432

小児保健研究(432-439)

研究

出産後入院中の母親への応急処置教育(第3報)
一出産1年後の応急処置法話演会・心肺蘇生法講習会の有用性に関する検討一長村 敏生1),橋井小田部 修1),伊藤沢田淳1),家原智子1),山森亜紀l)陽里1),清沢伸幸l)

知子2),吉岡博2)〔論文要旨〕

出産直後に応急処置教育を行い,1か月後に教育効果を検討した母親20名を対象に1年後に応急処置法の諮演会と心肺蘇生法の諮習会を行った。
教育効果が維持されており,1年後の応急処置の知識は1か月後と変わらず出産直後の1年後の再教育でさらに強化された。心肺蘇生法の普及率は1年後でも35%にすぎなかったが,講演・諮習会後には100%に達した。それは講演会で心肺蘇生法の時間的切迫性を強調して処置の必要性を十分に動機付けしたことと講習会で-人数分間かけて訓練用人形を使い個別指導したことが要因と考えられた。母親への応急処置教育の必要性と有用性は今後さらに重視されていくべきであると思われた。

Keywords:出産直後,碍親教育,応急処魔法,心肺蘇生法,講習会で指摘したとおりである。

重.はじめに

我々は前報7)で報告したように,出産直後の保護者がいくら注意をしていても,子どもの産科入院中に小児への応急処置法を教育した母

事故を100%防止することは現実的には不可能

親を対象に1か月後の教育効果を検討した。そである重)。そこでもし不幸にして事故が起こっの結果,た場合,事故による死亡,後遺症を少しでも減ず1か月後には有意に増加しており出産直後の少させるためには発見者による現場での応急処応急処置教育は有効であったが,長期的な効果置が不可欠となる2￣4)。さらに子どもの事故はについては不明であること,3歳までの乳幼児期に多く,子どもの事故の約理解度はいずれも上昇しており,熱傷・気道異7割は家庭内で発生しているこど),子どもの物は9割以上,誤飲・心肺蘇生法は7-8割が事故の第1発見者はほとんどの場合保護者であ正しく理解していたが,止血・鼻出血の理解度ること1)を考慮すると,家庭内で子どもの身近はなお5割前後で今後も再教育の機会が必要でにいる機会が特に多い母親は子どもを出産したあること,時点で既に小児への応急処置に関する正確な知1か月後でもなお23%にすぎず 多くの母親は識を身につけていることが望ましいのは既報6)

知識と実践を別と考えており,今後大部分の母

Usefulness

Toshioof

Pediatric

OsAMuRA,

Nobuyuki

SatokoKIYOSAWA,

Cardiopulmonary

TsuBAI,

TadashiAki

SAWADA,

Resuscitation

YAMAMORI,

TomokoOsamu

IEHÅRA,

Coursefor

OTABE.

③心肺蘇生法ができると答えた者は

ITO,

YosHIOKAl)京都第二赤十字病院小児科 2)京都府立医科大学小児科1), 2)とも小児科医姉
別刷請求先:長村敏生 京都第二赤十字病院小児科〒602-8026京都府京都市上京区釜座通丸太町上ル春帯町355-5

Te1075-231-5171

FaxO75-256-3451②頭目別応急処置〔1244〕

Mothers

HisatoHiroshi①応急処置の知識は母親の属性を問わ

受付00.

