大分県産品を活用した機能性表示食品の開発スキームの構築
山本展久・佐野一成・水江智子
食品産業担当Investigation on Foods with Function Claims and Development of them Using Oita Materials

Nobuhisa YAMAMOTO, Kazunari SANO, Satoko MIZUE
Food Industry Section

要旨
平成 27 年 4 月に「機能性表示食品制度」が始まり，4 年間で 1800 件を超え，市場も成長傾向にある．これまでに届出された機

能性表示食品の一部について届出情報を網羅的に調査した．調査内容を基礎情報（届出日，食品区分など），機能性情報（表示内容，エビデンス評価など），関与成分情報（成分名，分析法など）に整理し，データベースとして蓄積している．機能性関与成分の分析手法の蓄積を目的にβグルカンと大豆イソフラボンの分析を行った．

1.

緒言

高齢化の進行により，健康に対する関心は益々高まっ名の参加者が参画している．機能性表示食品制度は事業ている．このような中，食品の機能性を謳った健康食品

者にとっては魅力的な制度ではあるものの，発売後の品や健康志向食品だけではなく，日々口にする食品の機能質管理，消費者対応等様々な障壁があることから中小事性についても注目度が増している．こうした状況を受け，業者からはあまり申請されていないのが現状である．交

消費者が正しい機能性の情報を得て，商品選択ができる流グループの意見の中で，現状製品群の簡易的なデータように，平成 27 年 4 月 1 日に「機能性表示食品制度」が集約（Excel 表のような早見表）を求める声が多く上が始まった．今年度までの 4 年間で届出数は 1,800 件を超った．特に市販の有効成分素材を購入･調合する開発手段えており，制度への食品事業者の関心の高さがうかがわを念頭に，関与成分の定量分析に関するデータ蓄積が望れる．

まれている．

本制度は平成 3 年に制度導入された特定保健用食品と開発段階において，関与成分の定量分析は重要な項目は異なり，個別審査は必要とせず，消費者庁が定める様のひとつであり，当センターへの期待も大きいと思われ式による届出制となっている．届出には，安全性の確認，る．市販の有効成分素材を購入･調合する開発手段を選択

有効性の根拠（臨床試験もしくは過去研究のレビュー），したにしても，製造工程での変質･消失は避けられず，最関与成分の明確化とその分析などの記載が必要である．

終製品にどれだけ保持できるかが大きなポイントとなる．

また，特定保健用食品や機能性表示食品の開発手段としそこで，本研究ではこれまでに市販されている機能性て，原材料に含まれる有効成分を活用して最終製品に仕表示食品を対象に，関与成分の分析法，過去研究レビュ上げるものと，市販の有効成分素材を購入･調合するものーの情報などについて網羅的に調査し，さらに分析法にとに分けられ，後者の方が比較的容易であると言われてついては当方で対応可能か否かを順次検討し，機能性表いる．

示食品の開発支援の準備をする．県内企業には，多くの昨年度，産学官交流グループで「食品の機能性に関す不安を残しつつ，機能性表示食品への取り組みを検討しる調査研究」（主任教官：大分大学望月教授，企業幹事：ている潜在ニーズがあり，本研究では，それらに応える弘蔵周子フーズテクニカルサービス副代表）が立ち上がべく準備を進める．将来的には，県産品を利用した機能り，県内食品企業から 5 社 6 名および大学等から教員 10

性表示食品の開発を目指す．

2.
2.1

試験内容

既存機能性表示食品の調査

消費者庁ＨＰには，これまでに申請受理された機能性表示食品が掲載されている．今年度はこれらの既存機能性表示食品に関して網羅的に機能性や関与成分に関する情報を調査収集した．特に分析法については各成分群ごとに整理し，当方で対応可能か否かを検討した．
2.2

βグルカンの分析

日本バイオコン株式会社製の分析キットを用いて，βグルカンの分析を行った．本法は，サンプルを緩衝液で懸濁・水和させたものにリケナーゼを反応させてβ-グルFig.1

機能性表示食品の届出数の推移

コオリゴ糖に分解し，さらにβ-グルコシダーゼを反応させてグルコースを生成させ，生成したグルコースをグルコースオキシダーゼ／ペルオキシダーゼ試薬を用いて定量するものである．
2.2

大豆イソフラボンの分析

高速道路クロマトグラフ法によって分析した．大豆製品サンプルを 70％エタノールで十分に抽出したのち，各イソフラボンについて以下の条件で分離定量を行った．

カラム：CAPCELL PAK C18 4.6×250mm（資生堂）
移動相：A（アセトニトリル/水/酢酸；15/85/0.1）
B（アセトニトリル/水/酢酸；35/65/0.1）
Fig.2

