入朝日新聞東京本社 メディアビジネス局メディアビジネス第３部

選

田中航平（たなか・こうへい）

Profile1992年埼玉県生まれ。2015年朝日新聞社に入社。
東京本社広告局編成管理センターを経て、16年から現職

デジタル技術革新の波をつかまえろ～VR・AR技術でニュース・広告は体験する時代へ～
サマリー：
VR（Virtual Reality：仮想現実）元年と言われる2016年を皮切りに、VR技術は今後間違いなくさまざまなところに応用され広がりを見せるであろう。従来の視聴覚デバイスとは異なり、VR技術はまるでその場にいるような擬似体験を生み出す。また、AR（Augmented Reality：拡張現実）技術はデジタルデバイスを通して現実空間を見ることで、現実空間と仮想空間を融合させることができる。
VR技術を報道に取り入れることで、受け手は取材現場を体感することが可能となりニュースへの理解を格段に深めるだろう。同時にVR・AR技術によって新聞では不可能だった動きや立体感のある表現が可能となり、新聞広告表現の広がりにより反響・効果増が期待できる。これらのデジタル技術を新聞社が取り入れることは、オールドメディアと呼ばれて久しい新聞の価値を大きく向上させる可能性を秘めており、新聞は若年層対策にとどまらないニューメディアとして生まれ変わることができるのではないだろうか。

１．新聞の現状ってこそマスメディアとしての機能を果たす

日本新聞協会が15年に実施したメディアのことができるからだ。SNSが発達した現代に印象・評価の調査の中で「社会に対する影響おいて、誰でも簡単に手に入れられるような力がある」メディアとして「新聞」と回答し情報をわざわざ新聞社が報道する意味は相対たのは44.3％で、テレビ（民放）の36.4％を的に薄れてきている。しかし、ジャーナリズ

超え、テレビ（NHK）の45.5％に匹敵する結ムを生業とする新聞社だからこそ扱うことが果となっている。新聞部数は減少しているもできる情報は多く存在する。逆に言えば、一ののいまだ存在感のあるメディアだという般の人が「行くことができない場所、会うこことが分かる。しかしながら、「分かりやすとができない人」があるからこそ我々の存在い」では、テレビ（NHK・民放）に見劣り意義があるのである。このような一般の人がする結果となっている。

アクセスすることが困難な情報を世の中に対

この結果は近年変わっていないが新聞にとって非常に不本意な結果であると考える。な40

ぜなら、多くの人にニュースを理解してもらなりわいし、分かりやすく伝えることが新聞社の役割だと考える。

また、同調査では、新聞広告を「情報が信図１：PlayStation VR頼できる」と評価しているのはテレビの33.7％に勝る38.9％となっている。しかし「記憶に残る」「印象に残る広告が多い」「楽しい広告が多い」では大きくテレビに引き離される結果となっている。
また、M1・F1（男女20～34歳）層の新聞
閲 読 者 の 割 合 は67.6 ％ とM2・F2（ 男 女35～49歳 ） 層 の81.6％、M3・F3（ 男 女50歳 以上）層の92.9％と比べると低い。新たな新聞読者の獲得のためには若年層も含めた潜在読者が新鮮に感じるような新たな施策を講じる©Sony Interactive Entertainment Inc. All rights
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必要がある。より読者に分かりやすく、記憶に残るような新鮮味のある情報の発信方法をを巻き起こしている「ポケモンGO」に使用積極的に取り入れていくべきではないか。

されている技術であり、私たちの生活に身近

２．VR・AR技術（1）VR・AR技術とはなにかなものになりつつある。
ゴールドマンサックス社によると、VR・AR関連機器の市場規模が25年に最大で110016年は「VR元年」と呼ばれている。なぜ億ドルにも達すると予測され、テレビやノーなら主要なヘッドマウント・ディスプレーがトパソコンの市場規模1000億ドルに匹敵する16年に一通り出そろうからである。米フェイ（注１）。

スブック傘下のVR企業オキュラスや台湾ス（2）導入例

マートフォン大手HTCが販売し、ソニー・VR・AR技術は今後さまざまなところに応インタラクティブエンタテインメントも10月用されることが予想されるが、エンターテイにPlayStation VRを発売した（図１）。

