第 6 節 科学博物館論

加藤賢一

１＿館園史
本節では物理学，化学，工学など，いわゆる理工学を背景としている科学技術の博物館（以下，科学技術系博物館と言う）について見ていこう．
科学技術系博物館は科学・技術の発展と密接に関連しており，近代科学，近代工業がいち早く成立したヨーロッパにおいて最初に登場した．そこでは科学・技術の発展史を記録し，紹介する歴史博物館という性格を濃く帯びていた．現在，このような科学技術系博物館は，自然史系博物館とあわせて，科学博物館（science museum）に分類されている．対象が自然界という点で共通しているからと思われるが，両者では資料の性格や追究手法が全く異なっていることに注意が必要である．以下，本節で科学博物館と記す場合，科学技術系博物館のうち科学・技術の発展史を中心に扱っている館を指すものとする．
科学博物館に似た施設として科学館や科学センター（science center）と称する博物館がある．科学博物館が資料の収集・保管を重視しているのに対し，科学館・科学センターは科学・技術の普及・教育を重視しているという方向性に違いがあり，両者の活動スタイルにも大きな差異が生まれている．このような施設を表す名称として科学館，科学技術館，青少年科学館，青少年科学技術館，青少年センター，子ども科学館等が使われているが，ここではまとめて科学館と呼ぶことにしよう．なお，科学館では自然史を扱うところも多いので注意して戴きたい．また，公開天文台やプラネタリウム館などの天文教育施設も科学館に含めて考えることができる（天文教育施設が多いのはわが国に固有のことである．天文博
物館とプラネタリウムの項を参照して戴きたい）．
科学博物館の例としてはロンドンの国立科学産業博物館（1857 年開館）やミュンヘンのドイツ博物館（1925）などを挙げることができるし，科学館としてはアメリカ・サンフランシスコのエクスプロラトリアム（1969）やカナダ・オンタリオの科学センター（1969），フランス・パリの科学産業博物館（1986）などが良く知られている．
わが国では東京・上野にある国立科学博物館（1877）が典型的な科学博物館である（ただし，自然史が中心）．ロンドンの国立科学産業博物館やドイツ博物館のように歴史的資料を豊富に揃えた単独の科学技術系博物館は，残念ながら，わが国には存在していない．産業史や地元の科学史を扱う小規模な例は各所に見ることができるものの，分野が限られている上に資料収集活動が継続的に行われている例は少なく，わずかに国立科学博物館の理工部門が発展史を視野に入れた系統的な資料収集・展示活動を行っているくらいで，科学技術先進国としては実に慎ましやかなものである．これに対し，
たとえば，皇居外苑にある科学技術館（1964）やお台場の日本科学未来館（2001）などは現代の科学・技術の成果物とともに原理紹介にも力を入れていることから，科学館の典型例と言える．地方自治体が有する科学技術系博物館の多くは科学館であり，主に教育的な効果を期待して設置していることがうかがえる．
わが国唯一の国立の科学博物館である国立科学博物館が科学館として誕生したというのは誠に興味深い．同館は 1877（明治 10）年を創立年としているが，文部省が教育博物館を設置した年である．教育博物館は，その名称が示すように，教具や教育用の理化学器械などを設置し，操作型展示や体験型展示も豊富にあったようだから，現在言うところの科学館であった．この時代にこうした展示品を考案・導入したことは世界的に見ても余り例がなく，極めて先進的な取り組みであった．
一方，科学館という名称は，戦前，朝鮮総督府がソウルの旧庁舎に置いた恩賜記念科学館（1927）に使われたのが最初のようである．これは，現在，大韓民国の国立ソウル科学館に発展している．内地では，1937（昭和 12）年に開館した大阪市立電気科学館（現大阪市立科学館）が最初の使用例で，ここでは歴史的資料を対象とせず，科学・技術の現状紹介と教育目的を中心に据えたため科学館と称したので，明らかに現在の科学館の定義に沿った科学館であった（大阪科学振興協会 2008）．
科学技術系博物館，とりわけ科学館が全国に展開されるようになるのは 1960 年代の中頃以降のことで，わが国の経済成長と期を一にして整備されていった．ここでは，政府によって進められた科学・技術教育振興策がその後押し役で，経済成長を支える人材を養成するという政策に沿って推進されたため，教育目的の科学館になったのは至極当然のことであった．なお，科学館には子ども博物館や教育博物館の持つ教育的性格とも相通ずるものがあるため，最近ではこれらが融合化する傾向にある．

