東京海上・ジャパン・マイスター株式オープン
追加型投信／国内／株式交付運用報告書
第6期（決算日2022年5月10日）
作成対象期間（2021年11月11日～2022年5月10日）

第6期末（2022年5月10日）
準価額
12,411円
資 産 総 額
314百万円
第6期
騰落率△ 14.6％
分配金（税込み）合計0円

受益者のみなさまへ
毎々、格別のご愛顧にあずかり厚くお礼申し上げます。
さて、「東京海上・ジャパン・マイスター株式オープン」は、このたび、第6期の決算を行いました。
当ファンドは、日本の株式のうち、世界に先駆ける技術を生みだすと判断する企業の株式を実質的な投資対象とし、信託財産の成長をめざして運用を行います。当期についても、この方針に基づき運用を行いました。
ここに、当期の運用経過等についてご報告申し上げます。
今後とも一層のお引き立てを賜りますよう、お願い申し上げます。

基純（注）騰落率は分配金（税込み）を分配時に再投資したものとみなして計算したものです。

○交付運用報告書は、運用報告書に記載すべき事項のうち重要なものを記載した書面です。その他の内容については、運用報告書（全体版）に記載しています。
○当ファンドは、投資信託約款において運用報告書（全体版）に記載すべき事項を、電磁的方法によりご提供する旨を定めています。運用報告書（全体版）は、東京海上アセッ
トマネジメントのホームページにて閲覧・ダウンロードいただけます。
○運用報告書（全体版）は、受益者の方からのご請求により交付されます。交付をご請求される方は、販売会社までお問い合わせください。
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1

鉃鋼ビルディング

2022/06/16

9:26:54

東京海上・ジャパン・マイスター株式オープン【本資料の表記について】
原則、各表・グラフの金額の単位未満は切り捨て、比率は四捨五入で表記していますので、個々の数字の合計が合計欄の値と一致しない場合があります。

運用経過
期中の基準価額等の推移

（2021 年 11 月 11 日～2022 年 5 月 10 日）（円）
17,000（百万円）
600

16,000550

15,000500

14,000450

13,000400

12,000350

11,000300

10,0002021/11/10

250
2021/11
基準価額（左軸）

2021/122022/12022/2

分配金再投資基準価額（左軸）参考指数（左軸）

2022/32022/5/10

純資産総額（右軸）

期 首： 14,537円
期 末： 12,411円（既払分配金（税込み）：0円）
騰落率：△ 14.6％（分配金再投資ベース）（注）分配金再投資基準価額は、分配金（税込み）を分配時に再投資したものとみなして計算したもので、ファンド運用の実質的なパフォーマンスを示すものです。
（注）分配金を再投資するかどうかについてはお客様がご利用のコースにより異なります。また、ファンドの購入価額により課税条件も異なります。
したがって、お客様の損益の状況を示すものではありません。
（注）分配金再投資基準価額および参考指数は、期首（2021 年 11 月 10 日）の値が基準価額と同一となるように指数化しています。
（注）参考指数は、TOPIX（東証株価指数）（配当込み）です。詳細は4ページをご参照ください。

○基準価額の主な変動要因
プラス要因
・防犯センサーなどで欧州事業の回復が期待されたオプテックスグループや、動物薬原体の在庫調整にめどが立ち堅調な増益力への評価が高まった日産化学などの株価が上昇したこと
・5 G（第5世代移動通信システム）や IoT（モノのインターネット）関連投資の拡大期待などを背景に、一部の半導体関連企業の株価が上昇したこと

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東京海上・ジャパン・マイスター株式オープン

マイナス要因・金利上昇を受けて、バリュエーション水準の高いグロース（成長）株を中心に株価が下落したこと
・ウクライナ情勢の悪化などによる供給制約の長期化やコモディティ価格上昇による交易条件の悪化などを受けて、一部の機械関連企業や輸送機器関連企業の株価が下落したこと

