21世紀の科学を育てる理科教育

平成27年10月 第270号・秋号

理振協会 会報■ 編集：（公社）日本理科教育振興協会 広報委員会■ 制作：株式会社 太洋堂

公益社団法人

日本理科教育振興協会〒101-0052 東京都千代田区神田小川町3-28
TEL: 03-3294-0715 FAX: 03-3294-0716
URL: http://www.japse.or.jp

CONTENTS■ 平成 27 年度理科教育設備整備予算の残予算対応について（p1）■ 平成 28 年度理科教育設備整備費予算増に向けた活動（p2）■ 平成 28 年度 理振補助予算 20.8 億円で継続（P3）■ 平成 27 年度東日本大震災 理科実験支援事業（P3）■ 2015 年 小・中・高等学校 理科充足調査報告（p4）■ 理科研究大会の報告（p6）■ 平成 27 年度理科観察実験・指導力向上セミナーを開催いたしました（P7）■ 平成 27 年度 子ども霞が関見学デー に出展いたしました（P7）■ 平成 27 年度 毒物劇物取扱責任者試験 受験準備講習会を実施いたしました（P7）

平成27年度理科教育設備整備予算の残予算対応について
本年度の予算は 20.8 億円でしたが、6 月度に、今年度初回の交付決定がでました。しかし、まだ予算に余裕がありますので、文部科学省は追加募集をしております。
文部科学省からは、現在、第三次募集がでています。

スケジュール
毎月20日受付締め切り
その後、内定通知

交付申請

翌月16日締切

交付決定

翌々月16日予算消化次第終了です。

 道府県・市区町村自治体・学校法人にPRして、
都理科教育設備整備の充実に取り組みましょう
この対応として 下記啓発パンフレットを9月中旬に全国都道府県市区町村と学校法人にDMいたしました。
追加申請啓発パンフレット※追 加申請啓発パンフレットは、理振協会ホームページに掲載しています。
ダウンロードしてご利用ください。

http://www.japse.or.jp/publication

理振協会会報

平成 28 年度理科教育設備整備費予算増に向けた活動
1

文部科学省及び地方自治体への要望活動
要望内容・・・・・・・平成 28 年度理科教育設備整備費等補助金の増額
消耗品費の十分な確保
観察・実験のできる場所の確保
8 月中旬  文部科学省関連各部署に予算啓発パンフレットとともに要望書を提出いたしました。
全国都道府県市区町村教育委員会及び議会議長あてにも同様の DM をいたしました。
平成 27 年 8 月吉日

都道府県議会市区町村議会

議長
議長

殿
殿
公益社団法人

日本理科教育振興協会会長 大久保 昇

平成 28 年度理科教育設備整備費等補助金予算増額計上についてのお願い
現行の改訂学習指導要領において、理科教育では〔観察・実験〕が重視され、大幅増の理科授業時数（小学校は 55 時間・16％増、中学校は 95 時間・33％増）が示され、各社の理科教科書において、多くの観察・実験を行うよう掲載されています。27 年 4 月には 2 回目の「理科」学力調査も行われ、普段の理科教育において、充分に観察実験を行っていることを踏まえた出題となっており、より一層「観察・実験」が重視されています。
しかしながら、当協会の調査においては、小中高等学校の理科教育環境はまだまだ十分とは言えず、観察・実験の実践には、設備器具（観察・実験器具）の不足や、薬品や消耗材料の不足、実験準備・後片づけの時間など現場の教師に係る負担など、障害も多くあります。
また、積極的に理科教育設備整備充実に着手されている自治体とそうでない自治体との地域格差も懸念されます。
貴自治体管轄の小・中・高等学校の理科教育環境はいかかでしょうか。大幅に時数増となった
理科教育について、充実した観察・実験授業を児童・生徒に体験させることができているでしょうか。
① 毎年計画的な、理科教育設備整備予算の計上による十分な観察実験機器の設備整備② 消耗品費の十分な確保③ 観察実験のできる場所の確保に関して、小中高の理科教育の実態について、教育委員会に確認していただきたく思います。
( 別紙、今年度調査を踏まえて発行しました「理科の授業は理科室で」パンフをご参照ください )当協会では、新しい理科教育の実現のため「理科室へ行こう！理科室で観察・実験をしよう！」
奨励活動を推進しております。
貴自治体管轄のすべての小・中・高等学校理科教育環境整備向上のため、積極的な予算措置をお願い申しあげます。
設置者で用意された理科設備品購入予算の枠内で国の補助金に応募すれば、同額が補助金として交付され、2 倍額の設備品更新ができることになります。