ンメント分野だけでなく報道や新聞広告でもヘッドマウント・ディスプレーは、CGや積極的に活用していくべきだろう。既に、映像を目の前にあるかのように浮かび上がVR・AR技術が導入された例をいくつか紹介らせるVR技術の一種である。VRの最終目標する。

は、五感や平衡感覚などさまざまな感覚に働① VR技術

きかけて「現実世界と実質的には同じ空間」

米国の大手メディアが相次いでVR技術をを作り出すことだ。この到達点に行く過程に使った映像報道に乗り出している。３次元作り出されたのがヘッドマウント・ディスプ（3D）画像などVRに新たな表現の可能性をレーである。ヘッドマウント・ディスプレー見い出し、業界で最も先行しているのがニュは視野が広く頭の向きをセンサーで測定してーヨーク・タイムズ（NYT）だ。同社はVR位置に応じてディスプレーに映像を表示すコンテンツを提供するプロジェクト「NYTる。これによりあたかも自分がその世界にいVR」を立ち上げ、ニュースの360度パノラマるような没入感を得ることができる。

動画の配信をしている。15年11月から月１本VRと合わせて注目されているのが、現実程度、週末向けコンテンツとしてVR映像をの光景にさまざまなデジタル情報を重ね合わ配信している。「グーグル・カードボード」

せて表示するAR技術だ。ARは今一大ブームと呼ばれる段ボール製の組み立て式ヘッドマ

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ウント・ディスプレーにスマートフォンを差トで紹介されるなど世界的にも注目された。

し込んでVR映像を見る。同社はこのグーグ

また、朝日新聞ではAudi A３ Sportback

ル・カードボードを読者に無料で約100万個の原寸大の別刷り広告にAR技術を取り入れ配布した。映像の視聴も無料だ。視聴者の負た（図３）。専用アプリを用いて広告を見る担がないため普及が進み、同社のVR映像をと、紙面広告から3Dでバーチャルの世界に見るアプリのダウンロード数は60万を超え、車体が実物大で浮かび上がり全方位から見る視聴回数も累計で150万回以上に達した（注ことを可能にし、出現した車体と写真撮影す

２）。NYT VR内 の「The Displaced」 と いることができる仕掛けも取り入れた。また、う紛争で故郷を追われた難民の子どもたちの本作品は第63回「カンヌライオンズ 国際ク生活を報道したコンテンツは、カンヌライオ

リエイティビティ・フェスティバル」のメデンズのエンターテインメント部門グランプリ

ィア部門ブロンズを受賞するなど、世界的にを獲得するなど世界的に高い評価を得た。同も高い評価を得た。

社には既にスポーツ、ライフスタイルなど各③VR・AR技術の広がりニュース部門にVRの編集者がおり、今後のVR技術を体験するときに必要なヘッドマVR報道の拡大に対応できるよう力を注いでウント・ディスプレーはハイエンドユーザーいる。

向けのクオリティーの高いものと、簡易版が米国の最大手ネットワークのひとつNBC存在する。ハイエンドユーザー向けの商品のは、韓国のサムスンなどと組んでリオオリン代表格であるPlayStation VRは４万5000円ほピックの開会式の壮大な映像を筆頭に、計85どする。

時間ものVR映像を放映し、同社の有料購読一方で、先に紹介したグーグル・カードボ者向けの目玉番組とした。映像作品を世界のードは1000円程度と手ごろな価格で手に入れ報道各社にライセンス販売するゲッティイメることができる。したがって、いまやインフージズもリオオリンピック公式写真スポンサ

ラになりつつあるスマートフォンがあれば、ー企業として多数のカメラマンを現地に派遣

VR体験は金銭的に大きな負荷なく手軽に体し、その全員に360度撮影が可能なカメラを験することが可能となっている。また、AR携帯させるなどしている（注３）。

もスマートフォンやタブレット端末で手軽に日本では、NHKが16年２月に「NHK VR体験することが可能である。今や、VR・AR

NEWS」というウェブサイトを立ち上げVR技術は生活者の手の届く身近な存在となって報道のコンテンツ提供を開始した。こちらでおり、コンテンツさえ充実していれば利用者は普通では立ち入ることのできない福島第一は爆発的に増加することが予想される。

