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履修案内
令和６年度（2024 年度）入学者用

公立小松大学大学院
サステイナブルシステム科学研究科（博士後期課程）

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目次
基本理念と教育理念 ··································································· 1 Ⅰ 教育課程の編成 ···································································· 2（1）公立小松大学大学院サステイナブルシステム科学研究科（博士後期課程）の教育課程
 （2）学年・学期
 （3）授業時限
（4）単位
（5）授業時間割 （6）休講・補講 （7）出席日数 （8）成績評価について （9）修了に必要な単位 （10）グレード・ポイント・アベレージ（GPA）制度 （11）博士論文
 Ⅱ 科目概要 ············································································ 10① 研究科共通科目② 専攻応用科目③ 特別研究科目
Ⅲ 各専攻における教育課程と専門教育科目（1）生産システム科学専攻 ·················································· 13① 教育課程編成・実施の方針（カリキュラム・ポリシー）② 開講科目について③ 修了要件④ 教育課程表（2）ヘルスケアシステム科学専攻 ········································ 16① 教育課程編成・実施の方針（カリキュラム・ポリシー）② 開講科目について③ 修了要件④ 教育課程表（3）グローカル文化学専攻 ·················································· 19① 教育課程編成・実施の方針（カリキュラム・ポリシー）② 開講科目について③ 修了要件④ 教育課程表

基本理念
 本研究科の設立理念は、地域の諸問題の解決への道筋を探求すると同時に、日本及び世界の各地域に普遍的に存在する諸課題を抽出し、各専攻分野に固有な専門的方法論を駆使し、それらの分析と解決への方向性を提案し、地域と国際社会の持続的発展に貢献しうる高度専門人、教育研究者、組織的指導者の育成をめざし、教育研究を推進することである。
教育理念
博士後期課程では、「持続的発展のためのガバナンスとエシックスの涵養」、「人間圏のサブシステムに惹起される諸課題への学際的対応」、「ジョブ型研究インターンシップの実施」、「専門分野の研究の高度化」などの教育プログラムと研究活動を通し、新たな学問としての「持続的発展の科学」の構築を追求する。
これにより、「課題発見解決能力、社会実装力を備えた次世代人材」、「地域産業の高度化、地域発イノベーション等を担う高度人材」、「未来を支える教育者、研究者、組織指導者」、「『総合知』に立脚し、高度な専門能力を備えた人材」を育成し、地域・国際社会のサステイナビリティへの貢献をめざす。また、外国人留学生のための特別日本語学習講座を設け、社会人学生に対する学修環境も配慮するなど、実質的なキャリアパス
の確保に努める。

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1

Ⅰ 教育課程の編成（1）公立小松大学大学院サステイナブルシステム科学研究科の教育課程
 本研究科では、生産システム科学・ヘルスケアシステム科学・グローカル文化学がク
ロスオーバーする中で工・医・文の共創力が養われ、地域およびグローバルな視点からの課題発見・解決への道筋を立てることを教育課程編成の主眼とします。
（2）学年・学期
 本研究科の 1 年（年度）は、 4 月 1 日に始まり、翌年の 3 月 31 日に終わります。
この期間を 2 つに分けたものが学期で、前期は 4 月 1 日～ 9 月 30 日、後期は 10 月 1
日～翌年 3 月 31 日となります。
（3）授業時限① 授業は、月曜日から金曜日まで開講され、土曜日、日曜日、祝日は（補講及び集中講義を除き）原則開講しません。
② 授業は実験・実習を除き、1 時限単位で行われ、1 時限は 90 分で 1コマと呼びます。
③ 1 日の授業は 5 時限制で、各時限の始業・終業の時刻は、次のとおりです。
時限

授業時間帯

1  時 限

8：45 ～ 10：15

2  時 限

10：30 ～ 12：00

3  時 限

13：00 ～ 14：30

4  時 限

14：45 ～ 16：15

5  時 限

16：30 ～ 18：00※粟津キャンパスで開講する授業は、1 時限 9：00～10：30、2 時限 10：40～
12：10 となります。
（4）単位 授業はすべて単位制であり、授業科目の履修と所定の授業外学修をすれば、試験・レポート等の成績評価を経て、単位が認定されます。なお、1 単位の履修に必要な学習時
間は、授業時間（講義、演習、実習、実験など）及び授業時間外（自習時間）を合わせて「45 時間」と規定されております。
単位の計算方法は次のとおりです。
①

