社会福祉 第 52 号 2011論文

結婚生活の経過による妻の夫婦関係満足度の変化

1）

永 井 暁 子Change in Japanese Wives’ Marital Satisfaction over the Course of Married Life
Akiko Nagai
結婚生活の経過に伴い妻の夫婦関係満足度はどのように変化するのか、また結婚年数によって夫婦関係満足度の規定要因は異なるのか。この 2 つの疑問について、公益法人家計経済研究所の「消費生活に関するパネル調査」データを用いて検証した。
その結果、以下の知見が得られた。第一に、結婚生活の経過に伴い、従来支持されていた結婚初期の満足度の低下と後期の回復を示す「Ｕ字カーブ」を描くことなく、ほぼ一貫して満足度は低下することが分かった。第二に、とくに結婚初期の満足度の低下が著しい。第三に、「子は鎹」ではなく 6 歳以下の子どもの存在は満足度を低下させる。第四に、結婚初期には夫の平日の家事育児時間、休日の家事育児時間が満足度を上昇させ、結婚生活後半では夫の年収と休日の家事・育児時間が妻の満足度を上昇させる。
結婚年数による夫婦関係満足度の規定要因の違いを夫への役割期待の変化と考えた場合、ライフステージによる役割構造の変化であるとともに、配偶者への役割期待と配偶者の役割遂行の不一致から役割期待を変更させた可能性も示唆された。

キーワード：夫婦関係満足度、結婚年数、役割期待の変化

1．はじめにが問題視されていないからか、別の理由で離婚がさほど問題となっていないからなのだろうか。

日本の家族研究において結婚の安定性や結婚の離婚率は、戦後、ほぼ一貫してゆるやかに上昇質に関する研究は、諸外国と比較してさほど進んし、2009 年の普通離婚率は 2.01 と欧米諸国とほぼでいるとはいえない。心理学の領域ではやや多い同じ水準となってきた。とはいえ、結婚の前段階とはいえるものの、家族社会学、家族関係学、家として、あるいはオルタナティブな形態としての族心理学のように家族を対象とした研究領域全体

同棲の経験率は 10 ％に満たず 3）、つまりは同棲のをとおして、役割構造や役割関係への関心の方が、解消が多くはないことを考えあわせると、同棲が夫婦関係よりも親子関係への関心、家族と仕事の根付いている欧米諸国と比較して、同棲ならびに関連性などをテーマとした学会報告や論文が多い

法律婚を含めたカップル関係の解消は依然として2）ように見受けられる 。結婚の質、離婚への関心低いとも言える。

が低いために、これらの研究は深化しないのだろ近年の日本の家族にかかわる大きな変動と言ううか。また、離婚率がさほど高くないために離婚点では、未婚化の進展の方が著しいといえるだろ― 123 ―

結婚生活の経過による妻の夫婦関係満足度の変化う。その結果、結婚を継続させるという視点、結サンプルから脱落していくために、満足度の平均婚の安定性や結婚の質よりも、家族形成の方に強値が上昇しているように見えるにすぎない、あるい関心がよせられているのかもしれない。あるいいは結婚年数の長い年齢の高い夫婦は結婚の価値は家族の変動とは関係なく、そもそも結婚の質へ観が若者と異なるために満足度が高いとする説での関心が低い可能性もある。

ある（VanLaningham et al. 2001 など）。

本論では、結婚の質の一つの測度である夫婦関日本の研究では、稲葉（2004）、岩井（2002）

係満足度に焦点をあてる。ミクロレベルでの結婚の研究があげられる。一時点のデータを用いたこの質の変化を検証するには、同一個人を長期にわれらの分析では、いずれも U 字カーブを支持してたって追跡したパネルデータを使用することが望いる。日本でのパネルデータを用いた結婚の質にましい。日本でもっとも長く行われている公益財関する研究は、パネル調査自体が少ないこともあ

団家計経済研究所の「消費生活に関するパネル調り検証は進んでいるとはいえず、本論のようにパ査」は、その対象が女性のみであるため、本論でネルデータを用いた検証は重要な意義がある。

