受益者の皆様へ毎々、格別のご愛顧にあずかり厚くお礼申し上げます。
さて、「欧州連続増配成長株オープン」は、信託約款の規定に基づき、繰上償還となりました。
当ファンドは、欧州の取引所上場株式（これに準ずるものを含みます。）を主要投資対象とし、投資信託財産の成長を目指して運用を行いました。
ここに、運用経過及び償還内容のご報告をいたしますとともに、皆様のご愛顧に対し改めてお礼申し上げます。
今後とも弊社ファンドに対しまして、一層のご愛顧を賜りますよう、お願い申し上げます。

第13期末（2020年４月７日）
償還価額
10,701円35銭
純 資 産 総 額136百万円
第13期
騰落率△ 9.0％
分配金（税引前）合計－円

欧州連続増配成長株オープン
追加型投信／海外／株式【償還】
作成対象期間：2019年11月９日～2020年４月７日

交付運用報告書第13期（償還日2020年４月７日）（注）騰落率は分配金（税引前）を分配時に再投資したものとみなして計算したもので、小数点以下第２位を四捨五入して表示しております。
（注）純資産総額の単位未満は切捨てて表示しております。

○交付運用報告書は、運用報告書に記載すべき事項のうち重要なものを記載した書面です。その他の内容については、運用報告書（全体版）に記載しております。
○当ファンドは、投資信託約款において運用報告書（全体版）に記載すべき事項を、電磁的方法によりご提供する旨を定めております。運用報告書（全体版）は、岡三アセットマネジメントのホームページにて閲覧・ダウンロードいただけます。
○運用報告書（全体版）は、受益者の方からのご請求により交付されます。交付をご請求される方は、販売会社までお問い合わせください。
＜運用報告書（全体版）の閲覧・ダウンロード方法＞
ホームページのファンド情報「償還ファンド運用報告書」から当ファンドのファンド名称を選択することにより、運用報告書（全体版）を閲覧およびダウンロードすることができます。

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1〒104-0031

東京都中央区京橋２－２－１

お問い合わせは弊社営業部
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0120－048－214（営業日の9:00～17:00）［ホームページ］

https://www.okasan-am.jp※アクセスにかかる通信料はお客様のご負担となります。

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欧州連続増配成長株オープン

運用経過
期中の基準価額等の推移（2019年11月９日～2020年４月７日）（円）
14,000（百万円）
350

13,000300

12,000250

11,000200

10,000

150

9,000

100

8,000
2019/11/８

2019/12
基準価額（左軸）

2020/１

2020/２

分配金再投資基準価額（左軸）50
2020/４/７

純資産総額（右軸）

期
首：11,761円
期末（償還日）：10,701円35銭（既払分配金（税引前）：－円）
騰落
率： △9.0％（分配金再投資ベース）（注）分配金再投資基準価額は、分配金（税引前）を分配時に再投資したものとみなして計算したもので、ファンド運用の実質的なパフォーマンスを示すものです。
（注）分配金を再投資するかどうかについてはお客様がご利用のコースにより異なります。また、ファンドの購入価額により課税条件も異なります。
したがって、お客様の損益の状況を示すものではありません。
（注）分配金再投資基準価額は、期首（2019年11月８日）の値が基準価額と同一となるように指数化しております。
（注）上記騰落率は、小数点以下第２位を四捨五入して表示しております。

○基準価額の主な変動要因
当ファンドにおける主なプラス要因およびマイナス要因は以下の通りです。
（主なプラス要因）
・相場全体が下落する中、フランスやデンマークのヘルスケア株が上昇したこと。
（主なマイナス要因）
・英国のコミュニケーション・サービス株が大幅に下落したこと。
・為替市場で、スイスフランを除く欧州通貨が対円で下落したこと。

