新制度主義の興隆と高等教育研究：1970〜2010年

高等教育研究叢書−科学的研究の前進的プログラム−

166 ２０22年3月

藤村

正司

広

島

大

学

高等教育研究開発センター

新制度主義の興隆と高等教育研究：1970～2010 年－科学的研究の前進的プログラム－

藤村正司

広島大学高等教育研究開発センター

目

次
目 次

はじめに---------------------------------------------------------------------------------------------1
はじめに---------------------------------------------------------------------------------------------1 1
第１章 科学社会学からみた新制度主義---------------------------------------------------9
第１章 科学社会学からみた新制度主義---------------------------------------------------9 9
1-1. 新制度論的視座
1-1. 新制度論的視座
1-2. スタンフォード学派の萌芽と理論的コア
1-2. スタンフォード学派の萌芽と理論的コア
1-3. 制度論とは何か？
1-3. 制度論とは何か？
1-4. 制度論のルーツ：アメリカ連邦主義と分断化された集権化
1-4. 制度論のルーツ：アメリカ連邦主義と分断化された集権化
1-5．揺籃期：1970 年代
1-5．揺籃期：1970 年代
1-6. 中途退学率の規定要因分析
1-6. 中途退学率の規定要因分析

第２章 新制度主義組織論---------------------------------------------------------------------31
第２章 新制度主義組織論---------------------------------------------------------------------3131

2-1. カリフォルニア湾小学校調査の発見
2-1. カリフォルニア湾小学校調査の発見
2-2.「教育組織の構造」
2-2.「教育組織の構造」
2-3.「制度化された組織：神話と儀礼としての公式構造」
2-3.「制度化された組織：神話と儀礼としての公式構造」
2-4. 制度化された組織の構造的矛盾
2-4. 制度化された組織の構造的矛盾
2-5. 学歴需要の制度分析
2-5. 学歴需要の制度分析

第３章 東海岸バリアント---------------------------------------------------------------------54
第３章 東海岸バリアント---------------------------------------------------------------------5454

3-1. 組織の多様性から同質性への注目
3-1. 組織の多様性から同質性への注目
3-2. 制度的同形化の三つのメカニズム
3-2. 制度的同形化の三つのメカニズム
3-3. 同形的変化の予測
3-3. 同形的変化の予測
3-4. 社会理論と公共政策への含意
3-4. 社会理論と公共政策への含意
3-5. 新制度主義は頑強か？高等教育研究への適用
3-5. 新制度主義は頑強か？高等教育研究への適用

第４章 世界文化論の射程：硬い核を防禦する実証分析-------------------------------74
第４章 世界文化論の射程：硬い核を防禦する実証分析-------------------------------7474

4-1. J. Meyer & M. Hannan『国家の発展と世界システム』
4-1. J. Meyer & M. Hannan『国家の発展と世界システム』
4-2. 21 世紀における高等教育の急激な拡大
4-2. 21 世紀における高等教育の急激な拡大
4-3. 高等教育拡大の反応：ポジとネガ
4-3. 高等教育拡大の反応：ポジとネガ
4-4. 世界文化モデル：想像の「島社会」
4-4. 世界文化モデル：想像の「島社会」
4-5. 世界文化モデルの作動メカニズム
4-5. 世界文化モデルの作動メカニズム

はじめに「合理的な天使はリーズナブルな説明であれば，危険をかえりみず実験の場に降り立つ。これまでの比較研究にみられた信用のおけるデータと安全な方法への撤退は，最も知的な問題からの撤退である。」（Meyer & Hannan Eds. 1979, p.7）。

本叢書のねらいは，なぜどのようにして1970年代初期に，スタンフォード大学社会学部のジョン・マイヤー（John, W. Meyer：1935～）を中心にして始まった研究プロジェクトが，その後の40年間継続して有力な社会理論として世界を牽引できたのか，その社会学理論の中核をレビューすることである。併せて，学説研究のプラットフォームとして新制度主義を裏付ける若干の実証研究を示す。もっとも，新制度主義は学派（School）と言うほ
ど閉鎖的ではなく，分野横断型・多国籍研究者集団である。そうでなければ，新制度学派のパイオニアであるJ.マイヤーのアイディアがPh.D.院生や研究チームを通じて世界的に普及しなかったのであろう。
新制度主義の核心を先んじて言えば，欧米の社会科学の基礎にある還元主義の否定である。個人と集団にかかわらず，行為体（個人，組織，国民国家）の行動は自己の動機や属性に帰するのではなく，より高次な秩序の要素で説明される。個々の行為は共有された文化システムから引き出された台本やスキームから派生するとみる。
このような理論的スタンスは，明らかに行動主義やミクロ経済学に馴染んできたアメリカの研究者には，方法論的なチャレンジに違いない。社会科学は行為者志向で功利主義的・機能主義的な視角であれば，かなりうまく理解できるが，諸々の制度の生成と存続（再生産），そして正統性の問題を扱う制度論的説明は，デュルケーム以来曖昧で捉えどころがな
いからである１）。
マイヤー・チームは，このようなチャレンジングなスタンスに立ちつつ，比較社会学，
比較教育学，組織論，ライフコース論，主権国家・国際関係論，企業マネジメントのあらゆるイシューで，社会科学で中核的な理論的視座を提供し，多くの実証分析を生み出している。実際，1970年代の「チャーター論」，「脱連結論」，「組織フィールド論」，1990年代の「世界文化論」まで，40年に及ぶ新制度主義の理論的・実証的展開は，理論社会学のBerger& Zelditch（1993）に従えば，科学哲学のI.ラカトシュ（1986）の言う「科学的研究の前進的プログラム」，あるいはT.クーンのいう通常科学として位置づけられるのであろう。
なお，新制度学派の発展が，スタンフォード大学の成長と重なっていることは指摘してもよい。1960年代からスタンフォード大学がフォード財団のチェレンジ・プログラムの補助金を得て，UCLAとともにシンクタンク型研究大学として大学ランキングを駆け上がっていく時代と重なっているからである（Geiger 2017, p.129）。
言うまでもなく，新制度主義を『高等教育叢書』の誌面でレビューするのだから，高等−1−

教育分野に限った研究論文をレビューすれば，事足りるのであろう。ところが，Cai とMehari（2015）が，Higher Education など７つの主要な高等教育ジャーナルに掲載された新制度主義の 93 論文の傾向をカウントしている。それによれば，新制度主義の論文は，1990 年代から現在までたしかに増加傾向にある。だが，未だ新制度主義の 1970～1980 年
代の古い概念を適用している程度であることも明らかにしている。高等教育分野でも新制度主義は強力な分析ツールになるはずだが，1990 年代以後の新制度主義のアイディアが，高等教育関係のジャーナルに反映されているとは言えないと指摘している。
実のところ，新制度主義の展開は，高等教育以外の社会科学系のジャーナルで，高等教育をフィールドに新たな実証的研究が蓄積されている。そこには二つのタイプがある。一つは，本家のマイヤー・チームが新制度主義の実証の場として高等教育をフィールドに置く場合，もう一つはマイヤー・チーム以外の社会科学者が新制度主義のアイディアを自分の専門領域に密輸入する場合である。いずれにせよ，一朝一夕に新制度主義が育ったわけではないことを鑑みれば，1970 年から 1980 年代まで古い学説しか高等教育研究で援用されていないからと言って，1990 年以後の新しいアィデアのみを扱うわけにはいかない。
だが，その一方で新制度主義はチャーター論文以来，学歴社会と知識社会の担い手である高等教育を事例に開花したと言える。「高等教育以外に救済はない」（Shils 1971）と指摘されるように，西洋社会では大学が世俗的宗教として機能してきたからである。しかし，
そもそも西欧の大学はアメリカの大学と対照的に歴史的に国家の権威や教会と距離を置いて大学自治を標榜してきた。それが 1990 年代以後は，評価国家に押されてエクセレンスを追求する合理化された組織体に向けた体質改善を迫られてきたとみてよい。この文脈が高等教育関係のジャーナルに反映されなかったのは，政府や民間の寄付によってエクセレンスを追求してきたアメリカ型世界文化モデルを受容することへの抵抗として理解できる。
一方，後段で明らかになるように，新制度主義は理論構築に当たって明確な意図を持って創り上げたというよりも，西欧と比して分権化されたアメリカの教育官僚制においていかにして公教育の秩序維持が可能であったのかを説明する社会学的関心があったこと，P.
バーガーと T.ルックマンの制度化論（『現実の社会的構成』）から秩序形成を説明する着想を得たこと，ただしその視座をミクロレベルからマクロレベルに引き上げ，E.ゴッフマンの役割演技論（スクリプト）や I.ウォーラースティンの世界システム論を換骨奪胎して構築したブリコラージュである。
そこで，本叢書では改めてどのような背景で，いかなるロジックで現象学（存在論）を帯びた新制度主義が展開し，高等教育と邂逅していったのかフォローする。その際，I.ラカ
トシュが提唱した「科学的研究プログラム」の事例として新制度主義を適用することが有益であると考えた。ラカトシュの科学的研究プログラムのキーワードは，科学が蓄積し，前進するためには相応の「堅い核」（hard core）を持つこと，その「堅い核」を擁護するために仮説＝防禦帯を張り巡らせること，どのような研究路線を踏めば予想される成果が−2−

