大学の ICT 活用教育に対する期待感及び効果の認識における設置者別の経年比較
辻 靖彦 1), 稲葉 利江子 2), 酒井 博之 3) , 平岡 斉士 4) , 重田 勝介 5)
1) 放送大学 教養学部 2) 津田塾大学 学芸学部情報科学科

3) 京都大学 高等教育研究開発推進センター 4) 熊本大学 教授システム学研究センター
5) 北海道大学 情報基盤センター
tsuji@ouj.ac.jp

Differences of Secular Changes among National, Public, and Private
Universities in the Expectations and the Recognition of Effects
for ICT Use in Education
Yasuhiko Tsuji 1), Rieko Inaba 2), Hiroyuki Sakai 3), Naoshi Hiraoka 4), Katsusuke Shigeta 5)1) Faculty of Liberal Arts, The Open University of Japan
2) Department of Computer Science, Tsuda University
3) Center for the Promotion of Excellence in Higher Education, Kyoto University
4) Research Center for Instructional Systems, Kumamoto University5) Information Initiative Center, Hokkaido University
概要
本稿では，日本の高等教育機関における ICT 活用教育の実施状況を明らかにするために京都大学により 2013 年度に，そして大学 ICT 推進協議会 ICT 利活用調査部会により 2015年度と 2017 年度に実施されたアンケートによる全国調査の回答を用いて，大学の ICT 活用
教育に対する期待感と導入による効果の認識における設置者別の経年比較を行った．その結果，次のことが分かった．(1)国公立大学を中心にアクティブ・ラーニングや PBL 型授業などの新しい教育方法や教育の質の向上における期待感が増加する傾向がみられ，同様に国立と私立大学においては効果の認識も増加した．(2)作業効率化や予算コスト削減に対する期待感と効果の認識が増加する一方で，学生の獲得に関する期待感と効果において国立大学と公立大学が相反する傾向がみられた．(3)公立大学を中心に外部からのアクセスや外部連携への期待感及び効果が減少する傾向がみられた．

1

踏まえて、
「ICT 活用教育に対する期待感」およびはじめに「ICT 活用教育導入により得られた効果」の調査

日本の高等教育においては近年、グローバル化項目に着目し、2017 年度の結果および 2013〜2017が進展しており、教育内容が高度化・複雑化する年度の 3 回分の経年変化に対して設置者別（国とともに入学する学生の学力等の多様化も進んで立・公立・私立大学別）の違いを分析した。

いる。そのような状況の中で各高等教育機関は効果的かつ効率的な教育が求められており、その解決方法の一つとして ICT を利活用した教育の推進

2

調査概要

2.1 概要は重要な課題の一つと考えられる。その実態を把本研究で分析に用いた 3 回分の悉皆調査の概要握するために、これまで文科省委託事業により放を示す。本研究では、2013 年度に文部科学省委託

送大学（2011）、京都大学（2014）[1]、そして大学事業により京都大学の主導で行われた「高等教育ICT 推進協議会 ICT 利活用調査部会（2016，2019）

機関等における ICT の利活用に関する調査研究」[2][3]の主導により定期的に行われてきた。

[1]、2015 年度及び 2017 年度に大学 ICT 推進協議

本報告では、最新の調査結果である 2017 年度

会 ICT 利活用調査部会の主導により行われた「高における全国調査の報告書[3]が公開されたことを等教育機関における ICT 利活用に関する調査研

522523

究」[2][3]における大学事務局の回答を用いる。いずれの調査も各機関の学長や総長宛に依頼文書を送付し、Web アンケートと一部紙面のアンケートにより機関ごとに１通、公式の回答を依頼した。
調査項目はいずれも「組織戦略」、「オープンエデュケーション」、「ICT 活用教育実施状況」、「ICT活用教育の利点・欠点」、「支援体制」の 5 つのカテゴリで構成されている。

4 結果
4.1 2017 年度の ICT への期待感と効果の認識[4]図１に ICT 活用教育への期待感と効果の認識における 2017 年度の回答結果を示す。図１の左図より、ICT 活用教育への期待感として以下の傾向が確認できた[4]。