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欧州連続増配成長株オープン

１万口当たりの費用明細（2019年11月９日～2020年４月７日）

当期
項 目 の 概 要金 額比 率円％(a) 信託報酬830.703 (a)信託報酬＝期中の平均基準価額×信託報酬率(投信会社)（ 43） （0.363） 委託した資金の運用の対価(販売会社)（ 38） （0.318） 交付運用報告書等各種書類の送付、口座内でのファンドの管理、購入後の情報提供等の対価(受託会社)（ 3） （0.023） 運用財産の管理、投信会社からの指図の実行の対価(b) 売 買 委 託 手 数 料
190.163 (b)売買委託手数料＝期中の売買委託手数料÷期中の平均受益権口数
売買委託手数料は、有価証券等の売買の際、売買仲介人に支払う手数料(株式)（ 19） （0.163）(c) 有 価 証 券 取 引 税
10.007 (c)有価証券取引税＝期中の有価証券取引税÷期中の平均受益権口数
有価証券取引税は、有価証券の取引の都度発生する取引に関する税金(株式)（ 1） （0.007）(d) その他費
用
330.275 (d)その他費用＝期中のその他費用÷期中の平均受益権口数(保管費用)（ 32） （0.269） 保管費用は、海外における保管銀行等に支払う有価証券等の保管及び資金の送金・資産の移転等に要する費用(監査費用)（ 1） （0.006） 監査費用は、監査法人等に支払うファンドの監査に係る費用(その他)（ 0） （0.001） その他は、金銭信託支払手数料
合計
136
1.148
期中の平均基準価額は、11,818円です。
項目（注）期中の費用（消費税等のかかるものは消費税等を含む）は、追加・解約により受益権口数に変動があるため、簡便法により算出した結果です。
（注）各金額において基準価額は円未満切捨て、その他は各項目ごとに円未満は四捨五入してあります。
（注）各比率は１万口当たりのそれぞれの費用金額（円未満の端数を含む）を期中の平均基準価額で除して100を乗じたもので、項目ごとに小数第３位未満は四捨五入してあります。

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欧州連続増配成長株オープン（参考情報）○総経費率
期中の運用・管理にかかった費用の総額（原則として、募集手数料、売買委託手数料および有価証券取引税を除く。）を期中の平均受益権口数に期中の平均基準価額（１口当たり）を乗じた数で除した総経費率（年率）は2.37％です。

その他費用
0.66％
運用管理費用
（投信会社）
0.88％

総経費率
2.37％
運用管理費用
（受託会社）
0.06％

当ファンド
2.37％

運用管理費用（販売会社）
0.77％（注）当ファンドの費用は１万口当たりの費用明細において用いた簡便法により算出したものです。
（注）各費用は、原則として、募集手数料、売買委託手数料および有価証券取引税を含みません。
（注）各比率は、年率換算した値です。
（注）上記の前提条件で算出したものです。このため、これらの値はあくまでも参考であり、実際に発生した費用の比率とは異なります。

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欧州連続増配成長株オープン

最近５年間の基準価額等の推移（2014年11月10日～2020年４月７日）（円）
14,000

（百万円）
3,500

13,0003,000

12,0002,500

11,0002,000

10,000

1,500

9,000

1,000

8,000

500

7,000
2014/112015/112016/112017/11

分配金再投資基準価額（左軸）

基準価額（左軸）

02019/11 2020/４

2018/11

純資産総額（右軸）（注）分配金再投資基準価額は、分配金（税引前）を分配時に再投資したものとみなして計算したもので、ファンド運用の実質的なパフォーマンスを示すものです。
（注）分配金を再投資するかどうかについてはお客様がご利用のコースにより異なります。また、ファンドの購入価額により課税条件も異なります。
したがって、お客様の損益の状況を示すものではありません。
（注）分配金再投資基準価額は、2014年11月10日の値が基準価額と同一となるように指数化しております。

2014年11月10日 2015年11月９日 2016年11月８日 2017年11月８日 2018年11月８日 2019年11月８日 2020年４月７日
期初
決算日
決算日
決算日
決算日
決算日
償還日

分配金再投資基準価額騰落率（％）

10,663－－

11,9100
11.7

9,3120△ 21.8

12,2220
31.3

11,1510△ 8.8

11,76105.5

10,701.35－△ 9.0MSCI ヨーロッパ・インデックス（％）（円換算後）騰落率－7.4△ 20.439.3△ 5.46.8△ 22.6

1,415984624454227211136

基準価額（円）

期間分配金合計（税引前） （円）

純資産総額

（百万円）

（注）上記騰落率は、小数点以下第２位を四捨五入して表示しております。
（注）純資産総額の単位未満は切捨てて表示しております。
（注）騰落率は１年前の決算応当日との比較です。
ただし、2020年４月７日の騰落率は2019年11月８日との比較です。
（注）MSCI ヨーロッパ・インデックス（円換算後）は当ファンドの参考指数であり、当該日前営業日の現地終値に為替レート（対顧客電信売買相場の当日（東京）の仲値）を乗じて岡三アセットマネジメントが算出しています。参考指数は投資対象資産の市場動向を説明する指数として記載しているものです。詳細につきましては、最終ページをご覧ください。

