北里大学保健衛生専門学院学則

第１章

総則

（目的）
第１条

本学院は、北里大学建学の精神及び生命科学領域の教育研究に則り、学校教育法並びに臨床検査技師等に関する法律、臨床工学技士法、栄養士法及び保健師助産師看護師法に基づき、それぞれ臨床検査技師、臨床工学技士、管理栄養士、看護師、保健師に関する専門教育を行い、必要な知識技術を教授するとともに、豊かな教養と人格を育み、科学技術の発達と文化の向上及び地域の健康と福祉の増進に寄与する人材を育成することを目的とする。
（名称）
第２条

本学院は、北里大学保健衛生専門学院と称する。

（位置）
第３条

本学院の位置は、新潟県南魚沼市黒土新田 500 番とする。
第２章 課程、学科、収容定員及び学級数（課程、学科、収容定員及び学級数）
第４条
課

本学院の課程、学科、収容定員及び学級数は、次のとおりとする。
程学科

収容定員
入学定員

医療専門課程臨床検査技師養成科

80 人

学級数

総定員
240 人

３年課程（昼間）
臨床工学専攻科

計６学級30 人

30 人

１年課程（昼間）
栄養専門課程

管理栄養科

保健看護科

１学年１学級
計１学級

80 人

320 人

４年課程（昼間）
看護専門課程各学年２学級

各学年２学級
計８学級

80 人

320 人

４年課程（昼間）

各学年２学級
計８学級(統合カリキュラム)
計

第３章

270 人

910 人

23 学級

修業年限、在学年限、学年、学期及び休業日（修業年限及び在学年限）第５条

本学院の臨床検査技師養成科の修業年限は３年、臨床工学専攻科の修業年限は１年、管理栄養科、保健看護科の修業年限は４年とする。
２

卒業までの在学年限は、前項に規定する修業年限の２倍を超えることができない。ただし、転入学、編入学、再入学の場合には、在学すべき年数の２倍を超えることができないものとする。
（学年）
第６条

学年は、4 月 1 日に始まり、翌年 3 月 31 日に終わる。

（学期）
第７条

学期は、学年を分けて次の２学期とする。

(１)

前期

4 月 1 日から 9 月 30 日まで

(２)

後期

10 月 1 日から 3 月 31 日まで

（休業日）
第８条

２

休業日は、次のとおりとする。

(１)

日曜日

(２)

国民の祝日に関する法律に規定する休日(３)

開校記念日（4 月 20 日）(４)

北里研究所創立記念日（11 月 5 日）

(５)

夏期休業日（7 月 28 日から 8 月 31 日まで）

(６)

冬期休業日（12 月 23 日から 1 月 5 日まで）

(７)

春期休業日（3 月 11 日から 4 月 1 日まで)

前項の規定にかかわらず、学院長が必要と認めたときは、休業日の変更若しくは臨時の休業、又は休業日に授業などを行うことができる。
第４章 授業科目及び単位数等（授業科目及び単位数等）

第９条 臨床検査技師養成科の授業科目及び単位数は別表(１)、臨床工学専攻科の授業科目
及び単位数は別表(２)、管理栄養科の授業科目及び単位数は別表(３)、保健看護科の授業科目及び単位数は別表(４)のとおりとする。
２ 卒業までに履修させる単位数は、臨床検査技師養成科にあっては 108 単位以上、臨床工学専攻科にあっては 79 単位以上、管理栄養科にあっては 148 単位以上、保健看護科にあっては 133 単位以上とする。
３

授業科目の単位数は、１単位の授業科目を 45 時間の学修を必要とする内容をもって構成することを標準とし、授業の方法に応じ、当該授業による教育効果、授業時間外に必要な学修等を考慮して、次の基準により単位数を計算するものとする。
(１) 臨床検査技師養成科にあっては、講義及び演習については 15 時間から 30 時間を１単位、実験、実習、実技及び臨地実習については 30 時間から 45 時間を１単位とする。
(２) 管理栄養科にあっては、講義及び演習については 15 時間から 30 時間を１単位、実験、実習及び実技については 45 時間を１単位、臨地実習については１単位 45 時間とする。
(３) 保健看護科にあっては、講義及び演習については 15 時間から 30 時間を１単位、実験、実習（臨地実習含む）及び実技については 30 時間から 45 時間を１単位とする。
(４)

臨床工学専攻科にあっては、講義及び演習については 15 時間から 30 時間を１単位、実験、実習及び実技については 30 時間から 45 時間を１単位、臨床実習については 45 時間を１単位とする。
４