得られるかという肯定的発見法，ないしは研究の見通しの立て方を知るという見通しである（ラカトシュ 1986）。
新制度主義の展開を先んじて言えば，当初の個人の行動や利害をリアルなものとして遠ざける構築主義の軛から離れて，次第に制度に埋め込まれていた利害や行為者をリアルなものとして積極的に見直し（脱埋め込み化），組織フィールド概念を用いて教育組織から企業，そして世界文化の担い手としての国家や INGO がグローバルに拡散（収斂）する過程
を描くことである。したがって，今日の新制度主義研究は，クリュッケンらの言うように
スタンフォード・グループの専売特許ではない。新制度主義は，新たな分析ツール（制度ロジック）とアジェンダを求め，アメリカからヨーロッパのフィルターを通じ，組織安定
論から組織変動論へ，そして社会学（部）から経営学（ビジネススクール）に移行している（Krücken et al. 2017）。
新制度学派が現在進行形の分野横断型であることは，教育組織から企業を対象にする経営学（桑田・松嶋・高橋編 2015），そして INGO（国際非政府組織）の拡大現象まで幅広く適応されている（Boli & Thomas Eds. 1999）。このことは新制度主義の特徴を示すが，上述したように新制度主義が他の分野ではない学校教育，ないしは高等教育から派生したことを思えば，わが国の高等教育組織分野では一部を除いて不思議なほどに新制度主義の認知が遅れている（藤村 1995；竹内 1995；佐藤・山田 2004；清川 2007；松原 2012；
齋藤 2014）。
もちろん，日本に限らなければ，マイヤーを首班とするスタンフォード新制度学派のレビューは，本叢書が初めてではない。1990 年代に入ってマイヤー・チームの研究が蓄積され，エスタブリッシュメントされるに従って，AJS，ASR，ASQ, Journal of Institutional

and Theoretical Economics，Research in the Sociology of Organization，American

Political Science Review, , Academy of Management Journal, Organization Studies の他，国際関係論の分野で繰り返しレビューされている２）。近年は，マイヤーが指導した院生（Ph.D.）の単著やマイヤーの論文集の編纂，マイヤーとの共著の刊行が相次いでいる 3）。
制度論は，レビュー論文に見るように 2000 年以後に多くの学問分野を横断して広がっている。新制度主義の主戦場は，教育社会学から組織論，比較教育を超えて，政治学，国際関係論，企業経営の研究者を巻き込んで拡散し，とりわけ組織論を中心に膨大な蓄積がある（Greenwood et al. Eds. 2008, 2017）。
したがって，本叢書ですべての新制度主義の流れをフォローすることはできないことをあらかじめ弁解しておく。同様に，本叢書は新制度主義の対比となる旧制度主義で，ミヘルスの寡頭政治の影響を受けたニューヨーク知識人の P.セルズニック（1949，1975）や人間学の A.ゲーレン（1972）らの旧制度主義や古典的人間学の他，R.コース，D.ノース，青木昌彦（2001）ら経済学者による比較制度分析，スカンジナビア経営学の N.ブルンソン（1985, 1989）の組織的偽善論，そして B.チャルニウスカ（1997）のナラティブ・アプロ−3−，ーチもスキップしている 4）。1980 年代のライフコース論や個人主義（Meyer 1986，1987）
加えて 2000 年以後の新制度論の潮流である制度的ロジック（Thornton et al. 2012）や制度的ワーク（Lawrence et al. 2009）もフォローしていない⒌）。
本叢書では，社会学的新制度主義が学問領域を超えて進行する社会理論の「硬い核」（ラカトシュ）を把握することを目指す。そのために新制度主義の時代背景と画期をなした論文の訳出を含めつつ，新制度主義プログラムの前進的プロセスを辿る。加えて，新制度主
義のプラットフォームとして，新制度主義にバイアスのかかった若干の実証分析を行う。
本叢書は，4 つの章で構成される。
第 1 章「科学社会学からみた新制度主義」では，科学社会学の Cole & Cole（1973）の枠組みを用いてスタンフォード大学で芽生えた新制度主義の影響の源泉（制度内/制度外）と影響のタイプ（知的/社会的）で切り分けられる 4 つのタイプで考察する。とりわけ，新制度主義の知的源泉として現象学的社会学，歴史的ルーツとしてアメリカ連邦主義アメリカにおける分断化された教育官僚制の特質，そして制度としての教育効果論に着目する。
初期のチャーター理論は，中途退学抑制効果の文脈で私立大学の学部単位のデータで検証する。
第 2 章「新制度主義組織論」では，1970 年代の組織論のパラダイムであった条件適応理論に対して制度環境の合理的神話性を唱えて，新制度主義の理論的核になった Meyer &Rowan「制度化された環境：儀礼と神話」（1977）を訳出する。次いで，制度論の実証研
究として学歴需要の規定要因分析を行う。製造業など技術的環境にある企業よりも社会的
信頼や公共性など制度化された環境に埋め込まれた金融機関や教育サービス産業で高偏差値を雇用する事実を明らかにする。
第 3 章「東海岸のバリアント」では，合理的神話による秩序を重視するスタンフォード・
チームに対して，個人や組織の利害や交渉を取り入れたエール大学の DiMaggio と Powelの「「鉄の檻」再訪」（1983）を抄訳する。この作業を通じて，合理化を推進するエンジン
が M.ウェーバー『プロ倫』から 70 年を経た現在では，技術的・経済的条件に結び付いた競争的市場から国家や専門職に移行したことを理解する。還元主義を否定する新制度主義のバリアントが，組織分析を超えて新たな分析ツールとして三つの制度的同型化（規制，規範，模倣）と「組織フィールド」概念を生み出し，長期時系列データを用いた経験的分
析のガイド役になる。組織の安定に主軸を置いた新制度主義が，組織変動の分析に向かう
分析ツールを得た。ただし，DiMaggio と Powel は，直接的には制度的同型を検証する大規模な時系列調査には向かわなかった。
第 4 章「世界文化論の射程」では，マイヤーをパイオニアとする新制度主義の集大成として位置づけられる世界文化モデルの理論構築の方法を紹介する。これによってなぜ第二次大戦後の大衆教育が世界同時的に急激に拡大したのか，あるいは高等教育が 1990 年代
から 21 世紀にわたって世界的に拡大したのかが，世界文化（西欧社会モデル）の伝播とし−4−

て理解される。反面で，予想されるように世界文化モデルに対する現地化，ないしはポス
トコロニアルな立場からの批判が根強いことも指摘しておいた。
制度研究のルーツは 19 世紀末に遡るが，1977 年に AJS に掲載された二つの論文（Meyer「制度としての教育効果」，Meyer & Rowan「制度化された組織：神話と儀式としての公的構造」）で新制度主義の幕が開ける。マイヤー・チームによる疾風怒涛の 1980 年代から
多くの研究者を巻き込みながら，21 世紀の新制度主義はグローバル化とともに成熟期を迎える（Scott 1987, 2008）。では，なぜどのように異端の新制度主義に多くの研究者が魅せられ，引用回数でトップの座を占めるまで影響力を持つに至ったのか。

【注】
1) 1970 年代以後の教育社会学研究におけるパラダイム展開における制度化の位置づけについては，藤田（1992）を参照。
2) Powell & DiMaggio 1991；藤村 1995；Brinton & Nee 1998；Krücken & Hasse 2005；
松原 2012；Greenwood et al. 2008；Greenwood et al. 2017；Krücken & Drori 2009；
Buhari-Glumez 2010；Schoonhoven & Dobbin 2010；Kamens 2012；Lounbury &Boxenbaum 2013a, 2013b；Scott 2014；桑田・松嶋・高橋 2015 等を参照。なぜ制度概念が社会学，経済学，政治学，そして文化人類学に同じように影響を与える運動になっているのか，制度概念から既存の学問分野が何を学ぶべきかについては，Journalof Institutional and Theoretical Economics,154(4), 1999 で特集が組まれている。新
制度主義がドイツ社会学に与えた衝撃やジェンダー研究，組織研究，言説分析などへの広範な展開については，Funder（Ed.）（2017）を参照。新旧の制度主義の折り合いと新制度主義のあり方として組織形態の安定から組織の変動の説明に向かうべきとしたことについては，Greenwood & Hinings（1996）を参照。

3) Kamens 2012，Bromley & Meyer 2015，Baker 2017，Hasse & Krueger 2020，Frank& Meyer 2020，Jepperson & Meyer 2021 などを参照。
4) スカンジナビア経営学派の組織研究として N. Brunsson（1985, 1989, 1997, 1998,
2002），B. Czarniawska（1997）を参照。
5) これら新制度主義のニュー・アプローチは，還元主義を拒否するマイヤー・ロワン（1977）の旧新制度主義とは異なり，行為者（個人，組織）が複数の相制矛盾する制度ロジックにどのように対処するのか，逆に制度を創造し，維持し，場合によっては破壊する影響を研究対象とする。