6.21

採用Ol,

3.31

第60巻第3号,

2001433

レベルまで普人形1体に指導者(当院小児科医または消防署及を進めていく必要があることなどの問題点がの救急隊員)が1名立会って5名の母親が一人明らかになった。また,既報6)で示したようにずつ順番に実習する形式で行った。各参加者は心肺蘇生法を「知らない」母親の84%は「知りまず気道確保,人工呼吸,心臓マッサージを別々たい」と答え,習得の場としては半数以上が講にそれぞれ正確にできるようになるまで練習し習会(特に病院の講習会)を希望していた。

た後,親が心肺蘇生法を実施可能という『気道確保→人工呼吸2回→心臓マッサー

そこで今回,出産直後に応急処置教育を行い,ジ5回→以後人工呼吸1回,心臓マッサージ51か月後にその教育効果を検討した母親を対象回の繰り返し』を3分間連続して行えるようにとして,出生した児が1歳前後になった時点で,なることを目標として体験学習に取り組んでも応急処置法の諮演会と心肺蘇生法の諮習会を当らった。そして,講習会終了後再びこれまでと院において実施し,出産直後入院中に行った応

同内容の応急処置理解度テストを含むアンケー

急処置教育の長期的効果と講演・講習会の有用ト用紙への記入を依頼した。

性について検討したので報告する。
Ⅱ.対象と方法

Ⅲ.結果1。対韓の属性-11月に京都第二赤十今回対象となった母親20名の出産時の年齢は字病院で健常児を出産し,出産後退院までの621-39歳(平均±標準偏差は29.5±4.1歳)で,-初産婦は13名,経産婦は7名であった。今回出既報6)では平成9年77日間の産科入院中に応急処置理解度テスト4択形式)を含むアンケート用紙への産した児のうち保健所の4か月健診をうけたの記入を依頼し,用紙回収時に正解・解説用紙をは20名中17名で,その際事故予防や応急処置の配布した母親152名を対象とした。前報7)では話を聞いた者は1名,聞いたけど覚えていない

上記の母親のうち1か月健診で当院産科外来を者は2名,聞かなかった者が14名であった。ま

受診し,外来の待ち時間中に再度アンケート記た8か月健診をうけた者は20名中18名で,その入を依頼した母親123名を対象とした。この123時に事故予防や応急処置の話を聞いた者は1名の母親から出生した児が11か月-1歳2か月名,闘いかナビ覚えていない者は3名,聞かなになる平成10年10月8日に,我々は当院会議室かった者が14名であった。

(10問,において母親を対象とした小児への応急処置法の講演会と心肺蘇生法の講習会の開催を計画し2.応急処電理解度テストの合柵得点の経時的変化通知したところ,前報7)で対象とした123名のこれまでの報告6・7)と同様に10項目から成る母親のうち20名が参加を希望した。そこで今回応急処置理解度テストの合計得点(満点10点)

は,当院での講演・講習会に参加した20名の母を算出し,各対象の出産直後,出産1か月後,親を対象として,出産直後に行った応急処置教

講演・諮習会前,講演・講習会後における得点育の長期的効果と講演・講習会の有用性についの推移を表1に示した。その結果,出産1か月て検討を加えた。

後の合計得点は出産直後に比べて有意に上昇し今回の講演・講習会では,まず参加者に出産ており(p二0.011),出産1か月後と講演・講直後と1か月後に行ったものと全く同内容の応習会前の比較では有意差はみられず(p=急処置理解度テストを含んだアンケート記入を0.868),講演・講習会の前後では合計得点は再依頼し,その後テストの解説を含めて小児が事び有意に上昇して(p=0.001,いずれも対応故を起こした時の応急処置法に関する講演を40のあるt検定),語演・諮習会後は20名全員が分間行い,続けて地元消防署の協力を得て心肺満点となった。

蘇生法の講習会を50分間行った。講習会は最初一方,出産直後と1か月後にはアンケート用の10分間で心肺蘇生法の手技の説明と実演を行紙への記入に協力したけれども出産1年後の講い,その後40分間で訓練用人形(生後3か月の乳児をモデルとしたレサシベビー) 4体を用い,演・講習会は参加しなかった103名の母親の出産直後,1か月後の合計得点はそれぞれ5.6±

小児保健研究434

表1

出産時の年齢No.

