全学授業支援環境整備への取組み:2016
峰内暁世, 後藤紀恵, 中里裕子, 澤村義紀, 菅野智文
立正大学

情報環境基盤センター

mineuchi@ris.ac.jp

Working for support to the teaching of Rissho University
Akiyo Mineuchi, Kie Goto, Yuko Nakazato,
Yoshinori Sawamura, Toshifumi Sugano
Center for Information and Communication Technology, Rissho Univ.
概要
本学では、2014 年度末に e-Learning システム、AV 設備、遠隔システムなど学内の様々な授業支援ツールを主たる LMS を中心に SIS と連携させた統合システムとして環境を整備した。その後、老朽化した大教室 1 教室の AV 設備改修とゼミ室部屋への PJ ワゴンを追加導入した。本稿では、これらの授業支援環境の稼働状況と教員への支援状況など、立正大学における全学授業支援環境整備への取組みについて報告する。

1教室への PJ ワゴンの追加導入を実施した。

はじめにまた、2015 年度から説明会は、具体的事例か

本学では、「いつでも。どこでも。
」をキーワーら、授業支援ツールを利用する方法を説明する

ドに学生の学修環境整備をしてきた。2014 年度の方針に変更した。本稿では、立正大学における教育研究システムリプレイスは、
１） ユーザに優しい環境およびサービスの提供
２） 将来の立正大学の ICT 教育を見据えて全2015 年度と 2016 年度夏に実施した全学授業支援環境整備への取組みについて LMS と AV 設備を中心に報告する。

体を最適化
３） 学生が主体的に協働型・双方向型学習に取り組める環境整備をコンセプトとして実施した。そのなかで、統合した授業支援環境を構築した。この環境は、従来ばらばらに整備されてきた様々なシステムを以下

2

授業支援ツール・学修支援環境
授業支援ツールの利用状況は、増加傾向にある。利用申請者推移を表 1 と図 1 に示す。2014の４つのシステムを中心として、教務システム

年度リプレイス以前には、LMS の教員利用率が（SIS;学習者がどの科目を履修登録しているかな

5％未満である問題があった。これについては、どを管理するシステム）と出席システムにデータ

2015 年度は 19%と大幅に改善されている。さ[1]

連携する仕組とした 。
１） 2005 年度に、文部科学省サイバーキャンパス整備事業で導入してから利用している
e-Learning システム（WebClass）
２） 複合機を利用した教材提示・レポート配布

らに、LMS 活用の教員利用率の指標とされているおよそ 20％を、2016 年度は 23%と超えている。
一方で、授業用メールの利用は減る傾向にあ回収システム（りす Can）

る。教員へのアンケートからも「レポートの提３） 共有ストレージ（FileBlog)

出をメール添付にて受け付けたが、非常に面倒

４） 動画配信システム（MediaDEPO)であった。効率的、確実にレポート回収をした

その後、学内要望が大きかった、(1)老朽化しい」などの回答がある。さらに、ゼミの学生とた大教室 1 教室の AV 設備改修、(2)普通教室 6

の連絡は、LINE などの SNS 利用が増えていること、および LMS でのレポート回収が増加しで簡単なシステムが必要と認識していた。
ているためと推測する。

りす Can は本学独自システムであるため、本学としての特色を強調することができる。

表1 授業支援ツール利用教員数推移

手書きのレポート回収・返却ができる

3.1 WebClass[人]システム名/年度 2014年度 2015年度 2016年度

2015 年度からは、利用申請をすることなく、

WebClass

32

162

201

教員の簡単な web オペレーションで授業コース

りすCan

193121を作成できるようになった。さらに、教務シス

共有ストレージ

155

151

143

MediaDEPO

130

3545

テムと連携して、学生の履修確定後には、コー

出席管理

28

141

171

授業用メール

1157293※ 2016年度は、前期のみの実績である。

スに履修学生が自動登録されるようになった。
その結果、永年利用率が課題であった
WebClass は、格段に利用率が向上して、学生の図 1 授業支援ツール利用教員数

3LMSおよそ半数が利用している。利用状況を図 2 に示す。2016 年度は、前年度に比べて、4 月当初

2014 年度実施の授業支援環境統合では、従来から利用されている。しかしながら、ログインから利用されていた代表的なシステムと機能が回数に比べて、のべログイン時間は増加してい重複しているシステムを統合した。そのため、ない。これは、教員と学生がシステムの利用に

広 義 の 定 義 で LMS と 呼 べ る シ ス テ ム は 、慣れたためと推定される。合わせて、教員へのWebClass と「りす Can」の２つが残ることにアンケート結果から複数の授業支援ツールを用なった。多機能である WebClass にすべてを統途別に使い分けているためと考えられる。