授業科目の履修に当たって、先修科目が定められている場合は、その履修及び単位を修得していなければならない。
第５章

学習評価

（学習評価）
第 10 条 学習の評価は、講義については試験により、実習については試験又は実習報告及び平素の成績による。
２ 試験は、前期試験及び後期試験に分ける。ただし、特別の理由により、他の時期に試験を実施することがある。
３ 所定の授業科目を履修し、その試験に合格した者に対して、単位認定会議の議を経て、当該科目の単位を授与する。
４ 評価は、優・良・可・不可の４種とし、優は 80 点以上、良は 70 点以上、可は 60 点以上、不可は 60 点未満とし、優・良・可を合格、不可を不合格とする。
５

学習評価に関する細則は、別に定める。
第６章

卒業（卒業の要件及び称号の授与）
第 11 条学院長は、臨床検査技師養成科に３年、臨床工学専攻科に１年、管理栄養科及び保健看護科に４年（転入学、編入学、再入学の場合は在学すべき年数）以上在学し、第９条に規定する授業科目及び単位数を修得した者について、卒業認定会議の議を経て、卒業を認定する。
２

学院長は、卒業を認定した者に対して、卒業証書を授与する。

３

第１項の規定により、医療専門課程臨床検査技師養成科を修了した者には専門士（医療専門課程）、栄養専門課程管理栄養科を修了した者には高度専門士（栄養専門課程）、看護専門課程保健看護科を修了した者には高度専門士（看護専門課程）の称号を授与する。
第７章

入学・転学・休学・復学・転入学・編入学・再入学・退学・除籍（入学の時期）
第 12 条入学の時期は、学年の初めとする。

（入学の資格）第 13 条本学院の臨床検査技師養成科、管理栄養科及び保健看護科の第１学年に入学できる者は、学校教育法（昭和 22 年 3 月 31 日法律第 26 号。以下同じ。）第 90 条の規定に該当する者とし、次のとおりとする。
(１)

高等学校又は中等教育学校を卒業した者(２)

通常の課程による 12 年の学校教育を修了した者（通常の課程以外の課程によりこれに相当する学校教育を修了した者）(３)

文部科学大臣の定めるところにより、これと同等以上の学力があると認められた者で、学校教育法施行規則第 150 条に規定する次のもの
ア

外国において学校教育における 12 年の課程を修了した者又はこれに準ずる者
で文部科学大臣の指定したもの

イ

文部科学大臣が高等学校の課程と同等の課程を有するものとして認定した在外教育施設の当該課程を修了した者

ウ

専修学校の高等課程（修業年限が３年以上であることその他の文部科学大臣が定める基準を満たすものに限る。）で文部科学大臣が別に指定するものを文部科学大臣が定める日以後に修了した者

エ文部科学大臣の指定した者オ

高等学校卒業程度認定試験規則による高等学校卒業程度認定試験に合格した者（旧規程による大学入学資格検定に合格した者を含む。）(４) 本学院において、個別の入学資格審査により、高等学校を卒業した者と同等以上の学力があると認めた者で、18 歳に達したもの
２

本学院の臨床工学専攻科に入学できる者は、臨床工学技士法第 14 条第２号「学校教育法に基づく大学若しくは高等専門学校、旧大学令に基づく大学又は厚生労働省令で規定する学校、文教研修施設若しくは養成所において２年（高等専門学校にあっては５年）以上修業し、かつ厚生労働大臣の指定する科目を修めた者」に該当する者とする。
（入学の出願、選考、手続及び許可）

第 14 条２

入学者の選考は、入学試験により行う。

本学院に入学を志願する者は、所定の出願書類に入学検定料を添えて願い出て、前項の選考を受けなければならない。

３

前項の選考に合格した者は、指定された期日までに第 25 条に規定する入学金、授業料、施設設備費（以下「学費」という。）に所定の書類を添えて入学手続きを完了しなければならない。

４

学院長は、前項の入学手続を完了した者について、入学を許可する。

５

前各項の規定は、転入学、編入学、再入学の場合にも適用する。

６

入学試験に関する細則は、別に定める。
（入学前の既修得単位の認定）

第 15 条本学院に入学する前の既修得単位については、次の場合に限り、教育上有益と認められるときは、本人からの申請に基づき、単位認定会議の議を経て、本学院における修得単位として認めることがある。