2＿館園の現在
平成 27 年度博物館に関する基礎資料（国立教育政策研究所社会教育実践研究センター 2016．以下，基礎資料という）に従ってわが国の現状を見ていきたい．文部省が登録博物館ならびに博物館相当施設として認定している館は 1262 で，そのうち科学博物館は 109 館である．類似施設 4485 館のうち科学博物館が 363 館あるので，科学博物館は合計 472 館
で，その多くは自然史系と推察されるが，内訳は不明である．登録・相当 109 館を設置者別に分けると公立が 70，私立が 32 となっている．専任の学芸員は計 292 名，学芸員補は 100 名だから，平均１館あたり学芸員は 2.7 名，学芸員補が 0.9 名の合計 3.6 名となっていて，意外なことに，歴史博物館の 2.3 名，美術博物館の 2.6 名より多い．
筆者が平成22年（2010年）版全国博物館園職員録（日本博物館協会 2010）から数えたところでは，博物館園の総数は3143で，そのうち自然系（自然史系，動植物園，水族館）が347館，理工系が74館，科学館・科学センターが95館で，合計516館であった（加藤 2005）．
表１に平成 14 年版全国博物館園職員録（日本博物館協会 2002）に理系学芸員として採録されている者 987 名の専攻分野から見た内訳を示した．理系学芸員が必ずしも科学博物館に所属しているわけではないが，上記の 516 館に所属していると見なすと 1 館あたり平均 1.9 人となる．これは先に紹介した平成 27 年度博物館に関する基礎資料にある数の半数に過ぎない．本職員録では明らかに学芸職と見られる方が 4882 名だったので，全学芸員に対し理系学芸員は 20％を占めている．館数で比較すると理系館は 516 館の 16％なので，理系学芸員の割合はこれに比べて大きく，先の基礎資料と同じ傾向であった．
さらに理系学芸員の内訳（表１）を見ると，その大半は自然史系で，物理，化学，科学史・技術史等の理工系分野は合計 50 人程度と，数えるほどしかいない．天文系の学芸員が 51 名で，比較的多いが，プラネタリウムへ従事している方々である．また，技術系として挙がっている 111 名の方々の大半は企業博物館に所属しているものと見られる．
図１に科学技術系博物館数および全博物館数の推移を示しておいた（登録および相当施設の合計数．基礎資料のデータより作成）．全博物館数のスケールは右の縦軸に示してあるように，左縦軸の 1/10 となっているので注意していただきたい．ここで興味深いのは 1990 年頃に科学技術系博物館数がやや減少し，これを境に全博物館に占める割合が 10％以上から 10％以下になり，以降，その割合が減少していることである．バブル経済の崩壊が科学技術系博物館により大きな影響を与えたようである．
2003 年に施行された指定管理者制度は経営主体に大きな変更をもたらした．杉長（2015）によれば，科学技術系博物館 79 のうち直営館は 44，指定管理館は 35 で 44.3％となっており，自然史系博物館の 31.5％，公立館の平均値 27.5％より有意に高い．
政府の業務を民間に任せようという言わば政府版の指定管理者制度である市場化テストについて 2005 年頃から議論され，着々と導入が図られている．当初，業務の性格上，導入は困難であるとの見解を文部科学省は示していたが，国立科学博物館においても，施設の維持管理や案内業務等では，2010 年度から民間委託になっている．指定管理者制度でも議論になった学芸部門・研究部門の事業継続性は堅持されているが，政府の財政状況は厳しさを増しており，地方自治体の博物館共々，先を見通し難いというのが現状ではなかろうか．