次の項目において国立・公立・私立いずれの設置者においても肯定的な回答の割合が 70

2.2 調査対象機関数ポイント以上と高い

表１に上述した 3 回の調査対象である大学事務局の有効回答数を示す。これより、各年度の有効(1)学生に対してより便利な環境の提供

回答数は 2017 年度が多少減少してはいるものの、(2)学習意欲の向上全体としては概ね変わりがないことがうかがえる。

(3)学習効果の向上(8)教職員の作業効率化

表１．大学事務局の有効回答数と回収率
年度
2013
2015
2017

(10)教育の質の向上

有効回答数（回収率）

調査
国立公立

私立大学合計74(86.0%)69(79.3%)
61(70.9%)49(59.0%)56(60.2%)
46(51.6%)375(61.7%)
391(63.6%)
370(60.9%)498(64.1%)
516(64.9%)
477(60.9%)(15)アクティブラーニング型授業での利用(17)授業外学習時間の向上」


国立大学が公立・私立よりも 10 ポイント以上高い(5)大学の競争力や知名度の向上(13)単位互換など他大学との連携

公立大学が他よりも 10 ポイント以上低い(4)学生の修了率の向上

3 分析方法(7)学生市場の拡大

分析方法について説明する。本研究では、上述(16)PBL 型授業での利用

した 3 回の調査で共通する質問内容である ICT 活(17)授業外学習時間の向上

用教育に関する期待感（「問．ICT 活用教育に期待以上から、特に国立大学において ICT 活用教育される効果は何ですか？」）及び ICT 活用教育導入への期待感が教育的な効果だけでなく大学経営的による効果の認識（「問．（ICT 活用教育を導入しな効果における期待まで多岐にわたっており、そて）得られた効果は何ですか？」）の調査項目の回の多様さがうかがえた。

答を用いる。効果の認識の質問は、ICT 活用教育

また、図１の右図より、ICT 活用教育導入によの導入による効果の有無の質問（「ICT 活用教育をる効果の認識において以下の傾向がみられた[4]。

導入して実際に効果は得られましたか？」）に対し

次の項目においていずれの設置者においても肯定的な回答の割合が高いて「よくみられる」「ややみられる」「あまりみられない」と回答した機関のみ（つまり 4 段階尺度

(1)学生に対してより便利な環境を提供でにおいて「全くみられない」と回答した機関を除きた（70 ポイント以上）いて）回答させている。ICT への期待感及び効果(3)学習効果が向上した（60 ポイント以上）の認識の質問はいずれも 17 の小項目に対して「よ(8)教職員の作業を効率化できた（60 ポイン

くあてはまる」〜「全くあてはまらない」の 4 段

ト以上）

階で聴取しているが、その中で「よくあてはまる」(10)教育の質が向上した（70 ポイント以上）と「ややあてはまる」の両回答を加算して肯定的国立大学が公立・私立よりも 10 ポイント以上高いな回答として分析した。
初めに最新年度である 2017 年度の回答を示し(12)外部の有用な教材・コンテンツを活用た上で、設置者別で 2013 年度から 2017 年度へのできた推移を調べた。

(13)単位互換など他大学との連携ができた(14)学外にいる学生に対する学習リソース

523524へのアクセスが向上したている傾向と、公立大学においては(2)(5)(14)(16)(15)アクティブラーニング型授業が増加しにおいて効果の認識が期待感を大きく下回っていたることから期待通りには ICT 導入による効果が得(16)PBL 型授業が増加したられていない傾向がうかがえた．

公立大学が他よりも 10 ポイント以上低い

4.2 ICT 活用教育への期待感における経年比較(2)学生の学習意欲が向上した

前章の分析方法に基づき、ICT 活用教育への期(5)競争力や知名度が向上した

待感の調査項目における、3 回分の回答結果に対以上から、先進的な教育に関する取り組みにおして経年比較を行った。

いて特に国立大学においてその効果を強く認識し(1) 学生 に対してより便利な環境の提供

98.4%
95.7%
98.1%
97.9%

(1) 学生に対してより便利な環境を提供できるようになった(2) 学生 の学習意欲の向上

90.2%
89.1%
89.2%
89.3%

(2) 学生 の学習意欲が向上した

73.9%
52.4%
65.3%
65.8%

(3) 学生 の学習効果の向上

95.1%
87.0%
92.4%
92.2%

(3) 学生 の学習効果が向上した

71.7%
61.9%
72.9%
71.9%

57.4%
64.3%
61.2%

(4) 学生の修了率 が向上した

62.3%
50.0%
51.9%
53.0%

(5) 競争力や知名度が向上した

41.3%(4) 学生 の修了率の向上(5) 大学の競争力や知名度の向上

100.0%
95.2%
99.1%
99.0%

30.4%
28.6%
32.0%
31.5%
26.1%
14.3%
24.9%
24.3%

国立(n=61)