(１) 臨床検査技師養成科
大学、短期大学並びに高等専門学校及び他の医療関係職種の養成を行う施設として文部科学大臣が指定した学校又は厚生労働大臣が指定した養成所において、既に取得した科目の内容が本学院臨床検査技師養成科の開設科目の内容・単位と合致している
場合(２) 管理栄養科
大学、短期大学並びに高等専門学校及び他の医療・栄養関係職種の養成を行う施設として文部科学大臣が指定した学校又は厚生労働大臣が指定した養成所において、既に取得した科目の内容が本学院管理栄養科の開設科目の内容・単位と合致している場合(３) 保健看護科
ア 大学、短期大学若しくは高等専門学校又は歯科衛生士、診療放射線技師、臨床検査技師、理学療法士、作業療法士、視能訓練士、臨床工学技士、義肢装具士、救急救命士、言語聴覚士の資格に係る学校若しくは養成所において、既に取得した科目の内容が本学院保健看護科の開設科目の内容・単位と合致している場合。ただし、本学院における修得単位として認める単位数は、総取得単位数の２分の１以内とする。
イ 社会福祉士及び介護福祉士法(昭和 62 年法律第 30 号)第 39 条第１号の規定に該当する者で、社会福祉士及び介護福祉士法施行規則等の一部を改正する省令（平成 20年厚生労働省令第 42 号）による改正前の社会福祉士介護福祉士学校養成施設指定規則（昭和 62 年厚生省令第 50 号）別表第４に規定する基礎分野又は社会福祉士介護福祉士養成施設指定規則別表４若しくは社会福祉士介護福祉士学校指定規則（平成 20 年文部科学省・厚生労働省令第２号）別表４に規定する「人間と社会」の領域に限り、既に修得した科目の内容が、本学院保健看護科の開設科目の内容・単位と合致している場合(４) 臨床工学専攻科
学校教育法に基づく大学若しくは高等専門学校、旧大学令に基づく大学又は臨床工学技士法施行規則第 14 条に規定する学校、文教研修施設又は養成所において既に履修した科目の内容が本学院臨床工学専攻科の開設科目の内容・単位と合致している場
合２

入学前の既修得単位の認定については、別に定める学習評価に関する細則による。
（転学）第 16 条本学院から他の学校へ転学を希望する者は、所定の様式にその事由を具して学院長に願い出て、許可を受けなければならない。
２

転学に関する細則は、別に定める。
（休学）

第 17 条病気その他やむを得ない事由により、引き続き６か月以上就学することができない者で休学しようとする者は、所定の様式にその事由を具して、保証人連署の上、学院長に願い出て許可を受けなければならない。

２

前項の休学の期間は、１年以内とする。ただし、特別の事由があるときは、許可を得て更に１年以内に限り休学することができる。

３

休学の通算年数は、第５条第１項に規定する修業年限の範囲内とする。

４

休学の期間は、在学の期間に算入しない。

５

休学に関する細則は、別に定める。
（復学）

第 18 条休学者が復学しようとするときは、所定の様式に保証人連署の上、学院長に願い出て、許可を受けなければならない。
２ 復学する者は、学年の初めでなければ復学することができない。
３

復学に関する細則は、別に定める。
（転入学）

第 19 条 臨床検査技師等に関する法律第 15 条の規定、栄養士法第２条の規定及び保健師助産師看護師法第 21 条第２号の規定により指定を受けた学校（学校教育法第１条に規定する大学、短期大学若しくは高等専門学校を除く。）又は養成所において１年の課程を修了した者で、本学院に転入学を志望する者があるときは、定員に余裕のある場合に限り、選考の上、同一課程への入学を許可することがある。
２

転入学に関する細則は、別に定める。
（編入学）

第 20 条 本学院に編入学を志望する者があるときは、定員に余裕のある場合に限り、選考の上、入学を許可することがある。
２ 前項の規定は、管理栄養科に適用する。
３

編入学に関する細則は、別に定める。
（再入学）

第 21 条本学院を退学した者又は除籍された者（第 23 条第３号乃至第６号の除籍者及び第 29 条の懲戒退学者を除く。）が、同一学科に２年以内に再入学を願い出たときは、選考の上、相当年次への入学を許可することがある。
２

再入学に関する細則は、別に定める。
（退学）

第 22 条学生が、やむを得ない事由により退学しようとするときは、詳細な理由書を添えて、所定の様式により、保証人連署の上、学院長に願い出て許可を受けなければならない。
２

退学に関する細則は、別に定める。
（除籍）

第 23 条学院長は、次の各号の一に該当する者につき、これを除籍する。

(１)

