2023 年 11 月 1 日【報道関係各位】

東京大学社会科学研究所所長 玄田 有史
株式会社ベネッセホールディングス
代表取締役社長 CEO 小林 仁
東京大学社会科学研究所・ベネッセ教育総合研究所 共同研究プロジェクト「子どもの ICT 利用に関する調査 2023」結果速報

小～高校生の約 8 割が「ICT 機器を使う授業は楽しい」と回答用途で多いのは「調べ学習」「協働学習」、よく利用している子どもほど効果を実感
東京大学（所在地：東京都文京区、総長：藤井 輝夫）社会科学研究所と株式会社ベネッセコーポレーション（本社：岡山市、代表取締役社長：小林 仁）の社内シンクタンクであるベネッセ教育総合研究所は、2014 年に「子どもの生活と学び」の実態を明らかにする共同研究プロジェクトを立ち上げました。本プロジェクトでは、同一の親子モニター（小学 1 年生から高校 3 年生、約 21,000 組）を対象に、2015 年以降 9 年間にわたり複数の調査を実施し、12 学年の親子の意識・行動の変化を明らかにしてきました。
今回、本プロジェクトのモニターの小学 4 年生から高校 3 年生（9,182 名）を対象に、「子どもの ICT 利用に関する調査 2023」を実施（2023 年 2~3 月）しました。学校現場では、GIGA スクール構想の実現により、1 人 1 台端末の普及が進んでいます。
学校外でも、子どもたちの多くがパソコン、タブレット、スマートフォンなどの ICT 機器を使うようになり、利用者の低年齢化も進んでいます。このようななか、子どもたちの ICT 機器利用に関する意識や実態をとらえ、より良い ICT 利用のあり方について考えることを目的に調査を行いました。
特に学校における ICT 機器の利用に注目して分析を行った結果、約 8 割の子どもが「ICT 機器を使う授業は楽しい」と回答するなど、肯定的な意見が目立ちました。また、教員から ICT 利用に関する指導を受けている子どもほど ICT 機器利用の効果を強く実感しており、学びを充実させるうえでは教員のかかわりが大切であることもわかりました。一方で、半数以上が「目が疲れる」「インターネットにつながらなくて困る」「ICT 機器を壊してしまわないか不安」と回答するなど、課題も残されています。このたびの調査結果が、学校や家庭で ICT 機器を有効に使う方策について、考えていく材料となればと思います。

調査の主な結果は、以下の通りです。
１．利用頻度：約 3 割が「週 5 日（ほぼ毎日）」使用と回答◆学校で ICT 機器を使う頻度については、約 3 割が「週 5 日（ほぼ毎日）」、約 2 割が「週 3～4 日」と回答している。小 4～6 生の利用頻度が高く、高校生の利用頻度が低い。☞図 1
２．利用意識：約 8 割が「ICT 機器を使う授業は楽しい」と回答◆約 8 割が「ICT 機器を使う授業は楽しい」、約 6 割が「ICT 機器を使う授業を増やしてほしい」と回答（とてもそう＋まあそう）。その割合には、子どもの成績による差がない一方で、利用頻度による差がみられる。☞図 2-1・2
３．利用方法：「調べ学習」が 9 割弱、｢考えをまとめて発表」「考えを共有」などの協働学習は 6 割超
◆利用方法で多いのは「調べ学習」（87.1%）。「考えをまとめて発表」「友だちと考えを共有」などの協働学習も 6割を超える。「練習問題を解く」は小学生に多く、「暗記する」は高校生に多いなど、学校段階による使い方の違いもみられる。☞図 3４．効果実感：「調べやすい」「わかりやすい」「効率的」などは 7 割超が実感◆「学習内容について調べやすい」「学習内容がわかりやすい」「効率的に学習できる」「グループでの学習がしやすい」は 7 割超が実感。利用頻度が高い子どもほど、ICT 機器を使う効果を感じている。☞図 4
５．課題実感：目の疲れ、インターネット接続、機器を壊す不安などが半数を超える◆半数以上が「目が疲れる」「インターネットにつながらなくて困ることがある」「ICT 機器を壊してしまわないか不安」と回答。「使い方がわからないことがある」「文字の入力が面倒」は、利用頻度が低い子どもほど感じている。☞図 5
６．教員関与：教員から ICT 利用に関する指導を受けている子どもほど ICT 機器利用の効果実感が強い◆「ICT 機器の使い方」「情報の集め方・調べ方」「ルールやマナー」といった指導を受けている子どもは、効果実感を強く感じる傾向がある。☞図 6【参考データ】経年変化：2020 年から 21 年にかけて授業での ICT 機器の利用が急増◆授業中の取り組みで「パソコンやタブレットを使う」比率は、2020 年 56.9%から 21 年は 81.4%に急増。22 年も86.4%とさらに増加。☞参考データ「子どもの生活と学びに関する親子調査」の結果
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【本調査のまとめと考察】
GIGA スクール構想の実現によって学校での ICT 機器の利用は大きく変化しましたが、子どもの意識や行動について検討するためのデータは十分ではありませんでした。今回の分析では、その実態を明らかにするとともに、学校で ICT 機器を有効に使うようにするためにどのような方策が考えられるかを検討しました。