〈本件の問い合わせ先〉
公益社団法人 日本理科教育振興協会
TEL03-3294-0715

FAX03-3294-0716

事務局
E-mail石崎裕行

info@japse.or.jp

平成 27 年 8 月吉日

都道府県・市区町村教育委員会 教育長 殿
学 校 法 人学 校 長 殿公益社団法人

日本理科教育振興協会
会長 大久保 昇〔平成 28 年度理科教育環境・整備充実のための予算計上について〕のお願い
理科教育環境・整備充実のために・平成 28 年度理科教育設備整備予算の増額計上をお願します。
・観察実験に伴う消耗品についても、充分な予算措置を、お願いたします。
・理科観察実験が十分に行える場所 ( 理科室 ) の確保にもご留意ください。
児童・生徒たちが、学習指導要領に沿った観察・実験授業を十分にできるよう、積年の老朽化した実験器具の更新など、学校の理科設備の整備充実を強く要望いたします。
現行の改訂学習指導要領における理科教育では、〔観察・実験〕が重視され、大幅増の理科授業時数（小学校は 55 時間・16％増、中学校は 95 時間・33％増）高等学校では理科 3 科目選択必須となり、各社の理科教科書においても多くの観察・実験を行えるよう掲載されています。
しかしながら当協会の調査においては、小中高等学校の理科教育環境はまだまだ十分とは言えず、観察・実験の実践には、設備器具（観察・実験器具）の不足や、薬品や消耗材料の不足、実験準備・後片づけの時間など現場の教師に係る負担など、障害も多くあります。
加えて、観察・実験を行う理科室の不足も問題となっています。
( 別紙 平成 27 年度調査結果を踏まえての「理科の授業は理科室で！」パンフをご参照ください。)

また、平成 27 年 4 月に 2 回目の「理科」学力調査も実施されましたが、出題を見ても、普段の授業で観察・実験授業を体験することが重視された内容の問題となっており、益々、
理科教育への取り組みとして【観察・実験】が重要となっています。
貴自治体管轄の小・中・高等学校の理科室環境はいかかでしょうか。大幅に時数増となった理科教育について充実した環境のもと、観察・実験授業を児童・生徒に体験させることができているでしょうか。
以上の事を鑑み、是非、次年度の予算編成において、① 理科教育設備整備等補助金予算の増額計上② 消耗品費の十分な確保③ 観察実験のできる場所の確保について積極的にお取組みいただけますよう、お願いいたします。
当協会では、
新しい理科教育の実現のため「理科室へ行こう！理科室で観察・実験をしよう！」
奨励活動を推進しております。
貴自治体管轄の全ての小・中・高等学校の児童・生徒たちが整備充実した理科教育環境において、観察・実験を中心とした理科教育を体験できるように予算措置にご配慮いただけますよう、お願い申しあげます。

〈本件の問い合わせ先〉
公益社団法人 日本理科教育振興協会
TEL03-3294-0715

FAX03-3294-0716

事務局
E-mail石崎裕行

info@japse.or.jp

今年度の調査内容を反映させた予算啓発パンフレット2

文教議員へ要望書提出
8 月度、普段から、理振協会の活動に支援をいただいている衆議院、参議院の国会議員 20 名に要望書を提出いたしました。

3

地方での活動・都道府県への予算増要望訪問
7 月 7 日（火）奈良県及び奈良市教育委員会、8 月 27 日（木）高知県及び高知市教育委員会、9 月
11 日（金）広島県及び広島市教育委員会、9 月 16 日（水）三重県及び津市教育委員会に訪問いたしました。
いずれも教育委員会 教育長他管理職の方々同席のもとで、予算増の陳情及び、要望書を提出いたしました。

8/27訪問2

高知県教育長田村壮児様と9/16訪問三重県教育長

山口千代己様と理振協会会報

平成28年度 理振補助予算20.8億円で継続
文部科学省の平成 28 年度 概算要求において「理科教育設備整備費等補助金」が、27 年度に引き続き同額の 20.8 億円が計上されました。
理数教育の充実のための総合的な支援が継続されています。〔下記（ ）内は平成 27 年度予算〕
理科教育設備の整備◆ 理科教育設備整備費等補助（理振予 算 ） … 2 0 . 8 億 円（ 2 0 . 8 億 円 ）・全国の小・中・高等学校、教育委員会においては、28 年度も継続して理科予算への対応をお願いします。