応急処置理解度テスト合計得点(満点10点)の経時的変化
出産直後

1か月後

!講習会・前

講習会・後()

101010910

7661032

59710531

710910625

27810730

68910826810810934

669101024

39810112881081012353981013214661014304551015274441016286881017286551833361010193934610202866810l32

7723183274I

平均±標準偏差5.3±1.97.6±l.77.3±2.1

iii

(N.S.

2.3点,7.6±2.1点であった。これらの得点を

10

li

N.S.

p=0.01110ii

p=0.001:

notsignificant,対応のあるt検定)

3.現場での心肺蘇生法の時間的切迫性に対する認

出産直後と1か月後について今回対象とした20

識度の推移(表2)

名の合計得点と比較したところ,有意差は認め

脳蘇生のためには心肺停止から4分以内に心られなかった(出産直後p=0.545,0.580,1か月後肺蘇生法を開始する必要があるという時間的切迫性8)に対する認識の程度を調査するため,Studentのt検定)。

また,出産直後から1か月後にかけて合計得「①

脳への血液の流れが何分以上止まってしまう

点が増加した者は14名で,変わらなかった者がと,回復が難しくなるかご存知ですか?」,4名,減少した者は2名であった。さらに,

1か連絡があって救急車が現場に到着するまでにか月後から講演・講習会前までに合計得点が増加

かる時間(全国平均)ほどの位かご存知です「②した者は7名,変わらなかった者は6名,減少か?」という2つの質問を4択形式で,出産直した者は7名であった。

後と講演・ト講習会前後の3回にわたって行った。

①の質問の各時点での正解率はそれぞれ35→

第60巻

第3号,

2001435

現場での心肺蘇生法の時間的切迫性に対する認識度の推移

表2

脳血流が途絶しても後遺症を残さない最大許容時
No.

救急車の現場到着までの時間(5-6分)

間(3-5分)

出産直後

講習会・前

講習会・後

出産直後

諮習会・前

講習会・後

1

わからない

3-5分

3-5分

わからない

5-6分

5-6分

2

10-15分

10-15分

3-5分

10分

10分

5-6分

3

わからない

10-15分

3-5分

わからない

5-6分

5-6分

4

わからない

3-5分

3-5分

5-6分

5-6分

5-6分

5

わからない

3-5分

3-5分

わからない

5-6分

5-6分

6

3-5分

10-15分

3-5分

5-6分

5-6分

5-6分

7

3-5分

10-15分

3-5分

わからない

5-6分

5-6分

8

30分

10-15分

3-5分

わからない

5-6分

5-6分

9

10-15分

10-15分

3-5分

io分

10分

5-6分

10わからない

3-5分

3-5分

10分

5-6分

5-6分

11

3-5分

3-5分

3-5分

10分

10分

5-6分

12

わからない

10-15分

3-5分

5-6分

5-6分

5-6分

13

わからない

わからない

3-5分

10分

10分

5-6分

14

3-5分

わからない

3∵5分

5-6分

10分

5-6分

15

わからない

3-5分

3-5分

5-6分

5-6分

5-6分

16

3-5分

30分

3-5分

わからない

5-6分

5-6分

17

3-5分

3-5分

3-5分

10分

10分

5-6分

18

わからない

3-5分

3-5分

15分

5-6分

5-6分

19

わからない

わからない

3-5分

わからない

わからない

5-6分

20

3-5分

3-5分

3-5分

わからない

5-6分

5-6分

正解率

35%

100%

25%

45%ll

p二0.527ii65%

p=0.001100%
lili

pこ0.008

p=0.011(McNemar検定)

45→100%となっており,出産直後と講演・講

4.心肺蘇生法の普及度の推移(表3)

出産直後の時点で「あなたは人工呼吸ができ習会前の比較では有意傾向を認めるのみ(p=0.527)であったがタ 講演・諦習会の前後ではますか?」という質問に対して,明らかな有意差を認めた(p=0.001,ともに答えた母親は0名,「できると思う」が3名,McNemar検定)。同様に(②の質問の正解率は25きないと思う」と答えた者は17名いた。同様の→65→100%と推移し,出産直後と講演・講習