表１．分野別理系学芸員数
分野

学芸員数

割合（％）

科学・自然

80

8.1

生物

522

52.9

地学

164

16.6

天文

51

5.2

物理

151.5

化学

181.8

技術＊）

111

11.2

科学・技術史

191.9

教育

70.7

987

100

合計＊）

産業・農林漁業・医療当含む

博物館の第３者評価もこうした流れの中で登場してきた．2003 年に告示された「公立博物館の設置及び運営上の望ましい基準」の 12 条に「博物館協議会等の協力を得つつ，自ら点検及び評価を行い，その結果を公表する」とあって，外部の評価を得るようにとの指導が強くなされるようになった．しかし，多くの博物館ではすでに博物館協議会や同種の諮問機関を有し，そこで活動内容の点検・評価を行ない，館報で公表するという自己点検を行ってきたので，第３者評価においては博物館は先陣を切っていたと言えるだろう．
1990 年以降の財政難の影響は，博物館界の中では，科学館という市民サービスの最前線を担う部門に顕著に表れている．少子高齢化，グローバル化の中でこの傾向は強まりこそすれ弱まることはないように思われる．

3＿役割
科学技術系博物館，なかでも科学館は 1965 年頃から学校教育の補完施設として登場し，普及していった．図２はプラネタリウム設置数統計である．プラネタリウムの多くが科学館にあることから，科学館数の推移と見て良い．わが国の学
齢人口と経済指数の変動を考慮すれば，1980 年代をピークとする図２の分布を解釈できるだろう．
学齢人口と減少と経済力の減退が顕著になった 2000 年前後から，青少年科学館という名称の館が単に科学館へ変更する事例が見られるようになった．科学館の役割が学校教育から生涯教育，社会教育，もっと広くは地域住民への一般的な行政サービス機関へとシフトしつつある現状を象徴しているようである．また，科学博物館は資料重視を特徴としてきたが，より直接的な市民サービスが求められるようになって，科学館的要素，すなわち教育面を重視した展示や普及活動を取り入れるところが増えてきた．2000 年前後に行われた国立科学博物館の改装で地球館が誕生した際，操作型展示や科学遊びがとり入れられた．より広い見学者層を対象とするには，科学館やこども博物館で開発されてきた手法が有効と判断されたのだろうが，実は，ここ 20 年ほどの間に同様のことがロンドンの国立科学産業博物館やその他海外の館でも行われており，展示手法においては科学博物館と科学館の差が小さくなっている．

