博士論文

教師による不登校児童生徒の理解と支援に関する研究2013 年 度
大学院心理学研究科臨床心理学専攻
山本奬

東京成徳大学要約
本研究の目的は，児童生徒の不登校状態と再登校傾向を捉える観点を明らかにし，これに応じた教師による有効な支援方法を明らかにするとともに，各状態・各段階にある児童生徒を支援しようとする際に教師に生起される教師効力感の構造とその向上要因を明らかにすることであった。

１．不登校状態の理解と教師による支援（研究１）
研究１の目的は，児童生徒の不登校状態を捉える観点を抽出し，各状態に有効な教師による支援方法を明らかにすることであった。まず，教師 7 1 名 ，1 9 1 名 を 対 象 と す る 予 備 調 査 が 実 施 さ れ ，不 登 校 状 態 を 表 現 す
る 項 目 を 収 集 す る と と も に ，1 5 名 ，6 5 名 を 対 象 に 不 登 校 児 童 生 徒 に 対 する 支 援 方 法 が 収 集 さ れ ， 支 援 方 法 を 11 の カ テ ゴ リ ー に 分 類 し た 。 次 に ，教 師 290 名 を 対 象 に 質 問 紙 を 用 い て 調 査 を 行 っ た 。 そ の 結 果 ， 不 登 校 児
童生徒の思考や感情，態度・行動，身体に表れる常態化された現在の特徴 で あ る 不 登 校 状 態 に つ い て ， 『 自 己 主 張 』 『 強 迫 傾 向 』 『 行 動 ･生 活 』『 身 体 症 状 』が 因 子 分 析 に よ り 抽 出 さ れ た 。こ れ ら と 1 1 の 支 援 方 法 と の適用関係をカイ二乗検定を用いて検討した結果，自らのことを語りたがらない自己主張に課題がある児童生徒には，会話によって介入するよりも，学習指導などの支援方法が有効であることが分かった。一見無気力に感じられたりだらしがないと思われるような行動や生活に乱れがある場合には，児童生徒の判断に委ねず行動に一定の枠を設定し登校を促すことが有効であることが示された。こだわりが強いなど強迫傾向がうかがわれる児童生徒には，別室登校や外部の専門機関と連携を図るなど，多様で柔軟な方法が有効であることがうかがわれた。また身体症状が見-2-

られる場合には，養護教諭との連携が欠かせないことが示された。校種による適用関係の違いを検討したところ，小学生では，『強迫傾向』が見られた場合は「家族支持」と「専門機関連携」のみが有効な支援方法であり，それは不登校児童に対して教師が直接支援できるものではなかった。また『身体症状』が見られる場合の有効な支援方法は見出せなかった。中学生では『自己主張』に課題がある場合の有効な支援方法は見
出 せ な か っ た 。高 校 生 で は『 自 己 主 張 』『 行 動 ･ 生 活 』に 課 題 が あ る 場 合の有効な支援方法は見出せなかったなどの課題が指摘された。

２．再登校傾向の理解と教師による支援（研究２）
研究２の目的は，再登校傾向を捉える観点を抽出し，各段階に有効な教 師 に よ る 支 援 方 法 を 明 ら か に す る こ と で あ っ た 。ま ず ，教 師 2 8 名 ，8 5名 ，9 6 名 を 対 象 と す る 予 備 調 査 が 実 施 さ れ ，再 登 校 傾 向 を 表 現 す る 項 目を収集し暫定尺度を作成するとともに，判別分析を用いてその妥当性を検 討 し た 。 次 に ， 教 師 300 名 を 対 象 に 質 問 紙 を 用 い て 調 査 を 行 っ た 。 その結果，不登校の状況にある児童生徒の回復に至る各段階における自らの 不 登 校 問 題 に 対 す る 態 度 で あ る 再 登 校 傾 向 に つ い て ，『 受 容 』『 混 乱 』が因子分析により抽出された。これらと不登校の改善状況との関係をカイ二乗検定を用いて検討した結果，『受容』高・『混乱』低群が最も改善状況が良いことが示され，次は『受容』高・『混乱』高群であった。
これに『受容』高・『受容』低群，いずれも低群が続いた。この２つの組 み 合 わ せ の パ タ ー ン と 11 の 支 援 方 法 と の 適 用 関 係 を カ イ 二 乗 検 定 を用いて検討したところ，『受容』が高い２パターンでは登校を刺激する支援方法が有効であることが示された。

