後に就職したことのある人が増大した。
発病前後の就労月数の合計では、この症状がごく軽度からなくなるにつれて３年以上の就労経験者が増大するとともに、中等度から高度になる場合も増大した。特に、３年から10年の経験者でこの傾向が著しかった。これとは反対に、この症状がごく軽度や軽度などの中間段階では、３年未満の就労経験の人が増大した。
初診時の単身者は、この症状がやや高度で多いものの、症状の程度との関係は明らかでなかった。
疾病を受容している態度の人は、この症状が中等度からやや高度の場合には少なく、軽度から無しの場合のほうが多かった。
参加の動機では、この症状が中等度から無しになるに連れて、本人の意志による場合が増大する。それとは反対に症状が高度になるにつれて、医師や保健所等の行政職員の指示による場合が急増する。
参加時に35歳以上の人は、この症状がなしの場合で半数を占めるが、ごく軽度からやや高度になるにつれて増大した。

― 76 ―

図３−２−24ａ上３個

図３−２−24 「非協調性」開始時評定と属性条件― 77 ―

図３−２−24 つづき（１）― 78 ―

図３−２−24 つづき（２）（２）終了時評定
図３−２−25から、初診時での単身者は、「非協調性」がない場合から軽度や中等度になるにつれて増大した。
参加の動機では、本人の意志による場合には、この症状がない場合や軽くなるほうが中等度などの場
合よりも多かった。これとは反対にこの症状が高度になるにつれて、医師や保健所等の行政職員の指示による場合が増大した。

図３−２−25 「非協調性」終了時評定と属性条件― 79 ―

図３−２−25 つづき

16．
「思考内容の異常」（１）開始時評定
図３−２−26から、「思考内容の異常」がなしから中等度や高度になるにつれて、入院回数が４回以上の入院者の比率は増大した。これとは反対に、この症状が軽くなるほど２回〜３回の入院者が増大した。
入院経験のない人はやや高度で56％を占めたが、症状が軽度になるほど減少する傾向は認められなかった。
入院月数では、この症状がない場合から中等度になるにつれて３年以上の入院者は増大した。これとは反対に、この症状が軽くなるにつれて１年未満の入院者は著しく増大した。
初診時の社会的役割では、この症状が高度になるにつれて身辺自立だけ可能かそれも出来ない人は増大した。これとは反対に、軽くなるにつれて作業所の利用者は増大した。
参加時に35歳以上の人は、この症状が中等度で67％を占めたが、症状が軽くなると増大する傾向は認められなかった。

図３−２−26上１個

図３−２−26 「思考内容の異常」開始時評定と属性条件― 80 ―

図３−２−26 つづき（２）終了時評定
図３−２−27から、「思考内容の異常」がごく軽度から高度になるにつれて、初発時に19歳以下の人が増大した。これとは反対に、この症状が軽くなるにつれて、20歳以上の人は増大し、特に、20歳から24歳の人で著しかった。

― 81 ―

図３−２−27 「思考内容の異常」終了時評定と属性条件

17．
「感情鈍麻」
属性条件との間で有意な差異を得たのは、開始時評定の結果だけだった。図３−２−28から、初診時に同居家族がいると「感情鈍麻」が軽度からなくなるにつれて単身者の比率は増大するとともに、中等度から高度になる場合も増大した。これとは反対に、同居家族がいる場合には、軽度や中等度などの中間的な段階で増大した。

図３−２−28 「感情鈍魔」開始時評定と属性条件

18．
「興奮」
（１）開始時評定
図３−２−29から、発病後の就労経験では、「興奮」がない場合から軽度になるにつれて４回以上の― 82 ―

経験の人が増大した。１回だけの経験者もこれに近い傾向を示した。未経験者はこの症状がなしか軽度の場合に多かった。
発病後の就労月数では、この症状がなしから軽度になるにつれて、１年未満の就労者の比率が増大した。
初診時に単身者では、この症状が軽くなるにつれて著しく減少した。
疾病の治療意欲がある人も、この症状が軽くなるにつれて減少する傾向を示した。

図４−２−29上３個

図３−２−29 「興奮」開始時評定と属性条件― 83 ―

図３−２−29 つづき（２）終了時評定
図３−２−30から、「興奮」がない場合から高度になるにつれて、初発時に19歳以下の人は著しく増大した。これとは反対に、この症状が軽くなるにつれて、20歳〜24歳と25歳以上の人はいずれも増大した。
初診時での単身者は、この症状がごく軽度と中等度で多かった。

図３−２−30上１個

図３−２−30 「興奮」終了時評定と属性条件― 84 ―

図３−２−30 つづき

第３節 まとめ
以上の結果をもとに、訓練開始前の種々の属性条件が、S A N S やB P R S で評価された精神症状に及ぼす影響をまとめると、次のとおりである。

１．医療経歴「初発時の年齢」は、訓練開始前の評価を規定しないが、終了時の「思考内容の異常」と「興奮」（B P R S ）の評価を規定する。
「入院の回数」は、訓練開始前の「思考内容の異常」（B P R S ）の評価を規定するが、終了時の評価を規定しない。
「入院の合計月数」は、訓練開始前の「感情的引きこもり」と「思考内容の異常」（B P R S ）の評価を規定するが、終了時の評価を規定しない。

２．施設経歴「施設利用経験の有無」は、訓練開始前の「罪業感」「誇大性」「幻覚」（B P R S ）の評価を規定する
が、終了時の評価を規定しない。
「施設利用の合計月数」は、訓練開始前の「誇大性」（B P R S ）の評価を、また、終了時の「要約得点」（S A N S ）の評価を規定する。

３．施設経歴「学校経歴」は、訓練開始前の「概念解体」と「誇大性」（B P R S ）の評価を規定するが、終了時の― 85 ―

評価を規定しない。

４．職業経歴「発病前の就労経験の有無」は、訓練開始前と終了時のいずれの評価も規定しない。また、「発病前の就労月数」も、訓練開始前と終了時のいずれの評価も規定しない。
「発病後の就労経験の有無」は、訓練開始前の「罪業感」「疑惑」「興奮」（B P R S ）の評価を規定するとともに、終了時の「注意の障害」「要約得点」（S A N S ）や「幻覚」（B P R S ）の評価を規定する。また、「発病後の就労月数」も、訓練開始前の「不安」「罪業感」「誇大性」「非協調性」「興奮」（B P R S ）の評価を規定するとともに、終了時の「注意の障害」「要約得点」（S A N S ）や「概念解体」（B P R S ）の評価を規定する。
「発病前後の就労状況」は、訓練開始前の「罪業感」と「非協調性」（B P R S ）の評価を規定するとともに、終了時の「要約得点」（S A N S ）や「身体的愁訴」「誇大性」（B P R S ）の評価を規定する。また、「発病前後の就労月数の合計」も、訓練開始前の「罪業感」「疑惑」「非協調性」（B P R S ）の評価を規定するとともに、終了時の「注意の障害」「要約得点」（S A N S ）や「誇大性」「幻覚」（B P R S ）の評
価を規定する。

５．社会的役割「初診時の社会的役割」は、訓練開始前の「不安」「概念解体」「罪業感」「運動減退」「思考内容の異常」（B P R S ）の評価を規定するが、終了時の評価を規定しない。

６．家族同居「初診時の同居家族の有無」は、訓練開始前の「情動の鈍麻」「思考の貧困」「意欲の欠如」「快感の消失」「注意の障害」（S A N S ）や「身体的愁訴」「不安」「緊張」「誇大性」「感情鈍麻」（B P R S ）の評
価を規定する。さらに、「要約得点」（S A N S ）や「敵意」「非協調性」「興奮」（B P R S ）は、訓練開始時と終了時のいずれの評価をも規定する。

７．障害受容と治療意欲「疾病への受容」は、訓練開始前の「注意の障害」（S A N S ）や「非協調性」（B P R S ）の評価を規定するとともに、終了時の「概念解体」と「誇大性」（B P R S ）の評価も規定する。
「疾病治療への意欲」は、訓練開始前の「不安」「罪業感」「衒奇的行動」「敵意」「興奮」（B P R S ）の評
価を規定するとともに、終了時の「意欲の欠如」（S A N S ）と「誇大性」（B P R S ）の評価も規定する。

８．家族の理解「家族の疾病への理解」は、訓練開始前の「罪業感」（B P R S ）の評価を規定するとともに、終了時― 86 ―

の「不安」と「疑惑」（B P R S ）の評価も規定する。

９．参加の動機主体「訓練参加の動機主体」は、訓練開始前の「抑うつ気分」と「敵意」（B P R S ）の評価を規定するとともに、終了時の「緊張」「疑惑」「幻覚」「運動減退」（B P R S ）の評価も規定する。さらに、「非協調性」（B P R S ）は訓練開始時と終了時のいずれの評価をも規定する。

10．訓練参加時の年齢「訓練参加時の年齢」は、訓練開始前の「感情的引きこもり」「誇大性」「非協調性」「思考内容の異常」（B P R S ）の評価を規定するが、終了時の評価は規定しない。

11．訓練参加の期間「訓練参加の期間」は、訓練終了時の「抑うつ気分」（B P R S ）の評価を規定するが、終了時の評価は規定しない。

― 87 ―

第４章 M U R A T A の規定要因
社会適応の程度を明らかにするために、村田（1985）の「精神障害者社会生活評価尺度（M U R A T A ）」を、社会復帰部門の訓練プログラムの実施前と後の２回にわたって実施した。それらの結果が、訓練開始前の種々の属性条件によってどのような影響を受けるかについて分析した。

第１節 評定結果と属性条件との関係
M U R A T A の結果は、付録３に示した３段階によって区分した。訓練開始時と終了時の評定結果のそれぞれについて、訓練開始前の種々の属性条件との間で有意な差異（Ｈ検定で５％以上）を示したのが、表
４−１−１である。表で、S は開始時、E は終了時、S ･E はこの双方の評定結果と有意なことを意味する。
表４−１−１

ＭＵＲＡＴＡによる開始・終了時の評定結果と属性条件

履
医療

歴

施設 学校

Ａ：病識と服薬
Ｂ：陰性症状Ｃ：自律神経症状
Ｄ：ＡＤＬ等
Ｅ：金銭管理S･E
Ｆ：対人関係
Ｇ：就労意欲や作業能力
Ｈ：精神的自立 S･E職

初 診 時 の 状 況
開始 訓練
受容と 疾病 動機
役割 家族
年齢 期間
意 欲 理解 主体

業

S･E S･ES･E S･E

S･E

S･E

S･E
S･E

S･E S･E

S･E
S･E

S･E
S･E

注）Ｓは開始時、Ｅは終了時の評定結果と有意差あり（Ｈ検定で５％以上）
表４−１−１で、M U R A T A の8項目（表側）と属性条件の20条件（表頭）を組み合わせた160のセルの中で、訓練プログラムの開始前の評価結果と有意な関係が認められたのは36個、終了後の評価結果と有意な関係が認められたのは39個だった。

第２節 症状の規定要因
１．
「病識と服薬」（１）開始時評定
図４−２−１から、病識があり服薬の自己管理ができる人は、疾病を受容している人では88％、疾病治療の意欲のある人では86％、家族が疾病を理解している人では59％を占めた。

― 88 ―

図４−２−１ 「病識と服薬」開始時評定と属性条件（２）終了時評定
図４−２−２から、発病後の就労経験では、未経験者は、病識が乏しく服薬の自己管理ができない場
合から病識があって自己管理ができるにつれて比率が減少した。１回だけ･２回〜３回･４回以上の経験者の合計はそれとは反対の傾向を示し、特に、４回以上の人は自己管理できる場合が多かった。
発病後の就労月数では、未就労者と１年未満の就労者はいずれも、自己管理ができるにつれて減少した。１年〜３年と３年以上の就労者はいずれも、それとは反対の傾向を示し、自己管理ができるにつれて比率が増大した。
発病前後の就労月数の合計では、未就労者と１年未満の就労者はいずれも自己管理ができない場合からできるにつれて減少し、特に、１年未満の人でこの傾向が著しかった。１年〜３年･３年〜10年･10年以上の就労者はいずれも、それとは反対の傾向が著しく、自己管理ができるほど増大した。
疾病に対する受容態度のある人や治療意欲のある人はいずれも、病識があって自己管理ができる場合が多かった。
家族の疾病理解がある人は、自己管理ができるにつれて増大した。
参加の動機が本人の意志や家族の意志による場合はいずれも、自己管理ができるほど増大し、主治医や保健所などの行政職員の指示による場合はそれとは反対に、病識が乏しく服薬の自己管理ができない― 89 ―

場合が多かった。

図４−２−２ａ上５個

図４−２−２ 「病識と服薬」終了時評定と属性条件― 90 ―

図４−２−２つづき２．
「陰性症状」（１）開始時評定
図４−２−３から、発病後の就労経験では、経験なしの人は「陰性症状」が常時あって日常生活に支障のある人の59％を占めた。２〜３回と４回以上の経験者は、殆どない人よりも日常生活に支障のない程度の人が多かったが、１回だけの経験者はその反対の傾向を示した。
発病後の就労月数では、未就労者は、この症状が常時あって日常生活に支障のある人の59％を占めた。
３年以上の就労者は、症状が軽減してほとんど無くなるにつれて多くなった。
発病前後の合計就労月数では、未就労者と１年未満の就労者を合計すると、この症状が常時あって日常生活に支障のある人の79％を占めた。１年以上の就労者の合計では、症状が日常生活に支障のない程度はある人の70％、ほとんどない人の60％を占めた。

― 91 ―

図４−２−３「陰性症状」開始時評定と属性条件（２）終了時評定
図４−２−４から、発病後の就労経験では、経験なしの人は陰性症状が常時あって日常生活に支障のある場合から殆どなくなるにつれて著しく比率が減少した。４回以上の経験者はこれとは反対の傾向を示し、殆どない場合に多かった。
発病後の就労月数では、未就労者と１年未満の就労者はいずれも、この症状がなくなるにつれて減少した。３年以上の就労者はこれとは反対の傾向が著しく、殆どない場合に最も多かった。
発病前後の就労月数の合計では、未就労者と１年未満の就労者はいずれも、この症状がなくなるにつれて減少した。１年〜３年･３年〜10年･10年以上の就労者はいずれも、これとは反対の傾向を示し、特に、１年〜３年と10年以上の人は殆どない場合に最も多かった。
家族の疾病理解がある人は、症状があっても日常生活に支障のない場合で少なかった。
参加の動機では、本人の意志による場合は、症状が常時あって日常生活に支障がある場合が少なかった。
主治医や保健所などの行政職員の指示による場合はそれとは反対に、支障のある場合が多かった。
訓練期間が12カ月未満の人は、症状が殆どなくなるにつれて増大した。18カ月以上の人は、症状による日常生活への支障がある場合のほうが多かった。

― 92 ―

図４−２−４上５個

図４−２−４「陰性症状」終了時評定と属性条件― 93 ―

図４−２−４

つづき３．
「自律神経症状」（１）開始時評定
図４−２−５から、学校経歴が、大学･短大･高専を卒業または中退（休学を含む）した人は、「自律神経症状」が軽減して殆どなくなるにつれて増大した。高校以下で卒業または中退（休学を含む）の人
はこれとは反対の傾向を示し、特に、未卒業の場合には著しかった。

図４−２−５「自律神経症状」開始時評定と属性条件（２）終了時評定
図４−２−６から、学校経歴が、大学･短大･高専の卒業者と中退か休学者はいずれも、自律神経症状が軽減して殆どなくなるにつれて著しく比率が増大した。高校以下の卒業者と中退や休学者はいずれもこれとは反対の傾向が著しく、て殆どなくなるにつれて減少した。
訓練期間が12カ月未満と12カ月〜18カ月の人はいずれも、症状が殆どない場合に多かった。18カ月以
上の人はこれとは反対の傾向を示した。

図４−２−６上１個

図４−２−６「自律神経症状」終了時評定と属性条件― 94 ―

図４−２−６つづき

第３節 社会生活力の規定要因

１．
「ＡＤＬ等」（１）開始時評定
図４−３−１から、疾病への治療意欲のある人は、ＡＤＬ等の介助の必要がなくて日常生活ができるにつれて比率が増大した。

図４−３−１「ＡＤＬ等」開始時評定と属性条件（２）終了時評定
図４−３−２から、初発時に19歳未満の人は、A D L 等の介助の必要がなくて日常生活でも破綻しなくなるほど減少した。20歳〜24歳と25歳以上の人はいずれもこれとは反対の傾向を示して、著しく増大した。
発病前後の就労月数の合計では、未就労者と１年未満の就労者はいずれも、日常生活でも破綻しなくなるほど著しく減少した。１年〜３年･３年〜10年･10年以上の就労者はいずれも、これとは反対の傾向を示して、著しく増大した。
参加の動機では、本人や家族の意志による場合は、破綻しなくなるほど増大した。主治医や保健所な
どの行政職員の指示による場合は、これとは反対の傾向を示して著しく減少した。
訓練期間が12カ月未満と12カ月〜18カ月の人の合計は、破綻しなくなるほど増大し、18カ月以上の人はこれとは反対の傾向が著しかった。

― 95 ―

図４−３−２「ＡＤＬ等」終了時評定と属性条件

２．
「金銭管理」（１）開始時評定
図４−３−３から、初発時に19歳未満の人は、金銭の自己管理が困難だったり指導で可能な場合の58〜54％を占めた。25歳以上の人はそれとは反対の傾向を示し、自己管理ができて破綻しない場合の40％を占めた。20〜24歳の人は、自己管理の程度が良いほど比率が増大した。
学校経歴では、高校以下で中退（休学を含む）の人は、自己管理が困難な32％を占め、指導で可能や自己管理できて破綻しなくなるにつれて減少した。大学･短大･高専を卒業または中退（休学を含む）し― 96 ―

た人は、自己管理ができて破綻しない場合の44％を占めた。
発病前後の合計就労月数では、未就労者と１年未満の就労者を合計すると、自己管理が困難な70％を占め、指導で可能だったり自己管理できて破綻しなくなるにつれて減少した。１年以上の就労者の合計
はこれとは反対の傾向を示し、特に、３〜10年の人で著しく増大した。だが、10年以上の就労者では、
自己管理の程度による差異は少なかった。
疾病を受容する態度のある人や疾病の治療意欲のある人はいずれも、自己管理ができるにつれて増大した。

図５−５−３上４個

図４−３−３「金銭管理」開始時評定と属性条件― 97 ―

図４−３−３

つづき（２）終了時評定
図４−３−４から、初発時に19歳未満の人は、金銭の自己管理が困難な場合が多かった。25歳以上の人はそれとは反対の傾向を示し、指導で可能だったり自己管理ができて破綻しない場合が多かった。20〜24歳の人は、自己管理の程度が良いほど比率が増大した。
発病後の就労月数では、未就労者と１年未満の就労者はいずれも、自己管理ができて破綻しない場合が少なかった。３年以上の就労者はこれとは反対の傾向を示し、自己管理が困難な場合が少なかった。
発病前後の就労月数の合計では、未就労者と１年未満の就労者の合計は、自己管理ができて破綻しなくなるほど減少した。特に、１年未満の人でこの傾向が著しかった。１年〜３年･３年〜10年･10年以上の就労者の合計はこれとは反対の傾向を示し、特に、10年以上の人は、著しく増大した。
初診時での単身者、疾病への受容態度や治療意欲のある人はいずれも、自己管理ができて破綻しなくなるほど増大した。
訓練期間が12カ月未満と12カ月〜18カ月の人の合計は、自己管理ができて破綻しなくなるほど増大した。18カ月以上の人はこれとは反対の傾向が著しかった。

図４−３−４ａ上２個

図４−３−４「金銭管理」終了時評定と属性条件― 98 ―

図４−３−４― 99 ―

つづき３．
「対人関係」（１）開始時評定
図４−３−５から、初発時に19歳以下の人は、対人関係が自閉的で疎通性に乏しい場合に多くて64％を占めた。25歳以上の人はそれとは反対の傾向を示し、限定された場面で一応は可能の場合の29％を占めた。
発病前の就労月数では、未就労者は、自閉的で疎通性に乏しい場合に最も多くて68％を占め、可能な場面が拡大するにつれて減少した。３年以上の就労者はそれとは反対に、可能な場面が拡大するにつれて比率が増大した。
発病後の就労経験では、未経験者は、自閉的で疎通性に乏しい場合に最も多くて55％を占め、可能な場面が拡大するにつれて減少した。２〜３回と４回以上の経験者はいずれもそれとは反対に、可能な場
面が拡大するにつれて著しく増大した。
発病後の就労月数では、１年未満の就労者は自閉的で疎通性に乏しい場合が最も多くて、可能な場面が拡大するにつれて減少した。１年〜３年と３年以上の就労者はいずれもこれとは反対の傾向を示し、特に、３年以上の人は可能な場面の拡大とともに急激に増大した。
発病前後の就労状況では、発病の後で経験のない人は、発病前の経験の有無に拘らず、対人関係が可能な場面の広がりとともに減少した。発病の前と後の双方で経験のある人はそれとは反対の傾向を示し、著しく増大した。
発病前後の就労月数の合計では、１年未満･１年〜３年の就労者の全体は、自閉的で疎通性に乏しい場合が最も多く、可能な場面が拡大するにつれて減少した。特に、１年未満の人でこの傾向が著しかった。３年〜10年と10年以上の就労者はいずれもこれとは反対の傾向を示し、可能な場面の拡大とともに急激に増大した。
初診時の単身者、疾病を受容する態度のある人、参加時に35歳以上の人はいずれも、対人関係が可能な場面の拡大とともに急激に増大した。

図４−３−５ａ上２個

図４−３−５「対人関係」開始時評定と属性条件― 100 ―

図４−３−５

つづき（１）― 101 ―

図４−３−５

つづき（２）（２）終了時評定
図４−３−６から、発病前後の就労状況では、発病の前と後のいずれも経験した人は、対人関係が自閉的で疎通性に乏しい場合から職場や社会でも可能となるにつれて著しく比率が増大した。発病の前と後いずれも経験しなかった人は職場や社会でも可能な場合が少なかった。

図４−３−６「対人関係」終了時評定と属性条件

第４節 労働と自立の規定要因
１．
「就労意欲や能力」（１）開始時評定
図４−４−１から、入院月数では、１年未満の入院者は、就労意欲や能力も乏しい場合の56％を占めて最も多く、それらの程度と持続性が高まるにつれて減少した。１〜３年未満と３年以上の入院者のいずれもこれとは反対の傾向を示し、著しく比率が増大した。未入院者は、就労意欲や能力の程度と持続性による変化はなかった。

― 102 ―

施設の利用経験では、未経験者は、就労意欲や能力も乏しい場合の37％を占めるものの、その程度と持続性が高まると増大して69〜64％を占めた。
施設の利用月数も、同じ傾向を示した。
発病前の就労月数では、３年以上の就労者は、就労意欲や能力の程度と持続性が高まるにつれて増大した。未就労者は、就労意欲や能力も乏しい場合に最も多くて81％を占めた。
発病後の就労経験では、未経験者は、就労意欲や能力も乏しい場合に最も多くて63％を占めた。１回だけの経験者はその程度と持続性がある場合の29％を、４回以上の経験者は、意欲や能力があっても持続性がない場合の31％を占めた。
発病後の就労月数では、１年〜３年と３年以上の就労者はいずれも、就労意欲や能力の程度と持続性が高まると比率が増大し、特に、３年以上の人はその傾向が著しかった。１年未満の就労者は意欲や能力があっても持続性がない場合の331％を占めた。
発病前後の就労状況では、発病の前と後で経験なしの人は、就労意欲や能力の乏しい場合の50％を占めた。発病の前後でともに経験のある人はそれとは反対の傾向を示し、意欲や能力があっても持続性がない場合や持続性もある場合の38〜39％を占めた。
発病前後の就労月数の合計では、１年未満の就労者は、就労意欲や能力の程度と持続性が高まるにつれて著しく比率が減少した。１年〜３年･３年〜10年･10年以上の就労者の合計はそれとは反対の傾向を示し、特に、３年〜10年の人は著しく増大した。
初診時での単身者と疾病の治療意欲のある人はいずれも、就労意欲や能力の程度と持続性が高まるにつれて増大した。
参加の動機では、本人の意志による場合は、就労意欲や能力の程度と持続性が高まるにつれて増大した。家族の意志あるいは主治医や保健所などの行政職員の指示による場合はそれとは反対の傾向を示し、特に、行政職員の指示による場合には著しく減少した。

図５−４−１ａ上２個

図４−４−１「就労意欲や能力」開始時評定と属性条件― 103 ―

図４−４−１

つづき（１）― 104 ―

図４−４−１

つづき（２）（２）終了時評定
図４−４−２から、初発時に19歳以下の人は、意欲があっても能力が低くて持続しない場合に多かった。25歳以上の人はそれとは反対の傾向を示した。20歳〜24歳の人は、就労意欲や能力の程度と持続性が高まるにつれて比率が増大した。
発病後の就労月数では、未就労者と１年未満の就労者の合計は、就労意欲や能力の程度と持続性が高
まるにつれて減少した。３年以上の就労者はそれとは反対に、著しく増大した。
発病前後の就労月数の合計では、１年未満の就労者は、就労意欲や能力の程度と持続性が高まるにつれて減少した。１年〜３年･３年〜10年･10年以上の就労者の合計はそれとは反対の傾向を示し、特に、10年以上の人は著しく増大した。