●ICT 機器利用の実態と子どもの意識：利用頻度は増加。約 8 割が「楽しい」授業で ICT 機器を使う機会は、2020 年から 21 年にかけて大幅に増えました（【参考データ】「子どもの生活と学びに関する親子調査」の結果）。小・中学校では 1 人 1 台端末が実現したため、9 割前後の子どもが「パソコンやタブレットを使う」ことについて「よくあった」「ときどきあった」と回答しています。小・中学校ほどの劇的な変化ではありませんが、高校でも普及は着実に進んでいます。本調査では、学校で ICT 機器を使う頻度について、週・月あたりの日数でたずねました。その結果は【図 1】の通りで、約 3 割が「週 5 日（ほぼ毎日）」、約 2 割が「週 3～4 日」という状況でした。
では、学校で ICT 機器の利用が増えていることに対して、子どもたちはどのような意識を持っているのでしょうか。【図 2-1】からは約 8 割が「ICT 機器を使う授業は楽しい」、約 6 割が「ICT 機器を使う授業を増やしてほしい」と考えていて、多くが前向きにとらえていることがわかります。また、楽しいという実感には成績による差がみられず、成績下位層の子どもも全体の割合と同じ程度、ICT 機器を使った授業を楽しいと感じています。また、【図 2-2】からは、ICT 機器の利用頻度が高い子どもほど、ICT機器を使った授業が楽しいと回答する傾向がみられます。

●ICT 機器の利用方法：調べ学習がトップ。協働学習での利用も多い
利用方法【図 3】については、「学習内容について調べる（調べ学習）」が 9 割弱と多い状況ですが、「自分の考えをまとめて発表する」「グループで考えをまとめて発表する」「友だちと考えを共有する」など協働学習での利用も 6 割を超えています。このほか、「考えたことや仕上げた課題を保存する」「学習したことをふりかえる」が半数を超えるなど、学習履歴を蓄積できる ICT
機器の良さを生かして、探究や振り返りを行っている子どもが多いようです。
学校段階によっても ICT 機器の使い方は異なっていて、小学生では「練習問題を解く」「プログラミングをする」「自分の考えをまとめて発表する」「友だちと考えを共有する」などが多く、高校生では「学習内容を暗記する」「テストを受ける」「先生に連絡する」などが多いという結果でした。