質問に対して講演・講習会前では「できる」会前の比較で有意差を認めた(p=0.011)が,名,講演・講習会前後ではより明らかな有意差がみ13名であったが,講演・講習会終了後には「でられた(p=0.008,いずれもMcNemar検定)。

「できると思う」

きる」と思う」

8名,5名,「できる」と2「できないと思う」「できると思う」12名,0名になっていた。

「で「できないWilcoxon符号付

順位和検定を用いて人工呼吸の普及度を比較す小児保健研究436

心肺蘇生法の普及度の推移

表3

あなたは心臓マッサージができますか?

あなたは人工呼吸ができますか?
No.

講習会・前

講習会・後出産直後

講習会・前

諮習会・後

1

できないと思う

できないと思う

できる

できかと思う匡き和と思う

.できる

2

できないと思う

できると思うできると思うできないと思う !できると思う

lできると思う

3

できると思うできないと思う

できると思うできると思うできないと思う;できると思う

4

できないと思う

できないと思う

できると思うできないと思う

できかと思うlできると思う

5

できると思うできる

できる

できると思う

できる

できる

6

できないと思う

できないと思う

できると思うできないと思う

できないと思う

できると思う7

できないと思う

できないと思う

できると思うできないと思う

できないと思う

できると思う8

できると思うできないと思う

できると思うできないと思う

できないと思う

できると思う9

できないと思う

できないと思う

できると思うできないと思う

できないと思う

できると思う10

できないと思う

できないと思う

できると思うできないと思う

できると思うできる

11

できないと思う

できると思うできると思うできないと思う

できないと思う

できると思う12

できないと思う

できると思うできると思うできないと思う

できると思うできると思う13

できないと思う

できる

できる

できないと思う

できると思うできる

14

できないと思う

できないと思うできる

できないと思う

できないと思うできる

15

できないと思う、できないと思う

できる

できないと思う

できないと思うできる

16

できないと思う

できると思うできる

できないと思う

できないと思うできる

工7

できないと思う

できないと思うできる

できないと思う

できないと思う

できると思う18

できないと思う

できると思うできる

できないと思う

できると思うできる

19

できないと思う

できないと思う

できると思うできないと思う

できると思うできると思う20

できないと思う

できないと思う

できると思うできないと思う

できないと思う

できると思う

普及率

15%

35%

100%

10%

35%

100%

出産直後

li

i

N.S.

ii

i

p=0.034

p=0.0002

普及率=「できる」十「できると思う」/全員(%),

I

N.S∴

notsignificant

ip=0.0002(Wilcoxon符号付順位和検定)

ると,出産直後と講演・講習会前には有意差はすると,講演・講習会前の普及度は出産直後にみられなかった(p=0.083)が,講演・講習比べると有意に上昇していた(p=0.034)が,会前後の比較では有意差を認め(p=0.0002),

講演・諮習会後は講演・講習会前に比較してさ講演・諮習会後には人工呼吸の普及度は有意にらに有意に上昇していた(p二0.0002)。

上昇していた。

また前述の3回の調査時点における「あなた5。応急処置法の講演会・心肺蘇生法の講習会に対は心臓マッサージができますか?」という質問

する感想(表4)

に対する回答は,「できる」が0→1→8名,今回の講演・講習会に対する感想を自由回答「できると思う」が2→6→12名とそれぞれ増加しで求めたところ,ていたのに対して,きて良かっだ」という意見が最も多く(11名),「できないと思う」は18→13→0名と減少していた。

Wilcoxon符号付順位

和検定を用いて心臓マッサージの普及度を比較「実際に心肺蘇生法を体験で次いで「心肺蘇生法について自信がついた(8名)」,「子どもの応急処置に関して育児と家事第60巻