４．資料・標本
１）資料が決める科学博物館と科学館の特徴
科学技術系博物館の資料について見ると，資料そのものは当然として，収集法，加工，保存法等のいずれにおいても，同じ理系でも自然史系博物館や動植物園とは全く違っている．また，科学博物館と科学館でも資料の特性が大きく異なる．
科学技術系博物館の資料は基本的には人間が作成，考案したものという点で歴史系博物館のそれと似ており，処理法や保存法も似通っている．これが自然界にあるものを扱う自然史系と大きく異なる点である．
先に述べたように，科学博物館では歴史的価値のある資料を保存することが大きな使命となっているのに対し，科学館
では資料や展示品は消耗品であり，保存は余り重視されていない．たとえば，家電製品などを見ればわかるように，現状紹介用の実物資料は 10 年ほど経ると陳腐化し，使用に耐えなくなる．また，操作型あるいは可動式の教育用展示品では日常的に破損，消耗があるため，耐用期間はせいぜい 20 年間というところである．こうした資料の特性上，科学館では保存することにならないのである．そして，これが収蔵庫の規模や性格を始め，調査研究法の違い，資料の修復・保全法の相違と，両者の活動スタイル全般に影響し，ひいては館の経営，とりわけ資金計画に大きな違いを生むことにつながっていく．
2）資料の修復，保存
歴史的な資料については歴史博物館における資料と同列なので，その修復や保存技術も同様である．残念ながら，わが国の科学技術系博物館でそれを専門としている学芸員は皆無と言えるほどなので，必要性が生じた場合には民間の関係業者に依頼するのが通例である．
歴史系博物館より金属や化学製品を使用した資料が多く，木工品や陶磁器等より劣化が早く，機能を保全したまま保存することは至難の業である．1990 年に購入したパーソナルコンピュータを，現在，動かすことを考えれば，その難しさが想像される．そうした資料を保全するための基本方針は，現役で動いていた時に行っていた維持管理作業を継続することである．歴史性に重点を置くと手を加えないことが一番とされているが，特に機械物や電化製品ではそれでは保全できないのでしっかり記録を取りつつ最低限の修復作業を行い，保存を図る．問題はその量と種類の多さに対応しきれないことであろう．わが国ではまだこうした方面の経験が乏しく，今後の研究課題である．高木（2006）の論考を参照して戴きたい．
なお，産業遺産・資料については企業博物館や関係者の努力により研究，保存が図られているが（たとえば，トヨタ産業技術記念館，各地の産業遺産研究会の活動など），科学研究関係資料になると弱く，課題である．
3）資料の収集
科学博物館では寄贈・寄託・購入，科学館は制作，これが資料収集の基本的スタイルである．科学博物館が収集対象としている科学・技術の発展史資料の多くは，通常，所有者から寄贈・寄託や購入によって収集される．一方，科学館の場
合，現在の科学・技術の成果を紹介する資料は同様に寄贈・寄託や購入によって収集されるほか，教育用の展示品は制作するのが一般的で，その典型例をサンフランシスコのエクスプロラトリウムに見ることができる．ここの展示品の中心は物理現象を紹介する操作型展示で，館内の工房で制作し，展覧している．洗練さにやや欠けるところがあるが，それがまた強烈にオリジナリティを主張していて独特の魅力を醸し出しており，館への信頼性を高めることにつながっている．
わが国では展示品を自作できるような態勢ができている館はないと言って良く，通常，展示の企画会社に依頼する．しかし，外注するとしても，基本設計・原理設計は学芸員の腕の見せ所であり，頑張りたい．そこには展示品の考案から始まり，素材収集，予備実験，プロトモデルの制作まで含まれる．これは科学館学芸員の格好の研究対象ともなり，そこまでやれば自信を持って解説を書くことができる．
科学博物館と科学館の両者で寄贈・寄託が行われているとは言え，資料の性質が異なることから，寄贈者・寄託者との関係性もかなり違っている．科学博物館の場合，寄贈者・寄託者は提供資料が長年にわたり保存されることを期待し，科学博物館側がそれを保証することにより契約が成立するのに対し，科学館の場合，多くが企業の製品や研究・開発機関による研究の産物であり，寄贈者・寄託者は自社あるいは研究機関の社会貢献として見えるよう形で展示されることを期待している場合が多い．どちらにしても，学芸員は寄贈者・寄託者との信頼感を築かなければならず，研究者としての資質と長年の経験や継続性が重要になる．

4）資料の収蔵
科学博物館の資料が歴史系博物館のそれと同様であることから同列の収蔵法となるが，先にも述べたように，紙・繊維・皮革・木といった素材のものより金属製や工業製品が多いことが資料収蔵に別の難しさを与えている．また，列車や航空機などに代表されるように近年の工業製品や科学機器は大型化，重量化しており，その収蔵は大きな課題である．実物が収集・収蔵困難な場合，製品カタログや設計図面といった２次資料がそれに代わることになるが，今後，これらの重要性が増すのではなかろうか．
科学館の場合，展示品は制作，その維持管理も外注，資料は教育普及活動のためのものがあれば良い，従って，収蔵庫は不要，という館が少なくない．しかし，これは大いなる誤算で，余裕のない空間設計は活動全般に大きな足かせとなる．
倉庫空間はどの博物館にとっても欠かせない要素である．
収蔵庫の管理は外部からは見えにくいので評価が低くなりがちだが，重要な業務である．欲しい資料がすぐに出てくるよう管理しておくのは容易なことではない．大きさや重量，強度等が不揃いの資料を効率よく収蔵しておくのは意外に難しいものである．
5）展示法
科学博物館の資料展示は歴史系博物館のそれに倣って行われている．歴史的価値の高い豊富な資料をある目的に沿って系統的に陳列し，その目的を達成するように努めるという点で全く同様であり，展示資料の保全についても同様だからである．展示法の基本事項については歴史博物館，美術博物館の展示の項を参照して戴きたい．
科学館については教育効果向上のため操作型展示や体験型展示を多用し，解説を重視するという特徴があるので，これに関して記しておきたい．科学現象や工業製品の裏に潜む原理や法則などは見えないので，模型や映像を駆使するほか，実験装置のように見学者がある種の操作をし，状態を変化させたり，感覚的にそれを感知したりすることにより展示効果を得る手法をとる．たとえば，繊維の種類を紹介するのに実際の生地を並べ，手触りの違いを感じてもらうと言った方法である．言語情報より分かりやすいという理由でこうした手法が採用されてきて，今や科学館と言えば操作型展示・体験型展示が並んでいるという印象を持たれるほどである．科学館としては，こうして感覚的に掴んだ事柄から科学へと導いて行きたいのだが，これがなかなか難しい．すぐに教育効果を期待してはいけないようである．
科学技術系博物館の展示を効果的に見せるにはデザインが重要である．美術品等と比較すれば分かるように，資料自体に訴求力が乏しいことが多いので見学者を惹きつける手段が欲しい．そこでデザインが力を発揮する．これを発展させるとアートと科学の融合となるが，現に，各所でそうした試みも行われている．
科学館では展示解説が長くなる傾向があることも指摘しておきたい．操作型展示では操作法から始まり，期待される結果，その原理等まで並べるので，名称に若干の解説をつけるという美術系博物館の対局にある．しかし，見学者は解説文を読まずに操作し，どういう現象が起こったかを確認せずに隣の展示へ，という光景が珍しくない．反対に，解説を極端に減らすと，どういう現象が見えるか分からない，答えがなくてけしからん，というお叱りを受ける．短くても長くても満足はないし，年齢層や経験の差まで考慮の上，外国語対応も必要となると，どのような解説手段が有効なのだろうか．
詳しい解説は電子的手段で，という試みがしばらく続くようである．
有人解説が効果的なことは明らかである．操作法や原理等を解説してくれたら分かりやすい．その利点はとうに知られていたが，限られた財源の中では実現困難で，ボランティア活動が普及してきたここ数十年の間に徐々に普及してきた．