は妻の夫婦関係満足度について分析を行う。具体

結婚年数以外の結婚満足度の規定要因につい的には、妻の夫婦関係満足度が結婚生活の経過にて、VanLaningham によれば、①家族役割・構造伴いどのように変化していくのか、まだ満足度のの変化（親役割への以降、妻の就業変化、世帯収規定要因は結婚生活を通じて一貫しているのか否入の変化、退職など）、②社会心理的、個別的効かについて検証していく。

果（ハネムーン効果、新婚時の結婚への期待の高さ、性別役割分業観、価値観など）、③時代効果、

2．これまでの研究動向

コーホート効果（男性の賃金の低下、幼い子を持

結婚満足度、結婚幸福度あるいは夫婦関係満足つ母親の就労の増加、ジェンダー関係の変化、結度（以下、満足度）の経年変化についての大きな婚の不一致を解決する努力の低下）の 3 点に整理

関心は、U 字カーブの検証にあった。これまで多されている。

くの研究が、結婚生活の経過により満足度は U 字

日本においても多く見られる研究は、第 1 子出カーブを描くと結論していた。その解釈としては、産前後の夫婦関係の変化と親役割への移行に関す結婚直後に満足度が高いのは「ハネムーン効果」るものである（堀口 2002 ほか）。また、中年期にであり、その後、子どもの出産、子育てを期に夫婦焦点をあてた研究では、夫婦間の役割意識や関係間の対立が増し満足度は低下する。しかし子どものズレが、とくに妻の満足度を低下させているとの離家により夫婦間の対立は減り、夫婦だけの時している（柏木・平山 2003、平山・柏木 2004、間が増え満足度は増加するといったものである。

長津 2007）。これらはそれぞれのライフステージ

これに対する反証は、古いものではブラッドとに焦点をあてた満足度の検証であり、調査対象のウルフによるデトロイト調査によるもので、子育選出方法や分析方法も異なるこれらの研究を並べて期に満足度は低下し子の離家後にわずかに上昇て単純に比較することはできないが、ライフスするが、退職後に再び低下するというものである

テージにより満足度の規定要因が異なることを示（Blood 1967）。また、今日有力である反証は、不唆している。

満足なカップルは夫婦関係を解消（離婚）するた

この他に関心の高いテーマは、家事遂行、とくめ、一定の時期を過ぎると満足度の低いケースがに夫の家事遂行と妻の満足度との関連である。た― 124 ―社会福祉 第 52 号 2011

とえば末盛（1999）は性別役割分業に関して平等

3．データと使用した変数的な妻の満足度は夫の家事遂行量が増えることに本論では、公益財団家計経済研究所が実施してより上昇することを示し、李（2008）は妻が夫のいる「消費生活に関するパネル調査」のデータを家事遂行への期待が高い場合に夫の家事遂行が妻もちいた。この調査は対象者が女性のみであるのの満足度を高めるとしている。一方、夫の家事遂

で、妻の満足度に関する分析しか行えないが、日行が妻の満足度に関して一貫した効果を持たない

本で最も長期にわたるパネル調査であり、結婚生ことはアメリカでも指摘されており（Shelton &活の後半までの満足度の変化を見るためには最もJohn 1996）、日本においても大和（2001）は、夫適したデータである。の家事遂行は妻の満足度を高めないが育児は妻の同調査は 1993 年から開始され今日まで毎年 9-10月に実施されている。調査対象は層化多段無作為満足度を高めると述べている。
また、この他には情緒的サポートが満足度を高抽出された日本全国の女性であり、1993 年に始めめる（末盛 1999）、夫の威圧的なコミュニケーてサンプリングを行った後、1997 年、2003 年、ションが妻の満足度を低める（平山・柏木 2004）

2008 年にもサンプルを追加している。データの構との結果もある。

造は非常に複雑であるので図 1 に示した。1993 年

本論では満足度の規定要因として、結婚年数とに調査を開始したコーホート A とコーホート B5

ライフステージのほかに、夫の家事・育児遂行とは 1,500（有配偶 1,002、無配偶 498）ケース、稼得役割としての夫の収入を取り上げる。夫から1997 年に開始したコーホート C は 500（有配偶の情緒的サポートや夫婦の伴侶行動を示す変数201、無配偶 299）ケース、2003 年追加のコーは、利用するデータにおいて十分ではないため本