講義及び演習については、15 時間から 30 時間までの授業をもって 1 単位とします。

②

実験、実習及び実技については、30 時間から 45 時間までの時間をもって 1 単位   とします。
2

（5）授業時間割
 授業時間割表を、年度ごとに本学ホームページ上に公表します。
 授業時間割表に掲載されている開講時限・講義室等に、変更や訂正がある場合は、各キャンパス掲示板に掲示します。
（6）休講・補講 本学の公式行事等や、担当教員の都合により授業ができなくなった場合は、「休講」として各キャンパス掲示板に掲示します。
また、休講となった授業の補充として「補講」を行う場合も同様に掲示します。
 なお、台風・大雪などの非常時の場合、オンライン授業の実施、あるいは休講措置がとられ、補講を行うことがあります。補講は土曜日、日曜日、および祝日などを含む通常の講義とは別の日時で行う場合もあります。その場合には、UNIVERSAL PASSPORT（公立小松大学ポータルサイト）を介して、補講の日時と場所などを通知します。また、
台風、大雪などで警報が出たときには、必ず UNIVERSAL PASSPORT を確認するようにしてください。
（7）出席日数 学生にとって、授業への出席は義務であり、本来は全授業時間に出席しなければなりません。単位を修得するためには、原則として、当該科目の授業時間数の 3 分の 2 以上の出席が必要です。
なお、課外活動や冠婚葬祭などのやむを得ず欠席しなければならない場合でも、出席扱いを願い出る制度はありません。
 また、遅刻も厳禁です。授業ごとに異なりますが、一定時間を超えた遅刻は欠席として扱われることがあります。
（8）成績評価について
 学生の成績は、シラバスで示された到達目標に対する学修到達度によって評価されます。成績の評価は、
「S」
、
「A」、
「B」
、
「C」又は「D」で判定し、
「S」
、
「A」
、
「B」及び「C」
を合格とし、「D」を不合格とします。なお、「D」の判定は、「不可」の評語をもって表示します。
 評価基準は以下のとおりです。
評価（評語）

評価基準（点数）S

100 点～90 点以上

A

90 点未満～80 点以上

評価の内容
学修到達度が特に優秀な水準で到達目標に達している。
学修到達度が優秀な水準で到達目標に達し
ている。
3

B

80 点未満～70 点以上

C

70 点未満～60 点以上

D（不可）

60 点未満

学修到達度が優良な水準で到達目標に達している。
学修到達度が到達目標に達している。
学修到達度が到達目標に達していない。

※ただし、授業科目又は履修形態等によっては、評価を「合」又は「認定」の評語とすることがある。
（9）修了に必要な単位
 修了に必要な単位数は以下のとおりです。専攻ごとに履修や単位修得上の要件があります（詳細は「Ⅲ 各専攻における教育課程と専門教育科目」を参照してください）
。
研 究 科

専

共通科目

専門科目

生産システム科学専攻

４

２

12

18 単位以上

ヘルスケアシステム科学専攻

４

２

12

18 単位以上

グローカル文化学専攻

４

２

12

18 単位以上

専 攻 名

攻

特別研究

修

科

単 位 数

目

了

（10）グレード・ポイント・アベレージ（GPA）制度
 グレード・ポイント・アベレージ（GPA）制度とは、欧米の大学における一般的な成績評価方法であり、学生一人ひとりの履修科目の成績評価をグレード・ポイント（GP）に置きかえた平均を数値により表すものです。
 成績の各評価に与えられる GP は、以下のとおり定めています。
グレード・ポイン

評価（表示）

ト(GP)

Ｓ

4

Ａ

3

Ｂ

2

Ｃ

1

不可

0

保留※

0

    ※「保留」は当該学期以降に評価が決定された際、その評価の GP となる。
・4

GPA の種類と算出方法「GPA」には、当該学期における GPA（以下「学期 GPA」という）、当該年度における GPA（以下「年度 GPA」という）及び全在学期間における GPA（以下「通算 GPA」という）があります。
【学期 GPA を算出する計算式】（当該学期に評価を受けた各授業科目で得た GP×当該授業科目の単位数）の合計

学期 GPA ＝ 

当該学期に評価を受けた各授業科目の単位数の合計【年度 GPA を算出する計算式】
年度 GPA ＝ （当該年度に評価を受けた各授業科目で得た GP×当該授業科目の単位数）の合計
当該年度に評価を受けた各授業科目の単位数の合計【通算 GPA を算出する計算式】［（各学期に評価を受けた各授業科目で得た GP×当該授業科目の単位数）の合計］の総和