理科教育における観察・実験の充実◆ 理科の観察実験支援事業・・・2. 8 億 円（ 2 . 4 億 円 ）・小・中学校における理科の観察・実験を支援する補助員 ( 観察実験アシスタント＝ Preparation Assistantfor Scientific Experiments and Observations) を配置：補助率 1/3

関連予算
ス ーパーサイエンスハイスクール支援 事 業 ・ ・ ・ 2 3 . 8 億 円（ 2 3 . 6 億 円 ）・先進的な理数系教育を実施する高等学校等を「スーパーサイエンスハイスクール」に指定し、学習指導要領によらないカリキュラムの開発・実践や課題研究の推進、科学技術系人材の育成等意を支援する。

平成 27 年度東日本大震災

理科実験支援事業

本年も、東北被災地にて小学校を対象に理科実験授業事業を実施いたします。昨年に続き、被災地の小学校の児童たちに、喜びや感動を与える理科実験授業をいたします。
実施期間

9 月～ 12 月

実施地区

南相馬市
陸前高田市

1校
1校

いわき市
大船渡市

12 校
1校

石巻市

5校

釜石市

2校
合計

6 自治体
児童数

22 校

約 900 名平成27年度復興支援事業報告会開催予定
日

時：平成 28 年 2 月 20 日（土） 場

所：内田洋行新川ビル

ゲスト講師として被災地から教育関係者をお招きする予定です。

3理振協会会報2015 年

小・中・高等学校

理科充足調査報告

全国小学校理科研究協議会・全国中学校理科教育研究会・日本理化学協会の委託を受け、全国の小中高等学校の観察・実験機器に関する理科設備関係予算および観察実験機器保有数の調査を実施しました。
1.
学

調査学校数校

回答校数

中学校

181 校

小学校
高2.

校

174 校

229 校
（全日普通科 138、実業系 60、定時制 18、特別支援 11、通信制 2）

国庫補助予算・・・・理振予算が配当になった学校の割合

1 校当りの予算額
学校

小学校

予算のある学校（昨年度割合）

国庫補助予算平均（万円）

昨年度平均（万円）

増減（万円）

35.4％（65.9％）

39.1

65.6

△ 26.5

31.6％（59.6％）

中学校
高校

23.0

25.4％（41.8％）

55.9

41.2

63.9

△ 32.9△ 22.7平成 26 年度は小・中・高等学校ともに、理振予算がついた割合、一校当たりの金額が減少しました。

３.

国庫補助以外予算※平均は予算のあった学校での数値
学校

小学校

予算のある学校（昨年度割合）

国庫補助以外予算平均（万円）

昨年度平均（万円）

増減（万円）

45.9%（46.9%）

18.8

18.2+0.634.5%（37.2%）

中学校
高校

小中高ともに4.
学

33.3%（31.6%）

26.9

30.7+0.1

△ 3.8

消耗品予算
今年度

中学校

11,222

小学校

５.