― 105 ―

疾病の受容態度のある人と家族が疾病を理解している人はいずれも、意欲はあるが能力が低くて持続しない場合で少なかった。
訓練期間が12カ月未満の人も、意欲はあるが能力が低くて持続しない場合で少なかった。18カ月以上の人はこれとは反対の傾向を示した。

図４−４−２上４個

図４−４−２「就労意欲や作業能力」終了時評定と属性条件― 106 ―

図４−４−２

つづき２．
「精神的自立」（１）開始時評定
図４−４−３から、初発時に19歳未満の人は、依存的で自己決定のできない場合の56％を占めて最も多く、アドバイスを受けて自己決定できたり自立生活が可能になるにつれて減少した。25歳以上の人は、自立生活が可能な場合の64％を占めた。

図４−４−３上２個

図４−４−３ 「精神的自立」開始時評定と属性条件― 107 ―

図４−４−３

つづき（２）終了時評定
図４−４−４から、初発時に19歳未満の人は、依存的で自己決定できない場合から自立生活が可能になるにつれて減少した。25歳以上の人は、自立生活が可能な場合に多かった。
疾病の治療意欲のある人と家族が疾病を理解している人はいずれも、依存的で自己決定できない場合から自立生活が可能になるにつれて比率が増大した。

図４−４−４上３個

図４−４−４ 「精神的自立」終了時評定と属性条件― 108 ―

訓練期間が12カ月未満の人と12カ月〜18カ月の人の合計は、自立生活が可能になるにつれて増大し、特に、12カ月〜18カ月の人でこの傾向が著しかった。18カ月以上の人はこれとは反対の傾向を示し、自立生活が可能になるにつれて著しく比率が減少した。

図４−４−４つづき第５節 まとめ

以上の結果をもとに、訓練開始前の種々の属性条件が、M U R A T A で評価された社会適応の程度に及ぼす影響をまとめると、次のとおりである。
１．医療経歴「初発時の年齢」は、訓練開始前の「対人関係」とともに、終了時の「A D L 」と「就労意欲や作業能力」の評価を規定する。さらに、「金銭管理」と「精神的自立」は訓練開始時と終了時の双方の評価も規定する。
「入院の回数」は、訓練開始前と終了時のいずれの評価も規定しない。
「入院の合計月数」は、訓練開始時の「就労意欲や作業能力」の評価を規定するが、終了時の評価を規定しない。
２．施設経歴「施設利用経験の有無」は、訓練開始前の「就労意欲や作業能力」の評価を規定するが、終了時の評価を規定しない。
「施設利用の合計月数」も、訓練開始前の「就労意欲や作業能力」の評価を規定するが、終了時の評価を規定しない。
３．施設経歴「学校経歴」は、訓練開始前の「金銭管理」の評価を規定するとともに、「自律神経症状」の訓練開始時と終了時の双方の評価を規定する。
４．職業経歴「発病前の就労経験の有無」は、訓練開始前と終了時のいずれの評価も規定しない。また、「発病前― 109 ―

の就労月数」は、訓練開始前の「対人関係」と「就労意欲や作業能力」の評価を規定するが、終了持の評価は指定しない。
「発病後の就労経験の有無」は、訓練開始前の「対人関係」と「就労意欲や作業能力」の評価を規定するとともに、終了時の「病識と服薬」の評価も規定する。さらに、「陰性症状」の訓練開始時と終了時の双方の評価も規定する。また、「発病後の就労月数」も、訓練開始前の「対人関係」の評価を規定するとともに、終了時の「病識と服薬」の評価も規定する。さらに、「陰性症状」と「就労意欲や作業能力」の訓練開始時と終了時の双方の評価も規定する。
「発病前後の就労状況」は、訓練開始前の「就労意欲や作業能力」の評価を規定するとともに、「対人関係」の訓練開始時と終了時の双方の評価も規定する。また、「発病前後の就労月数の合計」も、訓練開始前の「精神的自立」とともに、終了時の「病識と服薬」や「A D L 」の評価を規定する。さらに、「陰性症状」「金銭管理」「就労意欲や作業能力」の訓練開始時と終了時の双方の評価も規定する。
５．社会的役割「初診時の社会的役割」は、訓練開始前と終了時のいずれの評価も規定しない。
６．家族同居「初診時の同居家族の有無」は、訓練開始前の「対人関係」と「就労意欲と作業能力」の評価を規定するとともに、終了時の「金銭管理」の評価も規定する。
７．障害受容と治療意欲「疾病への受容」は、訓練開始前の「対人関係」とともに、終了時の「就労意欲と作業能力」の評価を規定する。さらに、「病識と服薬」や「金銭管理」の訓練開始時と終了時の双方の評価も規定する。
「疾病治療への意欲」は、訓練開始前の「A D L 」と「就労意欲と作業能力」の評価を規定する。さ
らに、「病識と服薬」「金銭管理」「精神的自立」の訓練開始時と終了時の双方の評価も規定する。
８．家族の理解「家族の疾病への理解」は、訓練終了時の「陰性症状」「就労意欲と作業能力」「精神的自立」の評価を規定するとともに、「病識と服薬」の訓練開始時と終了時の双方の評価も規定する。
９．参加の動機主体「訓練参加の動機主体」は、訓練開始前の「就労意欲と作業能力」の評価を規定するとともに、終了
時の「病識と服薬」「陰性症状」「A D L 」の評価も規定する。
10．訓練参加時の年齢「訓練参加時の年齢」は、訓練開始前の「対人関係」の評価を規定するが、終了時の評価は規定しない。

― 110 ―

11．訓練参加の期間「訓練参加の期間」は、開始時の評価を規定しないが、訓練終了時の「病識と服薬」「陰性症状」「自律神経症状」「A D L 」「金銭管理」「就労意欲と作業能力」「精神的自立」の評価を規定する。

― 111 ―

第５章 K A T O （事例評価表）の規定要因
社会適応の程度を明らかにするために、加藤他（1988）の「事例評価表；K A T O （事例評価）」を、
社会復帰部門の訓練プログラムの実施前と後の2回にわたって実施した。それらの結果が、訓練開始前の種々の属性条件によってどのような影響を受けるかについて分析した。

第１節 評定結果と属性条件との関係

ＫＡＴＯ（事例評価表）の結果は、付録4に示した５段階によって区分した。訓練開始時と終了時の評定結果のそれぞれについて、訓練開始前の属性条件との間で有意な差異（Ｈ検定で５％以上）を示したのが、表５−１−１である。表で、Ｓは開始時、Ｅは終了時、Ｓ・Ｅはこの双方の評定結果と有意なことを意味する。
表５−１−１

ＫＡＴＯ（事例評価表）による開始・終了時の評定結果と属性条件
履
医療

施設

Ａ１：病識

歴
学校

初 診 時 の 状 況

職

業

S･E

役割

家族

受容と

疾病

動機

意 欲

理解

主体

S･E

S･E

Ａ２：投薬遵守性

S･E

Ａ３：症状の有無

開始

訓練

年齢

期間

S･E
S･E

S･E S･E S･E S･E

Ａ４：自己評価の偏り
Ｂ１：就労動機付け

S･E

Ｂ２：職場環境・枠組みへの適応

S･E S･E

S･ E

Ｂ３：仕事・作業への対応
Ｂ４：職場の人間関係への対応

S･E S･E S･E
S･E

S･E

S･E

S･E

S･E

S･E

S･E

Ｂ５：仕事内容の変化への対応
Ｂ６：作業能力

S･E

Ｃ１：日常生活の規則性
Ｃ２：生活技能水準

S･E

S･E

S･E

Ｄ１：生活現実の変化への対応

S･E

Ｄ２：人間関係への対応

S･E

Ｄ３：役割期待への耐性

S･E

S･ E

S･E S･ES･E S･E

S･E
S･E
S･E

注）Ｓは開始時、Ｅは終了時の評定結果と有意差あり（Ｈ検定で５％以上）
表５−１−１で、K A T O （事例評価表）の15項目（表側）と属性条件の20条件（表頭）を組み合わせた300のセルの中で、訓練プログラムの開始前の評価結果と有意な関係が認められたのは93個、終了後の評価結果と有意な関係が認められたのは87個だった。

― 112 ―

第２節 病識と自己評価への規定要因
１．
「病識」（１）開始時評定
図５−２−１から、発病前の就労経験では、未経験者は病識が弱い場合に多かった。２回以上の経験者は病気を理解している場合に多かった。
発病前の就労月数では、３年以上の就労者は病気を理解している場合に多かった。
発病前後の就労状況では、発病前に経験した人の合計は、病識がない場合に多く、次いで、病気を理解している場合で多かった。特に、発病後も経験した人にこの傾向は著しかった。発病の前と後のいずれも経験がない人は、病識が弱い場合に多くを占めた。
発病前後の就労月数の合計では、１年〜３年･３年〜10年･10年以上の就労者はいずれも、病識がない
場合と病気を理解している場合に多く、病気の理解が弱かったり受容している場合に少なかった。１年未満の就労者はこれとは反対の傾向を示し、特に、１年未満の人では著しく多かった。
疾病の受容態度のある人と疾病の治療意欲のある人はいずれも、病気に対する理解と受容が深まるにつれて比率が増大した。
参加の動機では、本人の意志による場合は、病気に対する理解と受容が深まるにつれて増大した。家族の意
志あるいは主治医や保健所等の行政職員の指示による場合は、それとは反対の傾向を示して比率が減少した。

図５−２−１ａ上２個

図５−２−１ 「病識」開始時評定と属性条件― 113 ―

図５−２−１

つづき（１）― 114 ―

図５−２−１

つづき（２）（２）終了時評定
図５−２−２から、初発時に19歳以下の人は、病識が弱い場合に多く、受容するにつれて比率が減少した。25歳以上の人は、病識がない場合と受容する場合で多かった。
発病前の就労経験では、未経験者は病識が弱い場合に多く、受容するにつれて減少した。また、病識がない場合に少なかった。２回以上の経験者はこれとは反対の傾向を示し、受容するにつれて比率が増大するとともに、病識がない場合に多かった。
発病後の就労月数では、未就労者と１年未満の就労者の合計は、受容するにつれて著しく減少し、特に、１年未満の人でこの傾向が著しかった。１年〜３年と３年以上の就労者はこれとは反対の傾向を示した。特に、３年以上の就労者は受容するにつれて著しく増大した。
発病前後の就労月数の合計では、未就労者と１年未満の就労者の合計は、病識が弱い場合から病気を受容するにつれて減少した。特に、１年未満の人でこの傾向が著しかった。１年〜３年･３年〜10年･10
年以上の就労者はいずれも、これとは反対の傾向を示し、受容するにつれて増大した。特に、10年以上の人は、受容する場合が多かった。
疾病の治療意欲のある人と家族が疾病を理解している人はいずれも、病識がない場合から受容するにつれて増大した。
参加の動機では、本人や家族の意志による場合は、病識がない場合が少なく、主治医や保健所等の行
政職員の指示による場合は、それとは反対の傾向を示して多かった。

図５−２−２ａ上１個

図５−２−２ 「病識」終了時評定と属性条件― 115 ―

図５−２−２

つづき（１）― 116 ―

図５−２−２つづき（２）

２．
「投薬遵守性」（１）開始時評定
図５−２−３から、投薬の遵守性が高くなると減少する単身者の比率が傾向はなかった。
疾病を受容する態度の人は、投薬を守っている場合に多く、守れなくなるにつれて少しづつ減少した。
家族が疾病を理解している場合には、投薬を守ろうとする場合よりも守れない（拒否を含む）場合と守る場合のほうが多かった。

― 117 ―

図５−２−３ 「投薬遵守性」開始時評定と属性条件（２）終了時評定
図５−２−４から、学校経歴では、大学･短大･高専の卒業者は、投薬を守ろうとする場合で少なく、守れない場合と守る場合のほうが多かった。高校以下の中退や休学者は、投薬の遵守性が高いほうが多かった。
疾病の受容態度のある人と家族が疾病を理解している人は、投薬の遵守性が高くなると比率が増大した。
訓練期間では、12カ月未満の人は、投薬の遵守性が高くなると増大する傾向にあった。12カ月〜18カ
月と18カ月以上の人の合計はこれとは反対の傾向を示し、特に、12カ月〜18カ月の人は減少した。

― 118 ―

図５−２−４ 「投薬遵守性」終了時評定と属性条件― 119 ―

３．
「症状の有無」（１）開始時評定
図５−２−５から、入院回数では、２〜３回と４回以上の入院者はいずれも、症状がたまに有る場合に多く、常時あるいは時々有る場合とない場合のほうが比率が減少した。特に、４回以上の人にこの傾向が著しかった。入院なしの人はこれとは反対の傾向を示した。
入院月数では、１年〜３年と３年以上の入院者はいずれも、症状がたまに有る場合に最も多く、常時あるいは時々有る場合とない場合のほうが減少した。特に、３年以上の人はこの傾向が著しかった。入院なしの人はこれとは反対の傾向を示した。
発病前の就労経験では、未経験者は、症状が常時有る場合の多くを占めるが、その頻度が低下して無くなるにつれて減少した。２回以上の経験者はこれとは反対の傾向を示して比率が増大した。
発病前の就労月数では、３年以上の就労者は、症状が常時有る場合から頻度が低下するにつれて増大したが、症状なしの場合には逆に低下した。
発病後の就労経験では、４回以上の経験者は、症状の頻度が低下して無くなるにつれて増大した。経験なしと１回だけの経験者を合計すると、症状がたまにある場合が最も少なく、常時有る場合と無い場
合のほうが多かった。特に、就労経験のない人にこの傾向が著しかった。
発病後の就労月数では、３年以上の就労者は、症状の頻度が低下して無くなるにつれて増大した。未就労者と１年未満の就労者を合計すると、症状がたまにある場合が最も少なく、常時有る場合と無い場
合のほうが多かった。
発病前後の就労状況では、発病の前に経験のない人の合計は、症状の頻度が低下して無くなるにつれて減少し、特に、発病の前後のいずれも経験のない人でこの傾向が著しかった。発病の前に経験のある人の合計は、これとは反対の傾向を示し、特に、発病前に就労していたが後では経験のない人でこの傾向は著しかった。
発病前後の就労月数の合計では、１年〜３年･３年〜10年･10年以上の就労者の合計は、症状が常時有る場合から頻度が低下するにつれて増大するが、症状なしの場合には逆に増大した。特に、３年〜10年の人でこの傾向が著しかった。

図６−２−５ａ上１個

図５−２−５ 「症状の有無」開始時評定と属性条件― 120 ―

図５−２−５

つづき（１）― 121 ―

図５−２−５

つづき（２）（２）終了時評定
図５−２−６から、初発時に19歳以下の人は、症状が常時ある場合からなくなる場合につれて著しく比率が減少した。25歳以上の人はこれとは反対の傾向が著しかった。
発病後の就労経験では、未経験者と１回だけの経験者の合計は、症状が常時ある場合からたまにある
場合の範囲で減少したが、なしの場合で多くなった。２回〜３回と４回以上の経験者の合計はこれとは反対の傾向を示し、特に、４回以上の人で著しかった。１回だけの経験者は、症状が常時ある場合からなくなるにつれて減少した。
発病後の就労月数では、３年以上の就労者は、症状の頻度が低下してなくなるにつれて比率が増大した。１年〜３年の就労者は、症状が常時ある場合からたまにある場合の範囲で増大した。
発病前後の就労状況では、発病の前と後のいずれも経験のない人は、症状が常時ある場合に多く、時― 122 ―

にあるから無しの範囲で差はなかった。発病の前後のいずれも経験した人はこれとは反対の傾向を示した。発病の後だけ経験した人は、症状が時にある場合とたまにある場合で多く、発病の前だけ経験した人はその反対の傾向を示した。
発病前後の就労月数の合計では、３年〜10年と10年以上の就労者の合計は、症状が常時ある場合から頻度が低下するにつれて増大する傾向にあり、特に、３年〜10年の人でこの傾向が著しかった。１年未満の就労者はこれとは反対の傾向を示した。
初診での単身者は、症状がない場合に多かった。

図５−２−６ａ上３個

図５−２−６ 「症状の有無」終了時評定と属性条件― 123 ―

図５−２−６

つづき４．
「自己評価の偏り」（１）開始時評定
図５−２−７から、入院回数では、２〜３回と４回以上の入院者はいずれも、自己評価の偏りがやや強かったりわずかにある場合に多く、強いあるいはほとんど無い場合では比率が減少した。特に、４回以上の人はこの傾向が著しかった。入院なしの人はこれとは反対の傾向を示した。
発病後の就労経験では、４回以上の経験者は、自己評価の偏りが弱くなるにつれて多くなり、偏りがほとんどない場合に多かった。経験なしの人は、偏りが強い場合に多かった。また、発病後の就労月数
では、１年〜３年と３年以上の就労者の合計は、自己評価の偏りが弱くなるにつれて多くなり、特に、― 124 ―

３年以上の人は偏りがほとんどない場合に多かった。
発病前後の就労状況では、発病前に就労経験のない人の合計は、自己評価の偏りが弱くなるにつれて減少し、特に、発病の前と後のいずれも経験のない人でこの傾向が著しかった。発病の前に経験のある人の合計はこれとは反対の傾向を示し、特に、発病後も経験している人は、偏りがほとんどない場合に多かった。
発病前後の就労月数の合計では、３年〜10年と10年以上の就労者の合計は、自己評価の偏りが弱くなって無くなるにつれて比率が増大し、特に、３年〜10年の人でこの傾向が著しかった。未就労者と１年未満の就労者の合計はこれとは反対の傾向を示し、特に、未就労の人は、症状が常時有りで多いが、頻度が低下するにつれて減少した。
初診時の社会的役割では、正社員やパート社員の人と作業所の利用者の合計は、自己評価の偏りがわ
ずかかほとんど無い場合に多く、特に、作業所の利用者でこの傾向が著しかった。身辺の自立が可能かそれもできない場合はそれとは反対の傾向を示した。
疾病を受容する態度の人は、自己評価の偏りが弱くなって無くなるにつれて増大し、ほとんど無い場
合には85％を占めた。

図５−２−７ａ上２個

図５−２−７「自己評価の偏り」開始時評定と属性条件― 125 ―

図５−２−７

つづき（１）― 126 ―

図５−２−７

つづき（２）（２）終了時評定
図５−２−８から、家族の疾病理解がある人は、自己評価の偏りが強い場合からほとんど無くなるにつれて増大した。
訓練期間が12カ月未満の人もその傾向を示した。18カ月以上の人はこれとは反対の傾向を示し、自己評価の偏りが強い場合のほうが多かった。

図５−２−８「自己評価の偏り」終了時評定と属性条件― 127 ―

第３節 作業の遂行への規定要因

１．
「就労動機付け」（１）開始時評定
図５−３−１から、施設の利用経験のない者は、就労への動機付けが高くなるにつれて比率が増大し十分に可能な場合に多かった。
施設利用の月数では、１年未満と１年以上の利用者の合計は、動機付けが高くなって十分に可能となるにつれて減少し、特に、１年未満の人でこの傾向が著しかった。
発病前後の就労月数の合計では、１年〜３年･３年〜10年･10年以上の就労者の合計は、動機付けが高くなって十分に可能となるにつれて増大した。特に、３年〜10年の人でこの傾向が著しかった。未就労者と１年未満の就労者の合計は、これとは反対の傾向を示した。
初診時の単身者は、動機付けがやや困難で最も少なく、高くなって十分に可能となるにつれて増大した。
疾病の治療意欲のある人は、動機付けが高くなって十分に可能となるにつれて増大した。
参加時に35歳以上の人は動機付けが十分に可能な場合が60％で最も多く、次いで、やや困難な場合で多くを占めた。

図５−３−１ａ上２個

図５−３−１「就労働機付け」開始時評定と属性条件― 128 ―

図５−３−１― 129 ―

つづき

（２）終了時評定
図５−３−２から、発病前後の就労月数の合計では、未就労者･１年未満･１年〜３年の就労者の合計
は、就労への動機付けが十分に可能な場合に少なかった。３年〜10年と10年以上の就労者の合計はこれとは反対の傾向を示し、特に、３年〜10年の人はこの傾向が著しくて、動機付けが十分に可能な場合に多かった。
疾病の受容態度のある人は、動機付けが高くなって十分に可能となるにつれて増大した。
訓練期間が12カ月未満の人もその傾向を示した。18カ月以上の人はこれとは反対の傾向を示し、動機付けが困難になるほど多かった。

図５−３−２「就労働機付け」終了時評定と属性条件― 130 ―

２．
「職業環境への適応性」（２）開始時評定
図５−３−３から、入院回数では、未入院者は職業環境に拒否･不適応からほぼ適応するにつれて比率が減少した。１回･２〜３回･４回以上の入院者の合計はこれらと反対の傾向を示し、特に、２回〜３回と４回以上の人は不適応の場合よりもほぼ適応の場合のほうが多かった。
入院月数では、１年未満の入院者は、不適応な場合（拒否･不適応を含む）のほうがほぼ適応よりも多かった。１年〜３年と３年以上の人はこれとは反対の傾向を示し、ほぼ適応している場合のほうが多かった。
発病前の就労経験では、未経験者は不適応（拒否･不適応を含む）のほうがほぼ適応（適応を含む）の場合よりも多かった。１回だけと２回以上の経験者はいずれも、これとは反対の傾向を示し、ほぼ適応（適応を含む）のほうが多かった。
発病前の就労月数では、３年以上の就労者は、ほぼ適応（適応を含む）のほうが不適応（拒否･不適応を含む）よりも多かった。未就労者はこれとは反対の傾向を示し、不適応（拒否･不適応を含む）のほうが多かった。
発病後の就労月数では、未就労者と１年未満の就労者はいずれも、不適応（拒否･不適応を含む）のほうがほぼ適応（適応を含む）の場合よりも多く、特に、１年未満の人でこの傾向が著しかった。１年〜３年と３年以上の就労者は、いずれも、これとは反対の傾向を示し、特に、３年以上の人でこの傾向が著しかった。
発病前後の就労状況では、発病の前に経験のない人は、発病後の経験の有無にかかわらず、不適応（拒否･不適応を含む）のほうがほぼ適応（適応を含む）の場合よりも多くなり、特に、発病の前と後のいずれも未経験の人でこの傾向は著しかった。発病の前に経験した人は、発病後の経験の有無にかかわらず、これとは反対の傾向を示した。
発病前後の就労月数の合計では、３年〜10年と10年以上の就労者はいずれも、不適応（拒否･不適応を含む）よりもほぼ適応（適応を含む）の場合のほうが多かった。１年未満や１年〜３年の就労者は、それとは反対の傾向を示した。
初診時の単身者は、ほぼ適応（適応を含む）する場合のほうが不適応（拒否･不適応を含む）よりも多かった。
疾病を受容している人や家族が疾病を理解している人はいずれも、不適応からほぼ適応（適応を含む）
するにつれて比率が増大した。
参加時に35歳以上の人は、不適応（拒否･不適応を含む）の場合が24％を占め、ほぼ適応（適応を含む）している場合よりも少なかった。

― 131 ―

図５−３−３「職業環境への適応性」開始時評定と属性条件― 132 ―

図５−３−３

つづき（１）― 133 ―

図５−３−３

つづき（２）（２）終了時評定
図５−３−４から、初発時に19歳以下の人は、職業環境に拒否･不適応から適応するにつれて著しく比率が減少した。20歳〜24歳と25歳以上の人の合計はこれらと反対の傾向を示し、特に、25歳以上の人では適応の場合が著しく多かった。
入院回数では、未入院者と１回だけの入院者の合計は、ほぼ適応の場合に少なく拒否（不適応を含む）と適応の場合に多かった。特に、１回だけの人でこの傾向が著しかった。２回〜３回と４回以上の入院者の合計はこれとは反対の傾向を示し、特に、２回〜３回の人でほぼ適応の場合が多かった。
入院月数では、１年未満の入院者は、拒否や不適応で多かった。１年〜３年の入院者は不適応から適― 134 ―

応になるにつれて比率が増大した。
発病前の就労月数では、３年以上の就労者は、拒否･不適応の場合から適応となるにつれて著しく増大した。未就労者はこれとは反対の傾向を示し、拒否･不適応で多かった。
発病後の就労月数では、未就労者は、拒否･不適応の場合から適応となるにつれて著しく減少した。
３年以上の就労者はこれとは反対の傾向が著しく、適応の場合に多かった。
発病前後の就労状況では、発病の前と後のいずれも経験しなかった人は、拒否･不適応で多かった。
発病の前と後のいずれも経験した人はこれとは反対の傾向を示し、適応の場合に多かった。
発病前後の就労月数の合計では、３年〜10年と10年以上の就労者はいずれも、拒否･不適応の場合から適応になるにつれて著しく増大した。１年未満や１年〜３年の就労者は、不適応やほぼ適応の場合に多かった。