通算 GPA ＝ （これまでに評価を受けた各授業科目の単位数の合計）の総和※「不可」及び「放棄」の科目を再履修した場合には、単位数を重複して加える

5

（11）博士論文①研究指導計画
履修指導、研究指導に係る入学から修了までの具体的なプロセスを以下に示します。

なお、論文・学会発表は努めて国際学会での発表と国際学術誌への論文掲載を奨励します。
（ア）主任指導教員、副指導教員、アドバイザー教員の決定（１年次４月）
 研究指導の客観性を高めるとともに、研究と論文の学術レベルを上げ、またハラスメ
ントを未然に防ぐため、指導は複数の指導教員で行う。主任指導教員等の決定について
は、学生と個別面談を行い、希望する指導教員および研究内容の確認をし、自専攻から主任指導教員１名、副指導教員１名、他専攻からアドバイザー教員１名を決定する。
なお、主任指導教員、副指導教員およびアドバイザー教員の役割は次のとおりである。
＜主任指導教員＞
 学生が取り組む研究の客観性、信頼性、妥当性を念頭に置き、研究の実施を指導
しコーディネートする。
＜副指導教員＞
 指導教員を補佐し、より多角的な視野から学生の研究と論文作成の助言と支援を行う。
＜アドバイザー教員＞
 専門分野を超えた学位論文執筆の基礎となる特別研究に関して助言・指導を行う（イ）履修計画の作成（１年次４月）
 ・研究指導教員は、学生の教育・研究に必要となる授業科目について、シラバスと履
修モデルを参考にして個々の学生の履修科目を指導する。
（ウ）研究課題の検討（１年次５月）
 ・研究指導教員は、学生の興味・関心と能力を把握し、履修計画に沿って研究指導方法を決定するとともに、研究課題の検討を行う。
（エ）研究課題の決定・研究計画書の作成（１年次６月）
 ・研究指導教員は、学生の希望する研究課題、研究指導教員の専門分野、指導環境などを配慮したうえで、学生の同意を得て研究課題を決定する。
・学生は、決定した研究課題に関し先行研究の整理、仮説の設定を行い、研究計画書を作成する。研究計画について、必要な場合は本学研究倫理審査委員会の審査を受ける。
・主任指導教員は、学生が研究計画を作成するにあたって、研究方法・文献検索方法・
文献読解方法などを指導する。
6

（オ）研究の遂行・指導（１年次７月～３月）
 ・学生は研究計画に沿って研究を遂行する。
 ・指導教員は研究の進捗状況を把握し、随時指導を行い、研究結果をまとめさせる。

また、後期開始前には成績通知表の結果を踏まえ、今後のスケジュールについて面談等を行う。
（カ）研究経過の１年次報告（１年次２月）
 ・学生は、研究の進捗について主任指導教員、副指導教員の指導を受ける。
 ・主任指導教員は、学生の研究経過を専攻会議に報告する。
（キ）研究の遂行・指導（２年次４月～７月）
 ・学生は研究計画に沿って研究を遂行する。
 ・指導教員は研究の進捗状況を把握し、随時指導を行い、研究結果をまとめさせる。
（ク）研究中間発表会（２年次８月）
 ・学生は、これまでの研究内容及び成果について、研究中間発表会において発表する。
（ケ）研究の進捗および取得単位状況の確認（２年次９月）
・指導教員は、研究中間発表会で指摘された課題や問題点およびこれまでの成績通知
表の結果を踏まえ、学生と面談等を行い、今後の研究計画について助言・指導を行う。
（コ）研究の遂行・指導（２年次９月～３年次３月）
 ・学生は研究計画に沿って研究を遂行する。
 ・指導教員は研究の進捗状況を把握し、随時指導を行い、研究結果をまとめさせる。

また、明らかになった課題や問題点があれば、指導を行う。
（サ）博士学位論文の作成・指導（３年次４月～ 月）
 ・学生は、これまでの研究成果をもとに博士学位論文の作成を開始し、主任指導教員のもとで博士学位論文をまとめる。
 ・主任指導教員は、博士学位論文の構成や図表の作成、文献の整理・引用等、論文のまとめ方を指導する。
（シ）博士学位論文題目提出（３年次  月）
 ・学生は、主任指導教員および副指導教員と相談のうえ、博士学位論文の概要と題目を決定し、提出する。
7

