販売用資料 ＜月次運用レポート＞

2024年9月17日現在

グローバル・リート・セレクション
追加型投信／内外／不動産投信
設定来の基準価額の推移
30,000（円）

（億円）

1,200

純資産総額(右軸)
分配金再投資基準価額(左軸)25,0001,000

基準価額(左軸)

20,000800

15,000600

10,000

400

5,000

200

0
2005/1

2007/112010/82013/6

2016/4

2019/12021/1102024/9※基準価額は1万口当たり、作成基準日現在、年率1.65％(税抜1.50％)の信託報酬控除後です。
※分配金再投資基準価額は、分配金（税引前）を分配時に再投資したものとみなして計算したものです。
※グラフは過去の実績であり、将来の成果を示唆または保証するものではありません。

基準価額
純資産総額

騰落率

6,634 円25.2 億円

分配金再投資基準価額※基準価額は1万口当たりです。

参考指数

ポートフォリオ構成比率
国内不動産投信6ヵ月前

1年前

5.13%

11.74%

18.01% 30.78% 156.57%

3年前

設定来3.25%

5.37%

12.35%

17.66% 32.64% 195.45%

為替レート(米ドル/円)▲ 4.49% ▲ 10.64% ▲ 5.26% ▲ 4.64%

28.38% 36.38%

為替レート(豪ドル/円)▲ 2.38% ▲ 8.91% ▲ 2.80% ▲ 0.29%

18.32%

18.61%

為替レート(ユーロ/円)▲ 3.52% ▲ 7.17% ▲ 3.17% ▲ 0.29%

20.92%

16.07%※騰落率は、1ヵ月前、3ヵ月前、6ヵ月前、1年前、3年前の各月の15日（休業日の場合は翌営業日）および設定日との比較です。
2.7% ※分配金再投資基準価額の設定来騰落率は、1万口当たりの当初設定元本との比較です。
※参考指数は、FTSE EPRA Nareit Developed REIT Total Return Index USD〔円換算後〕です。
※参考指数および為替の騰落率は、Bloombergのデータを基にＳＢＩ岡三アセットマネジメントが算出しております。
77.4% ※参考指数は、当該日前営業日の現地終値に為替レート（対顧客電信売買相場の当日（東京）の仲値）を乗じて13.2% 算出しております。
9.2% ※なお、設定来の参考指数の騰落率は、2006年3月31日（参考指数の算出開始日）との比較です。
※為替レートは対顧客電信売買相場の当日（東京）の仲値を比較して算出しております。

92.5%

短期金融商品その他
マザーファンド組入比率
北米リート・マザーF
オーストラリア／アジアリート・マザーF

ヨーロッパリート・マザーF

組入銘柄数

82銘柄

※「マザーF」はマザーファンドの略です。
※マザーファンドを通じた実質比率です（マザーファンドの組入比率を除く）。
※小数点第2位を四捨五入していますので、合計が100%にならない場合があります。
※銘柄数は、新株等がある場合、別銘柄として記載しております。

9,530 円

過去1年間の分配実績
決算日分配金2023/10/16

3ヵ月前

3.12%

4.8%

外国不動産投信

設定来分配金合計

1ヵ月前

10円

FTSE EPRA Nareit Developed REIT Total Return Index USDの著作権等について当ファンドは、ＳＢＩ岡三アセットマネジメント株式会社によって設定された商品です。当ファンドはLondon Stock
Exchange Group plc及びFTSE International Limitedを含むグループ会社（以下、総称して「LSE Group」といいます。）、European Public Real Estate Association（以下、「EPRA」といいます。）、The National Associationof Real Estate Investments Trusts（以下、「Nareit」といいます。）（以下、総称して「ライセンサー」といいます。）とは一切関係がなく、スポンサー提供、保証、販売又は推奨するものではありません。
本指数に関する全ての権利はライセンサーに帰属します。「FTSE®」及び「FTSE Russell®」は、LSE Groupの登録商標であり、ライセンス契約に基づいて使用します。「Nareit®」はNareitの登録商標で、「EPRA®」はEPRAの登録商標です。
本指数は、FTSE International Limited又はその関連会社によって算出されます。ライセンサーは、本指数の妥当性、正確性又は誤謬、当ファンドへの投資又は運営に関して、一切の責任を負いません。ライセンサーは、当ファンドの商品性、又はＳＢＩ岡三アセットマネジメント株式会社の特定の目的もしくは本指数の使用における適合性に関して、黙示又は明示を問わず、いかなる保証、推奨するものではありません。