●子どもが感じる ICT 利用の効果と課題：使うことで効果の実感が高まり、不安が低減
では、子どもたちは、ICT 機器を学習に利用することでどのような効果や課題を感じているのでしょうか。
【図 4】からわかるように、「学習内容について調べやすい」「学習内容がわかりやすい」「効率的に学習できる」「グループでの学習がしやすい」は 7 割超が実感しています。それ以外にも、半数以上が肯定している項目がほとんどで、子どもたちは ICT 機器の利用を概ね肯定的に受け止めています。こうした効果実感は学校での ICT 機器の利用頻度が高い子どもの方が強く、使い慣れることが効果実感を高めるうえで重要なようです。
課題については【図 5】に示したように、「目が疲れる」「インターネットにつながらなくて困ることがある」「ICT 機器を壊してしまわないか不安」が 5 割を超えています。また、3～4 割が「深く考えて問題を解くことが減る」「学習以外のことが気になって集中できない」と回答しており、効果的に使えているかどうかにも留意が必要です。こうした困りごとや不安の多くは、高い頻度で利用している子どもほど強いわけではなく、使っていても使っていなくても存在します。しかし、「使い方がわからないことがある」「文字の入力が面倒」などは利用頻度が低い子どもほど感じていて、使い慣れることで解消される困りごとや不安もあります。

●教員のかかわりの重要性：指導の手厚さにより効果実感は高まるが、それだけでは限界もさらにデータを分析したところ、【図 6】のように教員から「ICT 機器の使い方」「情報の集め方・調べ方」「ルールやマナー」などの指導を受けている子どもほど、ICT 機器の利用の効果を強く実感する傾向があることがわかりました。ICT 機器は道具であり、どのように使うかが重要です。この結果は、単に ICT 機器があればよいわけではなく、教員や保護者などがその使い方をサポートすることでより大きな効果が得られる可能性を示唆しています。その一方で、教員の指導が手厚くても困りごとや不安などの課題実感が低くなるわけではないようで、利用環境の充実など教員のかかわり以外の対策も必要といえそうです。
本プロジェクトでは、これからも子どもの ICT 機器の利用状況を継続して把握し、子どもたちのより良い使い方やより効果的な指導・教材のあり方を提案してまいります。

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【資料編：小学生から高校生までの学校での ICT 利用の実態】※図 1～6 は「子どもの ICT 利用に関する調査 2023」2023 年データ
※参考データは「子どもの生活と学びに関する親子調査」2019～22 年データ

【調査結果】

１．利用頻度：約 3 割が「週 5 日（ほぼ毎日）」使用と回答◆学校で ICT 機器を使う頻度については、約 3 割が「週 5 日（ほぼ毎日）」、約 2 割が「週 3～4 日」と回答している。小 4～6 生の利用頻度が高く、高校生の利用頻度が低い。
■図 1 学校で ICT 機器を使う頻度（全体／学校段階別）（%）＊｢学校では、勉強に使う目的で ICT 機器をどれくらい使っていますか。」という設問に対する回答（％）。
＊「学校での勉強でＩＣＴ機器を使っていない」と回答した 338 名（3.7%）は分析から除外した。
＊全体の数値は、小 4～6 生：中学生：高校生=１：１：１になるように重みづけを行った。

２．利用意識：約 8 割が「ICT 機器を使う授業は楽しい」と回答◆約 8 割が「ICT 機器を使う授業は楽しい」、約 6 割が「ICT 機器を使う授業を増やしてほしい」と回答（とてもそう＋まあそう）。その割合には、子どもの成績による差がない一方で、利用頻度による差がみられる。
■図 2-1 ICT 機器の利用に対する意識（全体／学校段階別/成績別）（%）＊｢学校で ICT 機器を使うことについて、あなたの意見をうかがいます。次のようなことについてどう思いますか。」という設問に対する回答（％）。
＊対象であるすべての子どもが回答。ただし、成績のデータは「子どもの生活と学びに関する親子調査」（2022 年）の回答を用いたため、同調査で成績を回答した 7,071 名を分析。
＊成績は、小 4 生は国語、算数、理科、社会、小 5～高 3 生は国語、算数/数学、理科、社会、英語の 5 段階の自己評価を合算し、上位・中位・下位が 3 等分されるように分けた。
＊全体の数値は、小 4～6 生：中学生：高校生=１：１：１になるように重みづけを行った。