正当な事由がなく、所定の期日までに学費を納めない者(２)

休学期間満了後、10 日以内に何等の手続をしない者(３)

２か月以上も何等の手続をしないで引き続き欠席した者

(４)

死亡が確認された者(５) ２年以上も快復が困難で、学業の継続ができない疾病と校医が診断した者

２(６)

第５条第２項に規定する在学年限を超えた者(７)

第 17 条第２項及び第３項に規定する期間を超えた者(８)

その他学院長が除籍に該当すると認めた者

除籍に関する細則は、別に定める。
第８章

入学検定料及び学費（入学検定料）第 24 条

入学検定料は、別表(５)に示すとおりとする。

（学費)
第 25 条

学費は、別表(５)に示す入学金、授業料、施設設備費のとおりとする。

２ いったん納入した学費は、別に定める場合を除き、一切返還しない。
３ 学費は、社会情勢により、次の年度に進むとき変更することがある。
４ 学費は、毎年、前期は 4 月 30 日までに、後期は 10 月 31 日までに所定の額を納入するものとする。
５

休学期間中は、休学期間に応じ、授業料及び施設設備費を免除し、在籍料を徴収する。

６

学費に関する規程は、別に定める。
第９章 科目等履修生及び聴講生（科目等履修生）

第 26 条本学院において開設する授業科目に対し、本学院学生以外の者から履修申請があったときは、本学院の教育に支障がない限り、選考の上、科目等履修生として当該科目の履修を許可することがある。
２

科目等履修生の審査料及び学費等は、別表(６)のとおりとする。

３

科目等履修生に関する規程は、別に定める。
（聴講生）

第 27 条本学院において開設する授業科目に対し、聴講希望があったときは、本学院の教育に支障がない限り、選考の上、聴講生として当該科目の聴講を許可することがある。
２

聴講生に関する取扱いは、別に定める。
第 10 章賞罰（表彰）
第 28 条学院長は、学業が特に優秀な者又は学生の模範となる行為をした者について、教師会の議を経て、これを表彰することがある。
２

表彰に関する規程は、別に定める。
（懲戒）第 29 条学院長は、本学院の教育の趣旨に背き、又は学生の本分に反する行為をした者について、教師会の議を経て、これを懲戒する。
２

懲戒の種類は、けん責、謹慎、受験停止、停学及び退学とし、学院長がこれを行う。

３

学校教育法施行規則第 26 条第３項に基づき、次の各号の一に該当した場合、前項に規定する退学とする。
(１) 性行不良で改善の見込みがないと認められる者(２) 学業劣等で成業の見込みがないと認められる者(３) 正当な理由がなく出席常でない者(４) 本学院の秩序を乱し、その他本学院の学生としての本分に反した者
４

懲戒に関する細則は、別に定める。
第 11 章 教職員組織（教職員組織）第 30 条 本学院に、学院長、教務主任、専任教員、専任助手、兼任講師、事務職員、その他の職員を置く。
２ 本学院の保健看護科に副学院長を置き、その他必要に応じて、副学院長を置くことができる。
３ 教務主任は、専任教員の中からこれを定める。
４ 第１項に規定する者のほか、保健看護科に実習調整者及び必要に応じて学生生活担当者を置く。実習調整者及び学生生活担当者は、保健看護科専任教員の中からこれを定める。
５

第１項に規定する専任教員については、臨床検査技師養成科９人以上、臨床工学専攻科４人以上、管理栄養科 16 人以上、保健看護科 18 人以上（学院長を補佐する専任の看護職員（副学院長）を除く。）を置く。

６

教職員の業務分掌に関する細則は、別に定める。
第 12 章会議（会議）
第 31 条２

本学院の重要事項を審議するため、次の会議を置く。

(１)

教師会

(２)

運営委員会

(３)

学科会議

(４)

入試判定会議(５)

単位認定会議(６)

卒業認定会議(７)

その他学院長が必要と認める会議

各会議に関する規程は、別に定める。

第 13 章健康診断

（健康診断）
第 32 条

健康診断は、学校保健安全法第 13 条の規定に基づき、毎年１回、これを実施する。
２

健康診断に関する規程は、別に定める。
第 14 章改廃（学則の改廃）第 33 条

学則の改廃は、運営委員会及び教師会の議を経て、学校法人北里研究所理事会において決定する。
附則

この学則は、昭和 58 年４月１日から施行する。
附 則
この学則は、昭和 59 年 4 月 1 日から施行する。
附 則
この学則は、昭和 61 年 4 月 1 日から施行する。
附 則１