図５−３−４ａ上３個

図５−３−４「職業環境への適応性」終了時評定と属性条件― 135 ―

図５−３−４

つづき（１）

初診時の単身者と家族が疾病を理解している人はいずれも、不適応で少なく適応となるにつれて増大するが、拒否･不適応も多かった。
訓練期間が12カ月未満と12カ月〜18カ月の人も、この傾向を示した。18カ月以上の人はこれとは反対の傾向を示し、不適応で多かった。

― 136 ―

図５−３−４

つづき（２）

３．
「作業への適応性」（１）開始時評定
図５−３−５から、初発時に19歳以下の人は、作業への適応性が困難な場合からほぼ可能（十分可能を含む）になるにつれて減少した。20歳〜24歳と25歳以上の人の合計は、これとは反対の傾向を示し、特に、20歳〜24歳の人でこの傾向が著しかった。
入院回数では、入院した者の合計は、適応性にやや困難な場合のほうがほぼ可能（十分可能を含む）
や困難な場合よりも少なく、入院回数が増大するにつれてこの傾向が著しくなった。未入院者はこれらと反対の傾向を示した。
入院月数では、１年〜３年と３年以上の入院者はいずれも、適応性が困難からほぼ可能（十分可能を含む）となるにつれて比率が増大した。１年未満の入院者は、これとは反対の傾向を示した。
施設の利用月数では、未利用者は、適応性が困難な場合で少ないが、やや困難からほぼ可能（十分可能を含む）の範囲で多くを占めた。１年以上の利用者は、ほぼ可能（十分可能を含む）からやや困難に― 137 ―

なるにつれて減少したが、困難な場合には多かった。
発病前の就労経験では、１回だけと２回以上の経験者はいずれも、適応性が困難からほぼ可能（十分可能を含む）となるにつれて増大し、特に、２回以上の経験者でこの傾向が著しかった。未経験者はこれとは反対の傾向を示した。
発病前の就労月数でも、１年〜３年と３年以上の就労者はいずれも、適応性が困難からほぼ可能（十分可能を含む）となるにつれて増大し、特に、３年以上の人でこの傾向が著しかった。
発病後の就労月数では、未就労者は、適応性が困難からほぼ可能（十分可能を含む）となるにつれて減少した。３年以上の就労者はこれとは反対の傾向を示した。
発病前後の就労状況では、発病の前と後のいずれも未経験の人は、適応性が困難からほぼ可能（十分可能を含む）となるにつれて減少した。発病の前と後の双方で経験した人は、それとは反対の傾向を示した。発病前後の就労月数の合計では、未就労者と１年未満の就労者はいずれも、適応性が困難からほぼ可能（十分可能を含む）となるにつれて減少した。３年〜10年と10年以上の就労者の合計は、これらと反対の傾向を示し、特に、３年〜10年の人にこの傾向が著しかった。
疾病を受容している人や家族が疾病を理解している人は、いずれも、適応性が困難からほぼ可能（十分可能を含む）となるにつれて増大した。
参加時に35歳以上の人は、適応性がほぼ可能（十分可能を含む）の場合に多かった。

図５−３−５ａ上２個

図５−３−５「作業への適応性」開始時評定と属性条件― 138 ―

図５−３−５

つづき（１）― 139 ―

図５−３−５

つづき（２）― 140 ―

図５−３−５

つづき（３）（２）終了時評定
図５−３−６から、発病後の就労経験では、未経験者と１回だけの経験者の合計は、作業への適応性が困難な場合に多く、やや困難から十分可能の範囲で差はなかった。特に、未経験者にこの傾向が著しかった。２回〜３回と４回以上の経験者はこれとは反対の傾向を示し、適応性が困難な場合に少なかった。
発病後の就労月数では、３年以上の就労者は、適応性が困難から十分可能となるにつれて著しく比率が増大した。１年未満と１年〜３年の就労者は、適応性がやや困難とほぼ可能の場合に多かった。
発病前後の就労月数の合計では、３年〜10年と10年以上の就労者の合計は、適応性が困難から十分可能となるにつれて著しく増大し、特に、３年〜10年の人にこの傾向が著しかった。未就労者と１年未満の就労者はいずれも、適応性が困難な場合に多く、やや困難から十分可能の範囲で差はなかった。
参加の動機が本人の意志による場合は、適応性がやや困難な場合が多く、十分に可能となるにつれて減少した。家族の意志による場合はそれと反対の傾向を示して、十分可能な場合が多かった。主治医や保健所等の行政職員の指示による場合は、適応性が困難な場合が多かった。
訓練期間が12カ月未満と12カ月〜18カ月の人はいずれも、適応性が困難から十分可能となるにつれて増大し、特に、12カ月未満の人でこの傾向が著しかった。18カ月以上の人はこれとは反対の傾向を示し、困難で多かった。

― 141 ―

図６−３−６上４個

図５−３−６「作業への適応性」終了時評定と属性条件― 142 ―

図５−３−６

つづき４．
「職場の人間関係形成」（１）開始時評定
図５−３−７から、初発時に19歳以下の人は、職場の人間関係の形成が困難な場合からほぼ可能（十分可能を含む）になるにつれて比率が減少した。20歳〜24歳と25歳以上の人の合計はこれとは反対の傾向を示し、特に、20歳〜24歳の人でこの傾向が著しかった。
入院月数では、１年〜３年と３年以上の入院者の合計は、その形成が困難からほぼ可能（十分可能を含む）となるにつれて比率が増大し、特に、３年以上の人でこの傾向が著しかった。１年未満の入院者
は、これとは反対の傾向を示した。
施設の利用月数では、未利用者は、その形成がやや困難な場合に多く、困難な場合とほぼ可能（十分可能を含む）のほうが少なかった。１年未満と１年以上の利用者はいずれも、反対の傾向を示した。
発病前後の就労月数では、未就労と１年未満の就労者はいずれも、その形成が困難からほぼ可能（十分可能を含む）となるにつれて減少し、特に、１年未満の人でこの傾向が著しかった。３年〜10年と10年以上の就労者の合計は、これらと反対の傾向を示し、特に、３年〜10年の人にこの傾向が著しかった。
初診時の単身者と疾病を受容している人はいずれも、その形成が困難からほぼ可能（十分可能を含む）となるにつれて増大した。

図６−３−７ａ上１個

図５−３−７「職場の人間関係形成」開始時評定と属性条件― 143 ―

図５−３−７

つづき（１）― 144 ―

図５−３−７

つづき（２）（２）終了時評定
図５−３−８から、初発時に19歳以下の人は、職場の人間関係の形成が困難な場合からほぼ可能になるにつれて比率が減少したが、十分可能で多かった。20歳〜24歳と25歳以上の人の合計はいずれもこれとは反対の傾向を示し、特に、20歳〜24歳の人でこの傾向が著しかった。
入院月数では、未入院者と１年未満の入院者はいずれも、その形成が困難からほぼ可能（十分可能を含む）となるにつれて減少し、特に、１年未満の人でこの傾向が著しかった。１年〜３年と３年以上の入院者はこれとは反対の傾向を示し、特に、１年〜３年の人でこの傾向が著しく、十分可能で多かった。
発病後の就労月数では、未就労者と１年未満の就労者の合計は、その形成が困難な場合に多く、やや困難から十分可能の範囲で差はなかった。３年以上の就労者は、困難な場合から十分可能となるにつれて著しく増大した。
発病前後の就労月数では、３年〜10年と10年以上の就労者はいずれも、その形成が困難から十分可能となるにつれて著しく減少した。未就労･１年未満･１年〜３年の就労者の合計はそれとは反対の傾向を示し、形成が困難からほぼ可能（十分可能を含む）となるにつれて減少し、特に、未就労と１年未満の人は、その形成が困難な場合に多かった。
家族が疾病を理解している人は、形成がほぼ可能と十分可能で多かった。
訓練期間が12カ月未満の人は、困難から十分可能となるにつれて著しく増大した。12カ月〜18カ月と18カ月以上の人の合計はこれと反対の傾向を示し、特に、12カ月〜18カ月の人で著しく、十分可能の場
合に少なかった。

― 145 ―

図５−３−８「職場の人間関係形成」終了時評定と属性条件― 146 ―

図５−３−８

つづき５．
「仕事変化への対応」（１）開始時評定
図５−３−9から、学校経歴では、大学･短大･高専の卒業者は、仕事変化への対応が困難な場合からほぼ可能（十分可能を含む）になるにつれて比率が増大した。高校以下の中退や休学者はこれとは反対の傾向を示した。
発病後の就労月数では、未就労者は、対応が困難からほぼ可能（十分可能を含む）となるにつれて比率が減少の傾向にあった。３年以上の就労者は、これとは反対の傾向を示した。
発病前後の就労月数では、未就労と１年未満の就労者および10年以上の就労者はいずれも、この対応が困難からほぼ可能（十分可能を含む）となるにつれて減少し、特に、１年未満の人でこの傾向が著しかった。１年〜３年と３年〜10年の就労者はいずれもこれらと反対の傾向を示し、特に、３年〜10年の人にこの傾向が著しかった。
疾病を受容している人は、対応が困難からほぼ可能（十分可能を含む）となるにつれて増大した。
疾病への治療意欲のある人は、対応が困難な場合で少なかったが対応の可能性の高まりとともに増大する傾向はなかった。

― 147 ―

図５−３−９上４個

図５−３−９ 「仕事変化への対応」開始時評定と属性条件― 148 ―

図５−３−９つづき（2）終了時評定
図５−３−10から、初診時での単身者は、仕事変化への対応が十分可能の場合に多く、困難からほぼ可能の範囲で差はなかった。
訓練期間が12カ月未満の人は、困難から十分可能となるにつれて著しく増大した。18カ月以上の人はこれと反対の傾向が著しかった。

図５−３−10 「仕事変化への対応」終了時評定と属性条件
６．
「作業能力」（１）開始時評定
図５−３−11から、初発時に19歳以下の人は、作業能力が極めて低い場合から普通（高いを含む）に― 149 ―

なるにつれて比率が減少した。20〜24歳と25歳以上の人の合計は、これとは反対の傾向を示し、特に、25歳以上の人でこの傾向が著しかった。
施設の利用経験では、未利用者は、極めて低い場合に41％を占めるが、やや低いから普通（高いを含む）にかけて多くなる傾向はなかった。
施設の利用月数では、１年以上の利用者は、極めて低いから普通（高いを含む）になるにつれて減少した。
発病前の就労月数では、３年以上の就労者は、やや低い場合に最も多く、極めて低いと普通（高いを含む）のほうが少なかった。
発病前後の就労月数では、未就労者と１年未満の就労者は、作業能力が極めて低いから普通（高いを含む）となるにつれて減少し、特に、未就労者でこの傾向が著しかった。１年〜３年･３年〜10年･10年以上の就労者の合計は、これらと反対の傾向を示し、特に、１年〜３年の人にこの傾向が著しかった。
初診時の社会的役割では、正社員やパート社員の人は、作業能力が極めて低いから普通（高いを含む）となるにつれてやや増大した。作業所の利用者は作業能力が極めて低い場合に、身辺の自立が可能かそれも出来ない人はやや低い場合に、それぞれ最も多かった。

図５−３−11ａ上２個

図５−３−11 「作業能力」開始時評定と属性条件― 150 ―

図５−３−11 つづき（１）― 151 ―

図５−３−11

つづき（２）（２）終了時評定
図５−３−12から、施設の利用経験では、作業能力がやや低い場合で多く、極めて低い場合に少なかった。
家族が疾病を理解している人は、作業能力がやや低い場合で少なく高くなるにつれて増大したが、極めて低い場合も多かった。
訓練期間が12カ月未満の人もこれと同じ傾向を示した。18カ月以上の人は、極めて低い場合から高くなるにつれて増大した。

図６−３−12上２個

図５−３−12 「作業能力」終了時評定と属性条件― 152 ―

図５−３−12

つづき第４節 日常生活への規定要因

１．
「生活の規則性」（１）開始時評定
図５−４−１から、初診時の社会的役割では、正社員やパート社員と作業所の利用者はいずれも、生活が規則的な場合に最も多かった。身辺の自立が可能かそれもできない人は、それが不規則な場合に最も多かった。

図５−４−１「生活の規則性」開始時評定と属性条件（２）終了時評定
図５−４−２から、初発時に19歳以下の人は、生活が不規則から規則的になるにつれて著しく減少した。20歳〜24歳と25歳以上の人の合計はそれとは反対の傾向を示し、特に、20歳〜24歳の人にその傾向が著しかった。
発病後の就労月数では、未就労者と１年未満の就労者の合計は、不規則から規則的になるにつれて減少し、特に、１年未満の人でその傾向が著しかった。１年〜３年と３年以上の就労者はいずれもそれとは反対の傾向を示し、特に、３年以上の人にその傾向が著しくて規則的な場合に多かった。

― 153 ―

発病前後の就労月数では、未就労と１年未満の就労者はいずれも不規則から規則的になるにつれて著しく減少した。１年〜３年･３年〜10年･10年以上の就労者はいずれもそれとは反対の傾向を示し、特に、３年〜10年の人でその傾向が著しく、規則的な場合に多かった。
疾病の治療意欲のある人や家族が疾病を理解している人はいずれも、規則的な場合に多かった。
訓練期間が12カ月未満の人は、不規則で少なく規則的になるにつれて増大した。12カ月〜18カ月の人
は不規則な場合と規則的な場合に多く、12カ月〜18カ月の人は規則的な場合に少なかった。

図６−４−２ａ上３個

図５−４−２「生活の規則性」終了時評定と属性条件― 154 ―

図５−４−２つづき２．
「生活技能水準」（２）開始時評定
図５−４−３から、初発時に19歳以下の人は、生活技能の水準が全体的に欠如している場合に多く、ほぼ充足する場合に少なかった。25歳以上の人は、幾つか欠けている場合からほぼ充足するにつれて増大した。
発病後の就労月数では、未就労者と１年未満の就労者の合計は、水準が全体的に欠如している場合からほぼ充足するにつれて減少し、特に、未就労者にこの傾向が著しかった。１年〜３年と３年以上の就労者はこれとは反対の傾向を示し、特に、３年以上の人はこの傾向が著しかった。
発病前後の就労月数では、未就労者と１年未満の就労者はいずれも、水準が全体的に欠如している場― 155 ―

合からほぼ充足するにつれて減少した。１年〜３年･３年〜10年･10年以上の就労者の合計はこれらと反対の傾向を示し、特に、10年以上の人にこの傾向が著しかった。

図５−４−３「生活技能水準」開始時評定と属性条件（２）終了時評定
図５−４−４から、初発時に19歳以下の人は、生活技能の水準が全体的に欠如している場合からほぼ充足するにつれて減少した。20歳〜24歳と25歳以上の人の合計はこれとは反対の傾向を示し、特に、20歳〜24歳の人では、全体的に欠如している場合が少なかった。
入院回数では、未入院者と１回だけの入院者はいずれも、全体的に欠如している場合からほぼ充足す
るにつれて著しく減少した。２回〜３回と４回以上の入院者の合計はこれとは反対の傾向を示した。

― 156 ―

入院月数では、１年未満の入院者は、全体的に欠如している場合と支障の無い程度の欠如の場合に多かった。３年以上の入院者はこれとは反対の傾向を示した。１年〜３年の入院者は、全体的に欠如している場合からほぼ充足するにつれて増大した。
発病前の就労月数では、未就労者は、全体的に欠如している場合からほぼ充足するにつれて著しく減少した。３年以上の就労者はこれとは反対の傾向を示して、ほぼ充足する場合に多かった。
発病後の就労経験では、未経験者と１回だけの経験者の合計は、全体的に欠如している場合からほぼ充足するにつれて減少した。特に、未経験者でこの傾向が著しかった。２回〜３回と４回以上の経験者
はこれとは反対の傾向を示し、特に、４回以上の経験者は著しく、ほぼ充足の場合に多かった。
発病後の就労月数では、１年〜３年と３年以上の就労者の合計は、全体的に欠如している場合からほぼ充足するにつれて増大し、特に、３年以上の人はほぼ充足の場合が多かった。
発病前後の就労状況では、発病の前と後のいずれも経験しなかった人は、全体的に欠如している場合
からほぼ充足するにつれて著しく減少した。発病の後だけ経験した人はこれとは反対の傾向を示し、ほぼ充足するにつれて増大した。発病の前と後のいずれも経験した人も、ほぼ充足の場合に多かった。
発病前後の就労月数の合計では、３年〜10年と10年以上の就労者の合計は、全体的に欠如している場
合からほぼ充足するにつれて著しく増大し、３年〜10年の人でこの傾向が著しかった。１年未満や１年〜３年の就労者はいずれも、全体的に欠如している場合から支障の無い程度の範囲で増大したが、ほぼ充足の場合に少なかった。
疾病の治療意欲のある人は、全体的に欠如している場合からほぼ充足するにつれて増大した。
参加時に35歳以上の人は、ほぼ充足の場合と幾つか欠如の場合に多く、全体的に欠如している場合が少なかった。
訓練期間が12カ月未満の人もこの傾向を示した。12カ月〜18カ月の人はこれとは反対の傾向を示し、全体的に欠如している場合が多かった。

図５−４−４ａ上１個

図５−４−４「生活技能水準」終了時評定と属性条件― 157 ―

図５−４−４

つづき（１）― 158 ―

図５−４−４

つづき（２）― 159 ―

図５−４−４

つづき（３）

第５節 事態への対応の規定要因

１．
「生活変化への対応」（１）開始時評定
図５−５−１から、発病前後の就労月数では、未就労者は、生活変化への対応が困難な場合からほぼ可能（十分可能を含む）となるにつれて減少した。３年〜10年と10年以上の就労者はいずれもこれらと反対の傾向を示し、特に、３年〜10年の人にこの傾向が著しかった。
初診時の単身者は、対応が困難な場合からほぼ可能（十分可能を含む）となるにつれて増大した。
疾病への治療意欲がある人は、対応が困難な場合に少ないが、やや困難からほぼ可能（十分可能を含む）につれて増大することはなかった。

― 160 ―

図５−５−１ 「生活変化への対応」開始時評定と属性条件（２）終了時評定
図５−５−２から、初発時に19歳以下の人は、生活変化への対応が困難な場合から十分可能となるにつれて著しく減少した。20歳〜24歳と25歳以上の人の合計はこれらと反対の傾向を示した。
発病前後の就労月数では、未就労者は、対応が困難な場合から十分可能となるにつれて減少した。３
年〜10年の就労者はこれと反対の傾向を示し、十分可能となるにつれて著しく増大した。１年未満と10年以上の人はやや困難な場合に多かった。
疾病への治療意欲がある人と家族が疾病に理解がある人はいずれも、対応が困難な場合から十分可能となるにつれて増大の傾向を示した。

― 161 ―

訓練期間が12カ月未満の人はこの傾向が著しく、十分可能な場合に多かった。12カ月〜18カ月の人はこれとは反対の傾向を示した。

図５−５−２上４個

図５−５−２ 「生活変化への対応」終了時評定と属性条件― 162 ―

図５−５−２つづき２．
「人間関係への対応」（１）開始時評定
図５−５−３から、初発時に19歳以下の人は、人間関係への対応が近接領域で可能な場合に少なく、困難あるいは生活点で可能な場合とほぼ全般で可能な場合のほうが多くなった。20歳〜24歳と25歳以上の人の合計は、これとは反対の傾向を示し、特に、25歳以上の人でこの傾向が著しかった。
発病前の就労月数では、未就労者は、困難な場合に多く、生活点で可能からほぼ全般で可能な範囲では差はなかった。
発病前後の就労状況では、発病の後では経験のない人は、発病前の経験の有無に拘わらず、対応が困難な場合と近接領域で可能な場合に多く、生活点で可能な場合とほぼ全般で可能な場合で少なかった。
発病の前では未経験だが後に経験した人は、近接領で可能な場合が最も少なく、困難あるいは生活点で可能な場合とほぼ全般で可能な場合のほうが多かった。発病の前後の双方で経験した人は、これとは反対の傾向を示した。
発病前後の就労月数では、未就労者と１年未満の就労者の合計は、対応が困難からほぼ全般で可能となるにつれて減少した。３年〜10年と10年以上の就労者の合計はこれらと反対の傾向を示し、特に、３
年〜10年の人にこの傾向が著しかった。
初診時での単身者は、対応が困難からほぼ全般で可能となるにつれて増大した。
疾病を受容している人は、対応が困難の場合で45％を占めて最も少なく、生活点で可能な場合からほぼ全般で可能な場合は71〜78％だった。

― 163 ―

図５−５−３ 「人間関係への対応」開始時評定と属性条件― 164 ―

図５−５−３

つづき（２）終了時評定
図５−５−４から、初発時に19歳以下の人は、人間関係への対応が困難な場合からほぼ全般で可能となるにつれて減少した。25歳以上の人はこれとは反対の傾向を示し、ほぼ全般で可能な場合に多かった。
発病前の就労経験では、未経験者は、対応が困難な場合からほぼ全般で可能となるにつれて著しく減少した。１回だけと２回以上の経験者の合計は、これとは反対の傾向を示し、特に、２回以上の経験者
でこの傾向が著しく、ほぼ全般で可能の場合に多かった。
発病前の就労月数では、３年以上の就労者は、対応が困難な場合からほぼ全般で可能となるにつれて著しく増大した。
発病後の就労経験では、未経験者は、対応が困難な場合からほぼ全般で可能となるにつれて著しく減少した。４回以上の経験者はこれとは反対の傾向が著しく、ほぼ全般で可能の場合が多かった。
発病後の就労月数では、３年以上の就労者は、対応が困難な場合からほぼ全般で可能となるにつれて著しく増大した。
発病前後の就労状況では、発病の後と後のいずれも経験しなかった人は、対応が困難な場合からほぼ全般で可能となるにつれて著しく減少した。発病の前か後のどちらかで経験した人はいずれもこれとは反対の傾向を示して、対応がほぼ全般で可能な場合に多かった。発病の前と後のいずれも経験した人は、対応が困難な場合で少なかった。発病前後の就労月数では、未就労者は、対応が困難からほぼ全般で可能となるにつれて著しく減少した。１年〜３年･３年〜10年･10年以上の就労者の合計はこれらと反対の― 165 ―

傾向を示し、特に、３年〜10年の人にこの傾向が著しく、ほぼ全般で可能な場合に多かった。
疾病を受容している人は、対応が困難からほぼ全般で可能となるにつれて増大の傾向を示した。

図５−５−４ａ上４個

図５−５−４ 「人間関係への対応」終了時評定と属性条件― 166 ―

図５−５−４

つづき（１）

参加時に35歳以上の人は、ほぼ全般で可能な場合に多かった。
訓練期間が12カ月未満の人は対応が困難からほぼ全般で可能となるにつれて著しく増大し、12カ月〜
18カ月の人はこれとは反対の傾向を示した。

― 167 ―

図５−５−４

つづき（２）

３．
「役割期待の耐性」（１）開始時評定
図５−５−５から、初発時に19歳以下の人は、役割期待への耐性が時に低い場合に少なく、極めて低くなる場合とほぼ耐えられる場合のほうが多かった。25歳以上の人の合計はこれとは反対の傾向を示した。20歳〜24歳の人は、極めて低い場合からほぼ耐えられるにつれて増大した。
学校経歴では、大学･短大･高専の卒業者と中退や休学者の合計は、耐性が極めて低い場合からほぼ耐えられるにつれて増大し、特に、卒業者にこの傾向が著しかった。高校の中退や休学者は、これとは反対の傾向を示した。
発病前の就労経験では、未経験者は耐性が時に低い場合に最も少なく、極めて低くなる場合とほぼ耐えられる場合のほうが多かった。１回だけと２回以上の経験者の合計はこれとは反対の傾向を示し、特に、２回以上の経験者にこの傾向が著しかった。
発病前の就労月数でも、１年〜３年と３年以上の就労者の合計は、耐性が時に低い場合に最も多く、極めて低くなる場合とほぼ耐えられる場合のほうが少なかった。特に、３年以上の人でこの傾向が著しかった。
発病後の就労月数では、未就労者と１年未満の就労者の合計は、耐性が極めて低い場合からほぼ耐えられるにつれて減少した。１年〜３年と３年以上の就労者の合計はこれとは反対の傾向を示し、特に、３年以上の人でこの傾向が著しかった。
発病前後の就労状況では、発病の前と後のいずれも経験のない人は、耐性が低い場合と時に低い場合で少なく、極めて低い場合とほぼ耐えられる場合のほうが多かった。発病の前と後の双方で経験した人― 168 ―

は、それとは反対の傾向を示した。発病の後だけ経験した人は、耐性が極めて低い場合からほぼ耐えられるにつれて多くなった。また、発病前後の就労月数では、１年〜３年･３年〜10年･10年以上の就労者の合計は、耐性が極めて低い場合からほぼ耐えられるにつれて増大し、特に、３年〜10年の人にこの傾向が著しかった。
疾病への治療意欲のある人は、耐性が時に低い場合に多かった。