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■図 2-2 ICT 機器の利用に対する意識（利用頻度別）（%）＊｢学校で ICT 機器を使うことについて、あなたの意見をうかがいます。次のようなことについてどう思いますか。」という設問に対する回答（％）。
＊「学校での勉強でＩＣＴ機器を使っていない」と回答した 338 名（3.7%）は分析から除外した。
＊※※印 p <0.001、 ※印 p <0.01。
＊全体の数値は、小 4～6 生：中学生：高校生=１：１：１になるように重みづけを行った。

３．利用方法：「調べ学習」が 9 割弱、「考えをまとめて発表」「考えを共有」など協働学習は 6 割超
◆利用方法で多いのは「調べ学習」（87.1%）。「考えをまとめて発表」「友だちと考えを共有」などの協働学習も 6割を超える。「練習問題を解く」は小学生に多く、「暗記する」は高校生に多いなど、学校段階による使い方の違いもみられる。
■図 3 ICT 機器の利用方法（全体／学校段階別）（%）＊｢あなたは学校で、ICT 機器を使って、次のような活動をどれくらいしますか。」という設問に対する回答。数値は「よくする」と「ときどきする」の合計（%）。
＊「学校での勉強でＩＣＴ機器を使っていない」と回答した 338 名（3.7%）は分析から除外した。
＊全体の数値は、小 4～6 生：中学生：高校生=１：１：１になるように重みづけを行った。

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４．効果実感：「調べやすい」「わかりやすい」「効率的」などは 7 割超が実感◆「学習内容について調べやすい」「学習内容がわかりやすい」「効率的に学習できる」「グループでの学習がしやすい」は 7 割超が実感。利用頻度が高い子どもほど、ICT 機器を使う効果を感じている。
■図 4 ICT 機器の利用の効果実感（全体／利用頻度別）（%）＊｢学校で ICT 機器を使うことについて、どのように感じますか。」という設問に対する回答。数値は「とてもそう思う」と「まあそう思う」の合計（%）。
＊高頻度群は利用頻度について「週５日（ほぼ毎日）」「週３～４日」と回答した子ども、低頻度群は「週１～２日」「月 2～３日」「月１日以下」と回答した子ども。
＊※印 p <0.001。
＊「学校での勉強でＩＣＴ機器を使っていない」と回答した 338 名（3.7%）は分析から除外した。
＊全体の数値は、小 4～6 生：中学生：高校生=１：１：１になるように重みづけを行った。

５．課題実感：目の疲れ、インターネット接続、機器を壊す不安などが半数を超える◆半数以上が「目が疲れる」「インターネットにつながらなくて困ることがある」「ICT 機器を壊してしまわないか不安」と回答。「使い方がわからないことがある」「文字の入力が面倒」は、利用頻度が低い子どもほど感じている。
■図 5 ICT 機器の利用の課題認識（全体／利用頻度別）（%）＊｢学校で ICT 機器を使うことについて、どのように感じますか。」という設問に対する回答。数値は「とてもそう思う」と「まあそう思う」の合計（%）。
＊高頻度群は利用頻度について「週５日（ほぼ毎日）」「週３～４日」と回答した子ども、低頻度群は「週１～２日」「月 2～３日」「月１日以下」と回答した子ども。
＊※印 p <0.001。
＊「学校での勉強でＩＣＴ機器を使っていない」と回答した 338 名（3.7%）は分析から除外した。
＊全体の数値は、小 4～6 生：中学生：高校生=１：１：１になるように重みづけを行った。