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−5−

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−8−

第１章

科学社会学からみた新制度主義

1-1．新制度論的視座
社会学的新制度主義は，スタンフォード大学のジョン・マイヤーをパイオニアとし，1970
年代から教育社会学で始められ 1990 年代以後は新制度主義（new institutionalism）と総称されている。比較教育学，組織論，経営学，国際関係論の分野で学際的に展開を遂げている学派である。高等教育をフィールドとする研究は，後述するように 21 世紀になって再登場する。新制度主義の理論的コア（hard core）は，先んじて言えば，「制度」を中世
キリスト教のような超越的で普遍主義な性格をもつ理念的実在として捉え，それが個人・組織・国家などのアクターを無意識に拘束するというトップダウン型の社会認識にある。
新制度学派に一貫する企ては，深層としての意味や「文化」，社会的ルールが埋め込まれた「制度的環境」が，表層としての個人・組織・国家に浸透・普及する過程（制度化）を
長期時系列データや国際比較データによって「可視化」することである。そして，宗教なき近代社会を脱構築し，データで経験的に実証する「計量的マクロ現象学」と言える。
この超越的視点を準拠枠とするグランドセオリーと実証分析を架橋する方向性は，アメリカ社会科学の主流である功利主義や方法的個人主義など要素還元主義を否定するマクロ
現象学，ないし存在論として位置づけられている（Thomas et al. 1987；Krücken & Drori
2009）
。
表 1-1

新制度派社会学展開の分析枠組
影響の源泉

制度内（アカデミズム）
Ty peⅠ

制度外（思想・文化・改革）
Typ eⅡ影 知 Berger & Luckmann

方法論的個人主義／要素還元主義

響 的 Goffman

文化的リターン

脱学校論

意味・象徴・神話

脱工業社会の現象学的社会学

パラダイム・構築主義, 認識論

タ 社

師弟・同僚関係

ィ 会

Stanford

プ 的

見えざる大学

市民性・人権、国民国家形成（院生・ポスドク）

Typ eⅣ

Ty peⅢ

分断化された集権主義

社会学部 進歩：科学主義・合理性
グローバル化

出典：Cole & Cole (1973)より筆者作成

そこで，科学的研究の前進プログラムの事例として新制度主義の歴史的展開を明確にするために，表 1-1 によって科学社会学者の Cole ら（Cole & Cole 1973）が考案した分析枠組を用いる１）。この分析枠組みの第 1 軸は，新制度学派のへの影響の源泉を制度内（大学内部）と制度外（思想や文化）で分類し，第 2 軸では影響のタイプが「知的なものか社会−9−

的なものかで 4 分類される
まず，左上のタイプ 1「制度内・社会的」が，学問の発達のコアに当たる部分である。
新制度主義では，P. Berger & T. Luckmann の制度化論や Goffman のミクロ相互作用論（表舞台，脚本，額面操作）の影響を受けている。ここで問題は，なぜ社会学において E.
Husserl を嚆矢とし，A. Schutz や P. Berger & T. Luckmann がアメリカにもたらした現象学的視点，ないしは構築主義でなければならなかったのかを問うことである。
その理由を探るためには，タイプⅡの「知的・制度外」の源泉を探る必要がある。1960
年代までのアメリカ社会学の主流は，方法論的個人主義や行動主義にもとづく客観主義，
あるいは要素還元主義であった。これに対して現象学による（現象学に倣って）「エポケー」（判断停止）では，日常生活における専門的知識よりも素人の処方的知識の優越，社会科学における客観性への疑念と間主観性，そして同時代の C.ギアーツがバリ島で発見した劇場国家と「文化」概念の再考である。その思想的・文化的背景として，1960 年代から 1970
年の若者の対抗文化，イバン・イリイチの脱学校論，そして新保守主義者ダニエル・ベル
が『脱工業社会の到来』で予想した生産中心の社会から情報・知識社会への移行がある。
タイプⅣの制度外の社会的影響を考えれば，新制度主義は分権化したアメリカでどのような官僚制が形成されるのかを問い，進歩や公正，個人主義のような西欧近代に対して徹底したアンビバレントな構えで，M.ウェーバーの影響を受けた A.シュッツの多元的現実論の影響を引き受けた。
分析レベルの秩序の高低
ユニットが社会的に構築される程度

低い秩序(個人主義）

1.
高い構築 組織文化：象徴的相互作用(現象学的）

高い秩序(構造主義）
2.
新制度主義

3.
4.
行為者/機能的還元の試み/新 社会生態学/資源依存/いく
低い構築 古典派経済学/行動心理学/最 つかのネットワーク理論(リアリスト） も新制度経済学/いくつかのネットワーク理論

図 1-1. 組織分析における理論の方向（出典：Jepperson 1991, p.154）
ここで新制度派社会学のタイプ 1（知的・制度内）の枠組み詳しくみておこう。図 1-1
は，R.ジェパーソン（1991）による組織分析における理論の方向である。組織分析の 1 つの軸は，分析レベルである。秩序形成の凝集性が低い方法論的な個人主義，あるいは秩序形成の合意のレベルが高い構造主義化である。今一つの軸は，ユニットが社会的に構築される程度の高い現象学と低いリアリストである。新制度主義は，セル 2 に位置づく。つま− 10 −

り，新制度主義のイメージは現象学的であり，かつ構造主義的である。新制度主義と特徴
は，タイプ 2 の対角セル 3 における還元主義の否定であると言える。したがってマクロレベルの構造はユニットの積み上げによって人口学的に構築されるものとは異なり，トップ
ダウンで構築される理論立てである。第 4 章で見るように，リアルな国民国家の自律性を相対化するために，マイヤーらは国民国家を世界文化によって構築された「想像上の共同体」として捉えるのである。
タイプⅢ（制度内・社会的影響）が，科学のアイディアがどのように伝播するかを扱う
研究コミュニティのネットワークである。このセルは，科学社会学が得意とする「見えざる大学」，科学者間のコミュニケーション，報償体系を明らかにする引用分析などを扱ってきた。スタンフォード大学社会学部における新制度主義の 40 年に及ぶ研究コミュニティに形成には，J.マイヤーや W.スコットのアイディアと個人的影響力が大きい。
とくに，パイオニアであるマイヤーが指導した各世代の Ph.D.院生とポスドク，そしてスタンフォード大学社会学部，教育学部，政治学部の同僚（F. Ramirez, M. Hannan, N.
Tuma, D. Tyack, W. Scott, S. Krasner），留学生や海外研究者（e.g. 藤田英典，G. Krücken,
J. Boli, G. Drori）などが，母国で組織研究やグローバル化の動向に際して新制度主義の普及に果たした役割も小さくない２）。しかし，それ以上に当時のスタンフォード大学には，
図 1-1 に示したように，新制度主義以外に組織理論の基礎研究が活発に行われていたことも事実である（Schoonhoven & Dobbin Eds. 2010）。資源依存理論，生態学，学習理論，
組織文化論，労働市場論，そしてヘルスケアである。これらが社会学，政治科学，経営学，
社会心理学，法律，産業工学，教育学，工学，そしてヘルスケアの領域を跨いでいたのである。財政的には，こうした学際研究や大学院生の訓練費用を長期にわたって支えてきた
アメリカ国立衛生研究所の補助金を抜きに語れない。
付言すれば，イギリスの大学における研究評価事業で高い評価を得るために社会科学系の教員は高ランクジャーナルに投稿するが，2000 年以降は経営学系のジャーナルで新制度主義の特集が編纂されている。Meyer & Rowan（1977）と DiMaggio & Powell（1983）
が必ず引用されるので雪だるま式に新制度主義の被引用回数が増えるわけである。引用回
数から見る限り，新制度主義は半世紀経てもなお「巨人の肩」の上に立っていると言える。
1-2.スタンフォード学派の萌芽と理論的コア
新制度学派の理論的コアの形成は，二つの調査が契機となった。一つは，1960 年代のカ
レッジ・インパクト研究に対する懐疑である。マイヤーの博士論文が，コロンビア大学で社会調査と理論構築を専門とする M. Zelditch（1928-2017）と A. Barton（1924-2017）の指導で，「組織研究における方法論の問題」をテーマに質的方法と量的方法の問題を扱っており，さらにラザーズフェルトの RA であったことからマルチレベル（個人レベルと集合レベル）で概念を操作化する訓練を受けていた。