5＿情報化
資料に関する目録を作成することは学芸員の第一の職務と言えるほどで，それは科学技術系博物館においても変わりない．情報化の昨今である．それがデジタル化されてネット上で公開されるのが望ましいが，実現されているのは基礎資料の対象博物館 1243 館のうち 18％である．独自のホームページを有している館は 83％だから，ほとんどの館では展示品や収蔵資料をネット上で公開してはいるものの，見学の手引きレベルにとどまっているのが現状のようである．

したがって，全国を横断的に網羅したような資料データベースとなると数は少なく，国立科学博物館・産業技術史資料情報センターのデータベース HitNet（http://sts.kahaku.go.jp/sts/）くらいしか見当たらない．これは主に産業界の各種団体や企業が有している資料のデータを集積したもので，非常に有用である．博物館からの提供はまだ少なく，今後の充実化が期待される．
科学機器や科学情報に関する全国規模のデータベース構築の試みもなされているが，まだ基礎データ収集の段階であり，公開には至っていない．ここには主に研究機関や大学，科学・技術博物館が所蔵している資料のデータが集積されるはずである．こうした機関では業務の性格上，機器や装置を保存するモチベーションが働きにくく，廃棄されてきたのは誠に残念なことだった．また，実験・観測データやノートの類は研究者個人に帰する風潮があり，ようやく最近になって公開されるようになった．なお一層の進展を期待したい．
なお，科学史・技術史の文献については日本科学史学会のデータベース（http://hist-scient.com/wordpress/）がある．これは巨大なリンク集のようなもので，直接，個々の論文等を閲覧できるサービスではないが，調査・研究の進展を概観する上でありがたい．