決算日

分配金

2024/02/15

10円(1万口当たり・税引前）
決算日
分配金
2024/06/17

10円

2023/11/15

10円

2024/03/15

10円

2024/07/16

10円

2023/12/15

10円

2024/04/15

10円

2024/08/15

10円

2024/01/15

10円

2024/05/15

10円

2024/09/1710円※毎月15日（休業日に該当する場合は翌営業日）に決算を行い、主として配当等収益等から収益分配を行います。なお、6月と12月の決算期は、売買益（評価益を含みます。）が存在するときは、配当等収益に売買益（評価益を含みます。）等を加えた額を分配対象収益として収益分配を行います。
※運用状況等によっては分配金額が変わる場合、或いは分配金が支払われない場合があります。

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2024年9月17日現在

グローバル・リート・セレクション
追加型投信／内外／不動産投信
基準価額の要因分析

決算期

決算日

基準価額

前期比

分配金

リート要因

為替要因

信託報酬等

第223期

2023/9/15

5,733 円

91 円

▲10 円

51 円

58 円

▲8 円

第224期

2023/10/16

5,455 円▲278 円▲10 円▲313 円

53 円

▲8 円

第225期

2023/11/15

5,685 円

230 円

▲10 円

192 円

55 円

▲7 円

第226期

2023/12/15

5,936 円

251 円

▲10 円

536 円

▲267 円

▲8 円

第227期

2024/1/15

5,988 円

52 円

▲10 円

▲28 円

98 円

▲8 円

第228期

2024/2/15

5,925 円

▲63 円

▲10 円

▲221 円

176 円

▲8 円

第229期

2024/3/15

5,993 円

68 円

▲10 円

144 円

▲58 円

▲8 円

第230期

2024/4/15

6,061 円

68 円

▲10 円

▲69 円

156 円

▲9 円

第231期

2024/5/15

6,315 円

254 円

▲10 円

144 円

128 円

▲8 円

第232期

2024/6/17

6,339 円

24 円

▲10 円

6円

38 円

▲10 円

第233期

2024/7/16

6,711 円

372 円

▲10 円

340 円

51 円

▲9 円

第234期

2024/8/15

6,443 円▲268 円

▲10 円

211 円

▲460 円

▲9 円

第235期

2024/9/17

6,634 円

191 円

▲10 円

466 円

▲255 円▲10 円（基準価額の要因分析とは）・各計算期間における基準価額の変動要因を分配金、リート（不動産投信）、為替、信託報酬等に分けて１万口当たりで表示したものです。
・上記の数値は、日々の資料を基に簡便法により試算した概算値であり、実際の基準価額の変動を正確に説明するものではありません。
・リート要因とは、リート（不動産投信）の配当等収益及び売買損益（評価損益を含む。）等が基準価額に与えた影響額です。

投資環境（ポイント）FTSE EPRA Nareit Developed REIT Total Return Index USD〔円換算後〕

400,000
350,000
300,000
250,000
200,000
150,000
100,000
50,0000
2006/3

2008/112011/7

2014/2

2016/10

2019/52022/12024/9※FTSE EPRA Nareit Developed REIT Total Return Index USD〔円換算後〕は、参考指数です。
※参考指数は、当該日前営業日の現地終値に為替レート（対顧客電信売買相場の当日（東京）の仲値）を乗じて算出しております。

（出所：BloombergデータよりＳＢＩ岡三アセットマネジメント作成）

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2024年9月17日現在

グローバル・リート・セレクション
追加型投信／内外／不動産投信
保有リートの構成＜組入上位10銘柄＞
投資比率

国・地域

プロロジス

銘柄名

5.2%

アメリカ

エクイニクス5.0%

アメリカ

ウェルタワー

4.7%

アメリカ

サイモン・プロパティー・グループ

4.1%

アメリカ

アバロンベイ・コミュニティーズ

3.8%

アメリカ

キューブスマート

3.7%

アメリカ

アイアンマウンテン

3.4%

アメリカ

エセックス・プロパティー・トラスト

2.6%

アメリカ

デジタル・リアルティー・トラスト

2.6%

アメリカ

パブリック･ストレージ

2.6%アメリカ※銘柄は、新株等がある場合、別銘柄として記載しております。
※投資比率は、当ファンドの純資産総額に占める各銘柄の実質組入比率です。
※外国銘柄の日本語表記は、QuickFactSet、Bloombergを参照しております。