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３．不登校状態・支援方法対応効力感（研究３）
研究３の目的は，研究１で得られた不登校状態と支援方法に対応する教師効力感の向上要因について，経験量及び被援助感との関係から明らか に す る こ と で あ っ た 。ま ず ，教 師 156 名 ，78 名 を 対 象 と す る 予 備 調 査が実施され，不登校対応教師効力感，経験量，被援助感を測定する項目が ， ク ラ ス タ ー 分 析 ， 因 子 分 析 を 用 い て 検 討 さ れ た 。 次 に ， 教 師 312 名を対象に質問紙を用いて調査を行った。その結果，支援方法では『つなぐ 支 援 』『 促 す 支 援 』，不 登 校 状 態 で は『 コ ミ ュ ニ ケ ー シ ョ ン 能 力 』『 行動 ･ 生 活 』『 身 体 症 状 』の あ る 児 童 生 徒 を 支 援 し よ う と す る 際 に 生 起 さ れる支援遂行の可能性の予測である教師効力感が因子分析によって抽出された。向上要因としての経験量では『体験量』『成功量』，被援助感では『情緒的援助』『実質的援助』が因子分析により抽出された。それぞれの関係をｔ検定用いて検討したところ，単に体験量が多いだけでは不十分であり，それを成功体験と認識できなければ，向上しない教師効力感があることが分かった。若干の性差はあるが概ね，『促す支援』『コミュニケーション能力』がそれであり，これらは不登校という課題に固有的な効力感であると考えられた。また『身体症状』は経験量があっても容易には向上しないことも示された。反対に『つなぐ支援』『行動･生活』には体験量も有効にはたらいていることが示され，支援の成否に関係なく体験量がその向上につながることが示された。さらに，女性では，周囲からの具体的な援助を，成功だけにこだわらず，自身の職務遂行の展望につなげ，男性では，自力で成功させたときにのみ，効力感を向上させている様子がうかがえた。これが性差であったのか，他の要因の影響であるのかを確定するには至らなかった。

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４．再登校傾向対応効力感（研究４）
研究４の目的は，研究２で得られた再登校傾向に対応する教師効力感の向上要因について研究３と同様に，経験量及び被援助感との関係から
明 ら か に す る こ と で あ っ た 。 教 師 300 名 を 対 象 に 質 問 紙 を 用 い て 調 査 を行った。その結果，児童生徒の『肯定的態度』と『否定的態度』に対応
し よ う と す る 際 に 生 起 さ れ る 教 師 効 力 感 が ，因 子 分 析 に よ り 抽 出 さ れ た 。
これらと向上要因としての経験量及び被援助感との関係をｔ検定用いて検討したところ，『肯定的態度』では，単に体験量が多いだけでは向上せず，それを成功体験と認識できなければ，向上しないことが示され，不登校問題に課題固有的効力感であると考えられた。反対に『否定的態度』は体験量も有効にはたらいていることが示され，支援の成否に関係なく体験量がその向上につながることが示された。女性は，周囲からの援助を自身の職務遂行の展望につなげる様子が，男性では，被援助感が有効にはたらかない様子がうかがえた。

５．今後の展望
不登校状態と再登校傾向に応じた有効な支援方法と，これを遂行しようとする際に教師に生じる教師効力感の向上要因を概ね明らかにすることができたが，いくつかの課題が残された。校種別に検討した場合，それぞれの校種において有効な支援方法が見出せない不登校状態があった。再登校傾向では登校刺激が有効にはたらく時機を見出すことはできたが，その時機を決定する『受容』を獲得させる方法については未知のままである。課題固有的教師効力感と考えられた『促す支援』『コミュニケーション能力』『肯定的態度』については，当該教師自身の『成功量』が有効にはたらくことは示されたが，その『成功量』を担保する要-5-

因の追究には至っていない。そして本研究で得られた知見は，児童生徒に対しても，教師に対しても，実践研究により実証されることが求められていると考えられた。

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