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欧州連続増配成長株オープン

投資環境（2019年11月９日～2020年４月７日）

欧州株式市場は、期首から2020年２月中旬にかけては、米中通商協議が「第１段階」の合意に達した
後、予定通りに合意の署名が行われたことや、欧州連合（ＥＵ）の通商担当が米国との通商協議について前向きな発言をしたことを受けて上昇しました。しかし２月下旬から償還にかけては、中国湖北省武漢市で発生した新型コロナウイルスの感染拡大が、中国本土のみならずイタリアやスペインを中心に欧州主要国でも急増し、世界的な大流行（パンデミック）への懸念が高まったことから、大幅に反落しました。

当ファンドのポートフォリオ（2019年11月９日～2020年４月７日）

ドイツの製造業関連を中心に、域内の景気先行指標が総じて弱含んで推移していることから、資本財や素材など景気敏感セクターのウェイトを抑制する対応をとりました。景気が弱含む中でも業績安定性が相対的に高く、先行きの業績期待が高いと考えられる酒造や食料品等の生活必需品株、高級品やアパレル等の一般消費財・サービス株を中心とするポートフォリオを維持しました。2020年３月上旬には、償還に向けて保有株式の売却を進めました。なお、組入外貨建て資産につきましては、為替ヘッジを行っておりません。

当ファンドのベンチマークとの差異（2019年11月９日～2020年４月７日）

当ファンドは運用の目標となるベンチマークを設けておりません。右記のグラフは、基準価額と参考指数の騰落率の対比です。

（％）
5.0

基準価額と参考指数の対比（騰落率）

0.0-5.0-10.0-15.0-20.0-25.0-30.0

第13期
2020/４/７
基準価額

MSCI ヨーロッパ・インデックス（円換算後）（注）参考指数は、MSCI ヨーロッパ・インデックス（円換算後）です。

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欧州連続増配成長株オープン

お知らせ
・当ファンドにつきましては、受益権口数が投資信託約款の繰上償還に関する規定に定める10億口を下回る状態が継続しており、また残高の大幅な増加も見込みにくいと推測されます。
こうしたことから、投資信託契約を解約し、受益者の皆さまからお預かりした運用資産をお返しすることが受益者の皆さまにとって最善であると考え、信託終了（繰上償還）の手続きを行わせていただ
きました。
書面決議の結果、議決権を行使することができる受益者の議決権の３分の２以上の賛成があったことから、2020年４月７日をもちまして繰上償還となりました。

当ファンドの概要
商 品 分 類 追加型投信／海外／株式
信 託 期 間 2013年11月29日から2020年４月７日（当初2023年11月８日）までです。
欧州の取引所上場株式（これに準ずるものを含みます。）を主要投資対象とし、投資信託財産の運 用 方 針 成長を目指して運用を行います。
外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行いません。
主要投資対象 欧州の取引所上場株式（これに準ずるものを含みます。）を主要投資対象とします。
投資にあたっては、欧州の株式のうち、一定期間にわたって連続増配している企業の中から、成運 用 方 法長性が高いと判断される銘柄を選定します。
毎年５月８日および11月８日（それぞれ休業日の場合は翌営業日）に決算を行い、原則として、以下の方針に基づき、収益分配を行います。
分配対象収益の範囲は、繰越分を含めた経費控除後の配当等収益と売買益（評価益を含みま分 配 方 針す。）等の全額とします。
分配金額は、委託会社が分配可能額、基準価額水準等を勘案して決定します。分配可能額が少額の場合や基準価額水準によっては、収益分配を行わないことがあります。

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欧州連続増配成長株オープン（参考情報）○当ファンドと代表的な資産クラスとの騰落率の比較（％）
100（2015年4月末～2020年3月末）

8060
40200-20-40

当ファンド

日本株

先進国株最大値（当ファンド）

新興国株

最大値

日本国債

先進国債

新興国債

最小値（当ファンド）

最小値

平均値
（単位：％）

当ファンド
最大値
最小値
平均値

30.1
△ 24.7
2.2

日本株

先進国株

41.9
△ 22.0
6.8

34.1△ 17.5
8.0

新興国株

37.2
△ 27.4
4.2

日本国債

9.3
△ 4.0
2.0

先進国債

15.3
△ 12.3
1.2

新興国債

19.3
△ 17.4
0.6（注）全ての資産クラスが当ファンドの投資対象とは限りません。
（注）2015年４月から2020年３月の５年間の各月末における直近１年間の騰落率の最大値・最小値・平均値を表示したものです。
（注）上記の騰落率は決算日に対応した数値とは異なります。
（注）当ファンドは分配金再投資基準価額の騰落率です。