図６−５−５ａ上３個

図５−５−５ 「役割期待への耐性」開始時評定と属性条件― 169 ―

図５−５−５

つづき（１）― 170 ―

図５−５−５

つづき（２）（２）終了時評定
図５−５−６から、初発時に19歳以下の人は、役割期待への耐性が極めて低い場合からほぼ耐えられるにつれて著しく減少した。20歳〜24歳と25歳以上の人はいずれもこれとは反対の傾向が著しく、ほぼ耐えられる場合で多かった。
施設の利用月数では、未利用者は、耐性が低い場合で多く、ほぼ耐えられるにつれて減少した。だが、極めて低い場合は多かった。１年以上の利用者はこれとは反対の傾向を示し、ほぼ耐えられる場合に多かった。１年未満の利用者は、耐性が極めて低い場合からほぼ耐えられるにつれて減少した。
発病前後の就労状況では、発病の前と後のいずれも経験のない人は、耐性が極めて低い場合からほぼ耐えられるにつれて著しく減少した。発病の前と後のいずれかで経験した人はともに、それとは反対の傾向を示し、特に、発病の前だけ経験した人はこの傾向が著しかった。発病の前と後のいずれも経験した人は、耐性が極めて低い場合に少なかった。
発病前後の就労月数では、１年〜３年･３年〜10年･10年以上の就労者の合計は、耐性が極めて低い場
合からほぼ耐えられるにつれて増大し、特に、３年〜10年の人にこの傾向が著しかった。
疾病への治療意欲のある人は、耐性が極めて低い場合からほぼ耐えられるにつれて増大した。
家族の疾病理解がある人は、ほぼ耐えられる場合に多かった。
訓練期間が12カ月未満の人は耐性が極めて低い場合からほぼ耐えられるにつれて増大し、12カ月〜18
カ月の人はこれとは反対の傾向を示した。

図５−５−６ａ上１個

図５−５−６ 「役割期待への耐性」終了時評定と属性条件― 171 ―

図５−５−６

つづき（１）― 172 ―

図５−５−６

つづき（２）

第６節 まとめ
以上の結果をもとに、訓練開始前の種々の属性条件がK A T O （事例評価表）で評価された社会適応の程度に及ぼす影響をまとめると、次のとおりである。
１．医療経歴「初発時の年齢」は、訓練開始前の「仕事･作業への対応」と「作業能力」の評価を規定するとともに、終了時の「病識」「症状の有無」「職場環境･枠組みへの適応」「日常生活の規則性」「生活現実の変化への対応」の評価を規定する。さらに、「職場の人間関係への対応」「生活技能水準」「人間関係への対応」「役割期待への耐性」では訓練開始時と終了時の双方の評価も規定する。
「入院の回数」は、訓練開始前の「症状の有無」「自己評価の偏り」「仕事･作業への対応」の評価を規定するとともに、終了時の「生活技能水準」の評価も規定する。さらに、「職場環境･枠組みへの適応」
では訓練開始時と終了時の双方の評価も規定する。
「入院の合計月数」は、訓練開始時の「症状の有無」や「仕事･作業への対応」の評価を規定するとともに、終了時の「生活技能水準」の評価も規定する。さらに、「職場環境･枠組みへの適応」と「職場の人間関係への対応」では訓練開始時と終了時の双方の評価も規定する。
２．施設経歴「施設利用経験の有無」は、訓練開始前の「就労動機付け」の評価を規定するとともに、「作業能力」― 173 ―

では訓練開始時と終了時の双方の評価も規定する。
「施設利用の合計月数」は、訓練開始前の「就労動機付け」「仕事･作業への対応」「職場の人間関係への対応」「作業能力」の評価を規定するとともに、終了時の「役割期待への耐性」の評価も規定する。
３．学校経歴「学校経歴」は、訓練開始前の「仕事内容の変化への対応」と「役割期待への耐性」の評価を規定するとともに、終了時の「投薬遵守性」の評価も規定する。
４．職業経歴「発病前の就労経験の有無」は、訓練開始前の「症状の有無」「職場環境･枠組みへの適応」「仕事･作業への対応」「役割期待への耐性」の評価を規定するとともに、終了時の「人間関係への対応」の評価も規定する。さらに、「病識」では訓練開始時と終了時の双方の評価も規定する。
また、「発病前の就労月数」は、訓練開始前の「病識」「症状の有無」「仕事･作業への対応」「作業能力」「役割期待への耐性」の評価を規定するとともに、終了持の「生活技能水準」の評価も規定する。さらに、「職場環境･枠組みへの対応」と「人間関係への対応」では訓練開始時と終了時の双方の評価も規定する。
「発病後の就労経験の有無」は、訓練開始前の「自己評価の偏り」とともに、終了時の「仕事･作業への対応」「生活技能水準」「人間関係への対応」の評価も規定する。さらに、「症状の有無」では訓練開始時と終了時の双方の評価も規定する。
また、「発病後の就労月数」は、訓練開始前の「自己評価の偏り」「仕事内容の変化への対応」「役割期待への耐性」の評価を規定するとともに、終了時の「病識」「職場の人間関係への対応」「日常生活の規則性」「人間関係への対応」の評価も規定する。さらに、「症状の有無」「職場環境･枠組みへの適応」「仕事･作業への対応」「生活技能水準」の訓練開始時と終了時の双方の評価も規定する。
「発病前後の就労状況」は、訓練開始前の「病識」「自己評価の偏り」「仕事･作業への対応」の評価を規定するとともに、終了時の「生活技能水準」の評価も規定する。さらに、「症状の有無」「職場環境･枠組
みへの適応」「人間関係への対応」「役割期待への耐性」の訓練開始時と終了時の双方の評価も規定する。
また、「発病前後の就労月数の合計」は、訓練開始前の「自己評価の偏り」「仕事内容の変化への対応」「作業能力」の評価を規定するとともに、終了時の「日常生活の規則性」の評価も規定する。さらに、「病識」「症状の有無」「就労動機付け」「職場環境･枠組みへの適応」「仕事･作業への対応」「職場の人間
関係への対応」「生活技能水準」「生活現実の変化への対応」「人間関係への対応」「役割期待への耐性」
では訓練開始時と終了時の双方の評価も規定する。
５．社会的役割「初診時の社会的役割」は、訓練開始前の「自己評価の偏り」「作業能力」「日常生活の規則性」の評価を規定するが、終了時の評価は規定しない。

― 174 ―

６．家族同居「初診時の同居家族の有無」は、訓練開始前の「投薬遵守性」「就労動機付け」「職場の人間関係への対応」「作業能力」「生活現実の変化への対応」「人間関係への対応」の評価を規定するとともに、終了
時の「症状の有無」と「仕事内容の変化への対応」の評価も規定する。さらに、「職場環境･枠組みへの対応」では訓練開始時と終了時の双方の評価も規定する。
７．障害受容と治療意欲「疾病への受容」は、訓練開始前の「病識」「自己評価の偏り」「職場環境･枠組みへの適応」「仕事･作業への対応」「職場の人間関係への対応」「仕事内容の変化への対応」の評価を規定するとともに、終了時の「就労動機付け」の評価も規定する。さらに、「投薬遵守性」と「人間関係への対応」では訓練開始時と終了時の双方の評価も規定する。
「疾病治療への意欲」は、訓練開始前の「就労動機付け」「仕事･作業への対応」「仕事内容の変化への対応」の評価を規定するとともに、終了時の「日常生活の規則性」と「生活技能水準」の評価も規定する。さらに、「病識」「現実生活の変化への対応」「役割期待への耐性」では訓練開始時と終了時の双方の評価も規定する。
８．家族の理解「家族の疾病への理解」は、訓練終了時の「病識」「自己評価の偏り」「職場の人間関係への対応」「作業能力」「日常生活の規則性」「現実生活の変化への対応」の評価を規定するとともに、「投薬遵守性」と「職場環境･枠組みへの適応」では訓練開始時と終了時の双方の評価も規定する。
９．参加の動機主体「訓練参加の動機主体」は、訓練終了時の「仕事･作業への適応」の評価を規定するとともに、「病識」
では訓練開始時と終了時の双方の評価も規定する。
10．訓練参加時の年齢「訓練参加時の年齢」は、訓練開始前の「就労動機付け」「職場環境･枠組みへの適応」「仕事･作業への対応」の評価を規定するとともに、終了時の「生活技能水準」と「人間関係への対応」の評価も規定する。
11．訓練参加の期間「訓練参加の期間」は、開始時の評価を規定しないが、訓練終了時の「病識」「投薬遵守性」「自己評価の偏り」「就労動機付け」「職場環境･枠組みへの適応」「仕事･作業への対応」「職場の人間関係への対応」「仕事内容の変化への対応」「作業能力」「日常生活の「規則性」「生活技能水準」「生活現実の変化への対応」「人間関係への対応」「役割期待への耐性」の評価を規定する。

― 175 ―

第６章

K A T O （生活技能評価表）の規定要因

社会適応の程度を明らかにするために、加藤他（1988）の「生活技能評価表；K A T O （生活技能評価）」を、社会復帰部門の訓練プログラムの実施前と後の2回にわたって実施した。それらの結果が、訓練開始前の種々の属性条件によってどのような影響を受けるかについて分析した。

第１節 評定結果と属性条件との関係

K A T O （生活技能評価表）の結果は、付録５に示した３段階によって区分した。訓練開始時と終了
時の評定結果のそれぞれについて、訓練開始前の属性条件との間で有意な差異（Ｈ検定で５％以上）を示したのが、表６−１−１である。表で、Ｓは開始時、Ｅは終了時、Ｓ・Ｅはこの双方の評定結果と有意なことを意味する。
表６−１−１ ＫＡＴＯ（生活技能評価表）による開始・終了時の評定結果と属性条件
履
医療

施設

歴
学校

初 診 時 の 状 況職業

Ａ１：自力起床

役割

家族

受容と

疾病

動機

意 欲

理解

主体

開始

訓練

年齢

期間

S･E

Ａ２：蒲団の片付け

S･E

Ａ３：洗顔と歯磨き
Ａ４：髭そりや化粧

S･E

Ｂ１：洗濯

S･E S･E

Ｂ２：衣類の購入

S･E S･E

S･E

S･E

S･E

S･E

S･E

S･E

Ｂ３：身だしなみ
Ｃ１：食事の規則性

S･E

Ｃ２：調理と後片付け
Ｄ１：自室・身辺の清掃

S･E S･ E
S･E

Ｄ２：家政や家業の手伝い
Ｅ：家計による経済生活

S･ E

S･E

S･E
S･E

S･E

S･E

S･E

S･E

S･E

S･E

S･E

S･E

S･E

S･E

S･E

S･E

Ｆ１：家族や友人との会話
Ｆ２：近隣との交流

S･E

Ｆ３：社会的交流

S･E

注）Ｓは開始時、Ｅは終了時の評定結果と有意差あり（Ｈ検定で５％以上）
表６−１−１で、K A T O （生活技能評価）の15項目（表側）と属性条件の20条件（表頭）を組み合わせた300のセルの中で、訓練プログラムの開始前の評価結果と有意な関係が認められたのは68個、終了後の評価結果と有意な関係が認められたのは76個だった。

― 176 ―

第２節 起床時の整容動作の規定要因
１．自力起床（１）開始時評定
図６−２−１から、初発時に19歳以下の人は、自力起床ができない場合から可能となるにつれて比率が減少した。25歳以上の人はこれとは反対の傾向を示した。
発病前の就労経験では、未経験者は、できない場合から可能となるにつれて減少した。１回だけと２回以上の経験者はいずれも、これとは反対の傾向を示した。発病前の就労月数でも、１年〜３年と３年以上の就労者はいずれも、できない場合から可能となるにつれて比率が増大した。
発病前後の就労状況では、発病の前に経験しなかった人は、発病後の経験の有無にかかわらず、できない場合から可能となるにつれて減少した。発病の前に経験した人は、発病後の経験の有無にかかわらず、これとは反対の傾向を示した。また、発病前後の就労月数では、１年〜３年･３年〜10年･10年以上の就労者はいずれも、できない場合から可能となるにつれて増大した。未就労者と１年未満の就労者はいずれも、これとは反対の傾向を示した。
疾病への治療意欲のある人は、できない場合から可能となるにつれて増大した。

図６−２−１上３個

図６−２−１「自力起床」開始時評定と属性条件― 177 ―

図６−２−１

つづき（２）終了時評定
図６−２−２から、発病後の就労月数では、未就労者と１年未満の就労者はいずれも、自力起床ができない場合からほぼ可能となるにつれて減少した。１年〜３年と３年以上の就労者はこれとは反対の傾向を示し、特に、３年以上の人はこの傾向が著しくてほぼ可能の場合に多かった。
発病前後の就労月数では、未就労者･１年未満･１年〜３年の就労者はいずれも、自力起床ができない
場合から可能となるにつれて減少した。３年〜10年と10年以上の就労者はいずれもこれとは反対の傾向を示し、特に、10年以上の人はこの傾向が著しくてほぼ可能の場合に多かった。
家族の疾病理解がある人は、自力起床が幾らか可能の場合に少なく、離床できない場合とほぼ可能の場
合に多かった。
参加の動機では、本人の意志による場合もこの傾向を示した。主治医や保健所等の行政職員の指示による場合には、これとは反対の傾向を示して、幾らか可能の場合に多かった。家族の意志による場合は、自力起床ができない場合からほぼ可能となるにつれて増大した。

― 178 ―

図６−２−２「自力起床」終了時評定と属性条件

２．布団の片付け（１）開始時評定
図６−２−３から、初発時に19歳以下の人は、布団の片付けなかったり指示されてする場合のほうが、自分でする場合よりも多かった。25歳以上の人はこれとは反対の傾向を示した。
発病前後の就労状況では、発病の前に経験しなかった人は、発病後の経験の有無にかかわらず、指示されて片付ける場合のほうが、しなかったり自分でする場合よりも多かった。発病の前と後のいずれも経験した人は、これと反対の傾向を示した。発病の前に経験したが後には未経験の人は、片付けない場― 179 ―

合から自分でする場合につれて比率が増大した。
疾病への治療意欲のある人は、片付けない場合から自分でする場合につれて増大した。

図６−２−３「布団の片付け」開始時評定と属性条件（２）終了時評定
図６−２−４から、発病後の就労月数では、未就労者と１年未満の就労者はいずれも、布団の片付けをしない場合からほぼ自分でするにつれて比率が減少した。
発病前後の就労月数では、３年〜10年と10年以上の就労者はいずれも、布団の片付けをしない場合か
らほぼ自分でするにつれて著しく増大した。
疾病への受容態度のある人や治療意欲のある人は、片付けない場合から自分でする場合につれて増大した。
参加時に35歳以上の人は、ほぼ自分でする場合で多かった。

― 180 ―

図６−２−４「布団の片付け」終了時評定と属性条件― 181 ―

３．洗顔と歯磨き
属性条件との間で有意な差異を得たのは、開始時評定の結果だけだった。
図６−２−５から、疾病の受容態度のある人と、家族が疾病に理解をしている人は、指示されて洗顔や歯磨きをする場合のほうが、しなかったり自分でする場合よりも少なかった。疾病への治療意欲のある人は、しない場合から自分でする場合につれて比率が増大した。
参加の動機では、本人の意志による人は自分でする場合が多いが、家族の意志による人はしない場合が多かった。

図６−２−５「洗顔と歯みがき」開始時評定と属性条件― 182 ―

４．髭そりや化粧（１）開始時評定
図６−２−６から、発病前の就労経験では、未経験者は、髭そりや化粧をしない場合から自分でする
場合につれて比率が減少した。１回だけと２回以上の経験者の合計は、これとは反対の傾向を示し、特に、２回以上の人はこの傾向が著しかった。
発病後の就労経験では、未経験者と１回の経験者は、しない場合から自分でする場合につれて減少し、特に、未経験者はこの傾向が著しかった。２回〜３回と４回以上の経験者の合計はこれとは反対の傾向を示し、特に、４回以上の人はこの傾向が著しかった。発病前後の就労状況では、発病の前と後のいずれも経験しなかった人だけが、しない場合から自分でする場合につれて減少した。発病の前と後のどちらか（あるいは双方）で経験した人はいずれも、これとは反対の傾向を示した。発病前後の就労月数では、未就労者は、しない場合から自分でする場合につれて減少した。１年未満･１年〜３年･３年〜10年･10年以上の就労者の合計はこれとは反対の傾向を示し、特に、３年〜10年の人はこの傾向が著しかった。
疾病への治療意欲のある人は、しない場合から自分でする場合につれて増大した。
本人の意志で参加する人は、しない場合から自分でする場合につれて増大した。家族の意志による人は、これとは反対の傾向を示した。

図６−２−６上３個

図６−２−６「ひげそりと化粧」開始時評定と属性条件― 183 ―

図６−２−６

つづき（２）終了時評定
図６−２−７から、発病後の就労経験では、未経験者は、髭そりや化粧をしない場合から自分でする
場合につれて著しく減少した。４回以上の経験者はこれとは反対の傾向が著しかった。１回だけの経験者は指示されてする場合、２回〜３回の経験者はほぼ自分でする場合に多かった。

図６−２−７「ひげそりと化粧」終了時評定と属性条件

第３節 衣生活の規定要因
１．洗濯

（１）開始時評定― 184 ―

図６−３−１から、入院回数では、未入院と１回の入院者の合計は、洗濯をしない場合から自分です
る場合につれて比率が減少し、特に、１回の人でこの傾向が著しかった。２〜３回と４回以上の入院者の合計はこれと反対の傾向を示し、特に、４回以上の人でこの傾向が著しかった。
入院月数では、未入院者と１年未満の入院者の合計は、しない場合から自分でする場合につれて減少
し、特に、１年未満の人でこの傾向が著しかった。１年〜３年と３年以上の入院者の合計はいずれも、これとは反対の傾向を示した。
発病後の就労経験では、未経験者は、しない場合から自分でする場合につれて減少した。１回･２回〜３回･４回以上の経験者の合計はこれとは反対の傾向を示し、特に、４回以上の人でこの傾向が著しかった。発病後の就労月数では、未就労者と１年未満の就労者は、しない場合から自分でする場合につれて減少し、特に、未就労者でこの傾向が著しかった。１年〜３年と３年以上の就労者の合計はこれとは反対の傾向を示し、特に、１年〜３年の人でこの傾向が著しかった。発病前後の就労月数では、未就労者と１年未満の就労者はいずれも、しない場合から自分でする場合につれて減少した。１年〜３年･３年〜10年と10年以上の就労者の合計はこれらと反対の傾向を示し、特に、３年〜10年の人にこの傾向が著しかった。
初診時に35歳以上の人は、しない場合から自分でする場合につれて増大した。

図６−３−１上３個

図６−３−１「洗たく」開始時評定と属性条件― 185 ―

図６−３−１

つづき（２）終了時評定
図６−３−２から、入院回数では、未入院と１回の入院者はいずれも洗濯をしない場合から自分です
るにつれて著しく比率が減少した。４回以上の入院者はこれと反対の傾向が著しく、自分でする場合が多かった。
入院月数では、１年未満の入院者はしない場合から自分でするにつれて著しく減少した。１年〜３年と３年以上の入院者はいずれもこれとは反対の傾向が著しく、自分でする場合が多かった。
発病後の月数では、未就労者･１年未満･１年〜３年の就労者はいずれも、しない場合から自分でするにつれて減少した。３年以上の就労者はこれと反対の傾向が著しく、自分でする場合が多かった。
発病前後の就労月数では、未就労者･１年未満･１年〜３年の就労者の合計は、しない場合から自分でする場合につれて減少した。３年〜10年と10年以上の就労者はいずれもこれらと反対の傾向が著しく、自分でする場合が多かった。
初診時での単身者や参加時に35歳以上は、ほぼ自分でする場合が多かった。
訓練期間が12カ月未満の人はほぼ自分でする場合が多かったが、12カ月〜18カ月と18カ月以上の人はこれとは反対の傾向を示し、自分でしない場合や指示されてする場合が多かった。

― 186 ―

図６−３−２「洗たく」終了時評定と属性条件― 187 ―

図６−３−２つづき

２．衣類の購入（１）開始時評定
図６−３−３から、入院回数では、未入院と１回の入院者の合計は、衣類の購入をしない場合から自分でする場合につれて比率が減少し、特に、１回の人でこの傾向が著しかった。２〜３回と４回以上の入院者の合計はこれと反対の傾向を示し、特に、４回以上の人でこの傾向が著しかった。
入院月数では、未入院者と１年未満の入院者の合計は、しない場合から自分でする場合につれて減少
し、特に、１年未満の人でこの傾向が著しかった。１年〜３年と３年以上の入院者の合計はこれとは反対の傾向を示し、特に、１年〜３年の人でこの傾向が著しかった。
発病後の就労経験では、未経験者は、しない場合から自分でする場合につれて減少した。１回･２回〜３回･４回以上の経験者の合計はこれとは反対の傾向を示し、特に、４回以上の人でこの傾向が著しかった。
発病後の就労月数では、未就労者は、しない場合から自分でする場合につれて減少した。１年未満･
１年〜３年･３年以上の就労者はそれぞれ、これとは反対の傾向を示した。
発病前後の就労月数では、未就労者と１年未満の就労者はいずれも、しない場合から自分でする場合
につれて減少した。１年〜３年･３年〜10年･10年以上の就労者の合計はこれらと反対の傾向を示し、特に、１年〜３年と10年以上の人にこの傾向が著しかった。
初診時での単身者は、しない場合から自分でする場合につれて増大した。

― 188 ―

図６−３−３上４個

図６−３−３ 「衣類の購入」開始時評定と属性条件― 189 ―

図６−３−３

つづき（２）終了時評定
図６−３−４から、入院回数では、未入院と１回だけの入院者はいずれも、衣類の購入をしない場合から自分でするにつれて比率が減少し、特に、１回だけの人でこの傾向が著しかった。２〜３回の入院者は指示された場合に多く、４回以上の入院者は自分で購入する場合が多かった。
入院月数では、１年〜３年の入院者はしない場合から自分でするにつれて著しく増大した。１年未満の入院者は、しない場合と指示された場合に多かった。３年以上の入院者はこれとは反対の傾向を示し、自分で購入する場合が多かった。
発病前後の就労月数では、未就労者はしない場合が多かった。３年〜10年と10年以上の就労者はいずれもこれらと反対の傾向を示して、自分でする場合が多かった。１年未満と１年〜３年の就労者は指示されてする場合が多かった。

図６−３−４上２個

図６−３−４ 「衣類の購入」終了時評定と属性条件― 190 ―

初診時での単身者は、しない場合と自分でする場合に分れ、参加時に35歳以上の人もこの双方の場合が多かった。
訓練期間が12カ月未満の人は自分でする場合が多いが、12カ月〜18カ月と18カ月以上の人はこれとは反対の傾向を示し、自分でしない場合や指示されてする場合が多かった。

図６−３−４つづき

３．身だしなみ
属性条件との間で有意な差異を得たのは、開始時評定の結果だけだった。
図６−３−５から、疾病の受容態度がある人や、疾病への治療意欲のある人は、見だしなみが見苦しい場合から整っているにつれて比率が増大した。家族が疾病の理解をしている人では、指示されて整える場合が最も少なく、見苦しい場合と整っている場合のほうが多かった。

― 191 ―

図６−３−５ 「身だしなみ」開始時評定と属性条件

第４節 食生活の規定要因

１．食事の規則性（１）開始時評定
図６−４−１から、入院月数では、未入院者と１年未満の入院者の合計は、食事が不規則から規則的になるにつれて比率が減少し、特に、１年未満の人でこの傾向が著しかった。１年〜３年と３年以上の入院者の合計はこれとは反対の傾向を示し、特に、３年以上の人でこの傾向が著しかった。
発病前後の就労月数では、未就労者と１年未満･１年〜３年の就労者の合計は、不規則から規則的になるにつれて減少し、特に、１年未満の人でこの傾向が著しかった。３年〜10年と10年以上の就労者の合計はこれらと反対の傾向を示し、特に、３年〜10年の人にこの傾向が著しかった。
疾病への治療意欲のある人は、不規則から規則的になるにつれて増大した。
家族が疾病の理解をしている人では、やや規則的な場合が最も少なく、不規則と規則的の場合のほう― 192 ―

が多かった。

図６−４−１「食事の規則性」開始時評定と属性条件（２）終了時評定
図６−４−２から、初発時に19歳以下の人は食事が不規則な場合が多かった。また、施設の利用経験のない人は不規則な場合が少なく、利用月数が１年未満の人は不規則な場合が多かった。
発病前の就労経験では、未経験者は不規則な場合から規則的になるにつれて比率が減少した。１回だ
けの経験者はこれと反対の傾向を示し、規則的になるにつれて増大した。２回以上の経験者も規則的な場合に多かった。

― 193 ―

発病前後の就労月数では、１年〜３年･３年〜10年･10年以上の就労者のいずれも、不規則から規則的になるにつれて増大し、特に、１年〜３年と３年〜10年の人でこの傾向が著しかった。
疾病への治療意欲のある人は不規則から規則的になるにつれて増大し、家族が疾病の理解をしている
人も規則的な場合で多かった。
参加の動機では、本人の意志による場合はこの傾向を示したが、主治医や保健所等の行政職員の指示による場合にはこれとは反対の傾向を示して不規則的な場合が多かった。