6＿危機管理（保存論）
自然災害や火災，あるいは戦災等により館が甚大な損傷を被り，事業の存続が難しくなる場合がある．2011 年の東日本大震災で陸前高田市立博物館が被災した事例が思い起こされる（鈴木 2011）．90 年前の関東大震災（1923 年）では国立科学博物館の前身である東京博物館が壊滅したため，東京帝室博物館（現国立博物館）の自然系部門から関係資料を移管して新たに東京科学博物館として再生し，ここで自然史を中心とした現在の活動スタイルが生まれた．被災によって館の性格が変わった例である．太平洋戦争での被災もあった．こうしたリスクを回避するのは難しいとしても，地下を避ける，収蔵庫を分散させる，展示場と調査・研究棟を分離するといったリスク分散は考えるべきであろう．
池上（2017）が 2016 年 4 月の熊本地震における御船町恐竜博物館の事例を報告していて，まず見学者の被災がなかったこと，そして建物が地域社会の災害対応に転用されたことを挙げている．災害時，学芸員が最初に考えるのは見学者の安全であり，公共博物館では地域住民の安寧である．なお，御船町恐竜博物館では免振機構を備えた可動棚（収蔵庫）や，粘着ゴムによる小型展示品の固定化が効果的であった．地震への対応法にはさらに研究の余地があるとは言え，確実に前進していると感じられた．
自然災害や戦災等により甚大な損傷を受けた場合，地域全体が被災していることから，その復興が難しいことがある．
太平洋戦争末期，空襲により壊滅的な破壊を受けた大阪市の中心部にあった大阪市立電気科学館は建物を一部損傷しただ
けで奇跡的に残ったものの，市当局は市民生活の復旧を第一にせざるを得ず，電気科学館の復旧は遅れることになった．
万が一，廃館となると資料の扱いが難しい問題として出てくる．同種他館に譲渡できれば良いが，寄贈・寄託資料では種々の条件が付いていることがあり，難しい場合がある．林原自然科学博物館の経営母体が会社更生法適用を申請したことから，全国科学博物館協議会では，平成 23 年 2 月，標本や研究成果が散逸することなく継承されるよう異例とも言える声明を出した．これが功を奏したのか，関係者の努力により，神奈川県立生命の星・地球博物館や岡山理科大学等へ資料が受け継がれたのは幸いであった．廃館まで至らずとも，運営母体による運営方針の転換や指定管理者制度の導入による日常管理者の交代時にも類似の問題が発生している．この点，科学館では資料・展示品の多くが自前の制作物であるから，科学博物館より対処しやすいかも知れない．
なお，災害時への対応では，2004年5 月，アメリカ自然史博物館で開催されたシンポジウム「ミュージアムＳＯＳ：緊急時への対応と救出の戦略づくり」の発表原稿が有用である（http://museum-sos.org/htm/index.html，安井2011）．また，ICOM（国際博物館会議）も同様のページを持っているので参照されたい（http://archives.icom.museum/disaster_relief/）．
情報の危機管理や経費削減のため，経営情報を含めた博物館のデジタル・データをクラウド・システムに載せる例が増えてきた．特にアメリカではかなり普及してきたようだが，わが国ではまだ少ない．これからの検討課題となるだろう．

8＿館園組織（経営論でなく運営論）
ここでは館の運営を支える内外の組織について見てみよう．
館長の下に学芸組織，事務組織を置くという一般的形態は科学技術系博物館にも当てはまる．これまでの地方自治体の直営館では事務組織は自治体の事務系職員，学芸組織は館で採用された職員と二分されるケースが多く，これが運営の硬直化を招いていたことがあった．展示活動を例にとると，これは博物館の看板事業であり，最も大切な業務である．その展示活動は資料の陳列や展示品の制作にとどまらず，建物の維持管理や展示場の案内業務，宣伝戦略など多岐に関係するので，これらを一元的な指揮下に置かないと円滑な運営は望めない．従来は往々にして，陳列・展示は学芸組織，案内業
務は事務組織などと指揮系統を分けていて，種々の弊害が生じることがあった．近年，第３セクターや指定管理者に運営が委ねられるようになり，この垣根は低くなったようである．
要員には自ずと限界があるので，様々な場面で館外の力を借りなければならない．資料・標本の修復，印刷物の制作からネット情報提供を含む PR 活動，資料の運送，建物・設備の維持管理，清掃業務等と多くの場面で館外のサポートを必要としている．展示場のデザインや制作ではそれを扱う展示業者があり，科学博物館・科学館で彼らの力を借りていないところはないのではなかろうか．大規模な改装等では展示業者と館の間にコンサルタントを入れるのが賢明である．コンサルタントは短期間に大量に発生する業務を館の立場に立ってサポートしてくれる．最近では，こうした業種では学芸員資格を有している人達がいて，大いに力になる．また，展示品には一品物が多いので，その維持管理や補修では工作技術に加え，個々の展示品の特性を掴むことが必要で，それができるよう業者を育てることも考えねばならない．
展示の案内業務ではボランティアが活躍する館が増えてきているが，その運営はなかなかの大仕事である．これについては適当な文献を参照して戴くことにしよう．