（ス）博士学位論文予備審査（３年次  月）
 ・学生は、予備審査のために博士学位論文の草稿を提出する。予備審査では、予備審査委員会において学生は論文の説明、質疑応答を実施する。
（セ）博士学位論文の提出（３年次１月）
 ・学生は、博士学位論文を  月の指定された期日までに学長に提出する。学長は、専攻会議に博士学位論文の受理審査を求める。
（ソ）博士学位論文審査会（３年次２月）
 ・学生は、博士学位論文審査（最終試験）において、論文の説明、質疑応答を実施する。
（タ）博士学位論文発表会（３年次２月）
 ・学生は、博士学位論文審査終了後の発表会において、論文の説明、質疑応答を実施する。
②研究指導の体制
 本研究科では、個々の学生の研究目的と能力に応じた効果的な教育・指導を行います。
多様な専門知を備えた人材の育成を図るため、他専攻の教員も加えた複数の教員による指導体制を構築しています。自専攻からは主任指導教員１名と副指導教員１名の２名の教員による指導体制を基本とし、他専攻からも専門分野を超えた学位論文執筆の基礎となる特別研究に関して助言・指導を行うアドバイザー教員１名以上を配置しています。
入学時から複数指導教員によるきめ細やかな面談等を行い、教員学生間の信頼関係を築き、さらに、学生のニーズと能力の把握に努め、履修計画に沿って研究指導方法を決定します。その後も随時面談や 6DORQGH. などの学内評価会を実施して、達成度の確認を行い、必要があれば、指導方法等の変更を行います。
 教育方法については、講義、グループワークやディスカッションを取り入れた演習、プレゼンテーションなどを含みます。また、特別研究については、研究計画書の提出を経て、テーマにより調査、実習、実験などを行い、最終的には博士論文にまとめます。

③学位論文審査に係る手続
 学位を請求するときには、次の書類が必要になります。書類の様式は、学生課学務・大学院担当から、配付します。
・学位論文審査申請書
・博士論文
・論文目録
8

・履歴書
・論文要旨
具体的な提出期限や提出先等は、掲示版及びポータルサイトにより通知しますが、おおよそ次のような日程になります。

１０月下旬  研究題目届の提出期限
１２月上旬  様式の交付開始
１月中旬   論文要旨の提出期限
１月下旬   学位論文審査申請書、博士論文、論文目録、履歴書の提出期限

9

Ⅱ 科目概要① 研究科共通科目「6'*V と社会のガバナンス」
社会の持続的発展を維持するために必要な様々な施策は、国際間の合意から地方政府や個別企業での取り組みまで、種々の階層を通して提案、合意、実施のプロセスを経ることになる。そこには、国・地方政府・大学・企業等の機関統治の問題、そして市民・専門職業人・研究者としての社会的責任の問題がある。また、それらの間の倫理観の相克、例えば個人対社会（組織）、組織対組織、ローカル対グローバル、現在世代対未来世代という対峙が不可避的に発生する。このような問題を共時的、通時的､汎通的に、どのように止揚すべきかについて、具体的問題を例にして組織のガバナンスと個人のエシックスについて議論を深め、互いの立場を展望できる力を養う。
「人類の持続的発展の科学」われわれの存在する世界が直面している課題を、「地球自然システム科学」、「グローバル政治・経済システム科学」、「地域社会システム科学」の３つの括りの中で捉え、それらが抱える、または未だ顕在化していない課題について検討を行う。「地球自然システム科学」においては地球の長期環境変動を視野に近年の温暖化、化学物質による環境汚染などの科学的側面に注目して考える。「グローバル政
治・経済システム科学」においては、国家間の格差と分配、社会の分断、グローバル化
における危機管理な どの諸問題を文化・政治学的観点からとらえる。
「地域社会システム科学」においては（北陸）地域が抱える特徴的問題である保健・医療・福祉、地域資源を活用した産業（新しい観光など）、中山間部集落の消滅などの諸課題への超学際的協働による解決可能性について考究する。
「国際・地域特別実習」
フィールドワークを通じたケーススタディ及びインターンシップを実施し、国際・地域課題を現地で直接的に又はオンラインにより観察し、課題解決のための方策を考える。
必要に応じて遠隔システムを効果的に利用し、実効性のあるケーススタディやインターンシップの実施を図る。
実施時期：特別な事情のない限り、原則１年の夏季休業期間から２年の前期までの１年以内とし、集中的に実施する場合は夏季休業期間中など他の科目履修の支障とならない期間とする。通期的に実施することができる場合は半期（１セメスター）を通して実施することもできる。本実習は課題解決型であり、入学後から実習開始までの間に担当
教員とも相談し、実習内容により、集中的にインターンシップを実施したり、定期的に（一週間に一度など）通い、長期間のインターンシップを実施したりするものとする。
実施機関：本学近隣の企業、行政機関、もしくは本学の海外オフィス（米国シリコン
バレ ー他）及び協定校等とする。実施機関の選定にあたっては、入学後から実習開始までの間に担当教員から指導や助言を受けながら、個々の学生の将来のキャリアや研究
テーマを踏まえ、候補を絞り込み、最終的には学生の希望を確認し、実施機関を決定す10る。
対象となる学生の要件：【生産システム科学専攻】
主にものづくりに深い関心を有し、現場に即した課題の発掘と解決への道筋を追求す
る意欲をもつ。
【ヘルスケアシステム科学専攻】
主に保健・医療・福祉に深い関心を有し、現場に即した課題の発掘と解決への道筋を追求する意欲をもつ。
【グローカル文化学専攻】
主に異文化交流に深い関心を有し、現場に即した課題の発掘と解決への道筋を追求す
る意欲をもつ。指導内容・体制：
国内外で現場に即した課題の発掘と解決への道筋を探り、専攻の垣根を超えた新しい
コラボレーションの可能性も追求する。学生は担当教員から指導や助言を受けながら、自立的に研究課題に適した企業・機関等を選択し、指導教員及び出先企業等の担当者とも連携する。
【履修形式】
全専攻３科目４単位を必修とする。
＜必修科目＞
6'*V と社会のガバナンス、人類の持続的発展の科学、国際・地域特別実習
② 専攻専門科目「専攻専門科目」では、各専攻のディプロマ・ポリシーに掲げた専門能力を獲得するための教育を行う。生産システム科学専攻では、環境にやさしいものづくりや再生可能
エネルギーを基盤としつつ、次世代の生産システムやサプライチェーンのあり方を追求する。ヘルスケアシステム科学専攻では、過疎化・超高齢社会における次世代ヘルスケ
アシステムおよび先端医療機器の開発をめざした教育を行う。グローカル文化学専攻では、言語文化や多文化共生を基盤としつつ、ポストコロナ期のあり方も含めた、人間と社会の関係とそのあるべき姿を考究する。