ホート D は 836（有配偶 351、無配偶 485）ケース、4）論ではそれらの検証を断念した 。

2008 年追加のコーホート E は 636（有配偶 118、図 1 JPSC データの構造と本論の使用データ
出生コーホート1)

wave

調査年

年齢

コーホートA コーホートB
コーホート
コーホート コーホート
コーホートC コーホート
コーホートD コーホートE
コーホート

panel1
panel2
panel3panel4
panel5panel6
panel7
panel8panel9panel10panel11panel12panel13
panel14panel15
panel16
panel17

1993
1994
1995
1996
1997
1998
1999
2000
2001
2002
2003
2004
2005
2006
2007
2008
2009

24-34
25-35
26-36
27-37
24-38
25-39
26-40
27-41
28-42
29-43
24-44
25-45
26-46
27-47
28-48
24-49
25-50

1959-1964 1965-1969
1959-1964 1965-1969
太枠内：
1959-1964 1965-1969
本論の使用データ
1959-1964 1965-1969
1959-1964 1965-1969 1970-1973
1959-1964 1965-1969 1970-1973
1959-1964 1965-1969 1970-1973
1959-1964 1965-1969 1970-1973
1959-1964 1965-1969 1970-1973
1959-1964 1965-1969 1970-1973
1959-1964 1965-1969 1970-1973 1974-1979
1959-1964 1965-1969 1970-1973 1974-1979
1959-1964 1965-1969 1970-1973 1974-1979
1959-1964 1965-1969 1970-1973 1974-1979
1959-1964 1965-1969 1970-1973 1974-1979
1959-1964 1965-1969 1970-1973 1974-1979 1980-1984
1959-1964 1965-1969 1970-1973 1974-1979 1980-1984

1) 出生コーホートの名称は調査主体である公益法人家計経済研究所が使用している名称とは異なる。公益法人家計経済研究所のコーホートAを本論ではコーホートAとBに分割している。

― 125 ―

結婚生活の経過による妻の夫婦関係満足度の変化ステージを示す変数として、年齢別の子どもの有無配偶 418）ケースである。
本論では 2003 年までに追加されたサンプルの無を用いた。第二の目的のために用いた独立変数

中で、夫婦関係満足度について調査している年度は、夫の年収、夫の平日家事・育児時間、休日家のデータを利用している。利用したデータは、事・育児時間、社会階層を示す変数として夫の教2008 年時点で 29-49 歳、調査各年の有配偶者を分育年数、を用いた。それぞれの基本統計量につい析対象とした。分析対象には、その後、脱落したては表 2 に示している。

（無回答となった）ケース、離婚したケースも含

4．分析

まれている。ケース数は表 1 に示した。
従属変数である夫婦関係満足度については、（1）パネルデータによる満足度の変化「あなたは現在の夫婦関係に満足していますか」

まず各年度のデータをプールして、結婚年数別の問に対して「非常に満足している（=5）」「まあの夫婦関係満足度を図示してみると図 2 のようにまあ満足している（=4）」「ふつう（=3）」「あまり満なる。結婚年数 24 〜 30 年に該当するのは 310

足していない（=2）」「まったく満足していない（=1）」

ケースに過ぎないが、U 字カーブ仮説のように満の 5 件法でたずねている。第一の目的に関して主足度が再び上昇に転じる結婚 24 年で上昇に転じ要な独立変数は結婚年数である。その他にライフている。

