令和５年度
教職課程
自己点検・評価報告書

東洋学園大学
グローバル・コミュニケーション学部

令和６年６月東洋学園大学

教職課程認定学部・学科（免許校種・免許教科）一覧

・グローバル・コミュニケーション学部・英語コミュニケーション学科（中・高 英語）

全体評価

東洋学園大学グローバル・コミュニケーション学部英語コミュニケーション学科の教職課程は、英語による異文化間対人コミュニケーション能力と英語圏文化社会への専門的理解を身につけた英語教員の育成に取り組んでいる。このような資質をもった英語教員の育成は東洋学園大学がこれまで国際人を育てるという教育理念を実現するための具体的目標の一つとして考えられてきた。
自らが国際人として国際的言語である英語を用いたコミュニケーション能力を備え、また、英語教員として後進の国際人を育てる役目を果たすことのできる人材を育てることは、東洋学園大学の国際人育成教育の重要な一翼を担っている。また、一年次から始まり、四年次に至るまで段階的、継続的に科目履修が進められ、最終的に修了へと至る教職課程は、本学の建学の精神である自彊不息（じきょうやまず）を学生に実践させる貴重な教育プログラムであるとも考えられる。
このように東洋学園大学の理念ならびに建学精神から見て意義ある教育プログラムである教職課
程運営は、教職課程委員会を中心に、学部長、学科長とも適宜連携して運営され、履修学生に丁寧な指導がなされている。その結果、毎年、教職課程修了生が出ており、卒業後も教員としてのキャリアを追求する学生を生み出している。

東洋学園大学
グローバル・コミュニケーション学部
学部長

高尾享幸

目次

Ⅰ

教職課程の現況及び特色 ············································· １Ⅱ

基準領域ごとの教職課程自己点検・評価 ······························· ２
基準領域１ 教職課程に関わる教職員の共通理解に基づく協働的な取り組み ······································· ２
基準領域２ 学生の確保・育成・キャリア支援 ························· ５
基準領域３ 適切な教職課程カリキュラム ··························· １０Ⅲ

総合評価（全体を通じた自己評価） ································· １４Ⅳ「教職課程自己点検・評価報告書」作成プロセス ····················· １４Ⅴ「現況基礎データ一覧」 ··········································· １５

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Ⅰ

教職課程の現況及び特色

１ 現況(１) 大学名：東洋学園大学グローバル・コミュニケーション学部(２) 所在地：東京都文京区本郷１－２６－３(３) 学生数及び教員数（令和５年５月１日現在）
学生数：
教職課程履修 33 名／学部全体 747 名（英語コミュニケーション学科 322 名）
教員数：
教職課程科目担当（教職・教科とも）５名／学部全体 27 名

２ 特色
東洋学園大学は「豊かな教養、人間性、国際性を備えた人材の育成」を建学の理念として、教養教育と英語教育を柱としたリベラルアーツ教育に長年力を注いできている。英語コミュニケー
ション学科では、この理念に照らし、「国際的共通語である英語の背景となる文化や社会に関する知識・理解を深め、英語という言語の汎用的技能を修得し、十分なコミュニケーションスキルを身に付けるとともに、英語に関する専門的知識を踏まえて英語教育に関する基礎理論や指導法を理解した人材の養成」を目指している。今後一層グローバル化して多様性がますます認められていく世界において、「社会的責任を十分認識し、高い倫理観を持ち、自己を管理し、進んで他者との協働に参画する力を育み、最終的には英語や社会・人間に対する統合的な学習経験に基づいて創造的思考力を身に付けた教員」を養成することを目指している。現在、教職課程で注力している点としては、児童・生徒だけでなく教師自身も「生きる力」とともに学び続ける必要性があることから、「リカレント教育」や「リスキング」を挙げることができる。また、これからの「VUCA時代」に柔軟かつ迅速に対応できるよう、生成 AI を含めた情報活用力向上のための特別なプログラムも実施している。