図７−４−２ａ上４個

図６−４−２「食事の規則性」終了時評定と属性条件― 194 ―

図６−４−２つづき

２．調理と後片付け（２）開始時評定
図６−４−３から、初発時に19歳以下の人は、調理と後片付けをしない場合から自分からする場合につれて比率が減少した。20歳〜24歳と25歳以上の人はこれとは反対の傾向を示した。
入院月数では、未入院者と１年未満の入院者の合計は、しなかったり指示されてする場合が多く、自分からする場合が少なかった。特に、１年未満の人でこの傾向が著しかった。１年〜３年と３年以上の入院者の合計はこれとは反対の傾向を示し、特に、３年以上の人でこの傾向が著しかった。

― 195 ―

発病前の就労経験では、未経験者は、しない場合と指示されてする場合が多く、自分からする場合が少なかった。１回の経験者は、しない場合から自分からする場合につれて増大した。２回以上の経験者
は、指示されてする場合が少なく、しない場合と自分からする場合のほうが多かった。
発病前の就労月数では、１年〜３年と３年以上の就労者はいずれも、自分でする場合のほうが多かった。
発病前後の就労状況では、発病の前に経験のない人は、発病後の経験の有無にかかわらず、しない場
合と指示されてする場合が多く、自分からする場合が少なかった。発病の前に経験した人は、発病後の経験の有無にかかわらず、これとは反対の傾向を示した。
発病前後の就労月数の合計では、未就労者と１年未満の就労者の合計は、しない場合と指示されてする場合が多く、自分からする場合が少なかった。特に、１年未満の人はこの傾向が著しかった。１年〜
３年･３年〜10年･10年以上の就労者の合計はこれとは反対の傾向を示し、特に、３年〜10年と10年以上の人はいずれも、しない場合から自分からする場合につれて増大した。
単身者、疾病への治療意欲のある人、参加時に35歳以上の人はいずれも、しない場合から自分からする場合につれて増大した。

図６−４−３ａ上２個

図６−４−３「調理と片付け」開始時評定と属性条件― 196 ―

図６−４−３

つづき（１）― 197 ―

図６−４−３

つづき（２）（２）終了時評定
図６−４−４から、入院回数では、４回以上の入院者は調理と後片付けをしない場合から自分でするにつれて著しく比率が増大した。２回〜３回の入院者はしない場合と自分でする場合が多かった。
発病前の就労経験では、未経験者は自分でする場合が少なかった。１回だけの経験者はしない場合から自分でするにつれて増大した。２回〜３回の入院者は自分でする場合が多かった。
発病前の就労月数では、１年〜３年と３年以上の就労者はいずれも、自分でする場合のほうが多かった。
発病前後の就労月数の合計では、未就労者と１年未満の就労者はいずれも、しない場合から自分でするにつれて著しく減少した。10年以上の就労者はこれとは反対の傾向が著しく、自分でする場合が多かった。
初診時での単身者や疾病への治療意欲のある人はいずれも、しない場合から自分からする場合につれて増大した。
訓練期間が12カ月未満の人は自分でする場合が多いが、12カ月〜18カ月と18カ月以上の人はこれとは反対の傾向を示し、自分でしない場合や指示されてする場合が多かった。

図６−４−４ａ上１個

図６−４−４「調理と片付け」終了時評定と属性条件― 198 ―

図６−４−４

つづき（１）― 199 ―

図６−４−４

つづき（２）

第５節 住生活と経済生活の規定要因

１．自室や身辺の清掃（１）開始時評定
図６−５−１から、入院月数では、１年未満の入院者は、自室や身辺の清掃をしない場合から自分でする場合につれて比率が減少した。３年以上の入院者は、これとは反対の傾向を示した。
発病前後の就労月数では、未就労者と１年未満の就労者の合計は、しない場合から自分でする場合につれて減少し、特に、１年未満の人でこの傾向が著しかった。１年〜３年･３年〜10年･10年以上の就労者の合計はこれとは反対の傾向を示し、特に、１年〜３年と10年以上の人でこの傾向が著しかった。
単身者、疾病の受容態度のある人、疾病への治療意欲のある人、参加時に35歳以上の人はいずれも、しない場合から自分でする場合につれて増大した。

図６−５−１上２個

図６−５−１ 「自室の清掃」開始時評定と属性条件― 200 ―

図６−５−１

つづき（２）終了時評定
図６−５−２から、入院回数では、未入院者と１回だけの入院者の合計は、自室や身辺の清掃をしない
場合から自分でするにつれて比率が増大し、特に、１回だけの人でこの傾向が著しかった。２回〜３回と４回以上の入院者はいずれもこれとは反対の傾向が著しく、自分でする場合が多かった。
発病後の就労月数では、未就労者と１年未満の就労者はいずれもしない場合から自分でするにつれて増大し、特に、１年未満の人でこの傾向が著しかった。１年〜３年と３年以上の就労者はいずれもこれとは反対の傾向が著しく、自分でする場合が多かった。
発病前後の就労月数の合計では、未就労者と１年未満の就労者はいずれもしない場合から自分でするにつれて著しく減少した。１年〜３年と10年以上の就労者はいずれもこれとは反対の傾向が著しく、自― 201 ―

分でする場合が多かった。
初診時での単身者や疾病への治療意欲のある人はいずれも、しない場合から自分からする場合につれて増大した。
参加時に35歳以上の人は自分でする場合が多かった。
訓練期間が12カ月未満の人もこの傾向を示した。18カ月以上の人は指示されてする場合が多かった。

図６−５−２ａ上４個

図６−５−２ 「自室の清掃」終了時評定と属性条件― 202 ―

図６−５−２つづき

２．家政や家業の手伝い（１）開始時評定
図６−５−３から、発病前後の就労月数では、未就労者と１年未満の就労者の合計は、家政や家事の手伝いをしない場合から自分でする場合につれて比率が減少し、特に、１年未満の人でこの傾向が著しかった。１年〜３年･３年〜10年･10年以上の就労者の合計はこれとは反対の傾向を示し、特に、３年〜10年と10年以上の人でこの傾向が著しかった。
単身者、疾病への治療意欲のある人、参加時に35歳以上の人はいずれも、しない場合から自分でする
場合につれて増大した。

― 203 ―

図６−５−３ 「家事手伝い」開始時評定と属性条件（２）終了時評定
図６−５−４から、初発時に19歳以下の人は家政や家業の手伝いをしない場合から自分からするにつれて著しく比率が減少した。20歳〜24歳の人はこれとは反対の傾向が著しく、自分からする場合が多かった。
入院月数では、１年〜３年と３年以上の入院者はいずれも、しない場合から自分からするにつれて著しく増大した。１年未満の入院者はこれとは反対の傾向が著しく、しない場合が多かった。
発病前の就労経験では、未経験者は自分からする場合が少なかった。１回だけの経験者はこれとは反対に自分からする場合が多かった。

― 204 ―

発病前の就労月数では、３年未満と３年以上の就労者はいずれもしない場合から自分からするにつれて増大し、特に、３年以上の人でこの傾向が著しかった。
発病後の就労月数では、未就労者はしない場合から自分からするにつれて減少した。１年〜３年と３年以上の就労者の合計はこれとは反対の傾向を示し、特に、３年以上の人はこの傾向が著しくて、自分からする場合が多かった。
発病前後の就労状況では、発病の前と後のいずれも経験しなかった人は、しない場合から自分からするにつれて著しく減少した。いずれも経験した人はこれと反対に、自分からする場合が多かった。
発病前後の就労月数の合計では、１年未満の就労者はしない場合から自分からするにつれて著しく減少した。しない場合からと指示されてする場合が多く、自分からする場合が少なかった。特に、１年未満の人はこの傾向が著しかった。１年〜３年･３年〜10年･10年以上の就労者はいずれもこれとは反対の傾向が著しく、自分からする場合が多かった。
初診時での単身者、疾病への治療意欲のある人、参加時に35歳以上の人はいずれも、しない場合から自分からするにつれて増大した。
訓練期間が12カ月未満の人もこの傾向を示した。12カ月〜18カ月の人と18カ月以上の人はこれとは反対の傾向を示し、特に、18カ月以上の人で自分からする場合が少なかった。

図６−５−４ａ上３個

図６−５−４ 「家事手伝い」終了時評定と属性条件― 205 ―

図６−５−４

つづき（１）― 206 ―

図６−５−４

つづき（２）

３．家計による経済生活（１）開始時評定
図６−５−５から、初発時が19歳以下の人は、家計による経済生活が無計画から計画的になるにつれて比率が減少した。25歳以上の人はこれとは反対の傾向を示した。
発病前の就労月数では、未就労者は無計画から計画的になるにつれて減少した。３年以上の就労者は、
これとは反対の傾向を示した。
発病前後の就労月数では、未就労者と１年未満の就労者はいずれも、無計画から計画的になるにつれて減少し、特に、１年未満の人はこの傾向が著しかった。１年〜３年･３年〜10年･10年以上の就労者はいずれも、これとは反対の傾向を示した。
疾病への治療意欲のある人は、無計画な場合のほうが計画的な場合よりも少なかった。

― 207 ―

図６−５−５「経済生活」開始時評定と属性条件（２）終了時評定
図６−５−６から、発病前の就労月数では、未就労者は、家計による経済生活が無計画から計画的になるにつれて比率が減少した。３年未満の就労者はやや計画的な場合に、３年以上の就労者は計画的な場合にそれぞれ多かった。発病後の就労月数では、未就労者は無計画から計画的になるにつれて著しく減少した。１年未満･１年〜３年･３年以上の就労者の合計はこれとは反対の傾向を示し、特に、１年〜３年と３年以上の人で著しくて計画的な場合に多かった。
発病前後の就労状況では、発病の前と後のいずれも経験しなかった人は、無計画から計画的になるにつれ― 208 ―

て著しく減少した。発病の前か後だけで経験した人はこれと反対の傾向を示し、特に、発病の後だけ経験した人は著しくて計画的な場合に多かった。発病の前と後のいずれも経験した人は計画的な場合に多かった。
発病前後の就労月数の合計では、１年未満の就労者は無計画から計画的になるにつれて減少した。１
年〜３年･３年〜10年･10年以上の就労者の合計はこれとは反対の傾向を示し、特に、10年以上の人は著
しくて計画的な場合に多かった。
疾病への受容態度のある人や治療意欲のある人はいずれも、無計画から計画的になるにつれて増大した。
訓練期間が12カ月未満は計画的な場合に多く、18カ月以上の人はやや計画的な場合に多かった。

図７−５−６ａ上４個

図６−５−６「経済生活」終了時評定と属性条件― 209 ―

図６−５−６つづき

第６節 人間関係の規定要因
１．家族や友人との会話（１）開始時評定
図６−６−１から、入院回数では、未入院と１回の入院者の合計は、家族や友人との会話が少ない場
合から多くなるにつれて比率が減少し、特に、１回の人でこの傾向が著しかった。２〜３回と４回以上の入院者の合計はこれと反対の傾向を示し、特に、４回以上の人でこの傾向が著しかった。
入院月数では、未入院者と１年未満の入院者の合計は、少ない場合とどちらとも言えない場合に多く、会話が多い場合には少なかった。特に、１年未満の人でこの傾向が著しかった。１年〜３年と３年以上の入院者の合計はこれとは反対の傾向を示した。
学校経歴が、大学･短大･高専を卒業または中退（休学を含む）した人は、少ない場合とどちらとも言えない場合に多く、会話が多い場合には少なかった。高校以下で卒業または中退（休学を含む）の人は
これとは反対の傾向を示した。

― 210 ―

初診時での単身者は、会話が少ない場合から多くなるにつれて増大した。

図６−６−１ 「会話」開始時評定と属性条件（２）終了時評定
図６−６−２から、施設の利用月数では、未利用者は家族や友人との会話が多い場合に高い比率を占めたが、１年未満の人は少ない場合に、１年以上の人はどちらとも言えない場合に多かった。
発病後の就労経験では、未経験者は多い場合よりも少ないほうが高い比率を占め、１回だけの経験者
もその傾向を示した。４回以上の就労者は多い場合に高い比率を占めた。

― 211 ―

発病後の就労月数では、未就労者･１年未満･１年〜３年の就労者の合計は会話が少ない場合から多くなるにつれて比率が減少し、特に、１年〜３年の人でその傾向が著しかった。３年以上の就労者はこれとは反対の傾向が著しく、多い場合に高い比率を占め。
訓練期間が12カ月未満は会話が多い場合から少なくなるにつれて著しく増大し、18カ月以上の人はこれとは反対の傾向を示した。

図６−６−２ 「会話」終了時評定と属性条件

２．近隣との交流― 212 ―

（１）開始時評定
図６−６−３から、初診時での単身者は、近隣との交流が多いかどちらとも言えない場合のほうが、少ない場合よりも多かった。

図６−６−３「近隣との交流」開始時評定と属性条件（２）終了時評定
図６−６−４から、発病前後の就労月数の合計では、未就労者･１年未満･１年〜３年の就労者の合計
は、近隣との交流が少ない場合から多くなるにつれて比率が減少した。特に、未就労者と１年〜３年の人でこの傾向が著しかった。３年〜10年と10年以上の就労者はいずれもこれとは反対の傾向を示し、交流が多くなるほど増大した。
初診時での単身者は交流が少ない場合から多くなるにつれて増大し、参加時に35歳以上の人も、多い場合に高い比率を占めた。
訓練期間が12カ月未満の人は交流が少ない場合から多くなるにつれて著しく増大し、12カ月〜18カ月の人と18カ月以上の人はこれとは反対の傾向が著しく、交流が多い場合に低い比率を占めた。

図６−６−４上２個

図６−６−４「近隣との交流」終了時評定と属性条件― 213 ―

図６−６−４つづき

３．社会的交流（１）開始時評定
図６−６−５から、初診時での単身者は、社会的な交流が多い場合の50％を占めた。

図６−６−５ 「社会的交流」開始時評定と属性条件（２）終了時評定
図６−６−６から、発病前の就労月数では、未就労者は、社会的な交流が少ない場合から多くなるにつれて著しく比率が減少した。３年未満と３年以上の就労者はいずれも、これとは反対の傾向が著しかった。
発病前後の就労状況では、発病の前と後のいずれも経験しなかった人は、交流が少ない場合から多くなるにつれて著しく減少した。発病の前と後のいずれも経験した人はこれとは反対の傾向が著しく、交流が多くなるにつれて増大した。
発病前後の就労月数の合計では、１年未満の就労者は、交流が少ない場合から多くなるにつれて著しく減少した。１年〜３年･３年〜10年･10年以上の就労者はいずれもこれとは反対の傾向を示し、特に、３年〜10年と10年以上の人で著しくて交流が多くなるにつれて増大した。
初診時での単身者は、少ない場合から多くなるにつれて増大した。

― 214 ―

訓練期間が12カ月未満の人は交流が多い場合に高い比率だった。18カ月以上の人はそれとは反対に、交流が少なくなるにつれて増大した。

図６−６−６ 「社会的交流」終了時評定と属性条件― 215 ―

第７節 まとめ
以上の結果をもとに、訓練開始前の種々の属性条件がK A T O （生活技能評価表）で評価された社会適応の程度に及ぼす影響をまとめると、次のとおりである。

１．医療経歴「初発時の年齢」は、訓練開始前の「自力起床」「蒲団の片づけ」「髭剃りや化粧」「調理と後片付け」「家計による経済生活」の評価を規定するとともに、終了時の「食事の規則性」「加勢や家業の手伝い」の評価を規定する。
「入院の回数」は、訓練開始前の「家族や友人との会話」とともに、終了時の「調理と後片付け」の評価も規定する。さらに、「洗濯」と「衣類の購入」では訓練開始時と終了時の双方の評価も規定する。
「入院の合計月数」は、訓練開始時の「食事の規則性」「調理と後片付け」「家族や友人との会話」の評価を規定するとともに、終了時の「加勢や家業の手伝い」の評価も規定する。さらに、「洗濯」「衣類の購入」「自室･身辺の清掃」では訓練開始時と終了時の双方の評価も規定する。

２．施設経歴「施設利用経験の有無」は、訓練開始前の評価は規定しないが、終了時の「食事の規則性」の評価を規定する。また、「施設利用の合計月数」も、訓練開始前の評価は規定しないが、終了時の「食事の規則性」「家族や友人との会話」の評価を規定する。

３．学校経歴「学校経歴」は、訓練開始前の「家族や友人との会話」の評価を規定するが、終了時の評価は規定しない。

４．職業経歴「発病前の就労経験の有無」は、訓練開始前の「自力起床」と「髭剃りや化粧」の評価を規定するとともに、終了時の「食事の規則性」と「家政や家業の手伝い」の評価も規定する。さらに、「調理と後片付け」では訓練開始時と終了時の双方の評価も規定する。
また、「発病前の就労月数」は、訓練開始前の「自力起床」とともに、終了持の「家政や家業の手伝
いと「社会的交流」の評価も規定する。さらに、「調理と後片付け」と「家計による経済生活」では訓練開始時と終了時の双方の評価も規定する。
「発病後の就労経験の有無」は、訓練開始前の「洗濯」や「衣類の購入」とともに、終了時の「家族や友人との会話」の評価も規定する。さらに、「髭剃りや化粧」では訓練開始時と終了時の双方の評価も規定する。

― 216 ―

また、「発病後の就労月数」は、訓練開始前の「衣類の購入」とともに、終了時の「自力起床」「蒲団の片づけ」「自室･身辺の清掃」「家政･家業の手伝い」「家計による経済生活」「家族や友人との会話」の評価も規定する。さらに、「洗濯」では訓練開始時と終了時の双方の評価も規定する。
「発病前後の就労状況」は、訓練開始前の「自力起床」「蒲団の片づけ」「髭剃りや化粧」「調理と後片付け」の評価を規定するとともに、終了時の「家政や家業の手伝い」「家計による経済生活」「社会的交流」の評価も規定する。
また、「発病前後の就労月数の合計」は、訓練開始前の「髭剃りや化粧」とともに、終了時の「蒲団の片づけ」「近隣との交流」「社会的交流」の評価も規定する。さらに、「自力起床」「洗濯」「衣類の購入」「食事の規則性」「調理と後片付け」「自室･身辺の清掃」「家政や家業の手伝い」「家計による経済生活」では訓練開始時と終了時の双方の評価も規定する。

５．社会的役割「初診時の社会的役割」は、訓練開始前と終了時の評価のいずれも規定しない。

６．家族同居「初診時の同居家族の有無」は、訓練開始前の「家族や友人との交流」の評価を規定するとともに、「洗濯」「衣類の購入」「調理と後片付け」「自室･身辺の清掃」「家政や家業の手伝い」「近隣との交流」「社会的交流」では訓練開始時と終了時の双方の評価も規定する。

７．障害受容と治療意欲「疾病への受容」は、訓練開始前の「洗顔と歯磨き」「身だしなみ」「自室･身辺の清掃」の評価を規定するとともに、終了時の「蒲団の片づけ」と「家計による経済生活」の評価も規定する。
「疾病治療への意欲」は、訓練開始前の「自力起床」「洗顔と歯磨き」「髭剃りや化粧」「身だしなみ」の評価を規定する。さらに、「蒲団の片づけ」「食事の規則性」「調理と後片付け」「自室･身辺の清掃」「家政や家業の手伝い」「家計による経済生活」では訓練開始時と終了時の双方の評価も規定する。

８．家族の理解「家族の疾病への理解」は、訓練開始時の「洗顔と歯磨き」と「身だしなみ」とともに、終了時の「自力起床」の評価を規定する。さらに、「食事の規則性」では訓練開始時と終了時の双方の評価も規定する。

９．参加の動機主体「訓練参加の動機主体」は、訓練開始時の「洗顔と歯磨き」と「髭剃りや化粧」とともに、終了時の「自力起床」と「食事の規則性」の評価も規定する。

― 217 ―

10．訓練参加時の年齢「訓練参加時の年齢」は、訓練開始前の「調理と後片付け」とともに、終了時の「蒲団の片付け」「衣類の購入」「近隣との交流」の評価も規定する。さらに、「洗濯」「自室･身辺の清掃」「家政や家業の手伝い」では訓練開始時と終了時の双方の評価も規定する。

11．訓練参加の期間「訓練参加の期間」は、開始時の評価を規定しないが、訓練終了時の「洗濯」「衣類の購入」「調理と後片付け」「自室･身辺の清掃」「家政や家業の手伝い」「家計による経済生活」「家族や友人との会話」「近隣との交流」「社会的交流」の評価を規定する。

― 218 ―

第７章

K A T O （労働能力評価表）の規定要因

社会適応の程度を明らかにするために、加藤他（1988）の「労働能力評価表；K A T O （労働能力評価）」を、社会復帰部門の訓練プログラムの実施前と後の2回にわたって実施した。それらの結果が、訓練開始前の種々の属性条件によってどのような影響を受けるかについて分析した。

第１節 評定結果と属性条件との関係

ＫＡＴＯ（労働能力評価表）の結果は、付録６に示した５段階によって区分した。訓練開始時と終了
時の評定結果のそれぞれについて、訓練開始前の種々の属性条件との間で有意な差異（Ｈ検定で５％以上）を示したのが、表７−１−１である。表で、Ｓは開始時、Ｅは終了時、Ｓ・Ｅはこの双方の評定結果と有意なことを意味する。
表７−１−１ ＫＡＴＯ（労働能力評価表）による開始・終了時の評定結果と属性条件
履
医療

施設

歴
学校

初 診 時 の 状 況

職

業

役割

家族

受容と

疾病

動機

意 欲

理解

主体

開始

訓練

年齢

期間

Ａ１：素材ののみこみ
Ａ２：手技・手順ののみこみ
Ａ３：間違いの是正

S･E

Ｂ１：手際・技能定着の良さ

S･E

S･E

Ｂ２：処理の速さ
Ｂ３：正確さＣ１：自分の位置の理解

S･E

Ｃ２：仕事の受け渡し

S･E

Ｃ３：共同作業・共応動作 S･E
Ｄ１：手技・手順の教示

S･E
S･E S･E

S･E

Ｄ２：作業間の調整
Ｅ１：賃金・単価の理解
Ｅ２：仕事の行方

注）Ｓは開始時、Ｅは終了時の評定結果と有意差あり（Ｈ検定で５％以上）
表７−１−１で、K A T O （労働能力評価）の13項目（表側）と属性条件の20条件（表頭）を組み合わせた260のセルの中で、訓練プログラムの開始前の評価結果と有意な関係が認められたのは29個、終了後の評価結果と有意な関係が認められたのは60個だった。

― 219 ―

第２節 仕事の理解の規定要因
１．素材ののみこみ（１）開始時評定
図７−２−１から、疾病への治療意欲のある人は、素材ののみこみが困難から普通となるにつれて比率が増大したが、普通から支障なしの範囲で差はなかった。

図７−２−１「素材ののみこみ」開始時評定と属性条件（２）終了時評定
図７−２−２から、施設の利用経験がない人は、素材ののみこみが困難な場合と支障のない場合では少なく、やや困難からほぼ支障のない範囲で多かった。
施設の利用月数では、１年未満の経験者は、困難な場合と支障のない場合で多く、やや困難からほぼ支障のない範囲で少なかった。１年以上の経験者も困難な場合に多かった。

図７−２−２上１個

図７−２−２「素材ののみこみ」終了時評定と属性条件― 220 ―

図７−２−２つづき

２．手技･手順ののみこみ（１）開始時評定
図７−２−３から、疾病への治療意欲のある人は、手技や手順ののみこみが困難から普通となるにつれて比率が増大したが、普通から支障なしの範囲で差はなかった。

図７−２−３「手技・手順ののみこみ」開始時評定と属性条件（２）終了時評定
図７−２−４から、訓練期間では、12カ月未満の人は手技･手順ののみこみが困難な場合から支障がなくなるにつれて著しく比率が増大した。18カ月以上の人はこれとは反対の傾向が著しくて支障がなくなるにつれて著しく減少した。

― 221 ―

図７−２−４「手技・手順ののみこみ」終了時評定と属性条件

３．間違いの是正（１）開始時評定
図７−２−５から、発病後の就労月数では、未就労者は、間違いの是正が困難な場合に最も多くて69％を占めるが、やや困難から支障なしの範囲で著しい差はなかった。３年以上の就労者はこれとは反対の傾向を示し、支障なしの場合に最も多くて50％を占めるが、困難からほぼ支障なしの範囲で著しい差はなかった。
発病前後の就労月数では、未就労者と１年未満の就労者はいずれも、困難な場合から支障なしになる
につれて減少した。１年〜３年･３年〜10年･10年以上の就労者の合計はこれらと反対の傾向を示し、特に、１年〜３年と３年〜10年以上の人にこの傾向が著しかった。
初診時の社会的役割では、正社員やパート社員は、支障なしの場合に最も多くて56％を占めるが、困難からほぼ支障なしの範囲で著しい差はなかった。身辺の自立が可能かそれも出来ない人は、やや困難の場合に最も多くて63％を占めるが、普通から支障なしにつれて減少した。