表 1 使用ケース数
調査年
19941995
1997
1999
2001
2002
2003
2004
2005
2006
2007
2008
全体

ケース数
999998
1177
1142
1087
1061
1368
1311
1277
1242
1219
1197
14078

4.50
4.30
4.10
3.90
3.70
3.50
3.30
3.10
2.90
2.70
2.50

％
7.10
7.09
8.36
8.11
7.72
7.54
9.72
9.31
9.07
8.82
8.66
8.50
100.0002468

10 12 14 16 18 20 22 24 26 28 30

図 2 結婚年数別夫婦関係満足度平均

表 2 使用変数の基本統計
夫婦関係満足度

0-6歳の子の有無
7-9歳の子の有無10-15歳の子の有無
16歳以上の子の有無
結婚年数
結婚年数2
結婚年数3
夫教育年 数夫平日家事育児時間
夫休日家事育児時間
夫年収

度数
14042
14082
14082
14082
14082
14082
14082
14082
14077
13728
13644
13198

最小値
10000
000
9000

― 126 ―

最大値
5
1
1
1
1
30
900
27000
18
900
1080
8200

平均値
標準偏差
1.006
3.51
.46209.3090.45723.2976.45970.3033.45760.2985
6.27040
10.3347146.1208 150.56856
2413.1042 3454.20179
2.31401
13.2262
36.539962.28128156.5018 181.99396
540.56302.763

社会福祉 第 52 号 2011

表 3 夫婦関係満足度に関するランダムエフェクトモデル 1）
Coef.
-0.1124109
0.0045008-0.0000751-0.1480465
0.0311357-0.0232448-0.0026548
Number of obs
14042
2004
Number of groups
0.0569R-sq: overall
χ215067.93
0.0000Prob > χ2

結婚年数
結婚年数2
結婚年数3
0-6歳の子の有無
7-9歳の子の有無
10-15歳の子の有無
16歳以上の子の有無

Std. Err.
0.0084327
0.0008112
0.0000219
0.0471504
0.0579839
0.0477915
0.0574876

z-13.33 ＊＊＊5.55 ＊＊＊-3.43 ＊＊
-3.14 ＊＊
0.54
-0.49
-0.05

1) ランダムエフェクトモデルはハウスマン検定によって採択された。

4.5＊＊＊ p <.001, ＊＊ p < .014しかし、妻の満足度を被説明変数としてランダムエフェクトモデルで推計してみると、結婚年数3.5の二乗項のみならず三乗項も有意となり、結婚年3数の経過による満足度の変化は U 字カーブを描くわけではないことが明らかとなった（表 3）。満足2.5度の変化をあらためて図示したのが図 3 である。
図 3 をみるかぎり，満足度が上昇することはない。

010

さらに、出生コーホート別に満足度の変化を図示

duration̲̲duration̲̲

95% CI

したところ、いずれのコーホートも U 字カーブを20
predicted p1

図 3 結婚年数の経過による夫婦関係満足度の変化

23433.5

44.5

2.533.544.5

12.50102030300102030

d duration ̲̲̲̲95% CI

predicted p1Graphs by cohort1) 1：コーホートA、2：コーホートB、3：コーホートC、4：コーホートD

図 4 出生コーホート 1）別結婚年数の経過による夫婦関係満足度の変化― 127 ―

結婚生活の経過による妻の夫婦関係満足度の変化という変化が確認された。夫の教育年数がどう支持するにはいたらなかった。（図 4）
ライフステージを示す変数として投入した年齢

いった意味を持つのかはこの分析では明らかには別子どもの有無については、0-6 歳の子どもの有できないが、一貫して妻の満足度に正の影響を与無が有意な影響を持ち、0-6 歳の子どもの存在がえていた。

満足度を低下させることが明らかとなった。

5．議論（2）結婚経過年数別の結婚満足度の要因

以上の分析結果から、結婚年数による夫婦関係

次に、結婚年数を 0-5 年、6-10 年、11-16 年、17-

満足度の変化の検証については、U 字カーブのよ30 年に 4 分割し、満足度の規定要因について比較

うに結婚生活後半で満足度が上昇する傾向は見らした。ここで注目したいのは、夫の家事・育児時れず、概して低下していくことが確認された。ま

間、夫の年収、夫の教育年数が、妻の満足度に対た、結婚年数による満足度の規定要因の差異につしてどの期間でも同じような効果を持つのか否か

いては、結婚生活の初期に家事・育児遂行が重要という点である。

であり、経過するに従い休日の家事・育児の遂行

表 4 に示したように、0-5 年の妻の満足度にプラと稼得役割の遂行が重要となる。

スの影響を与えているのは夫の平日、休日の家

U 字カーブについての批判は、前述のようにア事・育児時間と夫の教育年数である。6-10 年ではメリカ社会でも論述されているが、子どもの離家

夫の平日家事・育児時間の影響が弱くなり夫の年が遅れている、あるいは日本では家に子どもがと収による影響があらわれる。11-16 年では夫の平どまり続けるために、近年になって生じた現象で