マザーファンド名
北米リート・マザーファンド

組入比率（％）
75.7

アメリカ

73.3

カナダ

2.4

オーストラリア/アジアリート・マザーファンド

12.6

オーストラリア4.5

シンガポール

2.4

香港

0.9

ニュージーランド

-

日本

4.8

ヨーロッパリート・マザーファンド

9.0

オランダ

-

ベルギー

0.9

ドイツ

-

フランス

2.7

イタリア

-

イギリス

4.6

アイルランド

-

ガーンジー

0.2

スペイン

0.6 ※組入比率は、当ファンドの純資産総額に占める国・地域別のリートの合計実質組入比率です。

97.3 ※四捨五入しておりますので、合計数が合わないことがあります。

ポートフォリオ配当利回り
4.2%※配当利回りは、北米リート・マザーファンド、オーストラリア／アジアリート・マザーファンド、ヨーロッパリート・マザーファンドの各マザーファンドのポートフォリオ配当利回りを当ファンドの各マザーファンド組入比率で加重平均したものです。各マザーファンドのポートフォリオ配当利回りは、各マザーファンドで保有している個別リートの予想配当利回りを各マザーファンドの純資産に対する比率で加重平均した年率換算利回りです（前月末時点、課税前）。
※配当利回りは市場動向等によって変動します。したがって、ファンドの運用利回りを示唆するものではなく、将来の分配金を保証するものではありません。

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販売用資料 ＜月次運用レポート＞

2024年9月17日現在

グローバル・リート・セレクション
追加型投信／内外／不動産投信
ファンドマネージャーのコメント（１）※各リート・マザーファンドの外貨建資産（リート等）等に係る運用委託先のファンドマネージャーの前月末時点でのコメントなどを参考のうえ作成しています。