この学則は、昭和 62 年 4 月 1 日から施行する。

２

臨床検査技師養成科の昭和 61 年度以前の入学者には別表(1)―1)の授業科目・授業時数を適用する。

３

臨床検査技師養成科の昭和 62 年度以降の入学者には別表(1)―2)の授業科目・授業時数を適用する。
附 則１

この学則は、昭和 63 年 4 月 1 日から施行する。

２

第 23 条(入学検定料)及び第 24 条(入学金及び授業料)については、昭和 63 年度入学者から適用する。
附 則１

この学則は、平成元年 4 月 1 日から施行する。

２

別表(1)―1)を削除し、別表(1)―2)を別表(1)とする。

３

第 23 条(入学検定料：別表(3)関係)及び第 24 条(入学金及び授業料：別表(3)関係)は平成元年度入学者から適用する。なお、昭和 63 年度以前の入学者の授業料等については別表(4)のとおりとする。
附 則
この学則は、平成 3 年 10 月 1 日から施行する。
附 則１

この学則は、平成 4 年 4 月 1 日から施行する。

２

別表(4)を削除する。
附 則１

この学則は、平成 5 年 4 月 1 日から施行する。

２

第 9 条(栄養専門課程・栄養科の授業科目及び単位数：別表(2)関係)は平成 5 年度入学者から適用する。なお、平成 4 年度以前の栄養科入学者の授業科目及び単位数については別表(2)―2)のとおりとする。

３

第 24 条(入学金及び授業料：別表(3)関係)は平成 5 年度入学者から適用する。なお、
平成 4 年度以前の入学者の授業料等については別表(3)―2)のとおりとする。
附 則
この学則は、平成 6 年 4 月 1 日から施行する。
附 則
この学則は、平成 7 年 3 月 1 日から施行する。
ただし、第 4 条、第 9 条第 2 項及び第 3 項、第 14 条第 1 項、第 27 条第 1 項及び第 2 項、第 32 条は平成 7 年 4 月 1 日より適用する。
附 則１

この学則は、平成 7 年 4 月 1 日から施行する。

２

第 9 条(医療専門課程・臨床検査技師養成科の授業科目及び単位数：別表(1)関係)は平成 7 年度入学者から適用する。なお、平成 6 年度以前の臨床検査技師養成科の入学者の授業科目及び単位数については別表(1)―2)のとおりとする。

３

別表(1)―2)を削除する。
附 則１

この学則は、平成 8 年 4 月 1 日から施行する。

２

第 9 条(栄養専門課程・臨床栄養科の授業科目及び単位数：別表(2)関係)は平成 8 年度入学者から適用する。
なお、平成 7 年度以前の栄養科の入学者の授業科目及び単位数は別表(2)―2)のとおりとする。

３

平成 7 年度以前の栄養科の入学者については、当該入学者が入学したときの学則を適用する。

４

別表(5)(平成 4 年度以前の入学者の授業料等)は削除する。
附 則１

この学則は、平成 8 年 12 月 1 日から施行する。

２

第 24 条(入学金及び授業料：別表(4)関係)は平成 9 年度入学者から適用する。
なお、平成 8 年度以前の入学者の授業料等については別表(4)―2)のとおりとする。
附 則１

この学則は、平成 9 年 4 月 1 日から施行する。

２

第 9 条(医療専門課程・臨床検査技師養成科の授業科目及び単位数：別表(1)関係)は平成 9 年度入学者から適用する。なお、平成 8 年度以前の臨床検査技師養成科の入学者

の授業科目及び単位数については別表(1)―2)のとおりとし、平成 6 年度以前の臨床検査技師養成科の入学者の授業科目及び単位数については別表(1)―3)のとおりとする。
３

第 9 条(看護専門課程・看護科の授業科目及び単位数：別表(3)関係)は平成 9 年度入学者から適用する。なお、平成 8 年度以前の看護科の入学者の授業科目及び授業時数については別表(3)―2)のとおりとする。
附 則１

この学則は、平成 12 年 4 月 1 日から施行する。

２

旧別表(1)―2)、別表(1)―3)、別表(2)―2)及び別表(3)―2)を削除する。

３

第 9 条(医療専門課程・臨床検査技師養成科の授業科目及び単位数：別表(1)関係)は平成 12 年度入学生から適用する。なお、平成 11 年度以前の臨床検査技師養成科の授業科目及び授業時数については別表(1)―2)のとおりとする。
附 則１