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Ⅱ

基準領域１

基準領域ごとの教職課程自己点検・評価

基準領域１ 教職課程に関わる教職員の共通理解に基づく協働的な取り組み

基準項目１－１ 教職課程教育の目的・目標の共有〔現状〕
本学では、教職課程教育の目的・目標を「卒業認定・学位授与の方針」及び「教育課程編成・実施の方針」等を踏まえて設定し、育成を目指す教師像とともに「履修の手引き」やガイダンスで学生に周知している。本学の教職課程は、英語コミュニケーション学科に設置されており、大学の建学の精神に立脚しながら、ますます多様化、複雑化、グローバル化する社会において、「確かな語学力とすぐれた国際感覚を身に付けた真の国際教養人の育成」を目標にしている。具体的には「国際共通語である英語について背景となる文化や社会に関する知識・理解を深めながら、東洋女子短期大学時代から培われた英米文化に対する深い学びに裏打ちされた効果的な学習法により実践的英語力を身に付け、英語教育現場において求められている十分なコミュニケーションスキルを修得すること」を目指すものとし、また、教職の本質を見極める力を持ち、体系的な教科指導法を学習することにより、「社会的責任を十分認識し、高い倫理観を持ち、自己を管理し、教育現場で子どもや周囲の者から尊敬と信頼を得る教員養成」を目指している。（資料１－１－１）〔優れた取組〕
本学では、育成を目指す教師像の実現に向けて、関係教職員が教職課程の目的・目標を共有し、教職課程教育を計画的に実施している。定期的に教職課程委員会を開催し、教職員が学生の現況、問題について把握し意見交換している。それに加えて、今年度からは、本学の専任教職員と兼任講師の情報共有の場として「教職課程科目担当者ミーティング」をハイブリッド形式で開催している。また、教職履修カルテにより、各学年度で学生に学修の振り返りをさせて、学生は、教職課程教育をとおして育もうとする学修成果について再認識できる。教職履修カルテを記入する目
的や、記入方法似ついては各学年の春と秋に開催されるオリエンテーションで学生たちに説明しており、その際、学生たちが本学の目指す教員像、教職課程教育の目標について確認できる。さ-2-東洋学園大学グローバル・コミュニケーション学部

基準領域１

らに、委員会全員体制で、毎月、教員採用試験対策勉強会を実施している。毎回、数名の学生が参加しており、学生に対するアドバイスも行い、採用試験対策の準備を更に充実させた学生もおり、学生の勉学意欲に刺激を与えられていると考えられる。
〔改善の方向性・課題〕
大学全体の FD、 SD については年に数回 FD 委員会主催の講演会等が実施されているものの、教職課程教育に特化した取り組みとしては不十分であり、またそれらに伴う施設・設備の整備が課題となる。今後、令和の日本型学校教育に適応する技術を修得するため、授業において情報通信技術の活用をさらに充実させる取り組みが必要である。
＜根拠となる資料・データ等＞
・資料１－１－１：『教職課程履修の手引き』

基準項目１－２ 教職課程に関する組織的工夫〔現状〕
本学では、教職課程認定基準を踏まえた教員を配置し、研究者教員と実務家教員及び事務職員との協働体制を構築している。また、教職課程運営委員会には、教職課程を有する英語コミュニ
ケーション学科のみならず、人間科学部の教員も委員として入っている。そのため、それぞれの専門的知識に基づく多角的視点から、学生の教育について議論することが出来る。具体的には、教職課程履修学生の日々の履修状況、単位修得状況、介護等体験や教育実習に参加する学生の状況、ボランティア・インターンシップ活動に参加している学生の状況、卒業生の進路状況などについて逐次情報を共有し、学生指導に役立てている。（資料１－２－１）〔優れた取組〕
現場経験のある教員を多く配置している。また、教職課程と学内外の組織との有機的連携について、学内では教務委員会と連携し、主に委員長同士が定期的に情報交換を実施している。また、キャリアセンターとも適宜、情報を共有し、教職への就職支援を行っている。担当事務職員は教務委員会事務も兼務しており、適宜、情報を共有出来ている。学外組織では、東京都教育委員会と連携し、毎年、指導主事を招聘し、東京都が求める教師像や英語科教員に必要な資質について-3-東洋学園大学グローバル・コミュニケーション学部