13.9

予算のついた割合、一校当たりの金額は昨年並みであった

校

高14.0

校

一クラスあたり（円）9,820

12,518

昨年度

増減

12,280△ 2,460

11,410＋ 1,108

12,063△ 841

今年度

一人あたり（円）

348

387
346

昨年度

増減

384+3407

301△ 59＋ 45

重点品目状況

顕微鏡保有状況
学校

小学校

中学校

高校

総数

4,162 台6,274 台

使用可能

使用不可能

使用不能率（昨年）

5,311 台917 台

14.6％（15.9％）

3,761 台384 台

9.2％（11.2％）

6,048 台4,980 台1,049 台17.3％（14.4％）

総数

平成 21 年度以降

平成 20 年～平成元年

昭和 63 年以前（割合）5,897 台1,852 台3,017 台1,028 台（17.4%）

購入年度
学校

小学校

中学校

高校

3,929 台1,296 台1,669 台

964 台（24.5%）

6,048 台1,676 台2,626 台1,741 台（28.8%）

総数

使用可能

使用不可能

使用不能率（昨年）

2,584 台2,193 台331 台

12.8%（13.4%）

電源装置保有状況
学校

小学校

中学校
高4校

1,983 台903 台

1,352 台
778 台

92 台

125 台

6.2%（－）

13.8%（－）

理振協会会報
購入年度
学校

小学校
中学校
高６.
学校

学

平成 20 年～平成元年

昭和 63 年以前（割合）2,520 台913 台

1,193 台

414 台（16.4%）

校

順位
1校

品 目
顕微鏡

2

電源装置

2電源装置

12

学

校

40 台

42 台

1 校あたりの平均購入台数（昨年）
4.1 台（9.2 台）
5.7 台（7.5 台）
7 台（6.3 台）

50 校

396 台

鉄製スタンド
顕微鏡

6校
37 校

36 台
319 台

6.0 台
8.6 台（10.1 台）

分子模型関連

4校

12 台

3.0 台

16 校

86 台

6校

30 台

7.9 台（9.7 台）

5.4 台（7.4 台）

5.0 台

実験によっては装着している

装着していない

23 校

126 校

33 校

24 校

132 校

16 校

理科室で授業を行っていますか校

ほぼ毎回半分程度

30% 以下

69 校

72 校

39 校

校

66 校

90 校

38 校

18 校

24 校

ほとんどしない
0校
0校

39 校

26 校

理科室の数は足りていますか
校

中学校

10.

370 台（41.9%）

常時装着している小学校
高

256 台（15.6%）

実験授業において児童生徒たちは安全メガネをしていますか

中学校

9.

7校

気体共鳴装置3

購入した台数
103 台

6校

顕微鏡

31

小学校
高398 台購入した学校数
25 校

気体検知管関係

中学校

学

500 台

115 台

3

小学校

８.

607 台

883 台

中学校

７.

平成 21 年度以降

H26 年度最も整備充実させた実験機器

小学校

高

総数

1,363 台校

足りている

不足している

101 校

72 校

139 校
107 校

不足率（昨年）

90 校

20.1%（20.9%）

24 校

20.1%（28.6%）

45.4%（45.4%）

普段の理科観察実験授業で困っていること

回答校数

観察・実験機器不足

消耗費予算不足

小学校
16361

25

支援員不在

60

その他

14

理科室が不足その他の内容3

中学校
1668118252122

高校

11767

28―

―

22

1 支援員不在で 実験の準備 片づ 1 実験の準備片づけの時間がなかな 1 助手が不在・実験の準備片づけのけに時間が取れない…5 校
か取れない。実験が増えたのに支 時間がなかなか取れない等時間の援員が不在で、実験準備の時間の 余裕がなくて困っている…7 校
2 理科室および実験機器が老朽化し捻出に苦労している等 時間的余ていて使えない…2 校
2 理科室の老朽化がひどくて実験授裕がない…5 校
業には使えない。実験機器が古く
3 児童数が多くて 火を使う実験な
2 実 験機器が不足している。また て使用できない…2 校
ど目が届かなく、危険で不安
は、老朽化していて使用できな
3 受講生徒が増えたため実験機器がい…5 校
不足している3 理科室そのものが不足していてい4 相談できる人がいない
る…5 校
5 新学習指導要領になって、実験できる機会が減った

5理振協会会報
理科研究大会の報告
日本理科教育学会第 65 回全国大会を終えて日本理科教育学会会長

森本信也

本年度の全国大会は 8 月 1 〜 2 日の 2 日間、京都教育大学（村上忠幸実行委員長）を会場にして開催された。一般研究・課題研究・ポスターセッション・ワーク
ショップ合わせて 500 件を数え、熱心な議論がなされた。また、学会の一般社団法人化を記念して、学会誌理科教育学研究の特集号として「理科授業研究の今を問う」が刊行された。
次期学習指導要領の方向性、平成 27 年度全国学力・学習状況調査の実施等を受けて、一般研究発表ではこれらの課題に関わる発表が多かった。また、上述した特集号においてもこうした現代的な理科教育の課題への関心を喚起し、解決策を模索する内容が掲載された。次回の第 66 回全国大会は，平成
28 年 8 月 6 日 ( 土 )・7 日 ( 日 ) の 2 日間、信州大学教育学部（三崎隆実行委員長）において開催される。本年度と同様、一般研究・課題研究発表並びにシンポジウムの開催を予定している。
最後に、日本理科教育振興協会による本学会への日頃の厚いご支援に対して感謝申し上げます。