＜投資環境＞（前月の投資環境）・・・米国の利下げ観測を背景に上昇【米国】
8月の米国リート市場は、月前半は7月の雇用統計で失業率が前月比で市場予想に反して悪化したことから景気の先行きに対する懸念が高まり、下落する場面もありました。しかしその一方で米連邦準備制度理事会（FRB）が景気に配慮して大幅な利下げに踏み切るとの観測が強まったことから、リートの分配金利回りに着目したとみられる投資家の買いが優勢となり、上昇しました。月後半に入ると8月のミシガン大学消費者信頼感指数が前月から改善し、市場予想も上回ったことなどで経済のソフトランディング（軟着陸）への期待が高まりました。また、パウエルFRB議長がジャクソン・ホール会議における講演で9月の米連邦公開市場委員会（FOMC）での利下げ開始を示唆したことなども好感され、続伸しました。
【オーストラリア／アジア】
アジアリート市場は、シンガポールでは、月初は長期金利の低下を受けて上昇して始まりました。しかしその後は世界的な株安や6月の小売売上高が前年比で市場予想に反して減少したことなどが嫌気され、反落しました。中旬以降は政府が2024年の実質国内総生産（GDP）成長率の見通しを上方修正したことや、7月の鉱工業生産が前年比で市場予想を上回ったことなどを受けて景気の先行き不透明感が後退し、産業施設に投資するリートを中心に上値を試す展開となりました。香港では、月前半は世界的な株安が嫌気され下落する場面もあったものの、中国の7月の消費者物価指数（CPI）の伸び率が前年比で市場予想を上回ったことなどを受けてデフレ懸念が和らぎ、上昇しました。月後半は材料に乏しく方向感に欠ける動きとなりましたが、月末にかけては金融政策の連動性が高い米国で利下げ観測が強まったことから、金融緩和への期待が高まり、香港リート市場は上昇しました。
Jリート市場は、上旬は米経済指標の悪化や円高などを背景に5日にかけて株式市場が急落したことを受けて、投資家の慎重姿勢が強まり大きく下落しました。しかしその後は、急落の反動や日銀副総裁が早期の追加利上げを否定したことなどから市場は落ち着きを取り戻し、反発する展開となりました。中旬以降は発表されたリートの決算が好感されたことや、時価総額の大きいオフィスリートに投資家の資金が流入したことなどから、東証リート指数は上げ幅を拡大しました。
【ヨーロッパ】
欧州リート市場は、月初はイングランド銀行（英中央銀行、BOE）が利下げ開始を決定したことなどが好感され、上昇して始まりましたが、その後は米経済指標の悪化等を背景に世界的な株安となったことから投資家心理が悪化し、反落しました。中旬以降は米国で9月利下げ開始の観測が強まったほか、ユーロ圏の2024年4-6月期妥結賃金の伸び率が前年比で前期から鈍化したことを受けて欧州中央銀行（ECB）による追加利下げへの期待が高まり、大型商業施設に投資するリートを中心に反発しました。月末にかけては、長期金利が上昇したことなどが嫌気され、上値が抑えられました。
（今後の見通し）・・・利下げによる景気下支え、利回りや業績への期待から、底堅い展開になると予想※以下のコメントは、運用委託先のファンドマネージャーのコメントに当社のファンドマネージャーの見通しを加えて作成しています。
米国リート市場は、底堅い推移が予想されます。米国大統領選挙を巡る不透明感や景気下振れリスクへの警戒感などで米国リート市場の変動性が高まる局面も想定されます。一方、FRBはインフレ抑制から景気に配慮した政策に軸足を移す姿勢を示していることから、金融緩和への政策転換を背景に長期金利は低下基調で推移すると予想しており、リートの利回り面での魅力が相場をサポートする要因になると考えられます。また、金融緩和が景気の支えとなり、米国経済が深刻な景気後退に陥り不動産市況の悪化に繋がるリスクは低いと想定しています。業績面では、オフィスなど一部のセクターは景気減速による業績への影響が懸念されます。一方、金利低下が利払い負担の軽減に繋がることに加え、米国リートはヘルスケアやネットリースなどディフェンシブ性の高いセクターの比重が大きいことから、米国リート全体では底堅い業績推移が見込まれることも支援材料になると考えられます。
アジアリート市場は、シンガポールでは、底堅く推移すると予想されます。米国の景気減速を背景にグローバル金融市場の変動性が高まり、シンガポールリートも不安定な動きとなる局面も想定されます。一方、米国の利下げ観測に加え、シンガポールでも物価上昇が落ち着いてきたことから、金融緩和期待を背景に長期金利は低下基調を辿ると予想しています。シンガポールリート市場の分配金利回り水準は他の主要リート市場などと比べても高いことから、投資家からの資金流入が期待されます。香港では、底堅い動きが予想されます。米中対立による地政学リスクや中国の景気減速を背景に香港商業用不動産市場の低迷が続いていることは懸念材料として残ると考えられます。
一方、香港の金融政策は米国に連動する形で緩和に転じると想定しており、金利低下により不動産価格の下落懸念が和らぐと考えられます。また、バリュエーション面での相対的な割安感も支援材料になると考えられます。
Jリート市場は、国内外の株式市場の変動幅が大きく、Jリートも上値を抑えられる場面も想定されますが、中期的には底堅い推移を予想します。Jリートは先月上旬に急落したものの、急落前から株式と比較して割安感があったことから、下落幅も限定的で月間では上昇しました。しかし今月に入ると株式市場と同様に再び下落する動きが見られます。また今月は日銀金融政策決定会合も控えており、短期的に積極的な売買が手控えられ上値の重い動きが想定されます。一方でJリートの市場環境は、オフィス市況の改善傾向が続いており、東京のオフィス空室率は需給均衡の目安とされる5%を下回る水準まで低下しました。こうした市況改善を受け、先月は時価総額の大きいオフィスリートが大きく上昇しており、この流れは中小型のオフィスリートにも波及すると見ています。
欧州リート市場は、グローバル金融市場の変動に左右される局面も想定されますが、概ね底堅い展開が予想されます。ECBは9月会合で追加利下げを決定しました。ドイツを筆頭にユーロ圏経済の回復力は弱いものの、利下げが支えとなり景気は緩やかな回復基調を辿ると想定しています。ECBとBOEは共に金融緩和を急がない姿勢を示していますが、インフレ率が鈍化傾向にあることから、先行きの利下げ観測を背景に長期金利は低下基調で推移すると見込まれ、リートの利払い負担軽減による業績改善への期待が相場をサポートする要因になると考えられます。業績面では、小売りセクターは、消費者心理が改善傾向にあるイギリスの商業施設を中心に業績回復が続くと見込まれます。また、産業施設セクターは、ネット通販向け物流施設の堅調な需要に加え、開発費用の高騰等で新規供給量が少ないことから、良好な需給環境を追い風に業績拡大が期待されます。

