平成 30 年度～令和元年度東京学芸大学教育実践研究推進本部「特別開発研究プロジェクト」報告書

大学と附属学校の連携による体系的な養護実習モデルプランの作成
並びに ICT 教育コンテンツの作成と検証◎荒川雅子（東京学芸大学養護教育講座）○田岡朋子（東京学芸大学附属竹早小学校養護教諭）○佐藤牧子（東京学芸大学附属小金井小学校養護教諭）
竹鼻ゆかり（東京学芸大学養護教育講座）
塚越潤（東京学芸大学附属竹早中学校養護教諭）
倉澤順子（東京学芸大学附属大泉小学校養護教諭）
新川夕貴（東京学芸大学附属国際中等教育学校養護教諭）
髙橋衣純（東京学芸大学附属国際中等教育学校養護教諭）
大関智子（東京学芸大学特別支援学校養護教諭）
中谷千恵子（東京学芸大学附属小金井中学校養護教諭）
丸田文子（東京学芸大学附属世田谷小学校養護教諭）
角田桜（東京学芸大学附属世田谷小学校養護教諭）
遠藤真紀子（東京学芸大学附属世田谷中学校養護教諭）
武井佑真（東京学芸大学附属高等学校養護教諭）代表者連絡先：arakawam@u-gakugei.ac.jp【キーワード】 養護実習、連携、ICT 教育コンテンツ

１ はじめに課題が多様化、複雑化する現代の教育現場において、教員は教職に就いたその日から、学校という公的組織の一員として実践的任務にあたるため、実践的指導力や学校現場が抱える課題への対応力を十分に身に付けるよう求められている１）。しかし、初任者がそのような実践的指導力や対応力を十分に身に付けていない等の批判を受け、教員養成の段階における全国的な水準の確保が急務となった。そのため、質的水準に寄与する指針（コアカリキュラム）の作成の必要性が平成 27 年の中央教育審議会答申「これからの学校教育を担う教員の資質能力の向上について」において挙げられた２）。この答申を受け、「教職課程コアカリキュラム」が平成 29 年に示され、教育実習についての指針が出された１）。しかし、その中には、養護実習の指針が示されていない。また、本学では、教育実習のカリキュラムが改訂され、これまで基礎実習・応用実習と２回の実習の機会があったが、基礎実習に当たる実地研究Ⅰのみの履修で卒業することが可能となった。
そのため、東京学芸大学附属学校園（以下附属学校）で行う実地研究Ⅰの経験しかない学生が教職に就くことも可能となった。こうしたことを踏まえ、本学養護教育講座では、多くの卒業生が実際に就く小学校での実習を実地研究Ⅰで行えるよう、実地研究Ⅰの実習校を附属中学校・附属高等学校から、附属小学校・附属中学校へと変更した。また、この研究を行うにあたり、2016-2017 年に特別開発プロジェクトの一環で、養護実習の実態把握と学生及び受け入れる養護教諭の意識調査を実施し、その結果をもとに改訂版養護実習日誌、並びに実習ハンドブック（外科編）を作成した。
平成 27 年の中央教育審議会答申「これからの学校教育を担う教員の資質能力の向上について」では、新たな教育課題に対応した養成の課題として、ICT を用いた指導法について言及した３）。ICT を用いた指導法については，教員が授業のどの場面でどのような教材を提示すれば児童生徒の関心意欲を引き出したり，

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理解を促したりしやすいかという観点や，児童生徒が学習の道具や環境として適切に ICT を用いて学習を進めることを教員が促す観点を含めて，授業力の育成を図る必要がある３）と、教員が授業等で活用することを念頭においた方向性について述べているが、保健教育における ICT を用いた指導法や、子供が健康課題への関心を高めるための環境整備も必要であり、養護教諭にとっても ICT の活用は教員と同様の課題でもある。そのため、作成した実習ハンドブックを、ICT を活用したデジタル教材として授業で使用することで、これからの養護教諭に必要なスキルを学生が獲得する機会とすることが可能である。このように養護実習をめぐる環境の変化により、大学と附属学校が連携を密にした養護実習を行う必要性と、養護実習の事前と事後の大学での学びを充実させるための教材や指導法についての検証が必要である。

２ 本プロジェクトの目的
本プロジェクトの目的は、養護実習モデルプラン作成と、その前後の養成段階での学びの充実のため、①附属学校における養護実習内容の分析（以下養護実習分析）と、②養護実習前の指導に用いる教材開発とその検証（以下 ICT 教育コンテンツ開発）である。

３ 本プロジェクトの実施（１） 養護実習分析2018 年度の養護実習を受けた学部３年生 10 名を対象に、本学が使用している養護実習日誌に明記している実習項目（64 項目）について、実習生が、いつ（受けた日付）、どのような形態（「講話」「観察見学」「参加」「実施」）で受けたか、一覧表に記入し、分析対象とした。 分析は、全 64 項目の実習項目を、「学校全体の組織・運営」の項目と、養護教諭の職務である「保健管理」「保健教育」「健康相談活動」「保健室経営」「保健組織活動」の計６項目に大別し、受けた日付を「オリエンテーション」「第１週目」「第２週目」「第３週目」に分類し、受けた日付の記載のある項目を１とカウントし、受けた形態ごとに全ての実習生のカウント数を集計し、分析した。
この分析をもとに、養護実習モデルプランの基礎となる「養護実習項目スタディマップ」を作成した。これは、学生自身が実習の前半・中盤・後半に、何に重点を置いて活動していくべきか、実習前に確認し、意識付けを行うために実習前に提示することを前提とした資料である。なお、「スタディマップ」を作成するに際して、実施形態の定義について再検討し、以下の通りとした。
【実施形態の定義】「講 話」：テーマに沿って話を聞く「観察見学」：目的意識をもって活動を見る「参 加」：主となる実施者（教職員・他の実習生・児童生徒 など）を手伝う「実 施」：実習生自身が主となり、計画して行う（２）ICT 教育コンテンツ開発
2019 年度の学部３年生 12 名を対象に、養護実習事前・事後の授業において、2016-17 年特別開発プロジ
ェクトで作成した実習ハンドブックを基にしたデジタル教材を用いた指導を行った。この実習ハンドブッ
クは、具体的に実習中に起こりそうな事例について、学生がアセスメントと対応を考えワークシートに記入した後、実際の対応を示し、比較検討ができるようにしたものである。事例提示に使用する写真等はできるだけ実際の事例に基づいたものにするため、附属校のケースのものを使用した。
また、デジタル教材活用の環境は以下の通りである。
【デジタル教材活用の環境】 授業内の環境：大学内 Wi-Fi によるインターネット