− 11 −

とくに組織効果における文脈効果の重要性に注目していたことは，個人属性よりも大学組織環境がもたらす文脈効果として「チャーター理論」のアイディアやカリフォルニア湾
小学校調査で実施した入れ子モデル（学区＞学校＞教員）の意識調査に示されている。
なるほど，教育が個人のキャリア形成（地位達成）や社会構造に重要な影響を及ぼすことは自明であるにしても，学校教育が地位達成にどのように影響しているかは，研究者の間で見解が一致しない。マイヤーは学校教育の伝統的な社会化機能（Socialization）だけ
では，地位達成は説明できないと診断した。ヨーロッパや日本と異なり，エリートの定義が弱く流動性が高いアメリカ社会では，大学間の環境が著しく異なるにもかかわらず，社会化が態度変容に及ぼす効果は限定的であった。この知見から，マイヤーは規範の内面化という狭義の社会化よりも，学校の卒業生に与える社会的定義（チャータリング）の方が，学生のアイデンティティを決定付けているという着想を得たのである。
今一つは，1970 年代にスタンフォード大学の「教授法に関する研究開発センター」（SCRDT：Stanford Center for Research and Development on Teaching）が，サンフラ
ンシスコ湾地域の小学校を対象に実施した教育政策一般の意識調査である。カリキュラム，
教材，教授法，そして成績評価をめぐる意見分布は，予想に反して職階の異なる三者（教育長，校長，教師）が類似した認知度を示し，三者間の回答パターンの相関も低く，しかも学区のデモグラフィックな違いで認識の違いが説明される割合が低いことであった。
Meyer と Scott は，この結果を受けて学校は「緩やかに連結した」（Loosely coupled）組織であり，内部調整（技術的環境）よりも学校外部からの信頼や制度的ルールによって安定すると解釈した。
この認知的・集合レベルへの認識論的転回は，1977 年に AJS に掲載された「制度としての教育効果」と「制度化された組織―神話と儀礼としての公式構造」で精緻化された。前者は，教育システムが再生産されるメカニズムを機能主義や対応理論に依らずに正当化図式から説明する。教育は社会化と配分を通じ，「知識と人材の理論」としてエリートと大衆（市民）をデモグラフィックに類型化し，国民国家の正当化装置として拡大すると論じた。
後者は，組織が安定するメカニズムとして，公式構造の中に「制度化された環境」が埋め込まれていること，公式構造と実際の活動には「脱連結」（有言不実行）が存在することを指摘した。このダブル・スタンダード（合理的神話論）が，新制度派組織論の理論的コアである。
新制度主義は，行動主義から社会学に「文化」を取り戻し，超越的視点から正当化された「行為者」（個人・組織・主権国家）と「脱連結」の概念を手にしたことで，ラカトシュ（Lakatos, I.）の言う「前進的な研究プログラム」となった。マイヤー学派の研究は，「制度的環境」が組織に及ぼす効果を二つの方向で展開した。一つは，「制度的環境」としての
アメリカ連邦制（集権化を欠いた官僚制）において，なぜ教育が拡大し，法への強いコン
プライアンスが生まれるのか，そのパラドクスを超越的視点から説明する。マイヤー・チ− 12 −

ームのトップダウン型方法論は確立されて，固有の研究対象は持たず，説明すべきターゲットを次々に取り換える。例えば，個人のライフコース，学区の変化，医療・行政組織，営利・非営利組織の存立に関する研究，19 世紀のアメリカの公立学校の拡大と宗教の関連，
教育官僚制の連邦政府ファンドへの同形化，公共政策・雇用均等法の成立と普及過程など
多岐にわたっている。
今一つは，国際比較分析によってアメリカの政治システムを相対化する方向性である。
それは資本主義と内発的な諸力の相互作用から国際的分業（中核＝周辺）を論じる「世界システム論」が捨象した視点である。マイヤーによれば，主権国家は I.ウォーラースティ
ンが論じるような自律的な政体（polity）ではなく，P.バーガーと T.ルックマンの影響のもとに進歩と公正，合理性という超越的なルールが埋め込まれ，政治的に正当性を付与された「象徴的宇宙」の構成物である。
この超越論的視座から，周辺国家で初等教育や人権条項が急激に拡大する同形化の過程，
周辺国家の憲法に記された「子ども期」（childhood）の手厚い定義，初等・中等教育カリ
キュラムの世界的な標準化・収斂化現象，高等教育人口や科学技術省の世界的な拡大，マ
ネジメント知識の分野横断的普及（マイヤー 2000），「世界文化」のインストラクターとしての INGO（国際的非営利組織）の拡大を説明する。いずれも，ボトムアップによる現実主義に依らないトップダウン型の社会認識である。
このように新制度主義は，専門分化した社会科学に普遍的な視点と共通言語を提供したが，今日の新制度主義は一枚岩ではない。教育をめぐる市場化の流れと公財政の逼迫による説明責任や効率性の圧力（技術的環境）を受けて，「信頼の論理」や「脱連結」だけで組織の存立が維持できないほど，リアルな監視の圧力が強まっているからである。そこで，
いつどのような条件の下で，「脱連結」（有言不実行）が必要なものとして採用されるのか，
1970 年代と 80 年代の理論的な貢献を超えて，複数の組織分野に内在する制度ロジック間の葛藤や相互作用モデルを組み込んだ新たな理論的展開が求められている（Scott 2005；
Thornton, Ocasio & Lounsbury 2012）。
1-3. 制度論とは何か？
「制度論」とは何かを問うことは難しい。専門分野によって制度概念が異なる。むしろ，新制度論など存在しない，何が「制度論」ではないかを問う方が分かりやすいのかもしれない（DiMaggio & Powell 1991, p.1）。制度は，法や規則のような規制といった硬いフォーマルなものを想像するが，制度には制度論者の R.スコットが制度の 3 本柱を「規制」，「規範」，「認知・文化」と分類したように，伝統・文化や慣習（convention）のようなインフォーマルなものも含まれている（Scott 2014）。むろん，ディシプリンによって制度の規制的，規範的，認知・文化のどれを相対的に強調するかは異なる。例えば，制度の規制的要素を重視するのが，新古典派経済学や合理的選択理論である。規範的要素は機能主義− 13 −

的社会学や古い制度主義が強調したが，近年の組織社会学や新制度主義は「認知・文化」的要素を重視する。けれども，
総じて制度は規則の体系と文化的な図式を固定することで，社会生活に安定性を提供するものと言える。
言い換えれば，制度はいずれも個人を越えたルールであり，その拘束は等しく人々に適用されるという了解がある（単位計算を間違えなければ，124 単位で卒業できる）。表 1-2は，W.スコットが制度概念を支える担い手を 3 本柱として包括したものである。この表は『制度と組織』の初版から第 4 版まで修正されているが，制度分析のガイドとして有益である。ただし，この種の分類が常にそうであるように，三つの柱は相互に排他的なものではなく，研究者の捉え方は多様であり得る。W.スコットは服従の基礎，秩序の基礎基盤，
普及のメカニズム，制度が存続する論理，実証分析の指標，影響，そして正当性の基礎を挙げている。これらの構成要素は，その後の新制度主義による長期時系列データを用いた事例研究において「組織フィールド」や「制度的ロジック」の変遷を探る上でベンチマー
クとして利用されている。
表 1-2

制度の担い手の 3 本柱

規制的

規範的

文 化 的 -認 知 的Regulative

Normative

Cultural-Cognitive

服従の基礎

便宜主義

社会的義務

自明性・共有理解

秩序の基礎

規制的ルール

期待の束

構成的図式

メカニズム

強制的

規範的

模倣的

論理

道具的

適切性

正統性

指標

規則・法律

資格・認可

共有信念・行為の共有論理

影響

制裁

同形化

罪悪感への恐れ・無罪 恥/名誉

確実さ/混乱

正当性の基礎 法的制裁

道徳的支配

包括的・認識可能性・文化的支持（出典：スコット 1998, 56 頁；Scott 2014, p.60, Tballe3.1 より転載）

例示的に言えば，規制（キャンパス内全面禁煙），規範（キャンパスでタバコを吸うべきではない），認知・文化（喫煙はあなたにとって肺がんの原因になります。疫学的な推計によると喫煙者は外眼により死亡する危険性が非喫煙者に比べて約 2 倍から 4 倍高くなります）。規制から認知・文化に向かうほど，日常的な知識に自明性や普遍性が帯びてくる。そうすると，制度論は日常的知識がどのように構築され，自明視されるようになるのかを認識レベルで問う構築主義の考え方に従っていることがわかる。第 3 章を先んじて言えば，
S.スコットは制度的同型化のメカニズムとして DiMaggio & Powell（1983）の影響の下に強制，規範，そして模倣を置いていること，制度の文化的・認知的柱の指標として同形化（isomorphism）を位置づけていることは興味深い。