１万口当たりの費用明細項

目（a） 信託報酬

（2021 年 11 月 11 日～2022 年 5 月 10 日）

金

当期額円

比率％

項 目 の 概 要

105

0.780

（投信会社）（ 52）（0.382） ＊委託した資金の運用、基準価額の計算、目論見書作成等の対価（販売会社）（ 52）（0.382） ＊購入後の情報提供、運用報告書等各種書類の送付、口座内でのファンドの管理および事務手続き等の対価（受託会社）（2）（0.016） ＊運用財産の保管・管理、委託会社からの指図の実行の対価

80.057（b） 売買委託手数料（株式）（（c） その他費用（監査費用）合（計8）（a） 信託報酬＝期中の平均基準価額×信託報酬率（b） 売買委託手数料＝期中の売買委託手数料÷期中の平均受益権口数（0.057） ＊売買委託手数料は、有価証券等の売買の際、売買仲介人に支払う手数料10.0051）（0.005） ＊監査費用は、監査法人に支払うファンドの監査に係る費用

114（c） その他費用＝期中のその他費用÷期中の平均受益権
口数0.842

期中の平均基準価額は、13,520円です。
（注）期中の費用（消費税等のかかるものは消費税等を含む）は、追加・解約により受益権口数に変動があるため、簡便法により算出した結果です。
（注）消費税は報告日の税率を採用しています。
（注）各金額は項目ごとに円未満を四捨五入しています。
（注）売買委託手数料およびその他費用は、当ファンドが組み入れている親投資信託が支払った金額のうち、当ファンドに対応するものを含みます。
（注）各比率は1万口当たりのそれぞれの費用金額（円未満の端数を含む）を期中の平均基準価額で除して 100 を乗じたものです。

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東京海上・ジャパン・マイスター株式オープン（参考情報）◯総経費率
当期中の運用・管理にかかった費用の総額（原則として、募集手数料、売買委託手数料および有価証券取引税を除く。
）を期中の平均受益権口数に期中の平均基準価額（１口当たり）を乗じた数で除した総経費率（年率）は 1.58％です。
その他費用
0.01％

運用管理費用
（受託会社）
0.03％

運用管理費用（販売会社）
0.77％

運用管理費用
（投信会社）0.77％

総経費率
1.58％

当ファンド
1.58％

（注）当ファンドの費用は１万口当たりの費用明細において用いた簡便法により算出したものです。
（注）各費用は、原則として、募集手数料、売買委託手数料および有価証券取引税を含みません。
（注）各比率は、年率換算した値です。
（注）当ファンドの費用は、親投資信託が支払った費用を含みます。
（注）上記の前提条件で算出したものです。このため、これらの値はあくまでも参考であり、実際に発生した費用の比率とは異なります。

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東京海上・ジャパン・マイスター株式オープン

最近5年間の基準価額等の推移（円）
18,000（2017 年 5 月 11 日～2022 年 5 月 10 日）
（百万円）
800

（設定）

16,000700

14,000600

12,000500

10,000

400

8,000

300

6,000

2004,0002017/5100
2018/5
基準価額（左軸）

2019/52020/5

分配金再投資基準価額（左軸）参考指数（左軸）

2021/52022/5

純資産総額（右軸）（注）分配金再投資基準価額は、分配金（税込み）を分配時に再投資したものとみなして計算したもので、ファンド運用の実質的なパフォーマンスを示すものです。
（注）分配金を再投資するかどうかについてはお客様がご利用のコースにより異なります。また、ファンドの購入価額により課税条件も異なります。
したがって、お客様の損益の状況を示すものではありません。
（注）参考指数は、設定時の値が基準価額と同一となるように指数化しています。
（注）当ファンドの設定日は 2019 年5月 24 日です。