・生産システム科学専攻
【履修形式】
１科目２単位以上を選択する。
＜選択科目＞
環境熱流体解析学特論、先進 IoT・AI 特論、先端製造テクノロジ特論、システム情報科学特論、最適構造制御特論
11・ヘルスケアシステム科学専攻
【履修形式】
１科目２単位以上を選択する。
＜選択科目＞
コミュニティ ヘルスケア概論 A、コミュニティ ヘルスケア概論 B、コミュニティ ヘ
ルスケアとユビキタス医工学特論、医療と多文化共生特論
・グローカル文化学専攻
【履修形式】
１科目２単位以上を選択する。
＜選択科目＞
国際文化学特論 A、グローカル文化学特論 A、国際文化学特論 B、グローカル文化学
特論 B、南加賀・北陸文化資源学特論
③ 特別研究科目
特別研究科目で行う「特別研究」は必修科目であり、教育及び研究活動、または社会問題解決において、自立的にそれらを推進し、組織的指導者となるために必要な基礎的能力を付与することを目的とする。このような資質を育成するためには、課題や現象を俯瞰し、理論と経験を活用して、柔軟性と創造性を発揮して課題解決案を立案し、発表・討論する学修経験が極めて重要である。そのため、実験、調査、文献クリティーク等で得た知識を「ゼミナール方式」で展開し、専攻を超えた学内発表会、定期的な関連分野の学会発表などを通して発表、討論することで、企画力、構成力、説明説得力、表現力、
発言力、交渉力、調整能力を修得する。
【履修形式】
１科目１２単位を必修とする。
＜必修科目＞
特別研究

12

Ⅲ 各専攻における教育課程と専門教育科目
 （１）サステイナブルシステム科学研究科生産システム科学専攻

Ⅲ 各専攻における教育課程と専門教育科目（１）生産システム科学専攻① 教育課程編成・実施の方針（カリキュラム・ポリシー）
化石燃料や工業製品の原料など資源の枯渇、および地球規模での環境問題が喫緊の課題となる中、持続可能な生産システムを構築することを目的に新たな再生可能エネル
ギーの開発や生産プロセスの効率化が必要とされる。そのため,&7、,R7や$,を始めとするデジタル技術を活用して資源の節約や製造の各工程の効率化を図ることが重要となる。しかしコロナ禍やウクライナ戦争などの社会情勢によってサプライチェーンに不確実性があることが現実となり、具体的には製造業のエンジニアリングチェーンとなる、企画→設計→調達 →製造→出荷というプロセス、さらに製品の市場への流通や再利用・リサイクルに向けた回収にその不確実性が影響を及ぼすことが明らかとなった。
サプライチェーンの予期せぬ変更に強靭に対処するため、デジタル技術を用いることで省エネルギー・省資源を達成しながら材料の調達から製品の生産プロセス、流通、回収に至る全工程を変革する ';が今後重要になると考えられる。さらに持続可能な社会の実現に重要となる多文化社会や健康・福祉・医療分野への機械工学、デジタル技術、電気・電子工学、の展開も視野に入れる必要がある。
以上に鑑み、本専攻のカリキュラム・ポリシー（&3）を以下のとおり設定し、研究科
共通科目、専攻専門科目、特別研究科目を配置する。
◯ 生産システムの研究開発や「ものづくり」の観点から、人類の持続的発展のための諸課題に対し、機械工学、情報工学、電子電気工学といった専門分野から構成される
カリキュラムを編成、課題の解決と社会実装に向けての能力を育成するための関連科
目を配置する。
◯ 持続可能な社会の実現のための課題に対して自専攻以外の研究者と専門を越えて連携・協働し、新しい「ものづくり」を構築できる柔軟かつ幅広い総合的な研究能力を育成するための教科目を配置する。
◯ 持続可能かつ強靭な生産システムの研究開発のため、自然環境に配慮し、省エネル
ギー・省資源に適合した製造技術や ICT・IoT・AI などのデジタル技術を活用できる高度な能力を育成するための教科目を配置する。
◯ 地域・国際社会で活躍できる資質を涵養するため、地域社会の持続的発展のための諸課題から世界が遭遇する普遍的課題を発見、その解決によって国際的に通用する地
域産業を共創する技術を育成するための教科目を配置する。
成績評価は、各科目の到達目標に基づいて、厳格に行う。各科目の学修成果は、定期
試験、中間試験、レポート、発表等で評価することとし、その評価方法の詳細について
は、授業内容の詳細とあわせてシラバスに記載する。