表4第3号,

2001437

応急処置法の諮演会と心肺蘇生法の講習会に対する感想(自由回答)が加わっている可能性は否定できない。しかし一方で,今回の対象の中で保健所の乳児健診へ回答内容

実際に心肺蘇生法を体験できて良かった

名をうけたという者は4か月健診,

8か月健診と11

もに1名ずつで,子どもの事故に関することを心肺蘇生法について自信がついた

8

説明を聞いてわかりやすく理解できた

7

今後は家庭内での事故防止にも注意していき
6

たい

行った時に子どもの事故防止や応急処置の指導

新聞や雑誌で時に目にすることはあったとしても他の講演会や講習会に参加した者はおらず
出産後1か月から今回の講演・講習会までの間に新たな介入はほとんどなかったと考えられた

マンツーマン指導でわかりやすかった
家族にも心肺蘇生法を教えたいと思うl1

ため,今回の結果は出産直後に行った応急処置教育の教育効果の持続状況をある程度正確に反映しているのではないかと思われた。そして1年後も教育効果が継続されていたという今回のに追われる日常生活の中で本などを読んで独習

結果は出産直後の応急処置教育の有効性を裏付する余裕はなく,今回講演会で説明を聞くといけるとともに,その教育からうけた母親の印象う形で勉強するとわかりやすく理解できた(7「今後は家庭内での事故防止についても度の強さを示唆するものでもあろう。ただし,これらの点に関しては先にも述べたように,今注意していきたいと思う(6名)」などの意見後さらに例数を増やして厳密に検討していく必が目立った。それ以外には「マンツーマンで指要がある。

名)」,導をしてもらったので,やり方がよくわかった」,「家族にも心肺蘇生法を教えたいと思う」という意見もみられた。
Ⅳ.考

また,出産の約1年後に行った講演・諮習会の前後で合計得点を比較すると有意に上昇しており,講演・講習会後には全員10点で,母親の応急処置に関する知識は十分満足できるものと察なっていた。

我々は出産直後の産科入院中の母親を対象に1か月後と講演・講習会前の合計得点の比較では有意差はみられなかったもの

小児への応急処置に関する理解度テストを実施のタし,回答後に正解・解説用紙を配布することにると得点が増加した者7名,変わらなかった者より応急処置教育を行っだ)。そして1か月後6名,減少した者7名で,これ以上時間が経過に再び同内容の応急処置理解度テストを行い,すると合計得点がやがて減少し始める即ち教育合計得点が有意に上昇していたことにより,そ効果が低下してくる可能性も危惧された。したの教育効果を確認しだ)。そこで今回は,それがって,今回講演・講習会を行った出産1年後から約1年後に再び同内容の応急処置理解度テという時期は再教育により出産直後の教育の効ストを行い,長期的な教育効果について検討し果を定着させるには適切な時期であったと考えた。その結果,今回対象となった20名の母親にられた。この結果はまた母親への応急処置教育

ついても1か月後の合計得点は出産直後より有を繰り返し行っていくことの必要性を示すもの

意に上昇していたが,1か月後と講演・講習会でもある。講演・講習会の感想をみると子育て前との合計得点の比較では有意差が認められ中の母親は多忙で子どもの応急処置を独習するず,出産直後の応急処置教育の効果は1年後ものが困難な場合が多いようで,講演会で話を聞維持されていることが明らかになった。もちろいて学習することを歓迎していた。したがって,この間における個々の合計得点の変化をみん今回の対象は出産直後に応急処置教育を行っ

母親への応急処置教育については,出産直後にた母親123名中わずか20名と例数が少ない上に,講演を聞くのは母親にとって負担が大きいと思この20名は講演・講習会に参加した人であり,われるので,出産直後は応急処置理解度テスト