2019年5月24日 2020年5月11日 2021年5月10日 2022年5月10日
設定日
決算日
決算日
決算日
基準価額（円）
10,00010,35813,88712,411
期間分配金合計（税込み） （円）－000分配金再投資基準価額騰落率 （％）－3.634.1△ 10.6
参考指数騰落率（％）－△ 1.334.6△ 2.3（百万円）
250262352314
純資産総額
（注）騰落率は1年前の決算応当日との比較です。
ただし、設定日の基準価額は設定当初の金額、純資産総額は設定当初の元本額を表示しており、2020 年5月 11 日の騰落率は設定当初との比較です。
（注）参考指数は投資対象資産の相場を説明する代表的な指数として記載しているものです。

●参考指数に関して参考指数は TOPIX（東証株価指数）（配当込み）です。
TOPIX の指数値および TOPIX に係る標章または商標は、ＪＰＸ総研またはＪＰＸ総研の関連会社（以下、ＪＰＸ）の知的財産であり、指数値の算出・公表、利用等、TOPIX に関するすべての権利・ノウハウおよび TOPIX に係る標章または商標に関するすべての権利はＪＰＸが有します。ＪＰＸは、TOPIX の指数値の算出または公表の誤謬、遅延または中断に対し、責任を負いません。ファンドは、ＪＰＸにより提供、保証または販売されるものではなく、ファンドの設定、販売および販売促進活動に起因するいかなる損害に対してもＪＰＸは責任を負いません。

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東京海上・ジャパン・マイスター株式オープン

投資環境



（2021 年 11 月 11 日～2022 年 5 月 10 日）

当期、国内株式市場は下落しました。
欧米の主要中央銀行が金融引き締め姿勢を強めるとの観測から米国長期金利の上昇が継続するなか、2022 年に入るとウクライナ情勢などの地政学的リスクの高まりも国内株式市場の下押し圧力となりました。3月には円安の進行や地政学的リスクへの過度な懸念が後退し国内株式市場は一時上昇する局面もありましたが、4月以降は米国の金融引き締めペースに対する警戒感が強まり、再び下落に転じました。

ポートフォリオについて

（2021 年 11 月 11 日～2022 年 5 月 10 日）＜東京海上・ジャパン・マイスター株式オープン＞「東京海上・ジャパン・マイスター株式マザーファンド」を主要投資対象とし、高位の組入比率を維持しました。
当ファンドの基準価額は、マザーファンドの値動きを反映し、14.6％下落しました。
＜東京海上・ジャパン・マイスター株式マザーファンド＞
世界に先駆ける技術を生みだすと判断する企業の中から先行力・開発力・組織力に着目し、企業調査や定性評価に基づいて厳選した企業（マイスター企業）に投資しました。
当期は、コロナ禍での中国や東南アジアにおけるロックダウン（都市封鎖）に加え、ウクライナ情勢の悪化による供給制約の影響を受けて、米国 ISM（供給管理協会）製造業景況感指数が 2022 年4月には約2年ぶりの低水準となったことや、欧米中央銀行の金融引き締め姿勢の強まりを背景に欧米の長期金利が上昇したことが、製造業のウェイトが大きい当マザーファンドにとっては逆風となりました。
このような環境下、4月末に保有銘柄の大幅な見直しを行い、景気変動に敏感ではないと考える銘柄の保有割合を大幅に引き上げました。
以上の運用の結果、基準価額は 13.9％下落しました。
（プラスに寄与した主な銘柄）第一三共、オプテックスグループ、日産化学（マイナスに寄与した主な銘柄）メニコン、ミスミグループ本社、レーザーテック

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東京海上・ジャパン・マイスター株式オープン

当ファンドのベンチマークとの差異
当ファンドは運用の目標となるベンチマークを設けていません。
グラフは、当ファンドの基準価額と参考指数の騰落率の対比です。

（2021 年 11 月 11 日～2022 年 5 月 10 日）
基準価額と参考指数の対比（期別騰落率）（％）
5.00.0-5.0-10.0-15.0-20.0