図７−２−５上１個

図７−２−５「間違いの是正」開始時評定と属性条件― 222 ―

図７−２−５つづき（２）終了時評定
図７−２−６から、発病後の就労経験では、未経験者は、間違いの是正が困難な場合からほぼ支障なしの範囲では著しく比率が減少した。４回以上の経験者はこれとは反対の傾向が著しく、支障なしの場
合で最も多くを占めた。１回だけと２回〜３回の経験者の合計は、やや困難からほぼ支障なしの範囲で多かった。
発病後の就労月数では、３年以上の未就労者は支障なしで著しく多かった。１年未満と１年〜３年の就労者の合計は、やや困難からほぼ支障なしの範囲で多かった。
発病前後の就労月数では、未就労者と１年未満の就労者はいずれも困難から支障なしにつれて減少し、
特に、未就労者でこの傾向が著しかった。３年〜10年と10年以上の就労者はいずれもこれらと反対の傾向を示し、特に、普通から支障なしの範囲で著しく増大した。
疾病への受容態度のある人や家族が疾病を理解している人は、間違いの是正に支障無しの場合が多かった。
訓練期間が12カ月未満の人は、困難から支障なしにつれて著しく増大し、18カ月以上の人はこれとは反対の傾向が著しくて支障がなくなるにつれて減少した。

― 223 ―

図７−２−６ａ上３個

図７−２−６「間違いの是正」終了時評定と属性条件― 224 ―

図７−２−６― 225 ―

つづき

第３節 仕事の水準（個として）の規定要因
１．手際･技能定着の良さ（１）開始時評定
図７−３−１から、発病後の就労月数では、未就労者と１年未満の就労者の合計は、手際や技能定着の良さが良好な場合が最も少なく、難ありからほぼ良好の範囲で高い比率を占めた。特に、未就労者でこの傾向が著しかった。１年〜３年と３年以上の就労者の合計はこれとは反対の傾向を示し、良好な場合で最も多く、難ありからほぼ良好の範囲で低い比率を占めた。特に、３年以上の人でこの傾向が著しかった。
疾病への治療意欲がある人は、普通から良好の範囲のほうが、難ありとやや難ありの場合よりも多かった。

図７−３−１「手際・技能定着の良さ」開始時評定と属性条件（２）終了時評定
図７−３−２から、初発時に19歳以下の人は、手際や技能定着の良さがほぼ良好な場合で少なかった。
20歳〜24歳の人は難ありとほぼ良好で多かった。25歳以上の人はやや難ありから良好の範囲で多かった。
発病後の就労経験では、未経験者は、手際や技能定着の良さに難ありの場合から良好となるにつれて著しく比率が減少した。４回以上の経験者はこれとは反対の傾向が著しくて、良好の場合に多かった。

― 226 ―

また、発病後の就労月数では、未就労者と１年未満の就労者はいずれも、難ありから良好となるにつれて著しく減少した。１年〜３年と３年以上の就労者の合計はこれとは反対の傾向を示し、特に、３年以上の人でこの傾向が著しくて良好の場合に多かった。

図７−３−２「手際・技能定着の良さ」終了時評定と属性条件― 227 ―

２．処理の速さ（１）開始時評定
図７−３−３から、入院月数では、未入院者は、処理が速い場合に最も多くて57％を占め、遅いからやや速いの範囲では低い比率で差はなかった。１年未満の入院者はこれとは反対の傾向となり、遅い場
合に最も多い比率を占めた。１年〜３年と３年以上の入院者の合計は、やや遅い場合が最も多く、普通から速くなるにつれて減少した。

図７−３−３ 「処理の速さ」開始時評定と属性条件（２）終了時評定
図７−３−４から、入院回数では、未入院者と１回だけの入院者の合計は、処理が遅い場合とやや速い場合に多かった。２回〜３回と４回以上の入院者の合計はやや遅い場合と速い場合に多く、特に、４回以上の入院者は速い場合で高い比率を占めた。

図７−３−４ 「処理の速さ」終了時評定と属性条件― 228 ―

３．正確さ（１）開始時評定
図７−３−５ａと図７−３−５ｂから、初発時に19歳未満の人は、普通から正確になるにつれて比率が増大したが、他方で、不正確（やや不正確を含む）のほうがこの範囲よりも高い比率を占めた。25歳以上の人は、これとは反対の傾向を示した。
発病前の就労経験では、未経験者は、ほぼ正確から不正確（やや不正確を含む）になるにつれて増大したが、他方で、正確な場合のほうがこの範囲よりも多い87％を占めた。１回だけと２回以上の経験者の合計はこれとは反対の傾向を示し、特に、正確な場合で最も少なかった。
発病前の就労月数でも、３年以上の就労者は、ほぼ正確から不正確（やや不正確を含む）になるにつれて減少し、正確な場合のほうがこの範囲よりも少なかった。
発病前後の就労状況では、発病の前に経験しなかった人は、発病後の経験の有無にかかわらず、ほぼ
正確から不正確（やや不正確を含む）になるにつれて増大したが、他方で、正確な場合のほうがこの範囲よりも多かった。特に、発病の後に経験した人でこの傾向が著しかった。発病の前に経験した人は、発病後の経験の有無にかかわらず、これとは反対の傾向を示し、特に、発病前後の双方で経験した人でこの傾向が著しかった。
発病前後の就労月数では、未就労者と１年未満の就労者の合計は、不正確からほぼ正確になるにつれて減少するが、他方で、正確な場合でやや多かった。特に、未就労者でこの傾向が著しかった。１年〜
３年･３年〜10年･10年以上の就労者の合計はこれとは反対の傾向を示し、特に、１年〜３年と10年以上の人で著しかった。また、３年〜10年の人は、不正確から正確になるにつれて増大した。
参加の動機では、本人の意志による場合はほぼ正確とやや不正確で、家族の意志による場合は不正確と正確で、主治医や保健所などの行政職員の指示による場合は普通で、それぞれ多くの比率を占めた。
参加時に35歳以上の人は、普通から正確までの範囲のほうが不正確とやや不正確な場合よりも多かった。

図７−３−５ａ上１個

図７−３−５「正確さ」開始時評定と属性条件― 229 ―

図７−３−５

つづき（１）― 230 ―

図７−３−５

つづき（２）（２）終了時評定
図７−３−６から、発病後の就労月数で、未就労者は不正確とやや不正確で多くかった。３年以上の就労者はやや不正確から正確になるにつれて著しく比率が増大した。

― 231 ―

図７−３−６「正確さ」終了時評定と属性条件

第４節 仕事の水準（集団作業）の規定要因

１．自分の位置の理解（１）開始時評定
図７−４−１から、発病後の就労月数では、未就労者と１年未満の就労者の合計は、自分の位置の理解が難ありから普通にかけて比率が低下し、特に、良好な場合が最も少なかった。１年〜３年と３年以上の就労者の合計はこれとは反対の傾向を示し、特に、３年以上の人でこの傾向が著しかった。

図７−４−１「自己位置の理解」開始時評定と属性条件（２）終了時評定
図７−４−２から、初発時に19歳以下の人は、自分の位置の理解に難ありの場合が多く、やや難あり― 232 ―

から良好の範囲で大きな差はなかった。25歳以上の人はこれとは反対の傾向を示し、難ありの場合で少なかった。20歳〜24歳の人は、やや難ありからほぼ良好の範囲で比率が増大した。
発病後の就労経験では、未経験者は、理解に難ありの場合から良好となるにつれて著しく減少した。
４回以上の経験者はこれとは反対の傾向が著しくて、良好の場合に多かった。２回〜３回の経験者はやや難有りからほぼ良好の範囲で多かった。
発病後の就労月数では、未就労者は、難ありから良好となるにつれて著しく減少した。３年以上の就労者はこれとは反対の傾向を示し、特に、良好の場合に高い比率を占めた。１年〜３年の就労者は、やや難ありからほぼ良好の範囲で増大した。
発病前後の就労状況では、発病の前と後のいずれも経験しなかった人は、難ありの場合に多く、良好となるにつれて著しく減少した。発病の前と後のいずれも経験した人はこれとは反対に、良好の場合に多く、難ありの場合に少なかった。発病の後だけ経験した人はやや難ありの場合からほぼ良好の範囲で増大した。
発病前後の就労月数では、未就労者と１年未満の就労者の合計は難ありから良好になるにつれて減少した。３年〜10年の就労者はこれとは反対の傾向を著しく示して良好な場合に多かった。

図７−４−２ａ上２個

図７−４−２「自己位置の理解」終了時評定と属性条件― 233 ―

図７−４−２― 234 ―

つづき

２．仕事の受け渡し（２）開始時評定
図７−４−３から、学校経歴では、大学･短大･高専の卒業者と中退や休学者の合計は、仕事の受け渡しに難がある場合からほぼ良好（良好を含む）になるにつれて比率が増大した。高校以下の卒業者と中退や休学者の合計はこれとは反対の傾向を示し、特に、中退や休学者でこの傾向が著しかった。
発病後の就労月数では、未就労者と１年未満の就労者の合計は、難ありからほぼ良好（良好を含む）になるにつれて減少し、特に、未就労者でこの傾向が著しかった。１年〜３年と３年以上の就労者の合計はこれとは反対の傾向を示し、特に、３年以上の人でこの傾向が著しかった。
初診時の社会的役割では、正社員やパート社員は、難ありからほぼ良好（良好を含む）になるにつれて増大した。作業所の利用者は難ありの場合に、身辺の自立が可能かそれもできない人はやや難の場合にそれぞれ最も多かった。

図７−４−３上２個

図７−４−３「仕事の受け渡し」開始時評定と属性条件― 235 ―

図７−４−３

つづき（２）終了時評定
図７−４−４から、初発時に19歳以下の人は、仕事の受け渡しに難がある場合から普通の範囲で比率が減少した。25歳以上の人は、難がある場合から良好となるにつれて著しく増大した。20歳〜24歳の人はやや難ありからほぼ良好の範囲で多かった。
発病前の就労月数では、未就労者は、難がある場合から良好となるにつれて著しく減少した。３年以上の就労者はこれとは反対の傾向を示し、難がある場合からほぼ良好となるにつれて著しく増大した。
発病後の就労経験では、未経験者は、仕事の受け渡しに難ありの場合から良好となるにつれて著しく減少した。４回以上の経験者はこれとは反対の傾向が著しくて、良好の場合に多かった。２回〜３回の経験者はやや難有りからほぼ良好の範囲で増大した。
発病後の就労月数では、未就労者は、難ありから良好となるにつれて著しく減少した。３年以上の就労者はこれとは反対の傾向を示し、特に、良好の場合に高い比率を占めた。１年未満の就労者は難ありからほぼ良好となるにつれて増大し、１年〜３年の就労者はほぼ良好で多かった。
発病前後の就労状況では、発病の前と後のいずれも経験しなかった人は、難ありから良好となるにつれて著しく減少した。発病の後に経験した人は、発病前の経験の有無に拘わらず、これとは反対の傾向が著しくて良好の場合に多かった。
発病前後の就労月数では、未就労者と１年未満の就労者の合計はいずれも、難ありから良好になるにつれて著しく減少した。３年〜10年と10年以上の就労者はいずれも、これとは反対の傾向が著しく、特に、３年〜10年の人は良好な場合に多かった。
訓練期間が12カ月未満の人は、やや難ありの場合から良好となるにつれて増大した。18カ月以上の人はこれとは反対の傾向を示し、特に、やや難ありで多かった。

― 236 ―

図７−４−４ａ上３個

図７−４−４「仕事の受け渡し」終了時評定と属性条件― 237 ―

図７−４−４

つづき（１）― 238 ―

図７−４−４

つづき（２）

３．共同作業･共応動作（１）開始時評定
図７−４−５から、初発時に19歳未満の人は、共同作業や共応動作に難ありの場合からほぼ良好（良好を含む）になるにつれて比率が減少した。20歳〜24歳と25歳以上の人はいずれも、これとは反対の傾向を示した。
学校経歴では、大学･短大･高専の卒業者と中退や休学者の合計は、良好な場合で最も多い比率を占め、難ありの場合からほぼ良好（良好を含む）の範囲よりも多かった。高校以下の卒業者と中退や休学者の合計はこれとは反対の傾向を示し、特に、中退や休学者は、難ありの場合からほぼ良好（良好を含む）になるにつれて減少した。
発病前後の就労月数では、未就労者と１年未満の就労者の合計は、難ありの場合から良好となるにつれて減少し、特に、未就労者でこの傾向が著しかった。１年〜３年･３年〜10年･10年以上の就労者の合計はこれとは反対の傾向を示し、特に、３年〜10年の人でこの傾向が著しかった。

図７−４−５上１個

図７−４−５「共同作業・共応動作」開始時評定と属性条件― 239 ―

図７−４−５つづき（２）終了時評定
図７−４−６から、初発時に19歳以下の人は、共同作業や共応動作に難ありの場合からほぼ良好の範囲で比率が減少した。20歳〜24歳と25歳以上の人はいずれもこれとは反対の傾向を示し、良好となるにつれて増大した。
施設の利用経験のない人は難ありの場合に少なく、やや難ありの場合と良好の場合に多かった。
利用月数では、１年未満と１年以上の利用者はいずれも、難ありの場合に多かった。
発病後の就労経験では、未経験者は、共同作業や共応動作に難ありの場合から良好となるにつれて著しく減少した。４回以上の経験者はこれとは反対の傾向が著しくて、良好の場合に多かった。
発病後の就労月数では、３年以上の就労者は難ありから良好となるにつれて著しく増大した。
発病前後の就労状況では、発病の前と後のいずれも経験しなかった人は、難ありから良好となるにつれて著しく減少した。発病の前と後のいずれも経験した人はこれとは反対の傾向が著しく、良好の場合に多かった。
発病前後の就労月数では、未就労者と１年未満の就労者の合計は難ありから良好になるにつれて著し― 240 ―

く減少した。３年〜10年と10年以上の就労者の合計はこれとは反対の傾向が著しく、特に、３年〜10年の人は良好な場合に多かった。

図７−４−８ａ上３個

図７−４−６「共同作業・共応動作」終了時評定と属性条件― 241 ―

図７−４−６

つづき（１）― 242 ―

図７−４−６

つづき（２）

第５節 指南性の規定要因
１．手技･手順の教示（１）開始時評定
図７−５−１から、発病後の就労経験では、未経験者は、手技や手順の教示が困難な場合で最も多い58％を占め、試みるが困難から可能までの範囲で差はなかった。２回〜３回と４回以上の経験者の合計
は、困難からやや可能となるにつれて比率が増大し、特に、４回以上の人でこの傾向が著しかった。
発病後の就労月数では、未就労者と１年未満の就労者は、困難から可能になるにつれて減少した。１
年〜３年と３年以上の就労者はこれとは反対の傾向を示し、特に、３年以上の人でこの傾向が著しかった。
発病前後の就労月数では、未就労者と１年未満の就労者は、困難から可能になるにつれて減少し、特に、１年未満の人でこの傾向が著しかった。１年〜３年･３年〜10年･10年以上の就労者の合計はこれらと反対の傾向を示し、特に、３年〜10年の人でこの傾向が著しかった。
疾病への治療意欲がある人と、参加時に35歳以上の人はいずれも、困難から可能となるにつれて増大した。

図７−５−１ａ上１個

図７−５−１ 「手技・手順の教示」開始時評定と属性条件― 243 ―

図７−５−１― 244 ―

つづき

（２）終了時評定
図７−５−２から、発病後の就労経験では、未経験者は、手技･手順の教示が困難な場合から可能となるにつれて著しく比率が減少した。４回以上の経験者はこれとは反対の傾向が著しくて可能な場合に多かった。２回〜３回の経験者は試みるが困難な場合に多かった。
発病後の就労月数では、３年以上の就労者は困難な場合から可能となるにつれて著しく増大した。１
年未満の就労者は、試みるが困難な場合に多かった。
発病前後の就労月数では、未就労者と１年未満の就労者はいずれも困難な場合から可能となるにつれて著しく減少し、特に、未就労者にこの傾向が著しかった。１年〜３年の就労者は、試みるが困難な場
合から可能の範囲で減少した。３年〜10年と10年以上の就労者はいずれもこれとは反対の傾向を示し、特に、３年〜10年の人はこの傾向が著しくて良好な場合に多かった。
初診時での単身者はやや可能な場合に多く、家族が疾病を理解している人は、試みるが困難な場合から可能の範囲で増大した。
訓練期間が12カ月未満の人は、やや可能と可能な場合に多く、18カ月以上の人はこれとは反対に、困難な場合から可能となるにつれて著しく減少した。

図７−５−２ａ上２個

図７−５−２ 「手技・手順の教示」終了時評定と属性条件― 245 ―

図７−５−２― 246 ―

つづき

２．作業間の調整（1）開始時評定
図７−５−３から、疾病への治療意欲がある人は、作業間の調整が困難から可能となるにつれて比率が増大した。

図７−５−３「作業間の調整」開始時評定と属性条件（３）終了時評定
図７−５−４から、発病後の就労経験では、未経験者と１回だけの経験者はいずれも、作業間の調整が困難な場合から可能となるにつれて減少した。特に、未経験者でこの傾向が著しかった。４回以上の経験者はこれとは反対の傾向が著しくて可能な場合に多かった。２回〜３回の経験者は試みるが困難な場合に多かった。
発病後の就労月数では、３年以上の就労者は困難な場合から可能となるにつれて著しく増大した。１
年未満の就労者は、試みるが困難な場合に多かった。
発病前後の就労月数では、未就労者と１年未満の就労者はいずれも困難な場合から可能となるにつれて著しく減少し、特に、未就労者にこの傾向が著しかった。１年〜３年･３年〜10年･10年以上の就労者の合計はこれとは反対の傾向を示し、可能となるにつれて増大した。
初診時での単身者は、やや可能な場合に多かった。訓練期間が12カ月未満の人は困難な場合から可能となるにつれて増大し、18カ月以上の人はこれとは反対に可能となるにつれて著しく減少した。

図７−５−４上１個

図７−５−４「作業間の調整」終了時評定と属性条件― 247 ―

図７−５−４つづき第６節 社会的な仕事の規定要因

１．賃金･単価の理解
属性条件との間で有意な差異を得たのは、終了時評定の結果だけだった。
図７−６−１から、初発時に19歳以下の人は、賃金や単価の理解が困難な場合と試みるが困難な場合― 248 ―

が多かった。25歳以上の人はこれとは反対の傾向を示し、やや理解できる場合と理解できる場合に多かった。
発病後の就労経験では、未経験者は、理解が困難な場合から理解できるにつれて著しく比率が減少した。４回以上の経験者は、試みるが困難な場合と理解できる場合に多かった。
発病後の就労月数では、未就労者は理解が困難な場合から理解できるにつれて著しく減少した。３年以上の就労者はこれとは反対の傾向が著しく、理解できる場合に多かった。１年〜３年の就労者は、理解が困難な場合からやや理解できる範囲で増大した。
発病前後の就労月数では、未就労者と１年未満の就労者の合計は困難な場合から理解できるにつれて減少し、特に、未就労者でこの傾向が著しかった。３年〜10年と10年以上の就労者はいずれもこれとは反対の傾向が著しく、理解できる場合に多かった。
初診時での単身者は、理解できる場合に多かった。
訓練期間が12カ月未満の人は、困難な場合から理解できるにつれて著しく増大した。18カ月以上の人は困難な場合からやや理解できる範囲で差はなく、理解できる場合に少なかった。

図７−６−１ａ上２個

図７−６−１ 「賃金・単価の理解」終了時評定と属性条件― 249 ―

図７−６−１― 250 ―

つづき

２．仕事の行方（１）開始時評定
図７−６−２から、疾病への治療意欲がある人は、仕事の行方が困難から可能となるにつれて比率が増大した。

図７−６−２ 「仕事の行方」開始時評定と属性条件（２）終了時評定
図７−６−３から、初発時に19歳以下の人は、仕事の行方の理解が困難な場合と試みるが困難な場合が多かった。20歳〜24歳の人はやや理解できる場合に多かった。25歳以上の人は、理解が困難な場合から理解できるにつれて著しく比率が増大した。
施設の利用経験のない人は、理解が困難な場合が少なく、試みるが困難な場合とやや理解できる場合に多かった。
利用月数では、１年未満の利用者は理解が困難な場合と理解できる場合に多かった。１年以上の利用者は、理解が困難な場合から理解できるにつれて著しく減少した。
発病前の就労月数では、未就労者と３年未満の就労者はいずれも、理解が困難な場合から理解できるにつれて減少した。３年以上の就労者はこれとは反対の傾向が著しく、理解できる場合に多かった。
発病後の就労経験では、未経験者は、理解が困難な場合から理解できるにつれて著しく減少した。４回以上の経験者はこれとは反対の傾向を示し、理解できる場合に多かった。
発病後の就労月数では、未就労者は理解が困難な場合から理解できるにつれて著しく減少した。３年以上の就労者はこれとは反対の傾向が著しく、理解できる場合に多かった。１年未満の就労者は試みるが困難な場合に多かった。
発病前後の就労状況では、発病の前と後のいずれも経験しなかった人は、理解が困難な場合から理解できるにつれて著しく減少した。発病の前と後のいずれも経験した人はこれとは反対に、理解できる場
合に最も多く、また、試みるが困難な場合も多かった。
発病前後の就労月数では、未就労者と１年未満の就労者の合計は、理解が困難な場合から理解できるにつれて著しく減少し、特に、未就労者でこの傾向が著しかった。３年〜10年と10年以上の就労者はい― 251 ―

ずれもこれとは反対の傾向が著しく、特に、理解できる場合に多かった。
初診時での単身者は、理解できる場合に多かった。
訓練期間が12カ月未満の人は、理解が困難な場合から理解できるにつれて著しく増大した。18カ月以
上の人はこれとは反対の傾向が著しく、理解できる場合に少なかった。

図７−６−３ａ上４個

図７−６−３ 「仕事の行方」終了時評定と属性条件― 252 ―

図７−６−３

つづき（１）― 253 ―

図７−６−３

つづき（２）

第７節 まとめ
以上の結果をもとに、訓練開始前の種々の属性条件がK A T O （労働能力評価表）で評価された社会適応の程度に及ぼす影響をまとめると、次のとおりである。

１．医療経歴「初発時の年齢」は、訓練開始前の「正確さ」を規定するとともに、終了時の「手際･技能定着の良さ」「自分の位置の理解」「仕事の受け渡し」「賃金･単価の理解」「仕事の行方」の評価を規定する。さ
らに、「共同作業･共応動作」では訓練開始時と終了時の双方の評価も規定する。
「入院の回数」は、訓練開始前の評価は規定しないが、終了時の「処理の速さ」の評価を規定する。
これとは反対に、「入院の合計月数」は、訓練開始時の「処理の速さ」の評価を規定するが、終了時の評価は規定しない。

２．施設経歴「施設利用経験の有無」は、訓練開始前の評価は規定しないが、終了時の「素材ののみこみ」「共同作業･共応動作」「仕事の行方」の評価を規定する。「施設利用の合計月数」もまったく同じ結果となった。

― 254 ―

３．学校経歴「学校経歴」は、訓練開始前の「仕事の受け渡し」と「共同作業･共応動作」の評価を規定するが、終了時の評価は規定しない。

４．職業経歴「発病前の就労経験の有無」は、訓練開始前の「正確さ」の評価を規定するが、終了時の評価を規定しない。また、「発病前の就労月数」は、訓練開始前の「正確さ」とともに、終了持の「仕事の受け渡し」と「仕事の行方」の評価を規定する。
「発病後の就労経験の有無」は、訓練開始前の評価を規定しないが、終了時の「間違いの是正」「手際･技能定着の良さ」「自分の位置の理解」「仕事の受け渡し」「共同作業･共応動作」「作業間の調整」「賃金･単価の理解」「仕事の行方」の評価を規定する。さらに、「手技･手順の教示」では訓練開始時と終了時の双方の評価も規定する。また、「発病後の就労月数」も、訓練開始前の評価を規定しないが、終了時の「正確さ」「共同作業･共応動作」「作業間の調整」「賃金･単価の理解」「仕事の行方」の評価を規定する。さらに、「間違いの是正」「手際･技能定着の良さ」「自分の位置の理解」「仕事の受け渡し」「手技･手順の教示」では訓練開始時と終了時の双方の評価も規定する。
「発病前後の就労状況」は、訓練開始前の「正確さ」とともに、終了時の「自分の位置の理解」「仕事の受け渡し」「共同作業･共応動作」「仕事の行方」の評価を規定する。また、「発病前後の就労月数の合計」も、訓練開始前の「正確さ」とともに、終了時の「自分の位置の理解」「仕事の受け渡し」「作業間の調整」「賃金･単価の理解」の評価も規定する。さらに、「間違いの是正」「共同作業･共応動作」「手
技･手順の教示」では訓練開始時と終了時の双方の評価も規定する。

５．社会的役割「初診時の社会的役割」は、訓練開始前の「間違いの是正」と「仕事の受け渡し」の評価を規定する
が、終了時の評価は規定しない。

６．家族同居「初診時の同居家族の有無」は、訓練開始前の評価を規定しないが、終了時の「手技･手順の教示」「作業間の調整」「賃金･単価の理解」「仕事の行方」の評価を規定する。

７．障害受容と治療意欲「疾病への受容」は、訓練開始前の「間違いの是正」の評価を規定するが、終了時の評価は規定しない。
「疾病治療への意欲」は、訓練開始前の「素材ののみこみ」「手技･手順ののみこみ」「手際･技能定着の良さ」「手技･手順の教示」「作業間の調整」「仕事の行方」の評価を規定するが、終了時の評価は規定― 255 ―