この学則は、平成 13 年 4 月 1 日から施行する。

２

第 25 条(学費)乃至第 27 条(休学期間中の学費)については、平成 13 年度入学者及び在学者から適用する。
附 則
この学則は、平成 14 年 4 月 1 日から施行する。
附 則１

この学則は、平成 15 年 4 月 1 日から施行する。

２

旧別表(1)―2)を削除する。

３

第 9 条(医療専門課程・臨床検査技師養成科の授業科目及び単位数：別表(1)関係)は平成 15 年度入学生から適用する。なお、平成 14 年度以前の臨床検査技師養成科の授業科目及び単位数については別表(1)―2)のとおりとする。
附 則１

この学則は、平成 16 年 4 月 1 日から施行する。

２

第 4 条(課程、学科、学生定員、学級数)に掲げる栄養専門課程管理栄養科の収容定員の学年進行については、次のとおりとする。
学科

管理栄養科

平成 16 年度
80 名

平成 17 年度
160 名

平成 18 年度

平成 19 年度

240 名

320 名

３

平成 16 年度より栄養専門課程臨床栄養科の学生募集を中止する。

４

栄養専門課程臨床栄養科の学生募集の停止にともない、第 4 条(課程、学科、学生定員、学級数)の規定にかかわらず、同学科の収容定員は次のとおりとする。
学科

臨床栄養科
５

平成 16 年度

平成 17 年度

200 名

100 名

第 9 条(栄養専門課程・管理栄養科の授業科目及び単位数：別表(4)関係)は平成 16 年度入学者から適用する。

附 則１

この学則は、平成 17 年 4 月 1 日から施行する。

２

第 4 条(課程、学科、学生定員、学級数)に掲げる看護専門課程保健看護科の収容定員の学年進行については、次のとおりとする。
学科

保健看護科

平成 17 年度

平成 18 年度

平成 19 年度

平成 20 年度

80 名

160 名

240 名

320 名

３

平成 17 年度より看護専門課程看護科の学生募集を停止する。

４

看護専門課程看護科の学生募集の停止にともない、第 4 条(課程、学科、学生定員、学級数)の規定にかかわらず、同学科の収容定員は次のとおりとする。
学５科

平成 17 年度

平成 18 年度

看護科

160 名

80 名

第 9 条(看護専門課程・保健看護科の授業科目及び単位数：別表(6)関係)は平成 17 年度入学者から適用する。
附 則１

この学則は、平成 18 年 4 月 1 日から施行する。

２

旧別表(2)を削除する。

３

第 9 条(医療専門課程・臨床工学専攻科の授業科目及び単位数：別表(2)関係)は平成18 年度入学生から適用する。
附 則１

この学則は、平成 19 年 4 月 1 日から施行する。

２

旧別表(3)、(5)を削除する。
附 則

１ この学則は、平成 20 年 4 月 1 日から施行する。
２ 旧別表(1)-2）を削除する。
附則１

この学則は、平成 21 年 4 月 1 日から施行する。

２

第９条（授業科目及び単位数等）に規定する別表(1)～(4)については、平成 21 年度入学生から適用する。
附則

この学則は、平成 22 年 4 月 1 日から施行する。
附則

この学則は、平成 23 年４月１日から施行する。
附則１

この学則は、平成 24 年４月１日から施行する。

２

第９条（授業科目及び単位数）に規定する別表（４）（看護専門課程・保健看護科の授業科目及び単位数）については、平成 24 年度入学者から適用する。
附則

１

この学則は、平成 28 年４月１日から施行する。

２

第９条（授業科目及び単位数）に規定する別表（１）（医療専門課程・臨床検査技師養成科の授業科目及び単位数）については、平成 28 年度入学者から適用する。
附則（北学総第 29-07598 号）

１

この学則は、2018 年４月１日から施行する。

２

第９条（授業科目及び単位数）に規定する別表（３）（栄養専門課程・管理栄養科の授業科目及び単位数）及び（４）（看護専門課程・保健看護科の授業科目及び単位数）
については、2018 年度入学者から適用する。
附則（北学総第 2021-09149 号）（北学総第 2021-10906 号）（北学総第 2021-号）（施行期日、適用）
１

この学則は、2022 年４月１日から施行する。

２

第９条（授業科目及び単位数）に規定する別表（１）（医療専門課程・臨床検査技師養成科の授業科目及び単位数）及び別表（４）（看護専門課程・保健看護科の授業科目及び単位数）については、2022 年度入学者から適用する。