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タブレット ：３～４人に 1 台
教育 SNS：Edmodo

使用テキスト：PowerPoint（実習ハンドブックをもとに作成）
デジタル教材使用後、デジタル教材の効果およびそれを配信する教育 SNS の効果について、質問紙調査
および WEB アンケートを実施した。調査結果は、ユーザーローカル テキストマイニングツール（https://textmining.userlocal.jp/）を用いて分析した。

図 1． 実習ハンドブック（外科編・例）

４ 成果と課題（１） 養護実習分析
実習項目の分析の結果、実習が進むにつれ、「講話」のような比較的受動的な形態から、徐々に学生自身が「実施」する、より能動的な形態へと移っていくことが明らかになった。しかし、第３週目は養護実習全体としてのまとめを行うため、実際に「実施」する項目は第２週目に多く行われていることも明らかになった。
そしてその結果をもとに実施の頻度を色で示し視覚化したスタディマップを作成した。このスタディマップを実習前に学生に提示すること

図２．養護実習 実習項目スタディマップにより、学生が実習の全体の流れを把握し、先を見据えた活動をすることができるようになった。このスタディマップは実習前に学生への意識付けを行うだけでなく、今後の養護実習モデルプランの作成に活用できる。
課題としては、本学の養護実習は、実習校が４～５校、対象の学生が 10 名前後と少ない。 そのため、本結果をもって全ての養護実習の実態を示すとは言い難い。毎年、実習を受け入れる附属学校（小中学校）も変わるため、さらに分析を続けていく必要がある。また、附属学校だけでなく、協力校である公立学校での養護実習分析を行うことで、附属学校との共通点や相違点などを明らかにし、本学における養護実習の具平成 30 年度～令和元年度東京学芸大学教育実践研究推進本部「特別開発研究プロジェクト」報告書

体的内容について精査していく必要性がある。

（２）ICT 教育コンテンツ開発
デジタル教材を使用した事前指導後の事後アンケートでは、学生の養護実習への意識が、指導前はぼんやりとしたイメージにとどまっていたのが、指導後は、救急処置や保健指導といった具体的な職務内容へと意識が変化したことが明らかになった。

図３．養護実習はどのような学びになると思うか(指導前)

図４．養護実習はどのような学びになると思うか(指導後)

デジタル教材・教育 SNS についてよい点・改善した方が良い点について尋ねたところ、よい点としては、「情報を共有しやすい」「発表しやすい」「何度も繰り返し、使うことができる」などの項目が挙げられ、デジタルならではの利点が評価された。その一方で、「情報を共有しにくい」「記録（記入）しにくい」「使用方法が難しい」などの項目も多数挙げられた。これは、デジタル教材並びに教育 SNS の使用方法の指導が不十分だったことが原因として考えられた。また iPad で使用出来たりやペンで記入できる利点を評価する
一方で、「iPad しか使用できない」「ペンで記入するのが面倒」などの意見も見られ、評価が分かれた。さらに、「授業以外では見たい情報を見ることができない」「復習で使用できない」という項目も挙げられ、授業後の活用方法についての指導も今後の課題であることが明らかになった。
開始した当初、学生は Microsoft Teams を使えない状態にあり、学生の大学のアカウントを使用できず、別の教育 SNS を活用せざるを得なかった。また、グループワークを行うためにグループに 1 台 iPad を使用し、グループで 1 つのアカウントを別に割り当てて使用したが、この方法では、自宅で各自が復習するには、手順が複雑になり、容易に活用できなかった。また、授業を行った講義棟の教室は、通信の環境があまり良くなく、授業中に、動作が止まってしまう事が度々あり、その結果操作に時間をかなり割くことになり、実際の活動時間が短くなるなど、課題が明らかになった。
コロナウイルスの影響で遠隔授業が実施され、学生も教員も Microsoft Teams を活用するようになるので、デジタル教材は、今後さらに活用が見込まれる。遠隔授業が解除され、大学での授業実施にあたっては、講義棟の通信の環境等のさらなる改善が望まれる。さらに学生の ICT 機器使用のスキル、リテラシーも高めていくととともに、実習や実習事後の振り返り等での活用を継続し、デジタル教材と ICT 活用の有効性について検討していく必要がある。

【引用文献】
1） 教職課程コアカリキュラムの在り方に関する検討会：教職課程コアカリキュラム，p.1，20172） 中央教育審議会：これからの学校教育を担う教員の資質能力の向上について～学び合い，高め合う教員育成コミュ
ニティの構築に向けて～（答申），p.17，2015
3） 中央教育審議会：これからの学校教育を担う教員の資質能力の向上について～学び合い，高め合う教員育成コミュ
ニティの構築に向けて～（答申），pp.38 - 40，2015