《各資産クラスの指数》
日 本 株：東証株価指数（TOPIX）（配当込み）
先進国株：MSCI － KOKUSAI インデックス（配当込み、円ベース）
新興国株：MSCIエマージング・マーケット・インデックス（配当込み、円ベース）
日本国債：NOMURA － BPI国債
先進国債：FTSE世界国債インデックス（除く日本、円ベース）
新興国債：JPモルガン・ガバメント・ボンド・インデックス － エマージング・マーケッツ・グローバル・ディバーシファイド（円ベース）※各指数についての説明は、最終ページの「代表的な資産クラスとの騰落率の比較に用いた指数について」をご参照ください。
（注）海外の指数は、為替ヘッジなしによる投資を想定して、円換算しております。

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欧州連続増配成長株オープン

当ファンドのデータ
組入資産の内容（2020年４月７日現在）

有価証券等の組入れはございません。

純資産等項

目

純 資 産 総 額
受 益 権 総 口 数
１万口当たり償還価額

第13期末（償還日）
2020年４月７日

136,853,771円
127,884,589口
10,701円35銭（注）期中における追加設定元本額は2,359,038円、同解約元本額は54,060,131円です。

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欧州連続増配成長株オープン＜当ファンドの参考指数について＞
MSCI ヨーロッパ・インデックスはMSCI Inc.が算出している指数です。同指数に関する著作権、知的財産権その他一切の権利はMSCI Inc.に帰属します。またMSCI Inc.は、同指数の内容を変更する権利および公表を停止する権利を有しています。
＜代表的な資産クラスとの騰落率の比較に用いた指数について＞
騰落率は、データソースが提供する各指数をもとに株式会社野村総合研究所が計算しており、その内容について、信憑性、正確性、完全性、最新性、網羅性、適時性を含む一切の保証を行いません。また、
当該騰落率に関連して資産運用または投資判断をした結果生じた損害等、当該騰落率の利用に起因する損害及び一切の問題について、何らの責任も負いません。
○東証株価指数（TOPIX）（配当込み）
東証株価指数（TOPIX）（配当込み）は、東京証券取引所第一部に上場している国内普通株式全銘柄を対象として算出した指数で、配当を考慮したものです。なお、TOPIXに関する著作権、知的財産権その他一切の権利は東京証券取引所に帰属します。
○MSCI － KOKUSAI インデックス（配当込み、円ベース）
MSCI － KOKUSAI インデックス（配当込み、円ベース）は、MSCI Inc.が開発した、日本を除く世界の先進国の株式を対象として算出した指数で、配当を考慮したものです。なお、MSCI Indexに関する著作権、知的財産権その他一切の権利は、MSCI Inc.に帰属します。
○MSCIエマージング・マーケット・インデックス（配当込み、円ベース）
MSCIエマージング・マーケット・インデックス（配当込み、円ベース）は、MSCI Inc.が開発した、世界の新興国の株式を対象として算出した指数で、配当を考慮したものです。なお、MSCI Indexに関する著作権、知的財産権その他一切の権利は、MSCI Inc.に帰属します。
○NOMURA － BPI国債
NOMURA － BPI国債は、野村證券株式会社が発表している日本の国債市場の動向を的確に表すために開発された投資収益指数です。なお、NOMURA － BPI国債に関する著作権、商標権、知的財産権その他一切の権利は、野村證券株式会社に帰属します。
○FTSE世界国債インデックス（除く日本、円ベース）
FTSE世界国債インデックス（除く日本、円ベース）は、FTSE Fixed Income LLCにより運営され、日本を除く世界主要国の国債の総合収益率を各市場の時価総額で加重平均した指数です。なお、FTSE世界国債インデックスに関する著作権等の知的財産その他一切の権利は、FTSE Fixed Income LLCに帰属します。
○JPモルガン・ガバメント・ボンド・インデックス － エマージング・マーケッツ・グローバル・ディバーシファイド（円ベース）
JPモルガン・ガバメント・ボンド・インデックス － エマージング・マーケッツ・グローバル・ディバーシファ
イド（円ベース）は、J.P. Morgan Securities LLCが算出、公表している、新興国が発行する現地通貨建て国債を対象にした指数です。なお、JPモルガン・ガバメント・ボンド・インデックス － エマージング・マーケッ
ツ ・ グ ロ ー バ ル ・ デ ィ バ ー シ フ ァ イ ド に 関 す る 著 作 権 、 知 的 財 産 権 そ の 他 一 切 の 権 利 は 、 J.P. Morgan
Securities LLCに帰属します。

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