子どもへの応急処置習得に関して特に意欲的なと正解・解説用紙による教育を行い,出産後1人が集まったという意味で調査結果にバイアス

年以内の子育て期間中に講演会を行い再教育す小児保健研究438

るという形式が望ましいのではないかと考えら

分以上続くと不可逆性の脳障害をきたすことがれた。

知られている3)。一方,通報後救急車到着まで前報7)で指摘したように,出産1か月後の心には全国平均で5-6分を要するとされている

肺蘇生法に関するテスト項目は7-8割が正解していたにもかかわらず 心肺蘇生法が「でき10)。従って,後遺症なき脳蘇生のためには4分る」あるいは「できると思う」と答えた者は両者あわせても23% (普及率)にすぎず 多くのの二次救命処置が必要8)となり,そのためには発見者が現場で直ちに心肺疎生法を開始するこ

母親は心肺蘇生法に関して知識と実践は別と考とが不可欠になる。そこでタ 心肺蘇生法の時間えていた。今回の対象に関しても,講演・諮習的切迫性に対する母親の認識の程度を出産直後

会前の心肺蘇生法に関するテスト項目の正解率と諸演・講習会の前後で調査した。その箱果,は75-80%であったが,人工呼吸,心臓マッサー両質問(結果3.の①,ジを「できないと思う」と答えた者はともに202-3割の正解率であったのが,講演・講習会

この知識と普及度の解離はの前には5割前後となり,講演・諮習会終了後正解・解説用紙を用いた出産直後の応急処置教
育の限界を示唆するものと考えられた。そこで,には全員正しい認識を持てるようになっていた。出産直後と講演・講習会前との差は出産

このギャップを埋める目的で今回の諮演・講習1か月後のアンケートによる介入が出産直後の会を実施したところ,20名全員テストが満点に教育内容を再確認するきっかけになった可能性なるだけでなく,人工呼吸,心臓マッサージにも推測されたが,講演・講習会前の人工呼吸,ついても「できる」もしくは「できると思う」

心臓マッサージの普及率はともに35%であった

名中13名もみられタ以内の一次救命処置(心肺蘇生法),8分以内②)とも出産直後にはと回答するようになり(普及率100%),講演・という結果より,この時点で心肺蘇生法の時間諦習会の有用性が統計学的にも立証された。

的切迫性が母親に十分に定着しているとはいえ特に,今回の講習会では参加者全員に一人数なかった。これに対して,今回講習会の前に行っ分間の持ち時間を確保して,個別に指導をうけた講演会の中では心肺蘇生法の時間的切迫性のながら,訓練用人形を使用して心肺蘇生法を体重要性をかなり強調したところ,講習会終了後験してもらった。その結果,前述した心肺蘇生には全員が正しい認識を持つようになり,心肺法の普及度の推移以外に,参加者の感想の中で蘇生法の普及率も100%に達した。つまり,今「実際に心肺蘇生法を体験できて良かった」と回の対象に関しては,事前の動機付けを徹底しいう意見が最も多く,次いで「心肺蘇生法につて行った上で体験学習に臨んだことが心肺蘇生いて自信がついた」という意見が目立ったとい法の普及に成功した要因と考えられた。生命やう事実からも今回の講習会の有効性は裏付けら

友情の大切さ,助け合いの必要性などを導入とれた。著者が実際に指導した経験では,人工呼して教えていけば,小学3年生以上であるなら吸と心臓マッサージを交互に連続して3分間繰

心肺蘇生法は十分教育可能であるとされておりり返させると大体の者は手技をマスターして自9),心肺蘇生法を母親に普及することも教育・信を持てるようになるという印象をうけた。ま

指導の方法と教材の確保が十分であれば決してだ 参加人数としては一人当たりの練習時間を難しいことではないと思われた。なお,田中ら十分に確保しつつ全員が集中力を持続できる時1)も指摘しているように,間的限界を考慮すると,人形1体について数名答えた母親をさらに「できる」という段階へと位までの規模にすると効果的な講習会が行えるレベルアップさせていくことが今後の課題であのではないかと思われた。