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2024年9月17日現在

グローバル・リート・セレクション
追加型投信／内外／不動産投信
ファンドマネージャーのコメント（２）※各リート・マザーファンドの外貨建資産（リート等）等に係る運用委託先のファンドマネージャーの前月末時点でのコメントなどを参考のうえ作成しています。

＜運用経過＞【グローバル・リート・セレクション】
・各マザーファンドへの資産配分目標につきましては、変更ありません。
・市場動向やファンドの資金の変動等を勘案し、実質組入比率は概ね90％以上を維持しました。

【北米リート・マザーファンド】①資産配分目標…78.0％②組入銘柄の変更・入れ替え等・・・
当期においては、概ね既存のポートフォリオを維持しました。

【オーストラリア/アジアリート・マザーファンド】①資産配分目標…13.0％②組入銘柄の変更・入れ替え等・・・
当期においては、メープルツリー・インダストリアル・トラスト（シンガポール）などを新規に買い付けました。

【ヨーロッパリート・マザーファンド】①資産配分目標…9.0％②組入銘柄の変更・入れ替え等・・・当期においては、セグロ（イギリス）などのウェイトを引き下げた一方、マーリン・プロパティーズSOCIMI（スペイン）などのウェイトを引き上げました。

＜今後の運用方針＞
・各マザーファンドの資金の流出入に合わせリートの売買を行い、収益性の高い資産を保有しバランスシートが相対的に健全なリートへ投資する予定です。
・各マザーファンドへの資金配分につきましては、直近の「地域配分戦略会議」の結果を踏まえて、上記の投資比率を維持する予定です。
・実質組入比率は投資環境や資金動向等を勘案して概ね90％以上とする方針です。

※ 今後の運用方針等は、将来の市場環境の変動等により変更される場合があります。また、市場環境等についての評価、分析等は、将来の運用成果を保証するものではありません。
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追加型投信／内外／不動産投信

ファンド情報
設 定 日
償 還 日
決 算 日

2005年1月27日
原則として無期限
毎月15日(休業日の場合は翌営業日)

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ファンドの特色（2）

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追加型投信／内外／不動産投信

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投資リスク（1）

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追加型投信／内外／不動産投信

投資リスク（2）

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お申込みメモ

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追加型投信／内外／不動産投信

ファンドの費用

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委託会社および関係法人の概況

委

託会

社

ＳＢＩ岡三アセットマネジメント株式会社 （ファンドの運用の指図を行います。）
金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第370号
加入協会：一般社団法人投資信託協会、一般社団法人日本投資顧問業協会

受

託会

社

マザーファンドの委託先運用会社

三井住友信託銀行株式会社 （ファンドの財産の保管及び管理を行います。）
リーフ アメリカ エル エル シー（「北米リート・マザーファンド」において、委託会社との運用委託契約に基づき、外貨建資産の運用指図（外国為替予約取引の指図を除きます。）を行います。）

リーフ アメリカ エル エル シー（再委託先運用会社：ＤＷＳインベストメンツ・オーストラリア・リミテッド）（「オーストラリア／アジアリート・マザーファンド」において、委託会社との運用委託契約に基づき、外貨建資産および不動産投資信託証券の運用指図（外国為替予約取引の指図を除きます。）を行います。委託を受けた運用指図に関する権限のうち、投資判断に関し再委託先運用会社に再委託します。）