− 14 −

構築主義に立てば，「制度」は方法論的個人主義（行動主義）のように制度を個人の選択を制約する一時的なルールとは見なさないし，社会的現実や行為者をリアルで所与なものとして捉えない。制度論は，バーガーら宗教社会学の影響を強く受け，超越的普遍性をもった集合的実在の観念として理解される。制度を G.H.ミードの「一般化された他者」と読めば分かりやすい。したがって，制度論によれば，社会的現実は意味付与によって絶えず構築されるフィクションのようなものであり（M.ウェーバー），同時に客観的で外在的な対自的存在でもある（E.デュルケーム）。社会的現実の主観論と客観論はどちらも正しいので，A.シュッツや廣松渉は「共同主観性」と命名したが，制度論の言う「制度」もすべての社会的現実は「共同主観性」のレベルで構成されるルールのようなものとして捉えている３）。
そうすると，制度論は秩序問題を扱う点で機能主義と変わらないが，機能主義のように当事者（内部）の視点（盛山の言う一次理論）から組織の葛藤や利害が調整されるとは理解しない。社会秩序が維持されるのは，象徴的世界・宇宙のなかに国家，組織，個人が覆われることで意味（アイデンティティ）が付与されるからだと理解する（バーガー『聖なる天蓋』）。この点で，制度論は徹底した外部者（第三者）の視点であり，覚めた（構造を欠いた）機能主義である。本章で扱うチャーター理論，第 2 章の教育組織環境論，第 3 章の組織フィールド，そして 4 章で扱う教育拡大の世界文化モデルは，文化的・認知的な担い手のレベルを個別組織，組織フィールド，そして国家と世界システムへと上向き（超越論的）に展開したものである。
「制度」の最も根本的な機能とは，P.バーガーらが A.ゲーレンの過剰な選択による負担免除の影響を受けて指摘したように，宗教的意味世界（名誉）を喪失した世俗化された近代人の存在の安定感と信頼性を支える天蓋であり（小さな大人ではない「子ども期」の発見，進歩，尊厳・人権・機会の平等，積極的差別禁止行為の採用），過剰な選択の負担圧力から人を免除するようなものだと言う（バーガー他『故郷喪失者たち』，ゲーレン『人間学の探究』）。そのためには，制度の意味を正当化するさまざま図式を用いて子どもたち（素人，日常人）に道理（神義論）を説明しなければならないが，その場合誰もが知っているような類型的・処方的知識（例えば，象徴天皇制，世界大学ランキング，Top10％
論文，SCI 論文，〇〇大学卒，パート）が有効である。バーガー・ルックマンが言うように，制度化の始まりが類型化なのである。
つまり，いちいち中身を詮索しない自明性（taken for granted as legitimate）に訴えれば，子どもや素人は自発的に行動するから統制しやすくなる。医師（権威）の忠告「タバコをやめなさい」に逆らう患者は，＜科学的根拠＞から死亡率が高まるという制裁によって患者は患者，医師は医師としてあり続けることができる。つまり，制度とはさしあたり説明（〇〇だから）を「制度」に埋め込むことで，混乱した状況に一石を投じて解決に導き，物語を収束させ秩序を維持するものとなる。

− 15 −

マイヤーらは，1987 年の刊行された新制度学派の難解な理論書『制度的構造：国家，社会，個人を構成する』の第 1 章の冒頭で，制度分析の目的を以下のように述べている。
「我々の分析の中心的関心は，社会の制度的構造が「アクター」として見なされる社会的実在を創り出し，正当化する方法にある。つまり，制度化された文化的規則は個人や，個々人によって関与する適切な経済的，政治的，文化的活動の意味やアイデンティティを定義づける。制度化された文化的規則は，同様に組織，専門職，利害集団などの実在に適った活動の道筋を描きつつ，そうした実在の目的と正当性を構成するのである。こうした実在のほとんどは，現代システムにおいて一般的文化的意味を持ち，個々の実在を超えてユニバーサルになる傾向がある。そのため，個人のアイデンティテ
ィや選択，そして行為(投票，消費購入，仕事の決定)のあらゆる側面は，制度システムにおいては進歩や正義といった集合的目的と関連するものとして描かれるのである。」(Meyer et al. 1987, pp.
12-13)

1-4. 制度論のルーツ：アメリカ連邦主義と分断化された集権化
このように「制度」（文化）を理解しようとすると，大仕掛けで抽象度が上がる。そうなるのは，表 1-1 のタイプⅣ（社会的・制度外）からの影響がある。制度論のアイディアが，アメリカの教育官僚制の持つ特異性から生まれたからである。アメリカの教育システムは，財政的にも統制的にも地方分権的（連邦主義）でありながら，なぜ制度としては統一性を保つのかという A.トックビルの問い（『アメリカの民主主義』）を踏襲しているからである。
制度論の萌芽は，以下の発見にある。
（1）多くの国家では，大衆教育は中央集権的教育官僚制（文部省設置）後に拡大するが，地方分権に基づくアメリカでは，他国と異なって 19 世紀の大衆教育の拡大はウェーバ
ーの言う官僚制の条件（標準化，集権化）や都市化の影響でもたらされたものではなかった。19 世紀に私教育からコモンスクール運動が拡大し，教育内容が標準化した地域は，
行政指導よりも福音派のキリスト教学区，「制度的信念＝文化の見えざる手」であった（Meyer et al. 1979）。
（2）1970 年代のアメリカの行政スタッフや財政の拡大は，連邦制や州政府の資金の影
響がなかったにもかかわらず進行した（「分断化された官僚制」の発見）（Meyer et al.
1987a）（3）大学の効果は教育心理学者による些末な「カレッジ・インパクト」（研究）よりも卒
業生に付与されたエリートとしての社会的定義（チャーター）による正当化による効果が絶大だ（Meyer 1970a） 。
（4）1970 年代のサンフランシスコ湾の学区調査で発見したアメリカの教育組織の特徴。
何をどういう方法で教えるかという実践活動について教師，校長，教育長の間で調整らしきものがほとんどないが，教師の資格やカリキュラムの制度的分類については厳格な− 16 −

ルールがある（Cohen et al. 1979）（5） 社会が進歩するのは，学校で高度な知識を学んだ人が蓄積することではなく，近代の公教育がある種の知識を権威あるものとして定義し，権威ある知識を持つ人材をエリート（医師）と持たない人材を大衆（患者）として類型化する説明図式（儀礼化）にある。後者の大衆教育（国語，歴史，道徳）は，集合的実在（市民）を構築する世俗的な宗教である（Meyer 1977） 。
（6）近代社会で公式組織が拡大するのは，合理的・効率的であるという信仰（合理的神話）
を人々が共有しているからだ（Meyer & Rowan 1977）。もっとも，このような学歴（学位歴）社会論の真偽を確かめるのは難しいが，これを信じているのがアメリカ社会なのであろう。
制度論が比較社会学の分析ツールとして発展していくことは，1980 年代のアメリカの「教育危機」に対するマイヤーのコメントに窺える。
「教育危機を社会運動の側面から研究しようとするとき，問題点がいくつかある。教育危機という現象を大局的にとらえることができない。アメリカの研究者には比較論的に扱う視点がないためにアメリカ固有の特徴がつかめない。教育危機を形成する要因について研究は数限りなくあるのに，それを形成しない要因の研究や危機意識の形成に役立たない状況の定義づけの研究は皆無。現実に生起した事象の跡づけに研究が偏しているので，生起する必然性を強調する目的論的説明に偏している。」（J.マイヤー「組織と制度：アメリカの教育危機」天野他編『教育は「危機」
か：日本とアメリカの対話』140 頁）。
1-5．揺籃期：1970 年代
新制度学派が自らを新制度主義と呼称しなかった 1970 年代に，この学派のパースペク
ティブが教育社会学を介して現れたことは注目されてよい。それは社会秩序の再生産をナ
イーブな社会化によってアウトカムを内部から積み上げる視座ではなく，第三者の眼差しで理解する研究プログラムである。ただし，その視座は 1977 年にアメリカ社会学会誌に掲載された「制度としての教育効果」や「制度化された組織：神話と儀式としての公的構造」論文に一気に開花したのではない。1970 年の高校生の進路調査（1970）とチャーター
論文（1972）が嚆矢である。学生紛争の嵐を経験した 1960 年代から 1970 年代に，
「カレッジ・インパクト研究」として学生の社会化（価値観，態度変容）を測定する試みが社会心理学者や社会学者に与えた影響は少なくなかった。
1970 年代当時は，表 1-1 の制度内・知的な影響を用いれば，学校教育と地位達成の関連を説明する様々な社会学モデルが誕生した。右派の人的資本論やグランドセオリーとしての機能主義に抗する R. Collins の葛藤論や地位集団の要塞化，宇沢弘文が翻訳した S.
Bowles & H. Gintis の対応理論は，いずれも設備投資よりも教育のもたらす従順さ（非認知能力）が労働者の生産性に貢献することを実証した。エリート養成に伝統を持つフラン− 17 −

スではブルデューの再生産論，ドイツではルーマンの社会システム論，イギリスでは B.
Berstein の言語コード論や肉体労働に労働者階層出身の男子のアイデンティティを求めた『ハマータウンの野郎ども』など，「階層と教育」に焦点化したのである。つまり，アメリカ，イギリス，フランス，ドイツの研究は各国独自の社会的条件の影響を加味したオリ
ジナルなモデルを構築した。
ところが，現象学を帯びた周縁的な新制度学派が，教育社会学の主流から認知されるには時間を要した。実際，1977 年に J. Karabel & A. Halsey が編集した教育社会学のスタンダードなリーディングス，Power and Ideology in Education（『教育と社会変動』上下,
東京大学出版会，1980 年』）に，同年に AJS に掲載されたマイヤーの「制度としての教育効果」論文と Rowan との共著「制度化された組織：神話と儀式としての公的構造」論文が収録されていないことは当然としても，20 年後の 1997 に刊行された Halsey et al. (Eds.).