ろう。

心肺蘇生法の教育の中で最も大切なのは,学「できると思う」と以上,今回の試みは例数は少ないながらも,ぶ人にその処置の必要性を強く認識させるための動機付けを事前に十分行うことであるとされ同じ母親に対して出産直後,ている3・9)。正常体温下では,心停止により脳続してきた結果,小児への応急処置の教育に関血流が遮断され,酸素が供給されない状態が数しては満足すべき成果が得られた。ところが輿1か月後,1年後というように繰り返し,手法を変えて教育を継第60巻第3号,

439

2001

味深いことに,今回の教育はあくまでも応急処のDead置を主目的としたものであったにもかかわらず,参加者の講演・講習会終了後の感想として「今回応急処置については一応の自信もついたが,よく考えてみると事故を未然に防ぐことの方がより重要であり,今後は家庭内での事故防止について注意していきたい」という意見も多臨床1988;41

onarrival症例の特徴と問題点.小児科:305-308.

3)田中哲郎.家庭内(在宅)蘇生術.小児科臨床
1995;

48:2775-2783.

4)水田隆三.溺水一現状・予後・現場での初期治療・予防対策-.小児科臨床1997;50:
1735-1744.

くみられた。この結果は母親に子どもに対する

5)田中哲郎.わが国の乳幼児事故〔調査結果と事応急処置の重要性に関する意識が高まってくる

故防止指導ガイドブック〕.第1版.東京:まはと,それは事故防止への関心へと発展していく

ろば1999.

可能性を示唆している。そういう意味でも,乳6)長村教生,全右耳,伊藤洋子,他.出産後入幼児健診をはじめとする事故防止活動に先立院中の母親への応急処置教育(第l報)一小児

ち,出産直後の時点で応急処置教育を行うことへの応急処置に関する母親の知識-.小児保健は有意義であると考えられた。その上,応急処研究1998;57:

696-702.

置の知識があれば母親は自信を持って余裕のあ

7)長村教生,山森亜紀,小田部修,他.出産後入る子育てができ,それは事故や応急処置以外の院中の母親への応急処置教育(第2報)一応急育児全般に関する不安解消にも役立っていく可

処置教育1か月後の教育効果に関する前方視的能性1)もあり,応急処置教育の必要性と有用性

検討-.小児保健研究は今後さらに重視されていくべきであると思われた。

2000

;

59:

432-439.

8)漠那雅彦,森村尚登,三谷勇雄.一次救命処置(BLS).

Medicina

1998

;

35

(増刊)

:

10-16.

最後に,効果的な事故防止活動のためには強I

9)田中哲郎,羽鳥文麿,山中龍宏,他.小・中学

い意志を持って地道に活動を継続していくこと

生に対する心肺蘇生法教育の可能性.日本医事が必要とされており11),少子化の進行とともに

新報1993;No.

育児不安の増大する社会状況12)の中にあって10)衛旗3617:46-51.

降.諸外国の初等・中等教育におけるは,出産直後の応急処置教育と出産後1年以内Firstの講演・講習会を今後もできるだけ多くの母親向性に関する考察.平成8年度厚生省心身障害に指導していくことが望ましいと考えられた。

研究子どもの健康に及ぼす生活環境の影響に関する研究1997

文1)田中哲郎,岡;168-169.

11)山中龍宏.小児科外来で行う事故・中毒防止活献智康.保護者と応急手当て-その必要性と理解度-.薬の知識

Aid教育の現状とわが国における今後の方

2000;51:

45-47.

2)田中哲郎,木ノ上啓子,宮原真智子,他.小児動.小児科診療1998;

61:

1961-1968.

12)田中哲郎,市川光太郎,山田至康.わが国の小児救急医療〔現状と21世紀への政策提言〕.第1

版.東京:まほろは

2000.