第6期
2022/5/10
基準価額

参考指数

（注）基準価額の騰落率は分配金込みです。
（注）参考指数は、TOPIX（東証株価指数）（配当込み）です。詳細は4ページをご参照ください。

分配金

（2021 年 11 月 11 日～2022 年 5 月 10 日）

当期においては、市況動向や運用の効率性などを勘案して、収益分配を行わないこととしました。収益分配に充てなかった収益については信託財産内に留保し、当ファンドの運用方針に基づいて運用を行います。
○分配原資の内訳（単位：円、１ 万口当たり、税込み）

項目

当期分配金
（対基準価額比率）
当期の収益
当期の収益以外
翌期繰越分配対象額

第６期
2021年11月11日～
2022年５月10日
－－％
－－
4,551

（注）対基準価額比率は当期分配金（税込み）の期末基準価額（分配金込み）に対する比率であり、ファンドの収益率とは異なります。
（注）当期の収益、当期の収益以外は小数点以下切捨てで算出しているため合計が当期分配金と一致しない場合があります。

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東京海上・ジャパン・マイスター株式オープン

今後の運用方針＜東京海上・ジャパン・マイスター株式オープン＞「東京海上・ジャパン・マイスター株式マザーファンド」を主要投資対象とし、高位の組入比率を維持します。
＜東京海上・ジャパン・マイスター株式マザーファンド＞
国内株式市場は、新型コロナウイルスワクチンの普及や治療薬の開発によりコロナ禍からの回復局面が継続すると考えます。ただし、米国の金融引き締めに伴う金融市場の不安定化や、資源・商品価格の上昇、中国の景気減速懸念、地政学的リスクの高まりなど企業業績に影響を及ぼす不透明な要因への警戒が引き続き必要な局面にあると考えます。一方で、環境関連や自動運転技術、次世代通信など、循環的な景気変動の影響を受けにくい構造的な成長分野では引き続き高い業績成長が期待できます。
以上のような環境下、マイスター企業を投資対象とし、景気変動に応じた組入銘柄の比率の変更を行います。ポートフォリオの構築においては、製品の用途市場の分散を考慮し、各組入企業からの利益成長をまんべんなく享受することを目指します。

お知らせ
該当事項はありません。

当ファンドの概要
商品分

類 追加型投信／国内／株式（課税上は株式投資信託として取扱われます。）

信託期

間 2019 年5月 24 日から 2029 年5月 10 日

運用

方

針 信託財産の成長をめざして運用を行います。
東 京海上・ジャパン・「東京海上・ジャパン・マイスター株式マザーファンド」を主要投資対象とします。
マイスター株式オープン

主 要 投 資 対 象 東京海上・ジャパン・
主としてわが国の取引所に上場（上場予定を含みます。）されている株式を主要投資対
マ イ ス タ ー 株 式象とします。
マ ザ ー フ ァ ン ド
運分

用配方

わが国の取引所に上場（上場予定を含みます。）されている株式の中から、世界に先駆ける技術を生みだすと判断する企業の株式を主要投資対象とする「東京海上・ジャパン・マイスター株式マザーファンド」に投資し、高法位の組入比率を維持します。マザーファンドの銘柄の選定にあたっては、先行力・開発力・組織力に着目し、企業調査や定性評価に基づき企業を厳選し、景気変動サイクルの転換時に組入銘柄の比率の変更を行います。

方

毎決算時に、原則として経費控除後の、繰越分を含めた配当等収益および売買益（評価益を含みます。）等から、基準価額の水準、市況動向等を勘案して分配を行う方針です。ただし、分配対象額が少額の場合等には、収益分針配を行わないことがあります。
収益の分配に充当せず、信託財産内に留保した利益については、運用の基本方針に基づいて運用を行います。

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東京海上・ジャパン・マイスター株式オープン（参考情報）○当ファンドと代表的な資産クラスとの騰落率の比較（％）
100（2017年5月末～2022年4月末）