合しなかった理由は、以下である。


オペレーションが煩雑であり、一部利用が難しい教員がいる。そのため、単機能

WebClass
ユーザ種別のべログイン時間
9600

720

8400
600

480
6000

4800

3603600240

authorのべ
ログイン時間 [時間]

userのべログイン時間 [時間]

7200

2400
120
120004月
5月
6月
2015年度 author

7月

8月
9月 10月2016年度 author

11月 12月 1月
2015年度 user

2月

03月
2016年度 user

WebClass
ユーザ種別のべログイン回数
35,000

1,600

1,400

30,000

1,200

1,000
20,000800
15,000600

authorのべ
ログイン回数 [回]

userのべログイン回数 [回]

25,00010,000
400
5,000

200

004月

5月

2015年度 user

6月

7月

8月

9月

2016年度 user

図 210月

11月

12月

2015年度 author

りす Can とは、複合機を利用して手書き文書示・レポート配布回収システムである [2]。
2016 年度に実施した教員へのアンケート

2016年度 author

手書き添削後のレポート返却



手書き資料の配布

手書き文書と電子データを同様に扱えるため自由度が高い(２) 機能が絞られていて軽い

結果からは、手書きレポートの回収

3月

を電子データと同様に扱える本学独自の教材提

2月

WebClass 利用状況

3.2 りす Can(１) 手書き資料を扱える

1月

学生は、スマーとフォンから利用することが多い

課題配布が簡単にできる(３) 本学独自システムなので変更の要望を出せる

２面のスクリーンは、別系統のコンテンツを表などの利点が挙げられている。

示できる。このため、教員と学生の距離が遠い問題はあるものの TV 会議システムでの接続な4ど、広い用途が今後期待できる。

AV 設備

4.1 大教室
AV 設備を導入してから 20 年以上経過しており、授業改善アンケートで改善を求める声が教員・学生からあった、利用率の高い 355 名収容の大教室で AV 設備の改修を 2016 年度に実施した。改修後の写真を図 3 に示す。改修前は、前方スクリーンは、中央に設置されていた。そのため、黒板とスクリーンが併用できない問題があった。さらに、後方両壁面天井近くに PDPが設置されていたため、学生の視線が教員の方ではなく外に向く問題があった。当該教室は、縦に長いため、


4.2 PJ ワゴン
2014 年度に導入したゼミ教室 PJ ワゴンは、利用頻度も高く好評である。PJ ワゴンとは、（１）ノートパソコン、（２）プロジェクタ、（３）可搬式赤外線マイク、を収納した可動式スチールロッカーであり、以下の 4 点の課題がある[1]。
ばならない

パソコンは、結線したままの利用を想定していた。だが、可動範囲を広げるため黒板とスクリーンを併用できるよう学生の視点が教員を向くようにマイクとプロジェクタは、PJ ワゴンを開けなければ利用できないに結線を長くしたために収納が大変でに


鍵を都度授業支援室から借受けなけれある

PJ ワゴンの可動部が多く、障害が多い

そのため 2010 年度の教育研究リプレイスからの導入ポリシー[3]を一部変更して IC カードによる開閉にした。合わせて、2016 年度導入中の PJ ワゴンは、以下の改善をしている。
ワゴンの開閉は IC カードリーダを利用した電磁ロック。

PJ ワゴンは、市販のスチールロッカーではなく特製木製。



プロジェクタは、ワゴンのガラスを通して投影することとして、取り出さず図3に利用できるようにした。そのため、大教室改修後写真

PJ ワゴン側面にプロジェクタ排熱のためのファンを取付けた。の点から前方と後方中央にスクリーンを設置することにした。後方の学生は、前面のスクリーンと後方のスクリーンと教員が視界におさまる構造となった。
当該教室には、3 系統のソースを扱うことができるマルチスイッチャーを導入したことで、マイクは、品質を重視して受光部を天井付近に取り付けた



当該教室は、壁を開閉できる構造である。そのため、一部は、今後移動して利用できるようにマイク受光部を PJワゴンに取り付けた

パソコンは、机に移動して利用するこ

簡単に出席を取りたいとを想定して、都度結線することとし

簡単にレポートを集めたい

た。
結線用のケーブルは接続せず PJ ワ

簡単に教材を学生に配りたいゴン側面に掛けるようにした。
概要を図 4 に示す。など具体的事例を解決する方法からの説明にした。そして、40 分で詳細に一つの具体的事例について説明する詳細説明会と従来の 30 分で授業支援ツール全体を説明する簡易説明会に変更して実施した。
両説明会では、事前アンケートも実施した。
事前アンケートからは、課題として、