Education: Culture, Economy, and Society（A.ハルゼー他編，『教育社会学：第 3 のソリューション』（九州大学出版会，2005 年）に収録された 52 論文，および 2006 年に H.
Lauder らが編集した Education, Globalization & Social Change（『グ ロ ー バ ル 化 ・ 社
会 変 動 と 教 育 』東京大学出版会，2012 年）に収録された 71 論文の多くが英国のジャーナルに偏るにしても，新制度学派はすでに国際的に十分に認知されていたはずだが，制度論文は見当たらない４）。
スタンフォード新制度学派は，理論的に現象学の A. Schutz や P. Berger らによって大陸の現象学的（知識）社会学や構築主義の視座を採用したが，「階層と不平等」や市場における個人や行為者をリアルで自明な存在として捉える欧米の主流派社会学から十分なスペースが与えられなかったのである。新制度主義は，「制度としての教育」を個人の合理的選択や利害関係に還元する方法論的個人主義ではなく，超越的な視座から集合体が付与した意味や象徴による秩序を重視する「近代の宗教」に喩える。そうなるのは，政治的に弱い
連邦制と強力な集権的官僚制による権威付けを持たない分権的アメリカの地で，なぜどのようにローカル・コントロールの強い公教育がシステム全体として秩序を帯びるのかを要
素還元主義ではなく，超越論的な視座で解釈する方向性を探った。その嚆矢がチャーター論文であった。
チャーター理論1960 年代までの実証的な高等教育研究は，社会心理学の K.Feldman と

T. Newcomb（1969），A. Astin（1977, 1993）による一連のカレッジ・インパクト研究であった。従属変数としてのる学生への広範な社会化（リベラル，寛容性，権威主義などの在学中の態度変容と安定性）に及ぼす組織内部（カリキュラム，仲間文化）に求める伝統的な社会化効果である。その後の E. Pascarella と P. Terenzini（1991, 2005）の包括的レビューも相同である。
一方で，卒業生に対する社会的定義＝チャーターという（配分の）視点から環境と組織− 18 −

の関連を捉える独立変数に注目してブレイク・スルーとなった実証研究が，「大学進学の高校効果」（1970）である。この論文は，組織調査における方法論問題で Ph.D.を取得したマイヤーが，1955 年に全米の公立高校 518，生徒 35,330 人を対象にアメリカテストサービ
スが実施した大規模データを用いて，高校 3 年生の大学進学希望に対する個人の成績や家庭環境を統制したときの，高校の社会的地位の関連を偏相関係数で分析したものである（Meyer 1970b）。
現在であれば，同一高校（小学区制）の生徒は独立とは言えないことや個人効果と学校効果を分離するために，生徒の類似性を考慮した階層線形モデルを適用する。だが，1970
年当時のことである。偏相関係数では大学進学に与える学校の地位変数が，弱い相関（r=0.05）やマイナス相関（r=-0.11）を示した。文字通り解釈すれば，学校の社会的地位と所属する生徒の大学進学意図の関連は無関係，ないしは社会的地位の高い高校と進学意
図は逆相関というおかしな結果になっている。一つの説明としてマイヤーが指摘したのが，「flog pond 仮説」（Davis 1966）である。生徒個人の学業レベルが同程度でも，所属する学校の学業水準が高ければ，相対的に生徒の有能感に負の影響を与えるという「相対的剥奪論」である。
一方で，弱い偏相関係数からマイヤーはアメリカの教育効果の不可解なパラドクスを指摘する。学校の内部構造や資源が大きく異なるにもかかわらず，アウトカムの進路の有無に学校間で大きな相関が見られないことである。それはアメリカの中等教育には，イギリスのオックス・ブリッジのように広い意味で社会的・文化的エリートになることを約束されたパブリック・スクールが存在せず，ドイツのように分枝型の中等教育をもたず，単線
系ですべて高卒という類似したチャーター，あるいは大卒＝中産階級の職業に就くという弱いチャーターを付与されるため，学校間で生徒の進路に大きな違いが見られないからで
ある５）。
ここでチャーターとは，「特定のプログラムやカレッジによって所与の人材を生み出す
ような制度化された合意の謂いである。ここで制度化されているという意味は，知識や権威のある人々によって自明視され，自明性に従って行為することである。例えば，日常生
活で人々はエスタブリッシュされた工業学校が，エンジニアを輩出しているかどうかさえ，
私によってだけでなく，すべての人によっても疑問視されることはない。その学校の卒業
生は類型的なエンジニアであるから，本当にエンジニアの仕事に就いているかを問うこと
は，日常生活では意味のない質問である」（Meyer 1972, p.111）。つまり，チャーターは当
該大学の卒業生が何であるのかどのような職業や地位に就くのかについての見込みの謂いである（Meyer 1972, p.124）。この意味で，チャーターとは日常生活において学生を社会的地位や職業に割り当てるマッピング＝人材派遣（personnel agency）と同義である（Meyer 1977）。
ところで，マイヤーは，この教育組織のマイナーな文脈効果と全体として制度化された− 19 −

チャーターが弱いことそれ自体が，アメリカの教育組織の特徴であると見立てる（Meyer
1972）。ヨーロッパと異なり，包括的に定義されたエリートが不在であること，文部科学省による管轄や権威的な威信構造の不在，分断化された市場原理，そして効用やポピュリ
ズムの重視（反知性主義）を標榜するアメリカの教育機関をマイヤーは制限されたチャーターと見る。そのために，アメリカの高等教育が常に抱えてきた問題がアイデンティティであった。この点は，国家が大学を設置し，補助してきたわが国では，大学に付与されたチャーターは，受験生にとって学部偏差値に示されてきたように，極めて階層的で固定的であると言える。
こうしてみると，アメリカの一般教育の意味や目的が頻繁に議論されてきたのは，日本の中央教育審議会のようにエスタブリシュメントが不在のため，外的権威で大学教育を正当化できないからである。大学教育の目的とは何かについて社会的合意を得られないから，
アメリカのカレッジは知的な権威を社会に広め，維持することや学生への職業訓練が身に付いたか否かを検証する方向性に向かわなかった。むしろ，個々の学生内部に重要な価値が内面化されたのか，態度変容が生じたのか，パーソナリティの質に学年が進行するとともに変化があったのか否かを問うたのである６）。

図 1-2 学校の教育効果の分析枠組
高等教育の機関研究（IR）の伝統が，このアカデミックなテーマを主たる問題として引き取った。それがカレッジ・インパクト研究である。カレッジ・インパクト研究は，チャーターという匿名性による類型化について疑義を挟むように，つまりパンドラの箱を開けるように展開したと言える。ただし，マイヤーは図 1-2 によって大学内部の伝統的な社会化効果に焦点化するカレッジ・インパクト研究の射程，つまり教育効果の次元を広げた（Meyer 1970a）。なぜなら，ナイーブな社会化効果（矢印 1）はその永続性に疑問が示されていたこと，Blau & Duncan（1967）のパスモデルが学校の職業的地位達成機能＝配分− 20 −

効果（チャーターリング効果）を実証していたからである（矢印 2）。
一方で，マイヤーは生徒の地位達成を学生の個人属性や組織内部の相互作用に還元する
説明には満足しなかった。葛藤論者（R. Collins）の言うように，学生を社会的に定義されたポジションに，社会化効果の濃淡に関係なく，直接的・儀礼的に転換する配分効果に注目したのである。加えて，配分効果が社会化効果を経由して学生に実質的影響を与える「予期的社会化」（R. Merton）のパス（矢印 3）を追加した。この配分効果の強度，つまり社会やステークホルダーがある学校の卒業生に付与したチャーターの定義や類型，そしてそれに対応した選抜と教育が学生の学びに影響を与えるとみるのである。まさしく，「先人の進みゆく道が後進の道を切り開く」という格言である。結果として，配分機能の強化が社会化のエージェントに自信をもたらすのである。
これについては，日本など受験型社会の事例を照会するまでもないし，中等教育の機能
分化やトラッキング研究の蓄積がある。マイヤーはチャーターの定義を以下のように言う。
「どのような社会化を行う組織であれ，そこには決定的な（組織的）特性がある。それは主として組織構造の外部にあって社会的背景と相互作用を構成しているものである。このような特徴の中で最も重要なのが，組織の生産物について社会的定義である。例えば，誰もがある特定の学校やカレッ
ジ集団が将来成功する卒業生を生み出すことを知っていること，そして雇用者や専門職のゲートキーパーなどの（重要な）他者がこのことを受け入れて知っているのであれば，その学校の卒業生を転換するに際して計り知れない社会的資源を獲得したことになるのである（括弧内：筆者）。」（Meyer
1970a, p.568）。