しない。

８．家族の理解「家族の疾病への理解」は、訓練開始の評価を規定しないが、終了時の「間違いの是正」と「手技･手順の教示」の評価を規定する。

９．参加の動機主体「訓練参加の動機主体」は、訓練開始前の「正確さ」の評価を規定するが、終了時の評価は規定しない。

10．訓練参加時の年齢「訓練参加時の年齢」は、訓練開始前の「正確さ」と「手技･手順の教示」の評価を規定するが、終了時の評価は規定しない。

11．訓練参加の期間「訓練参加の期間」は、訓練開始時の評価を規定しないが、終了時の「手技･手順ののみこみ」「間違いの是正」「仕事の受け渡し」「手技･手順の教示」「作業間の調整」「賃金･単価の理解」「仕事の行方」の評価を規定する。

― 256 ―

第８章

職業準備尺度の規定要因

職業能力の中でも、特に、職業準備性の程度を明らかにするために、「障害者用就職レディネス・チェッ
クリスト（E R C D ）」を、社会復帰部門の訓練プログラムの実施前と後の2回にわたって実施した。それ
らの結果が、訓練開始前の種々の属性条件によってどのような影響を受けるかについて分析した。

第１節 評定結果と属性条件との関係

ＥＲＣＤの結果は、付録７に示した44項目の中の38項目を用いて、手引に従って各項目を３から６段階で評定した。訓練開始時と終了時の評定結果のそれぞれについて、訓練開始前の属性条件との間で有意な差異（Ｈ検定で５％以上）を示したのが、表８−１−１である。表で、Ｓは開始時、Ｅは終了時、
Ｓ・Ｅはこの双方の評定結果と有意なことを意味する。
表８−１−１ ＥＲＣＤによる開始・終了時の評定結果と属性条件
履
医療

６．働く関心施設

歴学校

初 診 時 の 状 況

職業

S･E S･E

役割

家族

受容と

疾病

動機

意 欲

理解

主体

S･E

７．希望進路８．職業情報の獲得

S･E S･E

９．経済見通し

S･E

10．身辺の自立11．症状の変化
12．医療措置13．医療の自己管理
14．健康の自己管理

S･E S･E

15．体力
16．勤務体制
17．周辺状況

S･E

18．外出

S･E

19．交通機関の利用

S･E

20．平地の移動
21．階段昇降22．課題の遂行
23．社会生活の遂行

S･E
S･E

S･E

S･E

注）Ｓは開始時、Ｅは終了時の評定結果と有意差あり（Ｈ検定で５％以上）― 257 ―

S･E

開始

訓練

年齢

期間

表８−１−１
履
医療

施設

つづき

歴
学校

初 診 時 の 状 況

職

業

役割

家族

受容と

疾病

動機

意 欲

理解

主体

開始

訓練

年齢

期間

25．手指の動作
26．手指の運転速度
27．肩肘前腕の動作
28．肩肘前腕の運動速度
29．巧ち性30．上肢の筋力
31．姿勢の変化
32．持ち上げる力
33．座位作業の持続

S･E
S･E

S･E

34．立ち作業の持続

S･E

S･E

S･E

35．視覚機能
36．視覚弁別機能37．聴覚機能38．コミュニケーション方法
39．書字表現の方法
40．言語的理解力
41．話す能力
42．読解力43．書く能力44．数的処理能力

注）Ｓは開始時、Ｅは終了時の評定結果と有意差あり（Ｈ検定で５％以上）
表８−１−１で、E R C D の38項目（表側）と履歴や初診時の状況そして訓練開始時の年齢や訓練期間などの20条件（表頭）を組み合わせた760のセルの中で、訓練プログラムの開始前の評価結果と有意な関係が認められたのは69個、終了後の評価結果と有意な関係が認められたのは86個だった。

第２節 就業への意欲の規定要因

１．働く関心（１）開始時評定
図８−２−１から、初発時に19歳以下の人は、働くことへの関心がＡ･Ｂ･Ｃ段階よりもＤ･Ｅ段階へと具体的で現実的になるにつれて比率が減少した。25歳以上の人はそれとは反対の傾向を示し、Ｄ･Ｅ段階で著しく増大した。
施設の利用経験のない人、施設の利用月数が１年未満と１年以上の利用者は、いずれも、Ｄ･Ｅ段階の具体的で現実的になるにつれて増大した。

― 258 ―

発病前の就労経験では、経験なしの人は、Ｄ･Ｅ段階の具体的で現実的になるにつれて減少した。１
回だけと２回以上の経験者はそれらとは反対の傾向を示し、特に、１回だけの人はＤ･Ｅ段階で著しく増大した。
発病前の就労月数では、３年以上の就労者は、Ｄ･Ｅ段階の具体的で現実的になるにつれて著しく増大した。
発病前後の就労状況では、発病の前に経験のなかった人の合計は、Ｄ･Ｅ段階になるにつれて減少し、発病後の経験の有無に拘らず著しかった。発病の後に経験した人はそれとは反対の傾向を示し、特に、発病の前後のいずれも経験している人はＤ･Ｅ段階で著しく増大した。
発病前後の就労月数の合計では、１年未満･１年〜３年の就労者の合計はＤ･Ｅ段階になるにつれて減少し、特に、１年〜３年の人でこの傾向が著しかった。３年〜10年と10年以上の就労者はいずれもこれとは反対の傾向を示し、Ｄ･Ｅ段階で著しく増大した。
疾病の治療意欲のある人や参加時の年齢が35歳以上の人は、Ｄ･Ｅ段階の具体的で現実的になるにつれて増大した。

図８−２−１ａ上３個

図８−２−１「働く関心」開始時評定と属性条件― 259 ―

図８−２−１

つづき（１）― 260 ―

図８−２−１

つづき（２）（２）終了時評定
図８−２−２から、施設の利用経験のない人は、働くことへの関心がＡ段階の非具体的で現実的でない場合にはいなかった。
利用月数が１年未満と１年以上の利用者はいずれも、Ａ段階にいた。
発病前後の就労月数の合計では、未就労者と１年未満の就労者はいずれも、具体的で現実的になるにつれて比率が減少し、特に、未就労者でこの傾向が著しくてＤ･Ｅ段階で少なかった。１年〜３年･３年〜10年･10年以上の就労者の合計はこれとは反対の傾向を示した。特に、１年〜３年と10年以上の人でこの傾向が著しく、Ｄ･Ｅ段階の具体的で現実的な場合に多かった。

図８−２−２「働く関心」終了時評定と属性条件― 261 ―

２．希望進路（１）開始時評定
図８−２−３から、初発時に19歳以下の人は、希望進路がＡ･Ｂ段階からＣ･Ｄを経てＥ段階へと明確化して行動的になるにつれて著しく比率が減少した。25歳以上の人はそれとは反対の傾向を示し、著しく増大した。
学校経歴では、大学･短大･高専の卒業生と中退や休学者の合計は、Ｅ段階の明確化して行動的になる
につれて増大し、特に、中退や休学者にこの傾向が著しかった。高校の中退や休学者はこれとは反対の傾向を示し、Ｅ段階で著しく減少し。
発病前後の就労状況では、発病の前に経験のなかった人の合計は、Ｃ･Ｄ段階で少なく、Ａ･Ｂ段階とＥ段階で多かった。特に、発病の前と後のいずれも経験のない人でこの傾向が著しかった。発病の後に経験した人はそれとは反対の傾向を示し、特に、発病の前後のいずれも経験している人は、Ｃ･Ｄ段階
で著しく多かった。
発病前後の就労月数の合計では、１年未満と１年〜３年の就労者の合計は、Ｅ段階の明確化して行動的になるにつれて減少し、特に、１年未満の人に著しかった。３年〜10年の就労者はこれとは反対の傾向を示し、Ｅ段階で著しく増大した。
疾病の治療意欲のある人は、Ａ･Ｂ段階よりもＣ･Ｄ段階やＥ段階のほうが多かった。

図８−２−３上２個

図８−２−３「希望進路」開始時評定と属性条件― 262 ―

図８−２−３

つづき（２）終了時評定
図８−２−4から、疾病の治療意欲のある人は、希望進路がＡ･Ｂ段階からＣ･Ｄを経てＥ段階へと明確化して行動的になるにつれて比率が増大した。

図８−２−４「希望進路」終了時評定と属性条件

３．職業情報の獲得（１）開始時評定― 263 ―

図８−２−５から、発病前後の就労状況では、発病の後に経験した人は、発病前の就労の有無にかかわらず、職業情報の獲得がＡ段階からＢ･Ｃ段階へと行動的になるにつれて比率が増大し、特に、発病の前後のいずれも経験している人でこの傾向が著しかった。
発病前後の就労月数の合計では、１年〜３年と３年〜10年の就労者は、Ａ段階からＢ･Ｃ段階へと行
動的になるにつれて増大し、特に、３年〜10年の人でこの傾向が著しかった。
疾病の治療意欲のある人や、参加の動機が本人の意志による場合などは、Ａ段階よりもＢ･Ｃ段階のほうが多かった。

図８−２−５「職業情報の獲得」開始時評定と属性条件（２）終了時評定
図８−２−６から、発病後の就労経験では、未経験者は、職業情報の獲得がＡ段階よりもＢ･Ｃ段階
へと行動的になるにつれて比率が減少した。２回〜３回と４回以上の経験者はいずれもこれとは反対の傾向を示した。特に、４回以上の人はこの傾向が著しく、Ｂ･Ｃ段階の行動的な場合に多かった。
発病後の就労月数では、１年未満･１年〜３年･３年以上の就労者はいずれも、Ａ段階よりもＢ･Ｃ段階へと行動的になるにつれて増大し、特に、３年以上の人はこの傾向が著しかった。

― 264 ―

発病前後の就労状況では、発病の前と後のいずれも経験しなかった人は、職業情報の獲得がＡ段階よ
りもＢ･Ｃ段階へと行動的になるにつれて著しく減少した。発病の前か後のどちらか経験した人および発病の前後のいずれも経験した人はいずれもこれとは反対の傾向を示した。特に、発病の後に経験した
人は、発病前の就労の有無にかかわらずこの傾向が著しかった。
発病前後の就労月数の合計では、１年未満･１年〜３年･３年〜10年･10年以上の就労者はいずれも、Ａ段階よりもＢ･Ｃ段階へと行動的になるにつれて増大した。特に、１年未満と10年以上の人でこの傾向が著しかった。

図８−２−６「職業情報の獲得」終了時評定と属性条件

４．経済生活の見通し（１）開始時評定
図８−２−７から、発病前後の就労月数では、未就労者と１年未満の就労者の合計は、経済生活の見通しがＡ･Ｂ段階からＣ･Ｄを経てＥ段階へと自覚的になるにつれて比率が減少し、特に、１年未満の人にこの傾向が著しかった。１年〜３年･３年〜10年･10年以上の就労者の合計はこれとは反対の傾向にあり、特に、１年〜３年の人でＥ段階が多かった。

― 265 ―

初診時での単身者と、疾病の治療意欲のある人はいずれも、Ｅ段階の見通しが自覚的になるにつれて多くなるが、Ｃ･Ｄ段階のほうが多い結果となった。

図８−２−７ 「経済生活の見通し」開始時評定と属性条件（２）終了時評定
図８−２−8から、入院回数では、未入院者は、経済生活の見通しがＡ･Ｂ段階からＣ･Ｄを経てＥ段階へと自覚的になるにつれて比率が増大した。１回だけの入院者はＡ･Ｂ段階とＥ段階で多かった。２回〜３回と４回以上の入院者はこれとは反対に、Ｃ･Ｄ段階で多かった。
発病後の就労月数では、未就労者と１年未満の就労者はいずれも、Ａ･Ｂ段階で多かった。３年以上の就労者は、Ａ･Ｂ段階からＣ･Ｄを経てＥ段階へと自覚的になるにつれて著しく増大した。１年〜３年の就労者はＣ･Ｄ段階で多かった。
発病前後の就労月数では、１年未満の就労者はＡ･Ｂ段階からＣ･Ｄを経てＥ段階へと自覚的になるにつれて著しく減少した。３年〜10年と10年以上の就労者はいずれもこれとは反対の傾向が著しく、Ｅ段階の自覚的な場合に多かった。１年〜３年の就労者はＣ･Ｄ段階で多かった。

― 266 ―

図８−２−８ 「経済生活の見通し」終了時評定と属性条件

第３節 職業生活の維持の規定要因
１．身辺の自立
属性条件との間で有意な差異を得たのは、終了時評定の結果だけだった。
図８−３−１から、施設の利用経験のない人は、身辺の自立がＡ段階の介助を要して自分でしない場
合には居なかった。
利用月数が１年未満と１年以上の利用者はいずれも、Ａ段階にいた。

図８−３−１上１個

図８−３−１ 「身辺の自立」終了時評定と属性条件― 267 ―

図８−３−１つづき

２．症状の変化（１）開始時評定
図８−３−２から、疾病の治療意欲のある人は、症状の変化がＡ･Ｂ段階よりもＣ段階の固定するほうが多かった。

図８−３−２ 「症状の変化」開始時評定と属性条件（２）終了時評定
図８−３−３から、入院回数では、未入院者と１回だけの入院者はいずれも、症状の変化がＡ･Ｂ段
階よりもＣ段階の固定するにつれて比率が減少した。２回〜３回と４回以上の入院者はこれとは反対の傾向を示した。特に、４回以上の人でこの傾向が著しく、Ｃ段階の症状が固定する場合に多かった。
入院月数では、１年未満の入院者はＡ･Ｂ段階よりもＣ段階の固定するにつれて減少した。１年〜３
年と３年以上の入院者は、これとは反対の傾向を示した。特に、３年以上の人でこの傾向が著しく、Ｃ段階の症状が固定する場合に多かった。
訓練期間が12カ月未満の人は、Ａ･Ｂ段階よりもＣ段階の固定するにつれて増大した。12カ月〜18カ
月と18カ月以上の人はいずれもこれとは反対の傾向を示した。特に、12カ月〜18カ月の人で著しく、Ｃ段階の症状が固定する場合に少なかった。

図８−３−３上１個

図８−３−３ 「症状の変化」終了時評定と属性条件― 268 ―

図８−３−３つづき

３．医療措置
属性条件との間で有意な差異を得たのは、終了時評定の結果だけだった。図８−３−４から、施設の利用経験のない人は、医療措置がＡ･Ｂ段階よりもＣ段階の定期的な通院や休養を必要としなくなるほど比率が減少した。
利用月数では、１年未満と１年以上の利用者はいずれもＡ･Ｂ段階よりもＣ段階のほうが多かった。
特に、１年以上の人はこの傾向が著しかった。
発病前の就労月数では、未就労者はＡ･Ｂ段階よりもＣ段階の定期的な通院や休養を必要としなくなるほど減少した。３年以上の就労者はこれとは反対の傾向を示し、Ｃ段階のほうが著しく多かった。
発病後の就労月数では、１年未満の就労者はＡ･Ｂ段階よりもＣ段階のほうが少なかった。１年〜３
年と３年以上の就労者はこれとは反対の傾向を示した。特に、３年以上の人でこの傾向が著しく、Ｃ段
階の定期的な通院や休養を必要としない場合に多かった。
発病前後の就労状況では、発病の前と後のいずれも経験した人は、Ａ･Ｂ段階よりもＣ段階の定期的な通院や休養を必要としない場合に著しく多かった。
発病前後の就労月数の合計では、３年〜10年と10年以上の就労者はいずれも、Ａ･Ｂ段階よりもＣ段階のほうが多く、特に、10年以上の人でこの傾向が著しかった。
初診時に正社員やパート社員の人はＣ段階で著しく多く、身辺自立は可能かそれも出来ない人はＣ段
階に居なかった。
疾病への受容態度のある人や家族が疾病を理解している人はいずれも、Ａ･Ｂ段階よりもＣ段階のほうが多かった。
訓練期間が12カ月未満の人もこの傾向を示し、18カ月以上の人はＣ段階に居なかった。

― 269 ―

図８−３−４「医療措置」終了時評定と属性条件― 270 ―

図８−３−４つづき

４．医療の自己管理（１）開始時評定
図８−３−５から、発病前後の就労月数では、10年以上の就労者は、医療の自己管理でＡ･Ｂ段階よりもＣ段階の自己管理ができる場合に、著しく比率が増大した。１年未満の就労者はこれとは反対の傾向が著しく、Ｃ段階で少なかった。

図８−３−５「医療の自己管理」開始時評定と属性条件― 271 ―

（２）終了時評定
図８−３−６から、家族が疾病を理解している人は、医療の自己管理でＡ･Ｂ段階よりもＣ段階の自己管理ができる場合に多かった。

図８−３−６「医療の自己管理」終了時評定と属性条件

５．健康の自己管理（１）開始時評定
図８−３−７から、疾病の受容態度のある人と治療意欲のある人は、健康の自己管理がができる場合のほうが多かった。

図８−３−７「健康の自己管理」開始時評定と属性条件（２）終了時評定
図８−３−８から、疾病の受容態度のある人、治療意欲のある人、家族が疾病を理解している人はい
ずれも、Ａ･Ｂ段階よりもＣ段階の健康の自己管理ができる場合のほうが多かった。
訓練期間が12カ月未満の人と12カ月〜18カ月の人もこの傾向を示した。18カ月以上の人はこれとは反対の傾向を示し、Ｃ段階の健康の自己管理ができる場合で少なかった。

― 272 ―

図８−３−８

６．体「健康の自己管理」終了時評定と属性条件

力（１）開始時評定
図８−３−９から、初診時での単身者は、体力がＢ･Ｃ段階（Ａ段階を含む）からＤ段階の毎日通勤できる状態になるにつれて比率が増大した。

図８−３−９ 「体力」開始時評定と属性条件― 273 ―

（２）終了時評定
図８−３−10から、発病後の就労月数では、未就労者は、体力がＡ段階からＢ･Ｃを経てＤ段階の毎日通勤できる状態になるにつれて著しく比率が減少した。３年以上の就労者はこれとは反対の傾向を示
し、Ｄ段階で著しく多かった。
発病前後の就労月数では、未就労者と１年未満の就労者はいずれも、Ａ段階からＢ･Ｃを経てＤ段階になるにつれて著しく減少した。３年〜10年と10年以上の就労者はいずれもこれとは反対の傾向を示した。特に、３年〜10年の人はこの傾向が著しく、Ｄ段階の毎日通勤できる状態で多かった。
家族が疾病を理解している人も、Ｄ段階になるにつれて増大した。
訓練期間が12カ月未満の人はＤ段階で著しく、18カ月以上の人はこれとは反対に、Ｄ段階で少なかった。

図８−３−10 「体力」終了時評定と属性条件― 274 ―

７．勤務体制
属性条件との間で有意な差異を得たのは、終了時評定の結果だけだった。
図８−３−11から、発病後の就労月数では、未就労者は、勤務体制がＡ･Ｂ段階からＣ（Ｄを含む）
段階の通常勤務が可能となるにつれて著しく比率が減少した。１年未満と３年以上の就労者はいずれもこれと反対の傾向を示し、特に、３年以上の人はこの傾向が著しくてＣ段階で多かった。
発病前後の就労月数では、未就労者と１年未満の就労者はいずれも、Ａ･Ｂ段階からＣ（Ｄを含む）
段階の通常勤務が可能となるにつれて著しく減少した。３年〜10年と10年以上の就労者はいずれもこれと反対の傾向を示し、特に、10年以上の人はこの傾向が著しくてＣ段階で多かった。
訓練期間が12カ月未満の人はＡ･Ｂ段階からＣ（Ｄを含む）段階につれて著しく増大し、18カ月以上の人はこれとは反対に、Ｃ段階で少なかった。

図８−３−11 「勤務体制」終了時評定と属性条件
８．周辺状況
（１）開始時評定
図８−３−12から、疾病の受容態度のある人と家族が疾病を理解している人は、周辺状況がＡ･Ｂ･Ｃ― 275 ―

段階よりもＤ段階の本人の必要に応じた支援が期待できる場合のほうが多かった。

図８−３−12 「周辺状況」開始時評定と属性条件（２）終了時評定
図８−３−13から、家族が疾病を理解している人は、周辺状況がＡ･Ｂ･Ｃ段階よりもＤ段階の本人の必要に応じた支援が期待できる場合のほうが多かった。

図８−３−13 「周辺状況」終了時評定と属性条件

第４節 移動の規定要因
１．外出（１）開始時評定
図８−４−１から、初発時に19歳以下と20歳〜24歳の人は、外出がＡ･Ｂ･Ｃ段階よりもＤ段階の制約がなくて交通機関も一人で利用できる場合が少なかった。25歳以上はこれとは反対の傾向を示し、Ｄ段階で著しく比率が増大した。
学校経歴では、大学･短大･高専の卒業生と中退や休学者の合計は、Ａ･Ｂ･Ｃ段階よりもＤ段階の外出に制約がない場合のほうが多く、特に、卒業生で著しかった。高校の卒業生や中退や休学者はこれとは反対の傾向を示し、Ｄ段階で少なかった。

― 276 ―

図８−４−１ 「外出」開始時評定と属性条件（２）終了時評定
図８−４−２から、学校経歴では、大学･短大･高専の卒業生と中退や休学者はいずれも、外出がＡ･
Ｂ･Ｃ段階よりもＤ段階の制約がない場合のほうが多く、特に、卒業生で著しかった。高校の卒業生や中退や休学者はこれとは反対の傾向を示し、特に、中退や休学者で著しくてＤ段階で少なかった。
訓練期間が12カ月未満と12カ月〜18カ月の人はいずれも、Ａ･Ｂ･Ｃ段階よりもＤ段階のほうが多かった。18カ月以上の人はこれとは反対に、Ｄ段階で少なかった。

図８−４−２ 「外出」終了時評定と属性条件

２．交通機関の利用（１）開始時評定
図８−４−３から、初発時に25歳以上の人は、交通機関の利用がＡ･Ｂ段階からＣを経てＤ段階へと制約がなくて一人で可能になるにつれて比率が増大した。19歳以下の人は、Ｃ段階で多いが、Ａ･Ｂ段― 277 ―

階とＤ段階で少なかった。20歳〜24歳の人はこれとは反対の傾向を示した。
学校経歴では、高校の中退や休学者は、Ａ･Ｂ段階からＣを経てＤ段階へと制約がなくて一人で可能になるにつれて減少が著しかった。高校の卒業者は、Ｃ段階で最も多く、次いでＤ段階が多かった。大学･短大･高専の卒業生と中退や休学者はいずれも、Ｃ段階で少なく、Ａ･Ｂ段階とＤ段階のほうが多かった。
疾病の治療意欲のある人は、Ｄ段階の制約がなくて一人で可能になるにつれて著しく減少した。

図８−４−３「交通機関の利用」開始時評定と属性条件（２）終了時評定
図８−４−４から、学校経歴では、大学･短大･高専の卒業生と中退や休学者はいずれも、交通機関の利用がＣ段階（Ａ･Ｂを含む）からＤ段階へと制約がなくて一人で可能になるにつれて著しく比率が増大した。高校の卒業者と中退や休学者はいずれもこれとは反対の傾向を示し、特に、中退や休学者で著しくてＤ段階で少なかった。
参加の動機が本人の意志による場合はＣ段階（Ａ･Ｂを含む）からＤ段階になるに増大し、家族の意
志による場合や意志や保健所等の行政職員の指示による場合はいずれもこれとは反対の傾向を示した。

― 278 ―

訓練期間が12カ月未満の人はＣ段階（Ａ･Ｂを含む）よりもＤ段階の多く、18カ月以上の人はこれとは反対の傾向を示した。

図８−４−４「交通機関の利用」終了評定と属性条件

３．平地の移動
属性条件との間で有意な差異を得たのは、終了時評定の結果だけだった。
図８−４−５から、訓練期間が12カ月未満と12カ月〜18カ月の人はいずれも、平地の移動がＡ･Ｂ･Ｃ･
Ｄ･Ｅ段階よりもＦ段階の雑踏の流れに沿って歩行できるほうが多く、特に、12カ月未満の人で著しかった。18カ月以上の人はこれとは反対の傾向が著しかった。

図８−４−５ 「平地の移動」終了時評定と属性条件― 279 ―

４．階段昇降
属性条件との間で有意な差異を得たのは、終了時評定の結果だけだった。
図８−４−６から、訓練期間が12カ月未満と12カ月〜18カ月の人はいずれも、階段昇降がＡ･Ｂ･Ｃ段
階よりもＤ段階の雑踏の流れに沿って昇降できるほうが多く、特に、12カ月未満の人で著しかった。18カ月以上の人はこれとは反対の傾向が著しかった。

図８−４−６「階段昇降」終了時評定と属性条件

第５節 社会生活や課題の遂行の規定要因
１．課題の遂行（１）開始時評定
図８−５−１から、初発時に19歳以下の人は、課題の遂行がＡ段階からＢを経てＣ･Ｄ･Ｅ段階へと遂行可能な項目が増すにつれて著しく比率が減少した。25歳以上の人はこれとは反対の傾向を示し、Ｃ･Ｄ･Ｅ段階で著しく増大した。
発病前後の就労月数では、未就労者と１年未満の就労者の合計は、Ａ段階からＢを経てＣ･Ｄ･Ｅ段階の遂行可能な項目が増すにつれて著しく減少し、特に、未就労者にこの傾向が著しかった。10年以上の就労者はこれとは反対の傾向を示し、Ｃ･Ｄ･Ｅ段階で著しく増大した。
疾病の受容態度のある人と治療意欲のある人はいずれも、Ａ段階からＢを経てＣ･Ｄ･Ｅ段階の遂行可能な項目が増すにつれて増大した。