13

Ⅲ 各専攻における教育課程と専門教育科目
 （１）サステイナブルシステム科学研究科生産システム科学専攻② 開講科目について【種類】
ア．研究科共通科目
イ．専攻専門科目
ウ．特別研究科目
 【履修形式】
研究科共通科目４単位、専攻専門科目２単位以上、特別研究科目 12 単位の計 18 単位以上とする。
＜必修科目＞「SDGs と社会のガバナンス」、「人類の持続的発展の科学」、「国際・地域特別実習」、「特別研究」＜選択科目＞「環境熱流体解析学特論」、「先端製造テクノロジ特論」、「最適構造制御特論」、「先進 IoT・AI 特論」、「システム情報科学特論」③ 修了要件サステイナブルシステム科学研究科（博士後期課程）生産システム科学専攻の修了要件単位数は、次のとおりとする。
科 目 区 分

修了要件単位数
必修科目

選択科目

合 計

研究科共通科目

４単位



４単位

専 攻 専 門 科 目－

２単位以上

２単位以上

特 別 研 究 科 目 単位

－ 単位

修了要件単位数 単位以上

14

Ⅲ 各専攻における教育課程と専門教育科目
 （１）サステイナブルシステム科学研究科生産システム科学専攻④ 教育課程表
単位数
科目
区分

研
究
科
共
通
科
目

専
攻
専
門
科
目

特
科別
目研
究

授業科目の名称

授業形態

必

選

自

講

演

修

択

由

義

習

配当年次
実験
実習

１年生
前期

SDGsと社会のガバナンス



○

●

人類の持続的発展の科学



○

●

国際・地域特別実習

小計（3科目）



○



後期

２年生
前期

※●



○

●

先進IoT・AI特論



○

●

※●

先端製造テクノロジ特論



○

●

システム情報科学特論



○

●

最適構造制御特論



○

選択
２単位以上

修了要件
合計
18単位以上●小計（5科目）



特別研究



小計（1科目）







－







－

合計（9科目）

後期

－





前期

修了要件
及び
履修方法

必修４単位

環境熱流体解析学特論



後期

３年生

－

○

●通年

必修12単位※国際・地域特別実習の実施時期：１年の夏季休業期間から２年の前期までの１年以内とし、集中的に実施する場合は夏季休業期間中など他の科目履修の支障とならない期間とする。通期的に実施することができる場合は半期（１セメスター）を通して実施することもできる。