52.5%
43.5%
50.5%
50.1%

(6) 受験生 ・留 学生の獲得
26.1%(7) 学生 市場の拡大

52.5%
47.6%
46.1%

公立(n=46)
私立(n=370)
大学合計(n=477)(7) 対象学生層が拡大した

80.3%
91.3%
85.1%
85.1%

(8) 教職員の作業を効率化できた(8) 教職員の作業効率化
50.8%
50.0%
46.2%
47.2%

(9) 予算コスト削減

90.2%
84.8%
87.8%
87.8%
27.9%
19.6%
24.9%
24.7%

(11) 幅広い教員獲得(12) 外部の有用な教材・コンテンツを活用できた62.3%(13) 単位互換など他大学との連携ができた(14) 学外にいる学生に対する学習リソースへのアクセスの向上

86.9%
69.6%
78.4%
78.6%
93.4%
78.3%
85.9%
86.2%

(15) アクティブラーニング型授業での利用
50.0%(16) PBL型授業での利用

83.6%
72.2%
71.5%

0%

20%

40%

28.3%
33.3%
31.1%
30.8%
71.7%
76.2%
78.7%
77.4%
13.0%
19.0%
11.1%
12.0%

60%

80%

33.3%
40.0%
42.1%
28.6%
16.9%
22.9%

100%

56.5%

50.0%

(14) 学外にいる学生に対する学習リ
ソースへのアクセスが向上した

52.4%(15) アクティブラーニング型授業が増加した

73.9%
52.4%
59.6%
61.3%
23.8%

(16) PBL型授業が増加した

91.8%
71.7%
82.7%
82.8%

(17) 授業外学習時間の向上

大学合計(n=292)(10) 教育の質が向上した

73.8%
58.7%
66.2%
66.5%
37.0%
39.2%
41.9%

(13) 単位互換など他大学との連携

私立(n=225)

67.4%
76.2%
71.6%
71.2%

(11) 幅広い教員を獲得できた(12) 外部の有用な教材・コンテンツを活用

公立(n=21)

30.4%
23.8%
20.4%
22.3%

(9) 予算コストが削減できた(10) 教育の質の向上

国立(n=46)

6.5%
14.3%
16.4%
14.7%

(6) より多くの受験生・留学生 が獲 得できた

87.0%
70.7%
71.9%

58.7%
40.9%
42.5%
54.3%
42.9%
51.1%
51.0%

(17) 授業外学習時間が向上した
0%

20%

40%

60%

80%

図１．2017 年度の ICT への期待感（左図）と効果の認識（右図）（辻ほか 2019[4]・改）

524
525

100%

図２．ICT 活用教育に対する期待感の経年比較（10 ポイント以上の変化がみられる場合のみデータラベルを付与）

525526

図３．ICT 活用教育導入による効果の認識の経年比較（10 ポイント以上の変化がみられる場合のみデータラベルを付与）
図２にその結果を示す。ここでは 17 の小項目に対みられた。また、図２上から２行目の 3 つのグラ

してそれぞれ 2013、2015、2017 年度の 3 回分の回

フより、「教職員の作業効率化」、「予算コスト削減」

答から肯定的な回答の割合を算出し、2013 年度とと言ったコスト削減に関する項目においても国公2017 年度の間に少なくとも 1 つの設置者において立大学を中心に増加する傾向がうかがえた。しか10 ポイント以上の差がみられる場合のみグラフをし、「学生市場の拡大」の項目においては国立大学掲載しており、そのような設置者のみデータラベ

では 2013 年度から 2017 年度で 41.9%→52.5%と増ルを付与した。

加している一方で公立大学においては 38.8%→

図２の最上部より、国公立大学を中心に「アク26.1%と減少しており、相反している傾向がみられティブラーニング型授業での利用」、「PBL 型授業た。公立大学においてはその他にも「学外にいるでの利用」、「教育の質の向上」と言った教育方法