基準領域１の講話を実施している。
教職課程の質的向上のために、授業評価アンケートの活用を行っている。各教員が授業評価アンケートの結果に対して教員がコメントし、改善点について記入し公開している。FD や SD は学内で定期的に開かれている。たとえば、教員同士が互いの授業を参観し、コメントを伝え合い、互いの授業の改善に努めている。学内外の講話者により、様々な人権問題についての講話がなされ、授業や学生指導の質向上に資するものとなっている。また、教員養成の状況については、HP上で公開している。
〔改善の方向性・課題〕
本学は、教職課程が英語コミュニケーション学科１学科のみに設置されているため、全学組織的運営を充実させるためには、今後、学部長、学科長、さらに学内の他の組織との連携強化を図っていく形となる。また、このことに伴って、教職課程にかかわる事務手続きの煩雑さを考慮すると、教職課程専属の事務職員を置くことの検討も不可欠となる。
今回、この自己点検評価の作成を通じて、教職課程の在り方を見直すことが組織的に機能しつつある。
＜根拠となる資料・データ等＞
・資料１－２－１：『教職課程履修の手引き』-4-東洋学園大学グローバル・コミュニケーション学部

基準領域２

基準領域２ 学生の確保・育成・キャリア支援基準項目２－１ 教職を担うべき適切な学生の確保・育成〔現状〕
本学では、入学後４月授業開始前の１年次教職課程オリエンテーション時に、英語コミュニケーション学科在籍学生全員を対象に、本学が作成している『教職課程履修の手引き』を用いながら教職課程の説明を行っている。その際に回収する出席カードに記載してもらった情報を基に、教職を担うべき適切な学生の確保を行っている。出席カードでは、卒業後の職業として教員希望の有無、学校ボランティア参加希望の有無、中学校や高校で所属していた部活動や生徒会に関しての報告、英検の受験経験と取得している級の報告、教職課程の履修希望を回答してもらっている。
（資料２－１－１、２－１－２、２－１－３、２－１－４）
２年次の教職課程履修学生に対しては、４月授業開始前のオリエンテーションで「教職履修カルテ」を配付し、記入目的および記載方法の説明を行っている。履修学生は、学年ごとに、教職を目指す立場で１年間の学びの振り返りを記入したり、教職に求められる知識・技能・資質で自分に不足しているものを具体的に考えて記入したりすることで、教職に対する意識を高めることができるようにしている。また、教職科目ごとに、講義のねらい・自己評価・今後の課題・達成度・成績評価を記入することで、より深い学びへとつなげることができる。教職履修カルテの記録状況は教職担当教員が行い、点検および科目履修に関するアドバイスも行っている。２年次の終わりには、教職に関わる科目の成績評価と外部英語評価試験の結果を１年次から提示している基準と照らし合わせ、3 年次以降教職課程を続けられるか否かの選考を行っている。
（資料２－１－５）
３年次の履修学生に対しては、４月授業開始前のオリエンテーションで、教育実習・介護等体験の誓約書を記載してもらうとともに、教職実習の内諾を得るための手続きや介護等体験に関する留意事項に関して指導している。
４年次の履修学生には、教育実習に行く前の心構えや教育実習時の対応で留意すべき点を改めて伝え、教育実習時でもいつでも相談に応じる体制を整えている。教育実習後に行う教育実習報-5-東洋学園大学グローバル・コミュニケーション学部

基準領域２

告会には他学年の履修者も出席し、教育実習での苦労や喜びを共有してもらっている。
教職課程の履修を開始した学生に関しては、各学期が終わるごとに教職課程委員会で各学生の教職課程履修関連科目の成績を確認し、必要がある場合は適宜個別に面接を行うことで、教職課程を問題なく継続できるよう指導している。
卒業式の日には教育職員免許状授与式を行い、学部長・学科長・教職課程担当教員で免許状取得までの努力をねぎらうとともに、その後の活躍を期待しながら送り出している。
（資料２－１－６）〔優れた取組〕
入学時の英語コミュニケーション学科オリエンテーションで、学生全員を対象として教職課程の説明を行うことで、それまで教職課程の存在を知らずに興味をもっていなかった学生からも教職履修希望者が出ている。また、本学では教員科目のほとんどが卒業単位に含まれていることから、教職課程履修者だけが孤立してしまうことを避けると同時に教職課程を履修していない学生とともに多様な学びができることも長所をして挙げることができ、教職課程履修開始時のハードルを下げることに繋がっている。このように大学側からの積極的な取り組みが履修者確保につながっていることは、本学の特色として評価できると考えられる。
また、各学期の成績評価が出た後に教職課程委員会を開き、学生の履修状況を委員間で共有することで、一教員ではなく委員会のチームとして学生への激励やアドバイスができるようにしている。面談を複数の教員で担当したり、複数回行ったりすることで、履修学生の育成にも細やかな対応ができている。特に４年次の教員採用試験対策として、一人の学生に対して複数の教職課程委員が担当し、規模が大きな組織では対応できないきめ細かさで志望自治体に合わせた面接対策、模擬授業対策を行っていることは、本学の長所といえる。
〔改善の方向性・課題〕
１年次の履修者が多いのは、教員志望者だけでなく、将来のキャリアとして教員になる選択肢を残そうとする学生が含まれているからである。２年次以降から始めようとすると１年次配当の教職に関わる科目を２年次以降に履修する必要があり、課程を修了することが難しくなることを履修登録前に周知していることが理由として挙げられる。