日家事・育児時間の影響が消え、17-30 年でも弱あると考える者もいるかもしれない。ただし、日いままである。

本において未婚者に限れば、18 〜 34 歳男女が親

結婚初期においてはハネムーン効果の減退によと同居している割合は、1987 年からほとんど変化

る妻の満足度の低下がもっとも大きい要因であろが見られない 6）。したがって今日的な現象である

うが、加えて、結婚初期には平日の夫の家事・育とはいえないだろう。本論の検証ではコーホート

児の遂行が妻の満足度に対して重要であるのに対間の満足度の変化の違いはみられなかった。デー

して、後半では稼得役割の遂行の方が重要になる

タの限界ではあるが、出生年に 20 年の違いしか表 4 結婚年数別夫婦関係満足度に関する重回帰分析

結婚年数

結婚年数
0- 6歳の子の有無
夫の年収
夫の平日の家事・育児時間( 分)
夫の休日の家事・育児時間( 分)
夫の教育年数R２（adj-R 2)

F値

0-5 年
β- . 114 * * *- . 147 * * *. 011. 074 * * *. 098 * * *. 093 * * *.056(.054)

6-10 年
β- . 096 * * *- . 047 *. 059 * *. 037 *. 115 * * *. 091 * * *.038(.037)

11-16 年
β
- . 052 * *- . 043 *. 061 * *. 006. 092 * * *. 123 * * *.036(.035)

17-30 年
β. 015. 009. 095 ***. 044 +. 081 ***. 129 ***.044(.041)

32. 485
p < .000

24. 496p < .000

21. 88p < .000

17.711
p < .000― 128 ―

社会福祉 第 52 号 2011ないためにコーホート間の違いが出なかった可能がっているともいえるだろう。

性は大きい。より年齢の高い女性においては結婚加えて、日本ではこれまでも結婚の質への関心生活や夫への期待は異なっていた可能性はある。

が低かったのではないだろうか。日本で配偶者選

結婚年数による規定要因の違いを夫の役割期待択の機会が少なかった時代にも後者の努力を行っの変化と考えた場合、ライフステージによる役割ていたかどうかは明らかではない。近代家族の出構造の変化であるとともに、配偶者への役割期待現によって生じた結婚生活に期待することなく、と役割遂行の不一致から役割期待を変更させた可女性があるいは互いに、忍従あるいは無関心の能性も示唆される。つまり、二つの解釈ができる日々を送ってきた可能性もある。つまり、結婚後だろう。一つは、結婚初期には、子どもも小さくに結婚の質を高めることに、これまでさほど関心平日にも家事・育児に必要な時間は多いが、ライがなかったのかもしれないのである。

フステージの上昇により子どもの日常的な世話よ

しかし、今後さらに離婚が増加する可能性が大りも休日の子どもの遊び相手や勉強をみることなきいこと、一方で離婚を許容するものの割合が低どが必要となり、平日の家事・育児時間の効果が下に転じたこと 7）から、結婚の継続性・安定性、消えるということである。

結婚の質に関する研究がより重要となってくるといま一つは、妻は結婚当初、夫にも平日に早く思われる。本論では女性のみの分析だったが、今帰宅し家事や育児をすることを夫の役割として期

後、男性も含めたデータの解析により、結婚生活待するがそれが遂行されないために、平日の夫ににおける男女の違いを視野に入れた分析が行われは期待しないよう妻は夫への役割期待を修正してるべきであろう。