平成 27 年度全国理科教育大会・第 86 回日本理化学協会総会青森大会を終えて日本理化学協会 会長 赤石定治

平成 27 年度全国理科教育大会・第 86 回日本理化学協会総会青森大会は、平成27 年 7 月 29 日から 31 日まで、青森県青森市の市民ホール及び県立青森東高等学校を会場に、盛大に充実した内容で開催することができました。
大会主題には「確かな未来を担う理科教育～協働の学びと問題解決能力の育成～」を掲げ、アクティブ・ラーニングとしての「協働的な学び」や探究活動における「問題解決能力」の育成などについて、参加された先生方や関係諸機関の皆さんと一緒に考える記念すべき大会となりました。また、震災後、東北開催としては初となる青森大会では、日本原燃株式会社をコース別研修に組み込み、理科教育としての放射線教育について学ぶこともできました。
本大会のため、ご支援いただきました文部科学省、青森県教育委員会、青森市教育委員会をはじめ東北ブロッ
ク各県の教育委員会および理科関係諸団体に厚くお礼申し上げます。特に、日本理科教育振興協会におかれましては、会長・副会長・理事の皆様からご挨拶やご指導をいただきました。心から感謝申し上げます。

第 62 回全国中学校理科教育研究会富山大会を終えて全国中学校理科教育研究会

会長

田中史人

本年度の大会は、8 月 6 日（木）、7 日（金）の 2 日間、富山市の国際会議場を主会場にして行われました。大会主題の「自然の事物・現象に進んでかかわり、科学的な見方や考え方を育てる理科教育」のもと、役員会、理事会、ブロック会、レセプション、全体会、文部科学省後援、分科会、記念講演が 700 名以上の参加者を迎え盛況に行われ、大会を成功裏に終えることができました。
文部科学省後援では、初等中等教育局教育課程課 教科調査官の藤枝秀樹 先生から、「これからの理科教育を考える」と題して、また記念講演は、東京大学国際高等研究所カブリ数物連携宇宙研究機構 副機構長 鈴木洋一郎 先生から「地下から宇宙を探索する」と題してそれぞれお話をいただきました。大会 2 日目の分科会では、教育課程、学習指導、観察・実験、環境教育、学習評価の 5 つの分科会で全国から 25 の貴重な実践発表があり、それぞれの会場で活発な意見交換が行われました。
最後に、本大会の実施に向け様々なご支援をいただいた文部科学省、富山県をはじめとした各地区の教育委員会、日本理科教育振興協会をはじめとした、関係諸団体の皆様による本会への厚いご支援に対して心より感謝申し上げます。
6理振協会会報
平成 27 年度理科観察実験・指導力向上セミナーを開催いたしました
会場
開 催 日
講習テーマ
講師

参 加 者

帝京平成大学

国立天文台

8 月 18 日（火）

8 月 24 日（月）

安心・安全な実験指導

天体・天文に詳しくなろう

帝京平成大学
帝京平成大学
帝京平成大学

教 授
准教授
准教授

船尾永田大貫国立天文台・天文情報センター
臼田 - 佐藤功美子博士
石川 直美氏

聖学
麻美

41 名

16 名

セミナーのようす

平成 27 年度 子ども霞が関見学デー に出展いたしました
毎年、文部科学省生涯学習局が中心となり、各省庁が参加して、文部科学省を始めとした各省庁と関係のある団体が教育のあらゆる分野について、子供を対象とした展示・演示を開催しています。
本年は 7 月 29 日 ( 水 )、30 日 ( 木 ) 文部科学省講堂にて開催されました。理振協会は昨年に続き、理科教育の分野で出展いたしました。当日の参加者は、約 28,000 名で大盛況でした。

平成 27 年度 毒物劇物取扱責任者試験

受験準備講習会を実施いたしました

大妻女子大学にて、8 月 1 日 ( 土 ) ～ 8 月 6 日 ( 木 ) の 6 日間で開催いたしました。今年も、27 名の方が熱心に受講されました。
すでに千葉県の試験が 8 月 7 日に実施され、22 名の方が受験・17 名の方が合格されました。まだ他の都道府県での試験はあり、これから受験される方のご健闘を祈念いたします。

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