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基準領域２

２年次になって履修者が減るのは、１年間の大学での学びを経て、将来のキャリアとして教員以外の職を具体的に考え始めるからだと推測される。２年次になるときの履修中止者を減らす方策として、教職関連科目を学ぶ意義、教員という職業の魅力・充実感と社会的意義、教員を目指す段階から教員を続けていく過程での自己拡大と様々な能力の向上などを伝える機会を設けることができるだろう。具体的には、1 年次の秋学期が始まる前の教職オリエンテーション時に、科目登録の留意事項だけでなく、すでに教員となっている卒業生に教職の魅力について語ってもらうことが考えられる。
３年次になって履修者が減るのは、委員会が２年次終了までに到達すべきとして設定している英語力の基準に到達できなかった学生がいるからである。１年次・２年次の２年間で学生の英語力を設定されている基準以上に高めるためには、まず通常の英語科目での学びが重要である。2023
年度より本学科はカリキュラムが改編され、対人コミュニケーションスキルを伴った英語発信能力を高めること、及びキャリア形成の一環として外部英語資格試験を積極的に受験して結果に繋げることを掲げている。また、ポートフォリオの本格的利用が始まり、外部英語資格試験結果を可視化して学生と教員で共有できるようになった。可視化された結果をふり返り、克服すべき課
題を見つけ、次なる目標を設定し、再度受験し、再び振り返る、という英語力向上のための学習サイクルを学生自身が行い、その過程で教員が必要に応じて介入して助言や激励を行うことで、学生は自己効力感を高めた状態で学習の継続ができるようになると期待できる。教職課程履修者には、学科共通の学びに加え、教職課程としての資格試験対策指導や、教員として必要な発信能力を高める指導を行いながら、英語力向上のためのサポートをさらに充実させる。具体的なサポートとして、来年度からは Teams で教職課程履修者のチームを作成し、学年に捉われずに指導する体制を整える。
３年次に教職課程を続けている学生は４年次の課程修了時まで継続しているので、現在のところ特に問題は感じられない。引き続き、３・４年次の学び、３年次の介護等体験、４年次の教育実習等で教員になる意欲がさらに高まるように丁寧なサポートを心掛ける。
＜根拠となる資料・データ等＞
・資料２－１－１：オリエンテーションの実施計画-7-東洋学園大学グローバル・コミュニケーション学部

基準領域２

・資料２－１－２：オリエンテーション時の配付プリント
・資料２－１－３：『教職課程履修の手引き』
・資料２－１－４：各学期オリエンテーション時の出席カード
・資料２－１－５：『教職履修カルテ』
・資料２－１－６：各学期オリエンテーションの実施計画、及び卒業式の実施計画