いくという解釈である。
謝辞

6．おわりに

本論文では、公益法人家計経済研究所の「消費後者の解説から、冒頭に述べた結婚の質に関す生活に関するパネル調査」データを利用させている研究の少なさは、結婚の質への関心の低さともただきました。また、分析にあたっては坂本和靖考えられるのではないだろうか。日本ではとくに(慶應義塾大学)氏に貴重なアドバイスをいただき未婚化が進展し、家族形成に関心が集まっているました。ここに感謝の意を表します。

こととも関連する。Oppenheimer（1988）によれ
ば、結婚を継続するためには 2 つの努力が必要で註ある。一つはいい相手を見つけることであり、い

1） 本論は 2010 年 7 月スウェーデン・イエテボ

ま一つは結婚後の夫婦間の関係の調整に勤めるこリで行われた世界社会学会での口頭発表をとである。さらに近年の変化として、配偶者選択もとに作成した。の機会が増加したために、一つめの努力、つまり2） とくに心理学以外の家族領域での結婚の質よい結婚相手を探すことに努力が向けられるようの研究が進んでいないことは長津（2007）になり、後者には努力が向けられなくなったとしによって指摘されている。長津は中年期のている。これはアメリカ社会での離婚、再婚の増夫婦に焦点をあて、とくに個人化の視点か加をさしているだろう。日本では、この現象は配ら結婚の質、とくに妻の満足の低下につい偶者選択の長期化とあきらめによる未婚化につなて検討している。

― 129 ―

結婚生活の経過による妻の夫婦関係満足度の変化

3） 同棲経験は増加傾向にあったものの近年低

堀口美智子（2002）「第 1 子誕生前後における夫下傾向に転じている（国立社会保障・人口婦関係満足度―妻と夫の差異に注目して」

問題研究所 2011）。1987 年では男性の同棲『家族関係学』(21)，139-151．

経験率は 3.2 ％、女性 2.8 ％であり、うち調池田政子・伊藤裕子・相良順子（2005）「夫婦関査時点で同棲している者の割合は男性

係満足度にみるジェンダー差の分析―関係0.9 ％、女性 0.7 ％である。2010 年の同居経は、なぜ維持されるか」『家族心理学研究』

験率は男性 5.5 ％、女性 5./％、同居率は男19(2)，116-127．
稲葉昭英（2004）「配偶者との関係の変化」渡辺女ともに 1.6 ％である。

秀樹・稲葉昭英・嶋崎尚子編『現代家族の4） 夫婦関係満足度について調査している年度

構造と変容』，261-276，東京大学出版会．

において夫婦の会話や伴侶行動、情緒的サポートなどの変数がそろわないため、これ岩井紀子（2002）「結婚生活は幸せか」 岩井紀子・佐藤博樹編『日本人の姿 JGSS にみる意らの変数を利用できなかった。

識と行動』，9-15，有斐閣．

5） コーホートの名称について、1993 年にサンプリングしたコーホートを公益財団家計経柏木惠子・平山順子（2003）「結婚の現実と済研究所ではコーホート A、本論ではコー夫婦関係満足度との関連性―妻はなぜ不満

ホート A とコーホート B に分割している点か」『心理学研究』74(2)，122-130．
国立社会保障・人口問題研究所（2011）『第 14 回で異なる。

出生動向基本調査

6） 国立社会保障・人口問題研究所（2011）に

国調査

よると、18 〜 34 歳の独身男女の親と同居している割合はこの 30 年間ほぼ横ばいであ結婚と出産に関する全独身者調査の結果概要』．

（http://www.ipss.go.jp/ps-doukou/j/doukou14_s/
doukou14_s.pdf

る。1982 年の親との同居率は男性 69.6 ％、2012.01.31 取得）

女性 82.0 ％、2010 年では男性 69.7 ％、女性――『人口統計資料（2011 年度）』

77.2 ％である。

（http://www.ipss.go.jp/syoushika/tohkei/Popular/Popular2011.asp?chap=07） 第 14 回出生動向調査では「離婚は避けるべき」に賛成する割合が低下傾向であったが、2012.01.31 取得）

永井暁子（2005）「結婚生活の経過による妻の夫婦関係満足度の変化」『季刊家計経済研究』

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