80
60
40
20
0-20-40

当ファンド

日本株

先進国株

最大値（当ファンド）

新興国株

最大値

日本国債

最小値（当ファンド）

先進国債
最小値

新興国債平均値（単位：％）
当ファンド

日本株

先進国株

新興国株

日本国債先進国債

新興国債

最大値

45.1

42.1

59.8

62.7

5.4

11.4

19.3

最小値

△ 5.3

△ 16.0△ 12.4△ 19.4

△ 4.0

△ 4.5

△ 9.4

平均値

16.0

9.8

17.2

12.40.1

3.7

3.5（注）全ての資産クラスが当ファンドの投資対象とは限りません。
（注）2017 年5月から 2022 年4月の5年間の各月末における直近1年間の騰落率の最大値・最小値・平均値を表示したものであり、騰落率は決算日に対応した数値とは異なります。なお、当ファンドは 2020 年5月以降の年間騰落率を用いています。
（注）当ファンドは分配金再投資基準価額の騰落率です。

《各資産クラスの指数》
日 本 株：TOPIX（東証株価指数）（配当込み）
先進国株：MSCI コクサイ指数（配当込み、円ベース）
新興国株：MSCI エマージング・マーケット・インデックス（配当込み、円ベース）
日本国債：NOMURA － BPI（国債）
先進国債：FTSE 世界国債インデックス（除く日本、円ベース）
新興国債：JPモルガン・ガバメント・ボンド・インデックス － エマージング・マーケッツ・グローバル・ディバーシファイド（円ベース）※各指数についての説明は、最終ページの「代表的な資産クラスとの騰落率の比較に用いた指数について」をご参照ください。
（注）海外の指数は、為替ヘッジなしによる投資を想定して、円換算しています。

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東京海上・ジャパン・マイスター株式オープン

当ファンドのデータ
組入資産の内容

（2022 年 5 月 10 日現在）

○組入上位ファンド
銘柄名（円17,0

第6期末％

東京海上・ジャパン・マイスター株式マザーファンド

100.0

組入銘柄数

16,0

1 銘柄

15,0

（注）比率は純資産総額に対する割合です。
（注）組入銘柄に関する詳細な情報等につきましては、運用報告書（全体版）に記載しています。

○資産別配分

○国別配分

14,0

○通貨別配分

13,012,011,0
親投資信託受益証券
100.0％

日本
100.0％円
100.0％

1234567891（注）比率は純資産総額に対する割合です。資産の状況等によっては合計が 100％とならない場合があります。
（注）その他にはコール・ローン等を含む場合があります。
（注）国別配分につきましては発行国を表示しています。

純資産等
項

目

第6期末
2022年5月10日

純資産総額314,911,018円

受益権総口数

253,733,718口

1万口当たり基準価額

（注）
（注）
（注）

12,411円＊期中における追加設定元本額は 1,006,135 円、同解約元本額は 267,167 円です。

（注）
（注）
（注）

※当9

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交付_9004

東京海上・ジャパン・マイスター株式オープン

組入上位ファンドの概要
東京海上・ジャパン・マイスター株式マザーファンド【１万口当たりの費用明細】【基準価額の推移】（円）
17,000（2021 年 ５ 月 11 日～2022 年 ５ 月 10 日）（2021年5月11日～2022年5月10日）

当 期
額
比率円％
買 委 託 手 数 料
140.097
株式）（14）（0.097）合計
140.097
期中の平均基準価額は、14,332円です。
項

16,000（a） 売（15,00014,000目

金（注）上記項目の概要につきましては運用報告書（全体版）をご参照ください。
（注）各金額は項目ごとに円未満を四捨五入しています。
（注）各比率は１万口当たりのそれぞれの費用金額（円未満の端数を含む）を期中の平均基準価額で除して 100 を乗じたものです。