メールに代わる学生との連絡

手書きレポートを電子的に集める



期日指定でのレポート回収



学生とのファイルの共有利用



欠席学生への資料配布



授業中、学生の意見を収集できるシステム



多人数教室での教材配布・レポート回収などがあった。

詳細説明会は、事前アンケートを元に参加者に合わせた内容で実施した。参加者は、開催時期の問題もあり専任教員のみであり、すでに授図4

PJ ワゴン

業支援ツールを一つ以上利用しいて、さらに改善する策を職員とともに検討する機会と捉えて5教員支援体制いた。その結果、予定の 40 分では、ほとんど終わらず次々と授業の課題に対する質問がされた。

本学では、2009 年度から教員の ICT の授業説明会に参加した教員は、説明会後も度々授業活用をサポートする目的で授業支援室を設置し支援室で利用方法を尋ねて説明を受け、試行錯ている[4]。当該支援体制により ICT の活用は、誤して授業支援ツールを活用している。しかし、緩やかではあるが増加している。しかし、授業WebClass については、その後利用できた教員支援ツールの活用が一部の教員に限られているとできなかった教員がいた。利用できなかった問題があった。

教員は、「説明会では、資料提示やレポート回収さらに、説明会は従来リプレイス後 1 年以内に効果的と思ったがうまく活用できなかった。」に導入したシステム毎の説明会と年度の切替わと多機能でオペレーションが難しい点を指摘しり時期に 30 分で授業支援ツール全体の説明をていた。

実施していた。だが、(1)受講する教員が集客でさらに例年実施していた簡易説明会は、案内きない、(2)導入したシステムの利用促進ができもツールを利用して解決できる課題があることていない、問題があった。

を広報した。この結果、参加者は例年の 50%増2015 年度は、システム毎の説明会は中止した。 となった。さらに、説明会終了後の質問も多かまた、説明会は視点を変えてった。

ICT の活用には、組織的な資金と支援する人

7

材が必要とされている[5]。説明会に参加した教員とその後のアンケート調査から同様に、教員を支援する体制の必要性が確認できた。
今後は、このような説明会を学期が始まって1 ヶ月後程経った時期にも開催できるように計画中である。

まとめ2014 年度末リプレイス前の課題であった授業環境についての問題は、全般的に改善されていることがわかった。あわせて、システム導入だけでなく、更なる手厚い人的サポートが必要であることもわかった。今後は、教員へのアンケート結果と授業評価アンケートの比較調査など効果測定に基づく改善が必要である。

6

授業支援環境利用の効果
教育の質的向上に ICT は、有効だと言われて

8

参考文献いる。特に、アクティブ・ラーニング、双方協[1] 峰内暁世, 澤村義紀, 石田恭啓，菅野智文.
授業支援環境の全学統一への取組み. 大学
方授業、反転授業など、教室外の事前・事後学ICT 推進協議会 2015 年度年次大会, 2014
修や、協調・協働学修などの取組みに有効だと[2] 峰内暁世, 菅野智文, 友永昌治. 複合機を利されている。
用した授業支援環境. 第６回パーソナルコン
ピ ュー タ 利用 技術 学 会 全国 大会 , p201-204,
ICT 活用の効果についての教員へのアンケー
2011
ト結果を表 2 に示す。否定的な回答は、自由記[3] 峰内暁世, 澤村義紀, 菅野智文. 教室の AV 機
器最適配置による ICT 活用. 第 7 回パーソナ述よりその用途に利用していないためである。
ルコンピュータ利用技術学会全国大会講演論
概ね、ICT の活用は、授業に効果的であった。
文集, p47-50, 2012
[4] 峰内暁世, 井川久美子, 山下 倫範. 立正大学
また、教員の授業運営への負担は、自由記述
授業支援室運用実績による ICT 活用推進に関より「減った」との回答が多かった。しかし、する検討. パーソナルコンピュータ利用技術「非常に負荷が高くなった」との回答も一部あ学会全国大会講演論文集, 4, p57-60, 2009.
[5]
京都大学.
平成 25 年度文部科学省先導的大学った。今後は、「負担が大きい」としている教員
改革推進委託事業 高等教育機関等におけるへのメディアの選択方法などの授業設計の支援
ICT の 利 活 用 に 関 す る 調 査 研 究 .
http://www.mext.go.jp/a_menu/koutou/itaku/1347も必要である。
642.htm, (2016 年 9 月 19 日参※1
表2 授業支援ツール活用の効果照).

どちらとはいも言えな

いいえ

い授業の理解という観点で学生の理解が深まったと感じますか？
学生の参加意欲が高まったと感じますか？
授業運営に関わる負担は、最初想像していたものと異なりますか？※2※11612

21316

111614

有効回答数：50
教室設備と合わせた調査であるため、当該設問に無回答を含む。

※2 自由記述より授業運営の負担は、「減った」との回答が多い。