15

Ⅲ 各専攻における教育課程と専門教育科目
 （２）サステイナブルシステム科学研究科ヘルスケアシステム科学専攻（２）ヘルスケアシステム科学専攻① 教育課程編成・実施の方針（カリキュラム・ポリシー）
コミュニティヘルスケアの持続的な発展のためには、コミュニティに所属する個々人
を個人１人１人から集団まで、ミクロからマクロまで、生まれた時から死ぬ時まで、および健康期から回復期／終末期まで精細に把握することに加えて、コミュニティ全体としての意思形成や社会行動の最適化と効率化が求められる。ヘルスケアシステム科学専
攻では、過疎化や超高齢社会に直面する南加賀の地域社会におけるヘルスケアについて、共通する課題を抱えた国内外の他地域も視野に入れて教育を行う。具体的には、持続的に発展できるコミュニティヘルスケアの構築に必要となる、i） 看護学、臨床工学、機械工学、電気・電子工学およびこれらの融合科学に基づいた在宅・遠隔医療システム、ii）“地域の診療・健康情報の共有システム”といった社会システム、および iii）これらのシステムの構築に必要となる医療技術と情報工学技術に関する科目を履修させる。日
本国内の在留外国人や外国人旅行者への質の高い医療を提供することや医療が成長産業として注目される東南アジア地域 などの海外で日本の医療技術・機器が期待されている。日本の医療や医療技術を異なる文化を背景に持つヒトや地域に提供していくために求められる、その対象の言語、宗教、または死生観などの文化的背景を理解し医療を提供するための能力と技術を教授する。さらに、生命倫理・保健・福祉の高い視座の涵養を図りながら、安心・満足・健康で多様な社会の実現に貢献できる研究発展力を獲得させるカリキュラムを準備する。
以上に鑑み、本専攻のカリキュラム・ポリシー（&3）を以下のとおり設定し、研究科
共通科目、専攻専門科目、特別研究科目を配置する。
◯ 保健・医療・福祉の観点から、人類の持続的発展のための諸課題を明らかにし、それら課題の解決と社会実装に求められる看護学、保健学、基礎医学、人間医工学、人間情報学といった専門分野に関連する能力を育成するための関連科目を編成する。
◯ 持続可能な地域医療や医療のグローバル化を視点に新しい保健・医療・福祉のシス
テムの創出につながる地域的・地球的課題解決のための研究力を養い、固有な学問領域を超えて、柔軟でかつ高度専門知の総合的運用能力を育成するための教科目を配置する。
◯ 保健医療福祉科学に固有な学問領域の高度専門能力の涵養を図り、他分野の専門家と協働して課題解決にあたる能力と実践を備えた高度専門職業人や研究者を育成するための教科目を配置する。
◯ 国際的な感覚で医療を考え地域医療で活躍できる資質を涵養するために、地域の医療や介護および医療のグローバル化に関する諸課題を発見し、解決に必要な能力と技術を構築し、その成果を南加賀および北陸の地域医療と介護連携体制の確保に役立てる力を修得するための教科目を配置する。

16

Ⅲ 各専攻における教育課程と専門教育科目
 （２）サステイナブルシステム科学研究科ヘルスケアシステム科学専攻


成績評価は、各科目の到達目標に基づいて、厳格に行う。各科目の学修成果は、定期試験、中間試験、レポート、発表等で評価することとし、その評価方法の詳細について
は、授業内容の詳細とあわせてシラバスに記載する。
② 開講科目について【種類】
ア．研究科共通科目
イ．専攻専門科目
ウ．特別研究科目【履修形式】
研究科共通科目４単位、専攻専門科目２単位以上、特別研究科目 12 単位の計 18 単位以上とする。
＜必修科目＞「SDGs と社会のガバナンス」、「人類の持続的発展の科学」、「国際・地域特別実習」、「特別研究」＜選択科目＞「コミュニティ ヘルスケア概論 A」、「コミュニティ ヘルスケア概論 B」、「コミュニティ ヘルスケアとユビキタス医工学特論」、「医療と多文化共生特論」
③ 修了要件
ヘルスケアシステム科学専攻の修了要件単位数は、次のとおりとする。
科 目 区 分

修了要件単位数
必修科目

選択科目

合 計

研究科共通科目

４単位



４単位

専 攻 専 門 科 目－

２単位以上

２単位以上

特 別 研 究 科 目 単位

－ 単位

修了要件単位数 単位以上

17

Ⅲ 各専攻における教育課程と専門教育科目
 （２）サステイナブルシステム科学研究科ヘルスケアシステム科学専攻
④ 教育課程表
単位数
科目
区分

研
究
科
共
通
科
目

専
攻
専
門
科
目

特
科別
目研
究

授業科目の名称

授業形態

必

選

自

講

演

修

択

由

義

習

配当年次
実験
実習

１年生
前期

SDGsと社会のガバナンス



○

●

人類の持続的発展の科学



○

●

国際・地域特別実習

小計（3科目）



○





後期

２年生
前期

後期

３年生
前期

後期

修了要件
及び
履修方法

必修４単位

※●

※●

－

コミュニティ ヘルスケア概論 A○コミュニティ ヘルスケア概論 B



○

●

●
選択
２単位以上

コミュニティ ヘルスケアとユビキタス医工学特論○

医療と多文化共生特論



○



●

●

小計（4科目）



特別研究



小計（1科目）







－







－

合計（8科目）

修了要件
合計18単位以上－○●通年

必修12単位※国際・地域特別実習の実施時期：１年の夏季休業期間から２年の前期までの１年以内とし、集中的に実施する場合は夏季休業期間中など他の科目履修の支障とならない期間とする。通期的に実施することができる場合は半期（１セメスター）を通して実施することもできる。