チャーターを定義づけたこの一節に，我々は A.シュッツらの現象学的社会学の影響を読むことができる。チャーターを卒業生に対する社会的定義と理解することは，トマスの公理「人がある状況を現実であると定義すれば，その状況は結果において現実となる」と通じている（ナタンソン編 1983, p.117）。R.マートンの「予言の自己成就」と同様に，状況の主観的解釈が行為を生み出すのである。定義が行為を意味付けするのである。後で検討（de-coupling）とする「制度化された組織環境」（AJS 1977, 1978）で登場する「脱連結」
いうアイディアは，「本当に卒業生が実力を備えた者なのか，本当に学校では教育は適切に行われているのか」という疑念は，多少の気づきはあれ，いちいち詮索しない態度を言う。
つまり，「制度としての教育組織」や資格（学歴）社会の存在を疑問視するような判断を停止する自然的態度として解釈できる（現象学的エポケー）。このようなチャーターの類型
化機能，ないし無規定性は，スピノザの格言「あらゆる限定は否定である」の裏返しにある。さらに，マイヤーはバーガーとルックマンの現象学的社会学の影響の下に正当化効果
から配分効果に繋がるパス（矢印 4）を考案した（Meyer 1977）。強度を比較するにあたって，Turner（1960）の古典的なエリート育成の庇護移動と競争移動に位置づけつつ，チ− 21 −

ャーター効果の国際比較や同一社会における異なる大学間での予期的社会化の比較研究の方向性を示したのである（Meyer 1970a, p.572）。
なお，図 1-1 の右欄に，教育システムの秩序形成にあって両極の視点を示している。チャーター理論は象徴，神話（Saga），意味を重視する社会構成主義（構築主義）の，高度に制度化されたトップダウンの視点である。対照的に，従来の伝統的社会化を基調とするカ
レッジ・インパクト研究は，要素還元主義（仲間文化，カリキュラム，規模）によるボト
ムアップ型の説明であることを示している。前者は意味，後者は機能による秩序形成を言う。
精緻化される制度論

新制度主義の萌芽は，中央集権的官僚制によらないアメリカ教育シ

ステムの特異性を相対化する。だが，分断化したアメリカ社会でなぜ秩序形成（形式的合理性）が生まれるのかを説明する社会理論として採用したのが，上述のバーガー宗教社会学である。社会的現実を客観的なもとして見るリアリストのアプローチ（実質合理性）ではなく，個人の生きられた経験から主観的に構成されるものだとする構築主義である。制度論は，分析レベルをボトムから上部に，分析の視点を実質的合理性（技術・生産性）か
ら非合理性（政治・象徴）に移行させた。この視座が，教育社会学や比較教育学，そして「組織の環境適応論」として適用された。
だが，このような「見えざる文化」への服従を説く制度論には，当然のごとく批判がある。曰く。
「制度論は抽象度が高く，環境決定論である。制度論は，組織の安定性は説明できるが，変動が説明できない。あらゆる組織を同じように扱うため組織の異質性が無視されている。制度的環境は複数あって制度間には利害や葛藤がある，すべての組織が制度化されるわけではなく脱制度化もある。行為者の選択的行為の視点も必要だ」等々。
そうなるのは，制度論の研究者が社会学部からビジネス・スクールに拡散し，研究対象
が非営利・公的セクターからイノベーションや生産性を重視する企業を含むようになったからである。そこで，制度論はギアを一段下げてメゾレベルで業界の規制，消費，生産行動を取り入れた「組織フィールド」（業界）や競合する複数の「制度固有のロジック」で精緻化を行った（DiMaggio & Powell 1991）。これで国家の規制のみならず，専門職団体の規制，法廷判決，利害集団のネットワークなど典型的なアメリカ社会の位相が描かれるようになった。
こうして制度論的アプローチは，組織がマクロレベルの超越論的・普遍的視点（共同主観性）に適応する象徴作用だけでなく，メゾレベルの「組織フィールド」で制度の担い手（agent/carrier）として織りなす様々な行為体（国家，専門職団体，法，大学，カリキュ
ラム，企業，会計制度，NGO，個人）のネットワークを着目することで，市場や効率性だ
けでは説明できない組織の拡大，収斂化，同形化，標準化のプロセスを探り当てる。どのように組織のアイデンティティが維持され，変容するのかを理論的・実証的に問うことが− 22 −

できるようになったのである。
問題にすべきターゲット（事例）を定め，説明変数として新制度論の命題（どのような条件の下で組織は環境に従うのか？）に添って分析枠組を提示し，時系列データやクロス
ナショナル・データによる計量的分析と政策文書などの質的データで補強し，新制度論をリファインする。ポイントは，研究者が取り上げる＜事例＝固有性＞と＜制度論＝規制＋
規範＋認知・文化＞をうまく重ね合わせること，具体的には制度的秩序に対応する複数の正当化図式（台本＝盛山の言う二次理論）のなかで一次理論を担う当事者（stakeholders）
がどのよう社会化されるのか，そのプロセスを論じることである。
1-6.中途退学率の規定要因分析
本項で，チャーター理論の検証事例として，D. Kamens（1971, 1974），丸山（1984）
による中途退学の研究，そして Stevenson & Baker（1992）の日本の「影の教育」（学習塾）の配分効果の研究を挙げておく。この内，チャーターの指標として用いられているのが，規模や大学・高校の名声（難易度）である。興味深いのが，規模の効果である。マイヤーはチャーターが卒業生に対する意味づけであることからして，大学や学部が社会から孤立しないことを説く一方で，大学の社会化効果を偏重して規模が小さくなることを危惧した（Meyer 1970a, p.574）。病院モデルのカレッジ・インパクト研究では，学生の社会化
にとって小規模でパーソナルなネットワークが好ましいように思う（small is beautiful）。
小規模の方が少人数クラスと同様に教育効果は高まるとみるのが妥当であろう。しかし，チャーター効果から解釈すれば，そうではない。大規模大学ほど，コースワーク，宿題，
カリキュラムが形式的で官僚的な「制度的環境」の圧力が大きくなるため，将来の職業や社会的地位の秩序と広範囲にリンクしやすい。実際，カメンスと丸山の退学データの実証分析が支持したのが，病院モデルではなくチャーター理論である。伝統的社会化モデルでは規模が大きいことが希薄な社会化によって退学を増幅させると予想するときに，配分機能と予期的社会化を取り込むチャーター理論は退学を抑止すると説明する。
そこで，表 1-3 に，私立大学を対象に学部単位のデータを用いて私立大学の学部退学率の規定要因分析の結果を分野別に示す。卒業生と社会の接続から見て人文・社会科学系の方が理工農系よりもチャーター（制度的環境）の圧力は大きいとみてよい。用いるデータ
は，読売新聞教育ネットワーク事務局『大学の実力』（2018 年）に掲載される私立大学 1,330
学部の内，人文社会科学系 638 学部と理工農系 165 学部である。
model 1 で，学部規模（対数変換）を含む 4 変数モデルを，model 2 で学部偏差値（河合塾：対数変換）を投入した。興味深いのが，学部規模の効果である。チャーター理論の代理指標としての学部規模が，期待されるように中途退学率に対してマイナスの符号条件
で統計的に有意な弾性値を持つのは，人文・社会系学部である。理工農系学部では，有意な係数を持たない。広範な制度的環境と一体化しやすい人文・社会科学系の方が，狭い技− 23 −

術的環境の影響の制約を受ける理工農系学部よりも大学との関わりが維持されていると解釈できる。この結果は，第 2 章で取り上げる新制度主義組織論と整合的である。
分野に関係なく中途退学率を最も抑制するのが，Kamens（1974）が実証したように学部全体の威信や競争力＝配分能力の代理指標である学部偏差値（難易度）である。学部偏差値が 1％増えると退学率を 1.4％ほど有意に減じる。反面で，他の変数を一定としてもな
お，学生募集に当たって非学力選抜入学者の比率の高い学部ほど，人文・社会科学系で理工農系の 2 倍も中途退学率を増加させる。なお，人文・社会科学系の女子大学は共学制よりも 0.4％ほど統計的に有意に中途退学率を抑制することもわかる。
表 1-3 私立大学における中途退学率の規定要因：2018 年
人文・社会学系学部
model1

理工農系学部

model2model1

女子大ダミーb***-0.359β-0.145b**-0.416

β
0.168

b
－

非学力入学者比率

0.984

***

0.446

0.728

***

0.331

0.446

0.041

**

0.095

0.025

*

0.061

-0.249－

非常勤講師/学生比率-0.204

学部規模
学部偏差値
定数

***

－
-0.201

－
***

0.059

model2
β
－

b
－

***

0.325

0.233

*

0.171

*

0.183

0.043

*

0.131

－

-1.397

***

4.669

**

-0.461

－
－
1.331

－
*

－

-1.459

***

7.111

***

Adj.R2

0.388

0.497

0.155

0.376

F値

102.2

158.5

11.0

33.9

N

638

638

165

165

注：有意水準： *p <5%, **p <1%, ***p <0.1%．無印 p >=10%.