13,00012,00011,0002021/62021/82021/102021/122022/22022/4【組入上位 10 銘柄】

12345678910（2022 年 ５ 月 10 日現在）

銘柄名

業種/種別等

通貨

国（地域）

比率

第一三共
日本新薬
アンリツ
ＪＣＲファーマ
ＳＨＯＥＩ
オプテックスグループ
東京エレクトロン
朝日インテック
日産化学
テルモ
組入銘柄数

医薬品
医薬品
電気機器
医薬品
その他製品
電気機器
電気機器
精密機器
化学
精密機器

円
円
円
円
円
円
円
円
円
円

日本
日本
日本
日本
日本
日本
日本
日本
日本
日本

4.3
4.1
3.7
3.6
3.6
3.4
3.4
3.4
3.3
3.3

（注）比率は純資産総額に対する割合です。
（注）組入銘柄に関する詳細な情報等につきましては、運用報告書（全体版）に記載しています。
（注）国（地域）につきましては発行国を表示しています。
その他
3.2％

【資産別配分】

国内株式96.8％

その他
3.2％

40銘柄

【国別配分】

日本
96.8％

その他
3.2％％

【通貨別配分】円
96.8％（注）比率は純資産総額に対する割合です。資産の状況等によっては合計が 100％とならない場合があります。
（注）その他にはコール・ローン等を含む場合があります。
（注）国別配分につきましては発行国を表示しています。

※当マザーファンドの計算期間における運用経過の説明は運用報告書（全体版）をご参照ください。

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2022/05/30
2022/06/16

15:48:19
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東京海上・ジャパン・マイスター株式オープン＜代表的な資産クラスとの騰落率の比較に用いた指数について＞○ TOPIX（東証株価指数）（配当込み）TOPIX の指数値および TOPIX に係る標章または商標は、ＪＰＸ総研またはＪＰＸ総研の関連会社（以下、ＪＰＸ）の知的財産であり、指数値の算出・公表、利用等、TOPIX に関するすべての権利・ノウハウおよび TOPIX に係る標章または商標に関するすべての権利はＪＰＸが有します。ＪＰＸは、TOPIX の指数値の算出・公表の方法の変更、指数値の算出・公表の停止、TOPIX に係る標章または商標の変更・使用の停止を行う場合があります。
○ MSCI コクサイ指数（配当込み、円ベース）
MSCI コクサイ指数の著作権、知的財産権その他一切の権利は MSCI 社に帰属します。また、MSCI 社は同指数の内容を変更する権利および公表を停止する権利を有しています。MSCI 社の許諾なしにインデックスの一部または全部を複製、頒布、使用等することは禁じられています。MSCI 社はファンドとは関係なく、ファンドから生じるいかなる責任も負いません。
○ MSCI エマージング・マーケット・インデックス（配当込み、円ベース）
MSCI エマージング・マーケット・インデックスの著作権、知的財産権その他一切の権利は MSCI 社に帰属します。
また、MSCI 社は同指数の内容を変更する権利および公表を停止する権利を有しています。MSCI 社の許諾なしにインデックスの一部または全部を複製、頒布、使用等することは禁じられています。MSCI 社はファンドとは関係なく、ファンドから生じるいかなる責任も負いません。
○ NOMURA － BPI（国債）
NOMURA － BPI（国債）に関する著作権、商標権、知的財産権その他一切の権利は、野村證券に帰属します。
○ FTSE 世界国債インデックス（除く日本、円ベース）
FTSE 世界国債インデックスは、情報提供のみを目的としており、FTSE Fixed Income LLC は、当該データの正確性および完全性を保証せず、またデータの誤謬、脱漏または遅延につき何ら責任を負いません。このインデックスに対する著作権等の知的財産その他一切の権利は FTSE Fixed Income LLC に帰属します。
○ JP モルガン・ガバメント・ボンド・インデックス－エマージング・マーケッツ・グローバル・ディバーシファイド（円ベース）
JP モルガン・ガバメント・ボンド・インデックス－エマージング・マーケッツ・グローバル・ディバーシファイド
に関する著作権、知的財産権その他一切の権利は、J.P. Morgan Securities LLC に帰属します。

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