18

Ⅲ 各専攻における教育課程と専門教育科目
 （３）サステイナブルシステム科学研究科グローカル文化学専攻（３）グローカル文化学専攻① 教育課程編成・実施の方針（カリキュラム・ポリシー）
グローカル文化学専攻では、座学とフィールドワークおよびインターンシップの実施を調和させることによって、本学の基本理念「地域に貢献し、市民によって支えられ、地域を共創する」について貢献できると考えている。具体的には、言語文化学、観光学、
政治経済学といった分野における専門性の高い講義科目で得た知識を、特に「多文化共生社会特論」や「地域資源学特論」のような授業の中で、フィールドワークおよびイン
ターンシップのノウハウを獲得し、実地経験へと繋げていく。これにより、実地経験にもとづく的確な国際認識と多文化理解を身につけ、南加賀および北陸に横たわっている諸課題を解決するための研究力を修得させることができると考える。すなわち、南加賀
および北陸に横たわっている地域課題と世界で起きている諸課題は、それぞれ独立して存在しているわけではない。むしろ互いに関連し合っている。土地文化を理解するためには、世界の情勢を理解する必要がある。また、南加賀および北陸という土地文化の中から一つのモデルケースを世界に向けて発信することも可能である。
以上に鑑み、本専攻の CP は以下のとおり設定し、研究科共通科目、専攻専門科目、特別研究を配置する。
◯ 国際文化という観点から、人類の持続的発展のための諸課題を明らかにし、言語文
化学、観光学、政治・経済学といった専門分野において、それら課題の解決と社会実装に向けての能力を育成するための関連科目を編成する。
◯ 持続的可能性を視点に新しい文明価値の創出につながる地域的・地球的課題解決のための研究力を養い、固有な学問領域を超えて、柔軟でかつ高度専門知の総合的運用能力を育成するための教科目を配置する。
◯ 人文科学・社会科学に固有な学問領域の高度専門能力の涵養を図り、他分野の専門家と協働して課題解決にあたる能力と実践を備えた研究者を育成するための教科目を配置する。
◯ 地域・国際社会で活躍できる資質を涵養するために、本学が立脚する南加賀および北陸と国際社会に関する諸課題を発見し、解決に必要な能力と技術を備え、その成果を南加賀および北陸の地域創生に役立てる力を修得するための教科目を配置する。
成績評価は、各科目の到達目標に基づいて、厳格に行う。各科目の学修成果は、定期試験、中間試験、レポート、発表等で評価することとし、その評価方法の詳細について
は、授業内容の詳細とあわせてシラバスに記載する。

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Ⅲ 各専攻における教育課程と専門教育科目
 （３）サステイナブルシステム科学研究科グローカル文化学専攻② 開講科目について【種類】
ア．研究科共通科目
イ．専攻専門科目
ウ．特別研究科目【履修形式】
研究科共通科目４単位、専攻専門科目２単位以上、特別研究科目 12 単位の計 18 単位以上とする。
＜必修科目＞「SDGs と社会のガバナンス」、「人類の持続的発展の科学」、「国際・地域特別実習」、「特別研究」＜選択科目＞「南加賀・北陸文化資源学特論」、「国際文化学特論 A」、「国際文化学特論 B」、「グローカル 文化学特論 A」、「グローカル文化学特論 B」③ 修了要件サステイナブルシステム科学研究科グローカル文化学専攻の修了に必要な単位数は次のとおりとする。
科 目 区 分

修了要件単位数
必修科目

選択科目

合 計

研究科共通科目

４単位



４単位

専 攻 専 門 科 目－

２単位以上

２単位以上

特 別 研 究 科 目 単位

－ 単位

修了要件単位数 単位以上










20

Ⅲ 各専攻における教育課程と専門教育科目
 （３）サステイナブルシステム科学研究科グローカル文化学専攻④ 教育課程表
単位数
科目
区分

研
究
科
共
通
科
目

専
攻
専
門
科
目

特
科別
目研
究

授業科目の名称

授業形態

必

選

自

講

演

修

択

由

義

習

配当年次
実験
実習

１年生
前期

SDGsと社会のガバナンス



○

●

人類の持続的発展の科学



○

●

国際・地域特別実習

小計（3科目）



○



後期

２年生
前期

※●



○

●

グローカル文化学特論 A



○

●

※●

国際文化学特論 B○●

グローカル文化学特論 B



○

●

南加賀・北陸文化資源学特論



○

選択
２単位以上

修了要件
合計
18単位以上●小計（5科目）



特別研究



小計（1科目）







－







－

合計（9科目）

後期

－





前期

修了要件
及び
履修方法

必修４単位

国際文化学特論 A



後期

３年生

－

○

●通年

必修12単位※国際・地域特別実習の実施時期：１年の夏季休業期間から２年の前期までの１年以内とし、集中的に実施する場合は夏季休業期間中など他の科目履修の支障とならない期間とする。通期的に実施することができる場合は半期（１セメスター）を通して実施することもできる。

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