基準項目２－２ 教職へのキャリア支援〔現状〕
学生の教職に就こうとする意欲や適性は、2 年次に配付した『教職履修カルテ』に記入されている内容を確認したり、3 年次授業開始前に行う教職課程オリエンテーション時の出席カードで教職に就こうとする理由や意欲を自由記述で記入した内容を確認したり、教職担当教員が授業中や授業後や面談時に学生と話したりすることで、把握している。また、教職課程委員会では、各教職課程教員および各教職課程担当事務職員が得た学生の意欲や適性に関して情報を共有している。
（資料２－２－１、２－２－２）
キャリア支援に関しては、まず 1 年次に行う教職課程オリエンテーション時に、4 年間の教職キャリア支援としてどのようなものがあるのかを『教職課程履修の手引き』で示しながら具体的に紹介している。英語力向上のためには、英検と TOEIC の試験日程を示して積極的な受験を促している。教職にかかわる実践的な指導力育成のためには、さまざまな学校インターンシップや学校ボランティア活動の内容と募集期間を履修学生に伝えてキャリア支援の全体像を把握できるよ
うにしている。それ以降は、希望者に対して英検や TOEIC の受験前対策講座を設けたり、インターンシップやボランティア活動の募集時期が近づいたタイミングで参加を促したりしている。また、毎年、教育委員会の方からの特別講義や本学卒業生による特別講義の機会を設け、キャリア支援を充実させている。
（資料２－２－３）
教員免許状取得件数と教員就職率を高めるために、２年次以降の学生に対して教職課程担当教員による教員採用試験対策や教職教養の勉強会を設けている。４年次には、キャリアセンターと連携して教員募集情報を学生に提供したり、各県に対応した教員採用１次・２次試験対策を個別-8-東洋学園大学グローバル・コミュニケーション学部

基準領域２に行ったりして、教員就職率を高める工夫をしている。
〔優れた取組〕
履修学生全員に提供する情報や講義だけでなく、履修学生のニーズに応じた個人対応の情報提供や対策講座を開いてキャリア支援を行っていることが、本学の長所であり、特徴である。
〔改善の方向性・課題〕
キャリア支援としての情報提供量はかなり充実していると考えられるが、学校インターンシッ
プや学校ボランティア活動等、外部の教員養成につながる活動に積極的に参加する学生が実際には多いと言えないのが課題である。参加した学生からの体験談を共有する機会を増やし、どのように有意義な経験ができたのか、その後どのように経験が役立っているかを語ってもらうことにより、参加することに対する興味・関心をより一層高めていきたい。
＜根拠となる資料・データ等＞
・資料２－２－１：『教職履修カルテ』
・資料２－２－２：オリエンテーション時の出席カード
・資料２－２－３：『教職課程履修の手引き』-9-東洋学園大学グローバル・コミュニケーション学部

基準領域３

基準領域３ 適切な教職課程カリキュラム

基準項目３－１ 教職課程カリキュラムの編成・実施〔現状〕
本学の教職課程はグローバル・コミュニケーション学部の英語コミュニケーション学科に併設されており、中学校と高等学校の英語の教員免許（中学校教諭一種免許状・高等学校教諭一種免許状）を取得することができる。英語コミュニケーション学科の教育課程は、「基本教育科目」の「表現伝達科目」「教養基礎科目」「キャリア教育科目」に加えて、「専門教育科目」に「専門基礎科目」「専門基幹科目」「専門展開科目」「専門ゼミ科目」を設置している。このうち、教職課程関連科目は「表現伝達科目」「教養基礎科目」「専門基礎科目」「専門基幹科目」「専門展開科目」に配置し、コアカリキュラムに対応する教職課程カリキュラムとして順次的・体系的に学べるよう編成されている。ICT 機器の活用は「教育方法論（情報通信技術の活用を含む）」の授業だけでなく教科指導法や専門ゼミ科目を中心に適切な指導を行い、意図のある積極的な ICT 機器の使用を推奨している。他の教職科目においても「主体的・対話的で深い学び」ができるよう、協働学習やPBL を積極的に取り入れている。
教職課程を履修して教員免許状を取得した卒業生は、全国各地の公立学校や私立学校の専任教員、臨時的任用教員、常勤講師、非常勤講師、学習指導員等として教壇に立っている。そして、産育休代替教員の試験に合格し、その後、常勤講師として正規教員への道を歩んだ者もいる。以前
は、本学で中学校・高等学校の英語教員免許を取得後、他大学の通信教育課程で小学校教員免許を取得し、小学校教員になった者もいたが、2020 年度からは星槎大学との大学連携プログラムにより、本学で中学校と高等学校の英語の教員免許を取得することを条件として、所定の単位を修得することで小学校や特別支援学校の教員免許も取得する道が開かれている。（資料３－１－１、３－１－２）〔優れた取組〕
英語コミュニケーション学科の「専門基礎科目」「専門基幹科目」「専門展開科目」では、A 群科目（英語圏の文化、言語、文学、社会に関する専門的知識を学ぶ科目）と B 群科目（英語の運用-10-東洋学園大学グローバル・コミュニケーション学部