9＿教育的・社会的役割
基礎資料によれば，平成 22 年（2010 年）度の全博物館への入場者は延べ 1 億 2283 万人だった．そのうち科学博物館には 1449 万人で，12％を占めている．館数は 8.2％，職員数は 11.1％だから，多種館に比べ１館当たりの入場者は多く，その入場者数に対応するため職員を多く配置している，と見ることができる．
このように比較的多くの入場者がある理由の一つに学齢期の子どもたちを対象としていることがある．特に科学館では学校教育の支援を目的に設置されたところが多いから当然としても，科学博物館も学校利用には力を入れており，学年に応じた教育プログラムを用意している．学校側とすると長時間を費やして博物館学習に臨むのであるから，それに対する教育効果が欲しいと思うのは当然で，科学技術系博物館には大きな理科室としての機能と効果が期待されている．学齢期の人口減少により，これが生涯教育にシフトしつつある現状は先に述べたとおりで，今後，学校のみならず，地域の科学学習施設としての役割が大きくなっていくものと思われる．
科学技術系博物館の中には博覧会で設置され，後に恒久施設として残された歴史を持つ館がある（富山市博物館・富山市天文台など）．1950 年代から 1960 年代に戦後復興を看板に，各地で博覧会が盛んに開催されたことがあった．また観光を主目的に設置された博物館もある（明石市立天文科学館など）．近年，釜石の製鉄所，富岡製糸場，岩見銀山遺跡などがユネスコの世界文化遺産に登録されて観光に貢献しているが，そこでは産業遺産が大きな役割を果している．地域の文化施設として，また生涯学習施設としての役割の他に地域振興へ貢献している例と言える．
公立，私立を問わず，大半の館で児童・学生，老齢者，障害者等への優遇措置が講じられている．集客効果への期待と言うより社会貢献活動ととらえるべきであろう．大学とタイアップし，学生を優遇する制度がこの 10 年ほどの間に徐々に浸透し，都市部では一定数の効果を見ている．双方にメリットのある方式である．
友の会活動について見ると，自然史系に比べ，科学技術系博物館ではやや難しいようである．自然史系では研究対象が自然界そのもので，目に見え，手にすることができるのに対し，科学技術系博物館のそれはやや抽象的であり，親しみにくいことは否めない．科学・技術を市民が楽しむような文化を醸成するには展示や通常の普及教育活動に加え，友の会活動が重要である．生涯学習の実践としても，市民がその博物館を支えているという当事者意識を抱いて貰うためにも，友の会活動をもっと広げたいものである．
最後に科学技術系博物館に関する全国組織を紹介しておきたい．まず国立科学博物館を中心とした全国科学博物館協議会（略称・全科協）があり，科学未来館の発足に伴って新たに同館を中心とした全国科学館連携協議会（略称・連携協）ができた．現在，共に活発な活動を行っている．

なお，本稿を草するにあたり大阪市立科学館の斎藤吉彦館長，学芸員の渡部義弥，大倉宏，西野藍子の各氏に文献や写真を提供して戴きました．記して感謝申し上げます．

参考文献
池上直樹 2017，全科協ニュース 47，No.2（全国科学博物館協議会）
大阪科学振興協会 2008，日本の科学館は大阪から加藤賢一 2005，大阪市立科学館研究報告 15，p.67
国立教育政策研究所社会教育実践研究センター 2016，平成 27 年度博物館に関する基礎資料
杉長敬治 2015，日本の博物館総合調査研究平成 25～27 年度：平成 26 年度報告書，篠原徹編（http://www.museumcensus.jp/）
鈴木まほろ 2011，全科協ニュース 41，No.5（全国科学博物館協議会）
日本博物館協会 2002，全国博物館園職員録・平成 14 年
日本博物館協会 2010，全国博物館園職員録・平成 22 年
高木博彦 2006，千葉県立現代産業科学館研究報告 No.12，p.101
安井亮 2011，全科協ニュース 41，No.5（全国科学博物館協議会）