原発や、ガザ地区のVRコンテンツを配信している。
②AR技術

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３．提言
（1）VRニュースポータルサイトの立ち上げ

東京新聞では「東京こども新聞」と題しこれまで述べたように情報を分かりやすくて、「東京AR」というアプリを用いて通常の伝える手段としてVR技術は非常に有効であ紙面をスマートフォンやタブレットを通してると考える。受け手に対して、実際に足を運見ることで画面上には子供向けの紙面が現ればずしてあたかもその場に自身がいるようなる仕掛けを作った（図２）。この取り組みは体験を伝えることができるのであれば、それ動画投稿サイト・ユーチューブを通して、国は究極の報道と言うことができるのではない

内のみならず英BBCをはじめ100に上るサイか。しかしながら、現状では不定期にVRコンテンツがアップされるサイトは

図２：2012年10月20日付朝刊「東京こども新聞」存在するものの、いまだVRニュースを発信する場が整っておらずコンテンツも充実していない。そこで、新聞社がVRニュースのポータルサイトを立ち上げることを提案する。日々VRニュースのコンテンツを配信することで、世の中にニュースをVRで見るという習慣を作り出すことができる。
一方で、VRニュースは体感はできるものの解説機能が備わっていない。また、強い「没入感」があるVRは映像の内容に引き込まれやすいがゆえに視聴者を特定の意見に誘導し、印象操作に使われる危険性をはらんでいるとの指摘も出ている。こうした危険性は、新聞社がこれまで蓄積した信頼性、公益性によって担保できるものと考える。VRという入口を用意することで、素通りされがちな社会問題に興味を持ってもらい、その後に紙であれデジタルであれ新聞を読んでもらう流れを作ることで、新聞の価値が改めて見直さ

図３：朝日新聞

Audi AR広告れるのではないだろうか。
（2）VRニュースポータルサイトの発展性
現在、VR動画を撮影するために100万円を超える機材を使用することが主流ではあるが、昨今のスマートフォンの進化を考えると、そう遠くない将来、VRコンテンツを撮影可能なスマートフォンが登場することだろう。そのような時代が来ればVRコンテンツが爆発的に増加することは間違いなく、VRのポータルサイトを持っていることは大きなアドバンテ

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ージになるであろう。

か。ARを使用するためには新聞社ごとの専① VR広告への応用用アプリをわざわざインストールする必要が

こうしたVRニュースポータルサイトにおあり、読者にとって大きな心理的負担となっけるVR報道のノウハウを蓄積すれば、さまている。そこで、新聞社がARの共通プラッ

ざまな分野のVRコンテンツを新聞社で発信トフォームを作り新聞業界全体として新聞とすることも可能となり、それを広告ビジネスARとの親和性を世にアピールすべきではなにも応用できるはずである。第一義的にはいだろうか。新聞協会がハブとなり新聞社共VRニュースサイトとしての地位を確立する通のARアプリを制作する。そして、各コンことが肝要である。その上で、まるで新聞紙テンツを蓄積して読者が手軽に見たい時に見上で新聞広告を見てもらうように、訪れたユることができるようにアーカイブを残す。各ーザーにVR広告を手軽に違和感なく見ても新聞社がそれぞれARアプリを開発する必要らえる仕掛けを作る必要があるだろう。

がなくなるだけではなく、各新聞社の読者が②VR広告で疑似体験同じアプリをダウンロードすることになり利VR広告を活用すれば消費者はあらゆるも用者数が増えるので、ARアプリの知名度ののが疑似体験（下見）できるようになり、コ向上が見込め、新聞とARの相性の良さが世ミュニケーションが深まる。例えば、旅行、間に浸透すると考えられる。共通のプラット

観光、飲食業では、あらかじめ街並みやアクフォームを作成することで、例えば各地の新ティビティー、間取りなどを消費者にVR広聞社がご当地のお祭りに関するコンテンツを告を通して体感してもらうことで購買意欲を制作しアプリ上で集約し配信することで、読高める効果が期待できる。住宅販売分野にお者が全国各地の祭りを背景にした写真を撮れいては、ショールームに行かなくても映像のるといった仕掛け作りができるであろう。