リーフ アメリカ エル エル シー（再委託先運用会社：ＤＷＳオルタナティブズ・グローバル・リミテッド）（「ヨーロッパリート・マザーファンド」において、委託会社との運用委託契約に基づき、外貨建資産の運用指図（外国為替予約取引の指図を除きます。）を行います。委託を受けた運用指図に関する権限のうち、投資判断に関し再委託先運用会社に再委託します。）

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2024年9月17日現在

グローバル・リート・セレクション
追加型投信／内外／不動産投信

販売会社について受益権の募集の取扱い、投資信託説明書（交付目論見書）、投資信託説明書（請求目論見書）及び運用報告書の交付の取扱
い、解約請求の受付、買取請求の受付・実行、収益分配金、償還金及び解約金の支払事務等を行います。なお、販売会社には取次証券会社が含まれる場合があります。
加入協会
商号

登録番号

日本証券業
協会一般社団法人 一般社団法人 一般社団法人
日本投資
金融先物
第二種金融商品顧問業協会
取引業協会取引業協会（金融商品取引業者）
岡三証券株式会社

関東財務局長（金商）第53号○

岡三にいがた証券株式会社

関東財務局長（金商）第169号○

アーク証券株式会社

関東財務局長（金商）第1号○

阿波証券株式会社

四国財務局長（金商）第1号○

岩井コスモ証券株式会社

近畿財務局長（金商）第15号○

株式会社ＳＢＩ証券

関東財務局長（金商）第44号○

岡安証券株式会社

近畿財務局長（金商）第8号○

香川証券株式会社

四国財務局長（金商）第3号○

寿証券株式会社

東海財務局長（金商）第7号○

三縁証券株式会社

東海財務局長（金商）第22号○

静岡東海証券株式会社

東海財務局長（金商）第8号○

荘内証券株式会社

東北財務局長（金商）第1号○

ニュース証券株式会社

関東財務局長（金商）第138号○

ばんせい証券株式会社

関東財務局長（金商）第148号○

二浪証券株式会社

四国財務局長（金商）第6号○

北洋証券株式会社

北海道財務局長（金商）第1号○

益茂証券株式会社

北陸財務局長（金商）第12号○

マネックス証券株式会社

関東財務局長（金商）第165号○

むさし証券株式会社

関東財務局長（金商）第105号○

明和證券株式会社

関東財務局長（金商）第185号○

楽天証券株式会社

関東財務局長（金商）第195号○

愛媛証券株式会社

四国財務局長（金商）第2号○

三晃証券株式会社

関東財務局長（金商）第72号

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ＪＩＡ証券株式会社

関東財務局長（金商）第2444号○○

野畑証券株式会社

東海財務局長（金商）第18号○○（登録金融機関）株式会社イオン銀行（委託金融商品取引
関東財務局長（登金）第633号
業者：マネックス証券株式会社）○

株式会社ＳＢＩ新生銀行(委託金融商品取引業者：マネックス証券株式会社)

関東財務局長（登金）第10号○

株式会社宮崎銀行

九州財務局長（登金）第5号○○※岡三証券株式会社は、一般社団法人日本暗号資産取引業協会にも加入しております。

（注） 販売会社によっては、現在、新規のお申込みを受け付けていない場合があります。
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販売用資料 ＜月次運用レポート＞

2024年9月17日現在

グローバル・リート・セレクション
追加型投信／内外／不動産投信

ご注意・ 本資料はＳＢＩ岡三アセットマネジメント株式会社が作成した販売用資料です。購入の申込みに当たっては、投資信託説明書（交付目論見書）をお渡ししますので必ず内容をご確認のうえ、投資判断はお客様ご自身で行っていただきますようお願いします。投資信託説明書（交付目論見書）の交付場所につきましては「販売会社について」でご確認ください。
・ 本資料中の運用実績等に関するグラフ・数値等はあくまでも過去の実績であり、将来の運用成果を示唆あるいは保証するものではありません。また、税金、手数料等を考慮しておりませんので、投資者の皆様の実質的な投資成果を示すものではありません。
・ 本資料の内容は作成基準日のものであり、将来予告なく変更されることがあります。また、市況の変動等により、方針通りの運用が行われない場合もあります。
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