学生に対する学習リソースへのアクセスの向上」、や質の向上に対する期待感が向上している傾向が「単位互換など他大学との連携」、「学生の修了率526527

の向上」の項目においても 2013 年度から 2017 年調べた。その結果、経年変化においては以下のこ度において 10 ポイント以上減少しており、外部かとが分かった。

らのアクセスや外部連携への期待感が減少してい(1) 国公立大学を中心にアクティブ・ラーニングる傾向がみられた。

や PBL 型授業などの新しい教育方法や教育の4.3 ICT 導入による効果の認識における経年比較

質の向上における期待感が増加する傾向がみ

前節と同様に、ICT 活用教育の導入による効果

られ，同様に国立と私立大学においては効果の認識の質問項目において、2013、2015、2017 年度の回答における経年比較を行った。の認識も増加した．
(2) 作業効率化や予算コスト削減に対する期待感

その結果を図３に示す。こちらも図２と同様に、と効果の認識が増加する一方で，学生の獲得17 の小項目に対して 2013 年度と 2017 年度の肯定に関する期待感と効果において国立大学と公的な回答の割合が少なくとも 1 つの設置者で 10 ポ立大学が相反する傾向がみられた．

イント以上の小項目のみグラフを掲載している。

(3) 公立大学を中心に外部からのアクセスや外部

図３の最上部のグラフより、国立大学と私立大連携への期待感及び効果が減少する傾向がみ

学を中心にアクティブ・ラーニングや PBL 型授業られた．の増加、そして教育の質の向上の項目において効今後の課題としては以下が考えられる。

果の認識が増加している傾向がみられた。
また図３より、期待感と同様に教職員の作業効

特に国立大学や公立大学における独自の経年変化がみられた要因の更なる分析

率化においていずれの設置者においても 10 ポイント以上増加する傾向がみられた。予算コストの

経年変化と他の調査項目との関連性の分析

削減は国立大学では横ばい（-1.5 ポイント減）で



大学規模との関連性の分析

あるが公立大学と私立大学、そして大学全体では微増（2.9 増、8.2 増、6.0 増）する傾向がみられた。
しかし「対象学生層が拡大した」の項目においては前節の期待感と同様に国立大学が 13.4 ポイント増加している一方で公立大学は 11.0 ポイント減少しており、相反する傾向が確認された。公立大学
ではその他にも国立や私立と異なる独自の傾向がみられた。外部アクセスや外部連携に関連する「学外にいる学生に対する学習リソースへのアクセスが向上した」と「外部の有用な教材・コンテンツを活用できた」の項目では 10 ポイント以上減少する傾向がみられた。その一方で「学生の修了率を向上できた」や「幅広い教員を獲得できた」の項目では 10 ポイント以上増加していた。このように公立大学で国立や私立と異なる独自の経年変化傾向がみられた要因としては近年、私立大学が公立大学化する事例がいくつか確認されていることも影響している可能性がうかがえるが、更なる検討が必要と考えられる。

5 まとめと今後の課題
本報告では、高等教育機関の ICT 利活用教育の推進に関する全国調査における ICT 活用教育に対する期待感と ICT 活用教育導入による効果の認識の調査項目に着目し、2017 年度の調査結果と 2013〜2017 年度の経年変化において設置者別の傾向を

527
528

参考文献
[1] 京都大学, 平成 25 年度文部科学省先導的大学改革推進委託事業 高等教育機関等におけるICT の利活用に関する調査研究 委託業務
成果報告書,
http://www.mext.go.jp/a_menu/koutou/itaku/1347
642.htm（参照日：2019 年 9 月 18 日）、2014[2] 大学 ICT 推進協議会 ICT 利活用調査部会，
2015 年度 高等教育機関における ICT の利活用に関する調査研究結果報告書，
https://axies.jp/ja/ict/2015report.pdf/view （ 参 照日：2019 年 9 月 18 日），2016[3] 大学 ICT 推進協議会 ICT 利活用調査部会，
2017 年度 高等教育機関における ICT の利活用に関する調査研究結果報告書，
https://axies.jp/ja/ict/2019_survey_report/view（参照日：2019 年 9 月 18 日），2019[4] 辻・稲葉・酒井・平岡・重田，大学の ICT 活
用教育に対する期待及び効果の認識における設置者別の分析，教育システム情報学会第 44回全国大会講演報告集 P1-25，pp.49-50，2019