基準領域３能力を高めるための科目）を設置している。英語表現科目において基礎的英語能力を身につける。
また、学科専門科目（B 群科目）においてさらに高度な表現力を目指し、日常生活や現代社会の様々な話題に対する意見を英語で表現できる能力を涵養する。教職課程関連科目は、A 群科目に配置され、「専門基礎科目」において入門的分野を、さらに深い理解へと導く A 群の「専門基幹科目」と「専門展開科目」を設置することで、中・高の英語教員免許の取得を目指すように順次的・段階的に設置している。
（資料３－１－１）
教職課程においては、入学時に英語コミュニケーション学科の学生全員に教職課程オリエンテーションの案内を行い、積極的に履修を勧めていることで、学科や学部全体での取り組みが一定の効果を上げている。教職課程運営委員会では一人ひとりの学生の履修状況を常に把握するよう心掛けており、教育、心理、英語教育を専門とする委員が、学生に対する指導・助言をめぐり多様な視点から議論を重ねている。こうした点は、本学の教職課程運営の長所と言える。
本学の教職課程の特色としては、星槎大学との大学連携プログラムにより、小学校の全科の教員免許（小学校教諭一種・二種免許状）あるいは特別支援学校の教員免許（特別支援学校教諭一種・二種免許状）を、中学校と高等学校の英語の教員免許（中学校教諭一種免許状・高等学校教諭一種免許状）とともに、卒業と同時に取得することが可能となっていることである。また、本学の教職課程に設置されている大半の科目が卒業要件として認められている科目であることで、教職課程履修者のみならず他学部も含めた一般の学生に広く開放されており、教員志望の学生だけでなく多様な進路を志している学生との交流や切磋琢磨ができることである。
〔改善の方向性・課題〕
課題としては、学年が進行するにつれて教職課程の履修者が減少していくことである。１年次に教職科目を履修する学生は 40～50 名が、２年次には半数程度となり、３年次と４年次には 10名弱となっており、教職課程履修者の人数の確保が課題である。対策としては、教職に就いている卒業生の講演会の実施、東京都指導主事による特別講義の実施、学校ボランティアの奨励などを行うことで、将来の目指すべき職業として教職の魅力をアピールしている。さらなる改善点としては、２年次から４年次には教職課程履修生に対する本格的な指導体制（勉強会、学習相談、講演会、学校ボランティア活動）が整備されているが、１年次の教職課程履修生に対しては指導-11-東洋学園大学グローバル・コミュニケーション学部

基準領域３体制が不十分な状況にある。そこで、１年次のうちから本格的な指導体制を早急に整える必要があろう。例えば、１年次の春学期から、出身校での放課後補習や部活動等の学校ボランティア活動を体験することを通して教職への動機づけを行うとともに、教員採用試験に向けて基礎力を養成するための勉強会や学習相談、さらには講演会や特別講義による情報提供なども実施することによって、４年間を通したきめの細かい指導体制を構築することを検討したい。
＜根拠となる資料・データ等＞
・資料３－１－１：『学生便覧』
・資料３－１－２：『教職課程履修の手引き』
・データ：2010 年度以降、2023 年度までに正規の教員として採用された者は 27 名で、内訳は、中学校 14 名、高等学校 8 名、小学校 2 名、特別支援学校 3 名である。

基準項目３－２ 実践的指導力育成と地域との連携〔現状〕
本学では実践的な指導力を教職課程で育成するため、学校インターンシップや学校ボランティア活動への積極的な参加を促している。具体的には、豊島区や杉並区や江戸川区などの小学校や中学校での学校ボランティアや放課後補習教室、さらには、三鷹ネットワーク大学の「みたか学校インターンシップ」、千葉県教育委員会・千葉市教育委員会による「ちば！教職たまごプロジェクト」等の学校インターンシップへの参加をしている。また、教育委員会との連携としては、本
年度は東京都教育委員会の指導主事の方に特別講義を実施しており、学生の教職に関するモチベーションを高める効果を上げている。この他、教職に就いている卒業生を招いて、なぜ教職を志望し、どのようにして教師になったのか、英語教師として日々、どのように生徒と向き合っているかという体験談を語る講演会も開催している。
（資料３－２－１）〔優れた取組〕
長所・特色としては、上記の学校インターンシップのうち、千葉県教育委員会・千葉市教育委員会による「ちば！教職たまごプロジェクト」は、研修日数が年間 20 回以上と充実していることから、選択科目「学校体験活動」として単位化している。また、本学では、千葉県教育委員会・千-12-