B0%→B100%（50 分）のリニアグラジエント

機能性表示食品の形態内訳

流速：1.0ml/min

温度：35℃

プ」と「その他加工食品タイプ（明らかに食品の態をな検出：254nm

す食品類）」がほぼ同数である．この傾向は制度開始以来毎年続いており，品質管理のしやすさに由来するのではピークの溶出時間により各成分（ダイゼイン型，グリないかと考えられる．機能性表示食品が導入された時にシテイン型，ゲニステイン型それぞれ 5 種の計 15 成分）

特定保健用食品にはなかった新しいカテゴリーとして非を確認し，確認できたピークの面積から濃度を算出した．

常に注目された「新鮮食品」は，4 年間で 28 件（全件の算出にあたっては配糖体であるダイジン，グリシチン，およそ 1.5％）に留まっている．生鮮食品に含有されるゲニスチンのそれぞれを標準物質として各相当量を合算

機能性関与成分濃度の担保が問題とされ，管理しづらいし，総イソフラボン濃度とした．という点が件数の伸び悩んでいる要因であると言われている．ただ，2018 では 13 件と過去最も多く，今後が期

3.
3.1

結果及び考察既存機能性表示食品の状況について待される．
特定保健用食品の認可には当該食品を用いた臨床試験

平成 27 年 4 月に「機能性表示食品制度」が始まり，本による有効性の担保が必須となっていたが，機能性表示年度で 4 年目を迎える．初年度からそれぞれ A～D の 4

食品制度では過去の研究レビューによる有効性確認（シつのグループに分けて番号整理されている．Fig.1 に 4

ステマティックレビュー；SR）でも申請が可能となった．

カ年の届出数の推移をまとめた．2018 年度は 2 月末現在

Fig.3 に示すように，機能性表示食品のエビデンス評価である．2 年目には倍増したが， 3 年目以降市場は落ちは関与成分の SR によるものが圧倒的に多く，全件の 94％着き，ほぼ横ばいである．4 年間の総数は 1,800 件以上にも上る．SR によることで，特定保健用食品の開発に比に上り，特定保健用食品の許可件数 1,080 件の倍に近づべ開発費用や時間がかなり縮減されるという点で優位でいている．

あり，申請件数が急激に増加した要因のひとつであるとFig.2 に食品形態の内訳を示した．
「サプリメントタイ考えられる．

3.3

大豆イソフラボンの分析について

大豆イソフラボンには標準物質としたダイジン，グリシチン，ゲニスチンの 3 化合物に対し，3 種の誘導体およびアグリコンの計 15 種が知られている．当方保有のカラムで検討し，A 社および B 社製の市販豆乳に対し，図 5のようなクロマトグラムを得た．調製方法により，イソフラボンの含有量に差異があることがわかった．

Fig.3

3.2

機能性表示食品のエビデンス評価

A社

βグルカンの分析について

当方での分析手法の蓄積や県産品を活用した機能性表
示食品の開発を目的とし，機能性素材である大麦由来のβグルカンの分析手法の確立を目指し取り組んだ．
大麦由来のβグルカンはグルコースがβ-1,3 結合およびβ-1,4 結合で直鎖状に結合した多糖である．それらの結合を酵素で特異的に分解し，生成したグルコースを定量することでβグルカン量を測定した（Fig.4）．Table1に標準品の分析値を示す．キット法による分析で精度よB社

く定量が可能となった．

Fig.5

豆乳のクロマトグラム例

4.

まとめ

平成 27 年 4 月に「機能性表示食品制度」が始まり，4年間で 1800 件を超え，市場も成長傾向にある．これまでに届出された機能性表示食品の一部について届出情報を網羅的に調査した．調査内容を基礎情報（届出日，食品
Fig.4

酵素法によるβグルカンの測定区分など），機能性情報（表示内容，エビデンス評価など），関与成分情報（成分名，分析法など）に整理し，データベースとして蓄積している．

Table 1βグルカンの分析例

機能性関与成分の分析手法の蓄積を目的にβグルカンおよび大豆イソフラボンの分析を行った．βグルカン分析においては精度よく定量が可能となった．大豆イソフ
ラボン分析においては分離定量が可能となった．
次年度も先行機能性表示食品に関する情報取集は継続し，データベースを増強していく．また，関与成分の分析に関しては，新たな成分について検討を行い，分析手法の獲得を行う．