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６．教員関与：教員から ICT 利用に関する指導を受けている子どもほど ICT 機器利用の効果実感◆「ICT 機器の使い方」「情報の集め方・調べ方」「ルールやマナー」といった指導を受けている子どもは、効果実感を強く感じる傾向がある。
■図６ 教員による指導の影響（全体／教員指導別）＊数値は、「効果実感」（図 4 の 13 項目）、｢課題実感」（図 5 の 10 項目）の得点の平均値。
＊指導低群・中群・高群は教員による ICT 利用に関する指導の手厚さを示す。「ICT 機器の使い方を教えてくれる」「情報の集め方・調べ方を教えてくれる」「ICT 機器を使うルールやマナーを教えてくれる」の 3 項目を得点化して、3 等分になるように分類した。
＊群ごとの比較の有意差は多重比較（Tukey）による。 ※※印 p <0.001、 ※印 p <0.01。
＊「学校での勉強で ICT 機器を使っていない」と回答した 338 名（3.7%）は分析から除外した。
＊全体の数値は、小 4～6 生：中学生：高校生=１：１：１になるように重みづけを行った。

【参考データ】経年変化：2020 年から 21 年にかけて授業での ICT 機器の利用が急増◆授業中の取り組みで「パソコンやタブレットを使う」比率は、2020 年 56.9%から 21 年は 81.4%に急増。22 年も 86.4%とさらに増加。 ※「子どもの生活と学びに関する親子調査」の結果■参考データ 授業で「パソコンやタブレットを使う」（経年変化・全体／学校段階別）（%）＊｢この 1 年くらいの間に、学校の授業で、次のようなことはどれくらいありましたか。」という設問に対する回答（％）。
＊全体の数値は、小 4～6 生：中学生：高校生=１：１：１になるように重みづけを行った。
＊東京大学社会科学研究所・ベネッセ教育総合研究所「子どもの生活と学びに関する親子調査」2019～22 年。

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【調査概要】名称「子どもの ICT 利用に関する調査 2023」

調査テーマ

学校および家庭での ICT 機器の利用実態と意識調査時期

2023 年 2～3 月

調査方法

郵送による依頼、WEB（パソコン・タブレット・スマートフォン等）による回答「子どもの生活と学びに関する親子調査」の調査モニター
小学 4 年生から高校 3 年生までの子ども

調査対象「子どもの生活と学び」研究プ
ロジェクトメンバー＊所属･肩書は 2023 年 11月時点

発送数
回収数
回収率（%）

小４～6 生
5733
3849
67.1

中学生
5045
3097
61.4

高校生
4309
2236
51.9

合計
15087
9182
60.9

●プロジェクト代表者
佐藤香（東京大学教授）、野澤雄樹（ベネッセ教育総合研究所所長）●プロジェクトメンバー
耳塚寛明（お茶の水女子大学名誉教授、青山学院大学客員教授）、秋田喜代美（学習院大学教授、東京大学名誉教授）、松下佳代（京都大学教授）、石田浩（東京大学特別教授）、藤原翔（東京大学准教授）、大野志郎（東京大学特任准教授）、大﨑裕子（立教大学特任准教授）、木村治生（ベネッセ教育総合研究所主席研究員）、松本留奈（ベネッセ教育総合研究所主任研究員）、福本優美子（ベネッセ教育総合研究所研究員）、朝永昌孝（ベネッセ教育総合研究所研究員）、中島功滋（ベネッセ教育総合研究所主任研究員）、岡部悟志（ベネッセ教育総合研究所主任研究員）、劉愛萍（ベネッセ教育総合研究所主任研究員）、大内初枝（ベネッセ教育総合研究所スタッフ）、渡邉未央（ベネッセ教育総合研究所スタッフ）●調査検討ワーキンググループメンバー
須藤康介（明星大学准教授）、小野田亮介（山梨大学大学院准教授）※データに関する留意点・表記について
本文書で使用している百分率（％）は、各項目の算出方法に沿って出した値の小数点第２位を四捨五入して表示しています。
その結果、数値の和が 100 にならない場合があります。

【詳しいデータのご紹介】●ベネッセ教育総合研究所のホームページからも、本資料と調査結果をまとめた「ダイジェスト版（レポート）」をダウンロードできます。
◆本調査について：https://berd.benesse.jp/special/childedu/◆ここに紹介した以外のデータや学校段階別のデータ
https://berd.benesse.jp/shotouchutou/research/detail1.php?id=5898

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