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基準領域３

葉市教育委員会による「ちば！教職たまごプロジェクト」の学校インターンシップに終日に渡って充実した研修が行えるように、教務部の教職を得て時間割編成を工夫することで、週１日を「ちば！教職たまごプロジェクト」の学校インターンシップでの活動の日としている。
（資料３－２－２）
また、教育委員会との連携としては、本年度は東京都教育委員会の指導主事の方に特別講義を実施しており、学生の教職に関するモチベーションを高める効果を上げている。この他、教職に就いている卒業生を招いて、なぜ教職を志望し、どのようにして教師になったのか、英語教師として日々、どのように生徒と向き合っているかという体験談を語る講演会も開催している。
〔改善の方向性・課題〕
学校インターンシップや学校ボランティア活動への積極的な参加を促しているが、賃金が支給されるアルバイトとは異なり無給となるボランティア活動への参加に興味・関心のある学生は少数であり、実際に学校インターンシップや学校ボランティア活動に参加している学生は数名に限られている。ただし、参加した学生からは４年生で教育実習に行った時に非常に役立ったと述べており、また、参加者の多くは教員採用試験を受けて教職に就いている場合が多いので、学校インターンシップや学校ボランティア活動へ参加する学生を増やしたいと考えている。
＜根拠となる資料・データ等＞
・資料３－２－１：『教職課程履修の手引き』
・資料３－２－２：『学生便覧』-13-東洋学園大学グローバル・コミュニケーション学部

Ⅲ

総合評価（全体を通じた自己評価）

GIGA スクール構想における一人１台端末時代により、学生自身が体験してきた教育方法とは異なった方法が現在の現場では実施されてきている。また、英語科であっても他の教科と横断的な内容が扱われるようになっている。このような背景を踏まえ、本学の教職課程では、今の時代だけでなくこれからの時代に柔軟に対応していくことのできる英語教員の育成を目指している。各
年度各学期開始時で開かれるオリエンテーションや、適宜行われる学生との面談等を通して、教職課程の履修や継続のための指導も活発に行われ、毎年、教職課程修了生が出ており、卒業後も教員としてのキャリアが追及されている。
教職課程委員会には学部長、学科長ともに参加し、教職課程運営に関する事項は学部教授会でも報告がなされている。このように、教職課程に関わる事項は、教職員にとどまらず学部全体として共通理解を得られるよう努めている。今後はさらに学外の諸組織、団体、近隣地域との連携を行い、実践的な教育の提供を強化していく。その一方で、教職課程のための FD の充実、教職課程履修継続の強化等、今後、改善に向けた努力が必要とされている。

Ⅳ「教職課程自己点検・評価報告書」作成プロセス

本学では、2023 年 4 月に行われた第 1 回教職課程委員会より、委員が協議を重ねた。主に基準領域については教員が記入し、主にデータ部分の情報については事務職員が執筆した。特色部分については学科長、総合評価を学部長が記入するなど、教職課程関係教職員全体で協働し、分担して作成に取り組んだ。

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Ⅴ

現況基礎データ一覧

令和５年５月１日現在

学校法人東洋学園
東洋学園大学 グローバル・コミュニケーション学部
英語コミュニケーション学科
1卒業者数、教員免許状取得者数、教員就職者数等 ※（ ）は学部全体数①

昨年度卒業者数②①のうち、就職者数

119（221）86（161）（企業、公務員等を含む）③①のうち、教員免許状取得者の実数
８（複数免許状取得者も 1 と数える）④②のうち、教職に就いた者の数
１（正規採用＋臨時的任用の合計数）④のうち、正規採用者数

１④のうち、臨時的任用者数

０

２ 教員組織

教員数

教授

准教授

講師

助教

その他（特別講師）

１１

７６

１

２

相談員・支援員など専門職員数-15-