図８−５−１上１個

図８−５−１ 「課題の遂行」開始時評定と属性条件― 280 ―

図８−５−１

つづき（２）終了時評定
図８−５−２から、発病後の就労経験では、未経験者は、課題の遂行がＡ段階からＢを経てＣ･Ｄ･Ｅ
段階へと遂行可能な項目が増すにつれて著しく比率が減少した。１回だけ･２回〜３回･４回以上の経験者はいずれもこれとは反対の傾向が著しく、Ｃ･Ｄ･Ｅ段階で多かった。
発病後の就労月数では、１年〜３年と３年以上の就労者の合計は、Ａ段階からＢを経てＣ･Ｄ･Ｅ段階になるにつれて増大した。
発病前後の就労月数では、未就労者と１年未満の就労者計はいずれも、遂行可能な課題項目が増すにつれて減少し、特に、未就労者にこの傾向が著しかった。１年〜３年･３年〜10年･10年以上の就労者はいずれもこれとは反対の傾向が著しかった。
訓練期間が12カ月未満の人は、Ａ段階からＢを経てＣ･Ｄ･Ｅ段階になるにつれて著しく増大し、18カ
月以上の人はこれとは反対の傾向が著しかった。

― 281 ―

図８−５−２ 「課題の遂行」終了時評定と属性条件
２．社会生活の遂行（１）開始時評定
図８−５−３から、初発時に19歳以下の人は、社会生活の遂行がＡ段階からＢやＣを経てＤ･Ｅ段階へと遂行可能な項目が増すにつれて著しく比率が減少した。20歳〜24歳と25歳以上の人の合計はこれとは反対の傾向を示し、Ｄ･Ｅ段階で増大した。
発病前の就労経験では、２回以上の経験者は、Ａ段階からＤ･Ｅ段階につれて増大した。未経験者と１回だけの経験者の合計はこれとは反対の傾向を示し、Ｄ･Ｅ段階で少なかった。

― 282 ―

発病前の就労月数では、３年以上の就労者は、Ａ段階からＤ･Ｅ段階につれて増大する傾向にあった。
発病前後の就労月数では、未就労者と１年未満の就労者の合計は、Ａ段階からＤ･Ｅ段階につれて減少し、特に、１年未満の就労者にこの傾向が著しかった。１年〜３年･３年〜10年･10年以上の就労者の合計はこれとは反対の傾向を示し、特に、３年〜10年と10年以上の就労者はいずれも、Ｄ･Ｅ段階になるにつれて著しく増大した。
初診時の社会的役割では、正社員やパート社員は、Ａ段階からＤ･Ｅ段階につれて増大した。作業所の利用者は、Ｂ段階で少なく、ＣからＤ･Ｅ段階の範囲で増大した。身辺の自立が可能かそれもできな
い場合は、それとは反対の傾向を示した。
疾病について受容態度のある人や、治療意欲のある人はいずれも、Ａ段階からＤ･Ｅ段階につれて著しく増大した。また、家族が疾病を理解している人は、Ｄ･Ｅ段階で多いがＡからＣの範囲で差はなかった。
参加時に35歳以上の人は、Ｄ･ＥとＢ段階で多かった。

図８−５−３ａ上３個

図８−５−３「社会生活の遂行」開始時評定と属性条件― 283 ―

図８−５−３

つづき（１）― 284 ―

図８−５−３

つづき（２）（２）終了時評定
図８−５−４から、初発時に19歳以下の人は、社会生活の遂行がＡ段階からＢやＣ段階を経てＤ･Ｅ段階へと遂行可能な項目が増すにつれて比率が減少の傾向を示した。20歳〜24歳の人はこれとは反対の傾向が著しく、Ｄ･Ｅ段階で多かった。
学校経歴では、大学･短大･高専の卒業生と中退や休学者の合計は、Ｄ･Ｅ段階で最も多く、ＡからＣ段階の範囲では差はなかった。高校の卒業者はＡ段階からＢやＣ段階を経てＤ･Ｅ段階につれて減少したが、中退や休学者はＡからＣ段階の範囲で増大した。
発病後の就労月数では、未就労者は、社会生活の遂行可能な項目が増すにつれて減少の傾向が著しかった。１年未満･１年〜３年･３年以上の就労者の合計はこれとは反対の傾向を示し、特に、３年以上の人でこの傾向が著しくてＤ･Ｅ段階で多かった。
発病前後の就労状況では、発病の前と後のいずれも経験した人は、社会生活の遂行可能な項目が増す
につれて著しく減少した。発病の前と後のいずれも経験した人は、これとは反対の傾向を示し、遂行可能な項目が増すにつれて増大した。発病の後だけ経験した人はＣ段階で多かった。
発病前後の就労月数の合計では、未就労者は社会生活の遂行可能な項目が増すにつれて著しく減少した。３年〜10年と10年以上の就労者の合計はこれとは反対の傾向を示し、Ｄ･Ｅ段階で多かった。
疾病の受容態度のある人は、Ａ段階からＤ･Ｅ段階へと遂行可能な項目が増すにつれて増大した。
家族が疾病を理解している人は、Ｄ･Ｅ段階で多かった。

― 285 ―

図８−５−４ａ上４個

図８−５−４「社会生活の遂行」終了時評定と属性条件― 286 ―

図８−５−４

つづき

第６節 手の機能の規定要因

１．手指の動作
属性条件との間で有意な差異を得たのは、終了時評定の結果だけだった。
図８−６−1から、手指の動作可能な項目のすべてを出来ない人が、施設の利用月数で１年未満と１年以上の利用者の中に、また、発病前の就労月数で３年未満と３年以上の就労者の中に、それぞれいた。

― 287 ―

図８−６−１ 「手指の動作」終了時評定と属性条件

２．肩･肘･前腕の動作
属性条件との間で有意な差異を得たのは、終了時評定の結果だけだった。
図８−６−２から、肩･肘･前腕の動作可能な項目のすべてを出来ない人が、疾病への治療意欲が無かったりどちらとも言えない人の中にいた。

図８−６−２「肩・肘・前腕の動作」終了時評定と属性条件

３．巧ち性
属性条件との間で有意な差異を得たのは、開始時評定の結果だけだった。
図８−６−３から、参加の動機が本人の意志による場合は、巧ち性がＡ段階からＣ段階の問題がない場合になるにつれて著しく比率が増大した。主治医や保健所等の行政職員の指示による場合にはこの反対の傾向を示し、Ｃ段階で著しく減少した。

― 288 ―

図８−６−３「巧ち性」開始時評定と属性条件

４．上肢の筋力
属性条件との間で有意な差異を得たのは、終了時評定の結果だけだった。
図８−６−４から、未入院者と入院月数が１年未満や１年〜３年の人は、上肢の筋力が２㎏の荷物を頭上に１分くらいは維持できるＤ段階のほうが多かった。３年以上の入院者はこれとは反対の傾向が著
しく、Ｄ段階で少なかった。

図８−６−４ 「上肢の筋力」終了時評定と属性条件

第７節 姿勢や持久力の規定要因
１．姿勢の変化
属性条件との間で有意な差異を得たのは、終了時評定の結果だけだった。
図８−７−1から、未入院者と入院月数が１年未満や１年〜３年の人は、姿勢の変化の動作可能な項
目をすべてできるＣ段階のほうが多かった。３年以上の入院者はこれとは反対の傾向が著しく、Ｄ段階
で少なかった。

図８−７−１ 「姿勢の変化」終了時評定と属性条件― 289 ―

２．持ち上げる力（１）開始時評定
図８−７−２から、発病前に就労経験のない人は、持ち上げる力は全動作項目が可能なＣ段階で最も多かった。２回以上の経験者は、過半数以上の項目が可能なＢ段階のほうが多かった。

図８−７−２「持ち上げる力」開始時評定と属性条件（２）終了時評定
図８−７−３から、初発時に19歳以下の人は、持ち上げる力の動作項目のほとんどをできないＡ段階
で最も多かった。20歳〜24歳の人は、過半数以上の項目が可能なＢ段階からすべての項目が可能なＣ段階で多かった。25歳以上の人もＣ段階で多かった。
発病前の就労経験では、未経験者は、Ａ段階で多くＢ段階で少なかった。２回以上の経験者はこれとは反対の傾向を示し、Ｂ段階で多かった。１回だけの経験者はＢとＣ段段階で多かった。
発病前の就労月数では、３年未満の就労者はＢ段階で多く、３年以上の就労者はＢとＣ段階で多かった。
発病前後の就労状況では、発病の前に経験しなかった人は、発病後の経験の有無にかかわらず、Ａ段階とＣ段階で多くＢ段階で少なかった。発病の前に経験した人は、発病後の経験の有無にかかわらず、これとは反対の傾向を示してＢ段階で多かった。特に、発病の前と後のいずれも経験した人はＣ段階でも多かった。
発病前後の就労月数の合計では、未就労者と１年〜３年の就労者は、Ａ段階とＣ段階で多くＢ段階で少なかった。１年未満の就労者は、可能な動作項目が多くなるＡからＣ段階になるにつれて減少した。
３年〜10年と10年以上の就労者は、ＢとＣ段階で多かった。

図８−７−３上１個

図８−７−３「持ち上げる力」終了時評定と属性条件― 290 ―

図８−７−３つづき

３．座位作業の持続（１）開始時評定
図８−７−４から、入院月数が１年〜３年と３年以上の入院者の合計は、座位作業の持続がＡ段階か
ら８時間労働に耐える持続性があるＣ段階につれて比率が増大し、特に、３年以上の入院者でこの傾向が著しかった。未入院者と１年未満の入院者の合計はそれとは反対の傾向を示し、特に、１年未満の入院者はＣ段階での減少が著しかった。
施設の利用経験のない人は、Ａ段階よりもＣ段階のほうが多かった。
施設の利用月数が１年未満と１年以上の利用者の合計は、ＡからＣ段階につれて減少し、特に、１年未満の人でこの傾向が著しかった。

― 291 ―

発病前後の就労月数の合計では、未就労者と１年未満の就労者の合計は、ＡからＣ段階につれて減少
し、特に、１年未満の人でこの傾向が著しかった。１年〜３年･３年〜10年･10年以上の就労者はいずれもこれとは反対の傾向を示し、ＡからＣ段階につれて著しく増大した。
初診時での単身者や疾病の治療意欲のある人は、ＡからＣ段階につれて増大する傾向にあった。

図８−７−４上４個

図８−７−４「座位作業の持続」開始時評定と属性条件― 292 ―

図８−７−４

つづき（２）終了時評定
図８−７−５から、入院月数では、未入院者と１年未満の入院者はいずれも、座位作業の持続が半日程度の持続可能なＢ段階で多く、８時間労働に耐える持続性があるＣ段階で少なかった。１年〜３年と３年以上の入院者はいずれもこれとは反対の傾向が著しく、Ｃ段階で多かった。
初診時での単身者は、Ｂ段階よりもＣ段階のほうが多かった。
参加の動機が本人の意志による場合には、Ｂ段階が多くＡ段階が少なかった。医師や保健所等の行政職員の指示による場合にはこれとは反対の傾向を示し、Ａ段階で多かった。家族の意志による場合は、Ａ段階が多くＢ段階が少なかった。

図８−７−５上３個

図８−７−５「座位作業の持続」終了時評定と属性条件― 293 ―

図８−７−５つづき

４．立ち作業の持続（1）開始時評定
図８−７−６から、発病前後の就労月数で未就労者と１年未満の就労者の合計は、立ち作業の持続がＡ段階から８時間労働に耐える持続性があるＣ段階につれて比率が減少し、特に、１年未満の人でこの傾向が著しかった。１年〜３年･３年〜10年･10年以上の就労者の合計はこれとは反対の傾向を示し、特に、１年〜３年と３年〜10年の人でこの傾向が著しくてＡからＣ段階につれて著しく増大した。
初診時での単身者と参加時に35歳以上の人は、ＡからＣ段階になるにつれて増大した。

図８−７−６上２個

図８−７−６「立ち作業の持続」開始時評定と属性条件― 294 ―

図８−７−６

つづき（２）終了時評定
図８−７−７から、学校経歴では、大学･短大･高専の卒業生と中退や休学者はいずれも、立ち作業の持続がＡからＣ段階の８時間労働に耐える持続性があるにつれて、著しく比率が増大した。高校の卒業
生と中退や休学者はいずれもこれとは反対の傾向を示し、特に、中退や休学者はＡからＣ段階につれて著しく減少した。
発病前後の就労月数では、未就労者はＡからＣ段階の８時間労働に耐える持続性があるにつれて減少した。10年以上の就労者はこれとは反対の傾向を示し、Ｃ段階で著しく多かった。１年未満と１年〜３年の就労者はＢ段階で、３年〜10年の就労者はＣ段階でそれぞれ多かった。
参加の動機が本人の意志による場合には、Ｂ段階が多くてＡ段階が少なかった。医師や保健所等の行
政職員の指示による場合にはこれとは反対の傾向を示し、Ａ段階で多かった。
参加時に35歳以上の人は、Ｂ段階で少なくてＣ段階で多かった。
訓練期間が12カ月未満の人もこの傾向が著しかった。18カ月以上の人はＡからＣ段階になるにつれて著しく減少した。

図８−７−７上２個

図８−７−７「立ち作業の持続」終了時評定と属性条件― 295 ―

図８−７−７つづき

第８節 情報の受容と伝達の規定要因

１．視覚弁別機能
属性条件との間で有意な差異を得たのは、開始時評定の結果だけだった。
図８−８−１から、施設の利用経験のない人や初診時での単身者は、視覚弁別機能がＡ･Ｂ･Ｃ･Ｄ段
階よりもＥ段階のほうが少なかった。

― 296 ―

図８−８−１「視覚弁別機能」開始時評定と属性条件

２．コミュニケーション方法（１）開始時評定
図８−８−２から、発病の前と後のいずれも就労経験のない人は、コミュニケーション方法がＡ･Ｂ･Ｃ･Ｄ段階よりも言語の障害のないＥ段階のほうが少なかった。その他の、発病後に始めて経験した人、発病前だけ経験した人、発病の前後のいずれも経験した人などはいずれも、Ｅ段階のほうが多かった。

図８−８−２ 「コミュニケーション方法」開始時評定と属性条件（２）終了時評定
図８−８−３から、発病前後の就労月数の合計では、未就労者と１年未満や１年〜３年の就労者はい
ずれも、コミュニケーション方法がＡ･Ｂ･Ｃ･Ｄ段階よりも言語の障害のないＥ段階のほうが少なかった。特に、１年未満の就労者でこの傾向が著しかった。３年〜10年と10年以上の就労者はいずれもこれとは反対に、言語の障害のないＥ段階だけだった。

― 297 ―

初診時に正社員やパート社員の人と作業所の利用者はいずれも、Ａ･Ｂ･Ｃ･Ｄ段階よりもＥ段階で少なく、特に、作業所の利用者でこの傾向が著しかった。身辺自立は可能かそれも出来ない人は、言語の障害のないＥ段階だけだった。

図８−８−３ 「コミュニケーション方法」終了時評定と属性条件

第９節 理解と学習能力の規定要因

１．言語的理解力（１）開始時評定
図８−９−１から、発病後の就労経験のない人の中に、言語的理解力がＡ･Ｂ段階の人がいた。

図８−９−１「言語的理解力」開始時評定と属性条件（2）終了時評定
図８−９−２から、参加の動機が本人や家族の意志による場合はいずれも、言語的理解力がＡ･Ｂよ
りもＣ･Ｄ段階の問題が少なくなるほうが多く、特に、家族の意志による場合にこの傾向が著しかった。

― 298 ―

図８−９−２「言語的理解力」終了時評定と属性条件

２．話す能力（１）開始時評定
図８−９−３から、発病後の就労経験では、未経験者は、話す能力がＡ･Ｂ･Ｃ段階の合計よりもＤ･Ｅ段階のほうが少なく、能力が高くなると比率が減少した。２回〜３回と４回以上の経験者の合計はこれとは反対の傾向を示した。
発病後の就労月数では、１年未満と３年以上の就労者はいずれも、ＣよりもＤ･Ｅ段階のほうが多かった。１年〜３年の就労者はこれとは反対の傾向を示した。
疾病の治療意欲のある人や、参加の動機が本人の意志による場合などは、ＣよりもＤ･Ｅ段階のほうが多かった。

図８−９−３上２個

図８−９−３「話す能力」開始時評定と属性条件― 299 ―

図８−９−３

つづき（2）終了時評定
図８−９−４で、発病前の就労経験のＡ･Ｂ･Ｃ段階を合計すると、未経験者は、話す能力がＡ･Ｂ･Ｃ
段階の合計（27％）よりもＤ･Ｅ段階のほうが多くを占め、この能力が高くなると比率が増大した。１
回だけと２回以上の経験者の合計はこれとは反対の傾向を示し、Ｄ･Ｅ段階のほうが少なかった。
発病前後の就労状況のＡ･Ｂ･Ｃ段階を合計すると、発病の後に経験した人は、発病前に経験しなかった場合（7％）にはＤ･Ｅ段階のほうが多くを占め、経験した場合（53％）にはＡ･Ｂ･Ｃ段階のほうが多くを占めた。
発病前後の就労月数のＡ･Ｂ･Ｃ段階を合計すると、１年未満の就労者（27％）はＡ･Ｂ･Ｃ段階のほうが、１年〜３年の就労者（7％）は、Ｄ･Ｅ段階のほうが多くを占めた。

図８−９−４上１個

図８−９−４「話す能力」終了時評定と属性条件― 300 ―

図８−９−４

つづき

３．読解力（１）開始時評定
図８−９−５から、発病前に就労経験のない人は、読解力は問題がないとされるＤ･Ｅ段階で最も多かった。２回以上の経験者は手紙や日記程度の内容で可能とされるＣ段階のほうが多かった。

図８−９−５「読解力」開始時評定と属性条件（２）終了時評定
図８−９−６から、疾病に対する受容態度のある人と治療意欲のある人はいずれも、読解力で問題がなくなるＣ段階やＤ･Ｅ段階のほうがＡ･Ｂ段階よりも多かった。

― 301 ―

訓練期間が12カ月未満の人もこの傾向が著しかったが、18カ月以上の人はそれとは反対の傾向を示して、Ｄ･Ｅ段階で少なかった。

図８−９−６「読解力」終了時評定と属性条件

４．書く能力
属性条件との間で有意な差異を得たのは、開始時評定の結果だけだった。
図８−９−７から、発病前に就労経験のない人や１回だけの人はいずれも、書く能力がＢ･Ｃ段階からＤ･Ｅ段階になるにつれて比率が増大した。２回以上の経験者はこれとは反対の傾向を示し、Ｄ･Ｅ段階で著しく減少した。

― 302 ―

図８−９−７「書く能力」開始時評定と属性条件

第10節 まとめ
以上の結果をもとに、訓練開始前の種々の属性条件がＥＲＣＤで評価された社会適応の程度に及ぼす影響をまとめると、次のとおりである。

１．医療経歴「初発時の年齢」は、訓練開始前の「働く関心」「希望進路」「外出」「交通機関の利用」「課題の遂行」の評価を規定するとともに、終了時の「持ち上げる力」の評価を規定する。さらに、「社会生活の遂行」
では訓練開始時と終了時の双方の評価も規定する。
「入院の回数」は、訓練開始前の評価を規定しないが、終了時の「経済生活の見通し」と「症状の変化」の評価を規定する。
「入院の合計月数」は、訓練終了時の「症状の変化」「上肢の筋力」「姿勢の変化」の評価を規定する。
さらに、「座位作業の持続」では訓練開始時と終了時の双方の評価も規定する。

２．施設経歴「施設利用経験の有無」は、訓練開始前の「座位作業の持続」と「視覚弁別機能」の評価を規定するとともに、終了時の「身辺の自立」と「医療措置」の評価も規定する。さらに、「働く関心」では訓練開始時と終了時の双方の評価も規定する。
「施設利用の合計月数」も、訓練開始前の「座位作業の持続」と「視覚弁別機能さ」の評価を規定するとともに、終了時の「身辺の自立」「医療措置」「手指の動作」の評価も規定する。「働く関心」では訓練開始時と終了時の双方の評価も規定する。

３．学校経歴「学校経歴」は、訓練開始前の「希望進路」の評価を規定するとともに、終了時の「社会生活の遂行」と「立ち作業の持続」の評価も規定する。さらに、「外出」と「交通機関の利用」では訓練開始時と終― 303 ―

了時の双方の評価も規定する。

４．職業経歴「発病前の就労経験の有無」は、訓練開始前の「働く関心」「社会生活の遂行」「読解力」「書く能力」の評価を規定するとともに、終了時の「話す能力」の評価も規定する。さらに、「持ち上げる力」では訓練開始時と終了時の双方の評価も規定する。
また、「発病前の就労月数」は、訓練開始前の「働く関心」と「社会生活の遂行」の評価を規定するとともに、終了持の「医療措置」「手指の動作」「持ち上げる力」の評価も規定する。
「発病後の就労経験の有無」は、訓練開始前の「言語的理解力」と「話す能力」とともに、終了時の「職業情報の獲得」と「課題の遂行」の評価も規定する。
また、「発病後の就労月数」は、訓練開始前の「言語的理解力」と「話す能力」の評価を規定するとともに、終了時の「職業情報の獲得」「経済見通し」「医療措置」「体力」「勤務体制」「課題の遂行」「社
会生活の遂行」の評価も規定する。
「発病前後の就労状況」は、訓練開始前の「働く関心」「希望進路」「コミュニケーションの方法」の評価を規定するとともに、終了時の「医療措置」「社会生活の遂行」「持ち上げる力」「話す能力」の評価も規定する。さらに、「職業情報の獲得」は訓練開始時と終了時の双方の評価も規定する。
また、「発病前後の就労月数の合計」は、訓練開始前の「希望進路」「医療の自己管理」「座位作業の持続」の評価を規定するとともに、終了時の「医療措置」「体力」「勤務体制」「持ち上げる力」「コミュニケーションの方法」「話す能力」の評価も規定する。さらに、「働く関心」「職業情報の獲得」「経済生活の見通し」「課題の遂行」「社会生活の遂行」「立ち作業の持続」では訓練開始時と終了時の双方の評価も規定する。

５．社会的役割「初診時の社会的役割」は、訓練開始前の「社会生活の遂行」と「視覚弁別機能」とともに、終了時の「医療措置」の評価も規定する。さらに、「座位作業の持続」と「立ち作業の持続」では訓練開始時と終了時の双方の評価も規定する。

６．家族同居「初診時の同居家族の有無」は、訓練開始前の「経済生活の見通し」「体力」「視覚弁別機能」の評価を規定するとともに、終了時の「医療措置」の評価も規定する。さらに、「座位作業の持続」と「立ち作業の持続」では訓練開始時と終了時の双方の評価も規定する。

７．障害受容と治療意欲「疾病への受容」は、訓練開始前の「周辺状況」と「課題の遂行」の評価を規定するとともに、終了― 304 ―

時の「希望進路」「医療措置」「読解力」の評価も規定する。さらに、「健康の自己管理」と「社会生活の遂行」では訓練開始時と終了時の双方の評価も規定する。
「疾病治療への意欲」は、訓練開始前の「働く関心」「希望進路」「職業情報の獲得」「経済生活の見通し」「症状の変化」「交通機関の利用」「課題の遂行」「社会生活の遂行」「座位作業の遂行」「話す能力」の評価を規定するとともに、終了時の「肩・肘・前腕の動作」「読解力」の評価も規定する。さらに、「健康の自己管理」では訓練開始時と終了時の双方の評価も規定する。

８．家族の理解「家族の疾病への理解」は、訓練終了時の評価は規定しないが、終了時の「医療措置」「医療の自己管理」「健康の自己管理」「体力」の評価を規定する。さらに、「周辺状況」と「社会生活の遂行」では訓練開始時と終了時の双方の評価も規定する。

９．参加の動機主体「訓練参加の動機主体」は、訓練開始時の「職業情報の獲得」「巧ち性」「話す能力」の評価を規定するとともに、終了時の「交通機関の利用」「座位作業の持続」「立ち作業の持続」「言語的理解力」の評価も規定する。

10．訓練参加時の年齢「訓練参加時の年齢」は、訓練開始前の「働く関心」と「社会生活の遂行」の評価を規定するとともに、「立ち作業の持続」では訓練開始時と終了時の双方の評価も規定する。

11．訓練参加の期間「訓練参加の期間」は、開始時の評価を規定しないが、訓練終了時の「症状の変化」「医療措置」「健康の自己管理」「体力」「勤務体制」「外出」「交通機関の利用」「平地の移動」「階段昇降」「課題の遂行」「座位作業の持続」「立ち作業の持続」「読解力」の評価を規定する。

― 305 ―

― 306 ―