中に入り込むことで住み心地のイメージを体（4）AR技術の広がり感できる。これら以外にもブライダル、アミAR技術は同時に報道紙面にも広げていくューズメント、スポーツ、音楽などVR広告必要がある。新聞記事や写真にスマートフォの応用範囲は多岐にわたるであろう。

ンをかざすだけで動画が再生されるようにな消費財に限らず、企業活動全般の広報活動

れば、新聞は新たな動画メディアへと進化すにも活用できる。例えば、大人数に対応できることができる。新聞社によっては一部試験ないような工場見学、社内見学などは需要が的に導入しているところもあるが、さらにコあるかもしれない。また、社員の一日をVRンテンツを充実させることで、スマートフォで切り取ることで就業イメージを伝えることンを片手に新聞を読むという行為を習慣づけができれば、時間、人手をかけずにミスマッすることが肝要である。そうなれば、AR広チングの起こりにくいリクルーティング活動

告への誘導もスムーズに行うことができる。にもつながるのではないか。

①AR技術の可能性（3）AR広告プラットフォームの作成

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AR広告を使えば、例えば家具であれば大事例でも紹介した通りAR技術を新聞広告

きさ、配置、色合いをあらかじめ確かめるこに用いた試みは既に新聞社でも数多く存在すとができる。また、衣服の試着やいろいろなる。しかし、新聞社がそれぞれ専用アプリを髪形を試すことも簡単にできる。他にもセー開発してしまっているため無駄が多く、それルスプロモーションの一環として、例えば有ぞれに配信しているがゆえに新聞とARとの名人と一緒に写真を撮ることのできるよう親和性の良さが読者に浸透しないのではないな仕掛けを作れば、SNS上での拡散も見込まれ、新聞以外へのメディアへの広がりも期待に変化することを恐れず対応していく必要ができる。さらに、SNS上で読者同士がつながあろう。既存の新聞というツールだけではアることで更なる広がりをみせる可能性も秘めプローチできない層は確実に増え続けていている。

る。

②魅力的な動画広告市場

しかし、この逆境をむしろチャンスととら

AR技術を用いることで新聞広告は動きをえ最新のデジタル技術を取り入れることで、持たせることができるが、このことは非常に新聞社が発信する報道や広告の魅力を増や大きな意味を持つ。なぜなら、昨今のSNS上し、より一層社会に対し影響力のあるメディ

では動画を使用した投稿や広告が劇的に増加アへ変化するべきだ。VR・AR技術は新聞のしているからだ。欧米のインターネット動画在り方を大きく変え、新聞社が飛躍する可能

広告市場は、13年の段階で既に4000億円を突性を秘めていると確信している。

破した。これが、17年には約１兆2000億円市場に成長すると予測されている。また、インターネット広告の中で動画が占めていた割合【注釈・参考文献・参考資料】

は11年では５％だったが、16年には15％と（注１）VRビジネスの衝撃 「仮想世界」が劇的に増加している。また、テレビ業界も巨大マネーを生む（NHK出版新書、2016年）

AbemaTVやTVerに代表されるように、イ（注２）日本経済新聞

ンターネット動画市場に参入してきている。

（注３）日経MJ 2016年８月22日付

このような市場動向がある中で、新聞は蚊帳◇日本新聞協会「2015年全国メディア接触・の外とあきらめてしまうのは非常にもったい評価調査」

ないことである。

◇日経コンピュータ③業界を挙げたクリエーターの育成

経BP社、2016年）

新聞社が動画広告市場へ参入するために2016年６月７日付

VRが超える現実（日◇http://www.video-ad.net/market.html

は、システムを開発するだけでなく、思わず見た人がシェアしたくなるような優良なコンテンツを制作するクリエーターの育成を業界を挙げて進めることも重要となるであろう。
優良なハードとソフトを兼ね備えることではじめて魅力的なメディアが完成する。

４．まとめ「最も強い者が生き残るのではなく、最も賢い者が生き延びるのでもない。唯一生き残るのは、変化できる者である」と生物学者チャールズ・ダーウィンは言った。
望むと望まざるとにかかわらず、デジタル技術革新の波は加速度的に私たちに押し寄せてくる。その大波にあらがい踏ん張るのか、うまく乗っかるのか。各業界でさまざまな取り組みが進む中、新聞社としても時代ととも

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