β－-0.511Model:ln(Yi)=a+bΣlnXi．（－）モデルに投入せず。

河合塾(2018)で学部偏差値のBF（ボーダーフリー）ランクは，30を入力.
出典：読売新聞教育ネットワーク事務局『大学の実力 2019』中央公論新社，2018年より作成．

【注】1) Cole & Cole（1973）の分析枠組を教育社会学の発展過程に援用した研究として新堀編（1984），加野（2013）を参照。
2) 2006 年 5 月に，マイヤーはドイツの Bielefeld 大学から名誉博士号を授与されたが，同大学の G. Krücken が 1999-2000 年にスタンフォード大学社会学部の客員研究員として留学したことが大きい。
3) この点に関わって，盛山が制度概念を「意味の体系」，「行為の体系」，「モノの体系」に区分し，卒業という制度を事例にして，＜意味＞を前提としてそれを「現実化する諸行為の存在によってはじめて，制度的＜意味＞は「社会的に存在する」ということができると説明している（盛山 1995，242 頁）。
4) 同書に収録された L. Benveniste「評価の政治的構造化－国家権力と正当性のネゴシエ− 24 −

ーション」では，第 3 世界の国家が TIMSS や PISA などの国際学力到達度評価に参加する動機として世界システムにおける正当性の獲得，他方で教育システムの評価と行為の脱連結を説明するために Meyer & Rowan（1977, 1978）を利用している。
5) もちろん，マイヤーは全米調査から平均像を描いたのであるが，ハイステイタスな高校における教師間のネットワーク，カリキュラム，ガイダンスカウンセラー，大学進
学意欲の高い生徒と仲間，価値や雰囲気の特徴を指摘している。実証については，
Kingston と Lewis（1990）を参照。彼らは，アイビー・リーグに進学する全寮制の寄宿学校の割合が，全国平均よりも高いエリート大学進学のためのトラックに注目している。

6) ここでは深く追究しないが，チャーターと関わって制度の価値を重視し，有力カレッ
ジの歴史研究から組織的サガ（Saga）を抽出した B.クラーク（1972）のスタンスは，
コモンスクール運動の大義を個人の社会移動（私的財としての教育価値）よりもコミュニティの価値を重視する D.ラバリー（2018）方法論と通じている。

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第２章

新制度主義組織論

組織分析への新制度主義の貢献は，1970 年代に実施された組織評価のプロセス（Dornbusch & Scott 1975）と後述の学校組織の調査から展開したものである。新制度主
義のアイディアは，当時の組織論のパラダイムであった条件適応理論に対するオルタナテ
ィブな説明である。条件適応理論では組織の構造は，外部の技術的な要請と内部の活動との関数である。ところで，マイヤーらが実施したカリフォルニア湾の小学校調査は，学校
組織は技術的なシステムとして理解する方向性に反証を提示する。学校組織は，技術的環境に抑圧されている場合もあれば，技術的環境を回避しつつ「適応」することもある。組織内部の管理的調整は，生産活動にほとんど影響をもたらさないと主張する。
こうしてチャーター論文とともに，実証データを介して教育社会学分野で新制度主義が芽生えた。1970 年代から 1991 年の Powell & DiMaggio 編『組織分析における新制度主義』と 1995 年の W. Scott『制度と組織』までが制度論の青年期である。本章では，新制度主義組織論の画期をなした Meyer & Rowan（1977）を抄訳しつつ，この制度主義が辿った前進的な研究プログラムのプロセスを探ってみよう。
2-1.カ リ フ ォ ル ニ ア 湾 小 学 校 調 査 の 発 見
1970年代から1980年代に開始された新制度主義の研究プロジェクトは，チャーター理論
を嚆矢に外部からの眼差しを教育組織に向けて展開する。この理論的展開は，上述のコールの分析枠組におけるタイプⅠ（制度内・知的影響）のアカデミズアだけで生み出されたものではない。タイプⅡ「制度内・社会的影響」とタイプⅣ「制度外・社会的影響」が大きく関わっている。それはアメリカの公教育が伝統的に多くの国と異なって中央集権的な文部省を持たない連邦主義（分権化）によって統制されてきたからである。
第一章でふれたように，政治的に地方分権的な連邦主義ゆえに，アメリカの公立学校は選挙によって選出された素人の学校行政官と専門職性の弱い教師によって構成されてきた。だから，コモンスクール時代から学校改革論者によって効果的な学校とは何であるか，どうすれば効果的な学校になるように改善できるのかが絶えず問われてきた。この問
いは，義務教育が中等前期課程まで延長され，学区の中に多くの小中高等学校を抱える大規模な教育官僚制が形成されるに及んで膨らんできた。このことが意味するのは，アメリアの公立学校がローカル・コントロールの下で社会的地位が不安定であることである。
このような集権化されない教育官僚制において，連邦政府が学校改革に関与するようになった。その直接の契機は，1958年のスプートニクショックと1981年に国際教育到達度評
価学会（IEA）が実施した第2回数学国際調査で判明したアメリカの公立学校の学力ランキ
ングの低迷であった。いずれも外圧だが，とりわけ学業成績の低下は，1980年代のアメリ
カ経済の停滞（日本の躍進）と重なって「危機に瀕する国家」（Nation at Risk）として世− 31 −

論の危機感を煽った。連邦政府が，州政府を飛び越えて公立学校への関与を強めたのである。実際，公立学校改善の方向性は，多様な教育プログラムや教育実践を通じて行われた。
英才教育として科学と数学の新たなカリキュラム，他方で恵まれない児童には補償教育やエスニックコースの提供，オルタナティブスクール，バイリンガルプログラム，ヘッドス
タート計画，学校経営の改善としてオープンスペース・スクール，チームティーチング，
能力別編成クラス，そしてバウチャーによる親の学校選択制の導入である。その背景には，
教育政策的にはブッシュ政権後の教育スタンダードの設定と競争原理の導入，日本を仮想敵とした学力テスト至上主義，落ちこぼし防止法（NCLB），そしてチャータースクール（市場原理と説明責任）など教育版イノベーションを通じて，アメリカ公教育の改善を目指したのである。
このようなアメリカの公立学校の改善に関わる様々な改革や取り組みが行わるなかで，学校組織を舞台に新制度主義のアイディアが芽生えた。それは，ウェーバーの集権的な官僚制組織とは逆に，集権化されていないのになぜアメリカでは教育官僚制組織が維持できているのかという問いに繋がっている。新制度主義の発端は，1975年に社会学部のマイヤ
ーとスコットがスタンフォード大学授業研究開発センター（Stanford Center of Researchand Development in Teaching）でセンター長のエリザベス・コーエンとの共同プロジェ
クト「小学校における組織と授業」（教育省補助金）と題するカリフォルニア湾学区の小学校103校を対象に行ったことであった。小学校におけるティーチングの複雑さと教員組織の複雑さ（「壁のない学校」における教師間協働）の関連を実証的に検討したのである。
ところで，SCRDTプロジェクトが始まる時点で，組織論者のW. Scottは，S. Dornbushと共に1960年代からの研究成果Evaluation and exercise of authority（1975）を著していた。そこでは，大学教員，キリスト教会の祭司，公立学校の校長と教員，看護学校の看護師などの専門職を事例に，評価を通じた統制が有効に達成されるのは，評価過程が被評価者に信頼されていること，この限りで評価が構成員によって権威づけされること，組織における権威システムとテクノロジーの役割は複数の組織の比較が有効であること，そして後述のカリフォルニア湾学校調査を先取り的に言えば，看護師に比して教員への統制の度合いが小さいこと，教師は同僚や管理職でさえ教師の仕事の質を評価できないと信じて自己を切り離す「柔結合」（loosely-coupled system）を指摘していたのである。
2-2.「教育組織の構造」
スコットとマイヤーがSCRDTプロジェクトで取り組んだ内容は，伝統的な従来のクラスと「壁のない学校」で教員間の協働作業（構造）とテクノロジー（教材の複雑性）の相互関連を時系列データで教員間のチームワークの浸透を捉えることである。リサーチ・ク
エスチョンは，当時の組織研究に多大な影響力を持っていた「条件適応理論」（コンティンジェンシー理論）を適用したものである。それが，図2-1の1→2→3のプロセスである。

− 32 −

技術的に複雑な環境に適応するために組織のオープンシステムを前提とする「条件適応理論」は，規模や環境の複雑さに応じて，組織内部で複雑な構造的反応が生まれるプロセスを考察するものである。Cohen et al.（1979）では，条件適応理論の枠組に従って，1973
年時点の教師協働の拡散の程度やオープンスペースに配置される教師数を一定としたとき，生徒の（能力別）集団編成で用いられる教材が複雑になるほど，1975年時点の教師協働の広がりにプラスの有意な影響を与えることが実証されている。なるほど，条件適用理論が予想するように，テクノロジーの複雑さが増すほど，教師集団の協働や管理スタッフと調整させる事実が発見できた。
ところが，スコットとマイヤーらが注目したのは，条件適応理論の妥当性よりもCRDT
プロジェクトが追加的に取り組んだ学校組織の階層別認識であった。属性の異なる学区（管理者）＞学校（校長）＞クラス（教員）という入れ子関係で，カリフォルニア州の教育プ
ログラムや教育政策が各階層でどのように認識されているのかという調査である。スコッ
トとマイヤーらは，学区の管理者30人，校長103人，教員469人という三つのレベルで学校を巡る教育政策の認識の程度（どのように政策が遂行されたかではない）を尋ねている。

図2-1 組織構造の制度的・技術的理論なるほど，フォーマルなルールの認知については，管理者＞校長＞教員という階層構造が存在するのだが，注目すべき発見は政策の公式・非公式の程度によって学区や学校の属性，職階とは無関係に合意の程度が異なることである。例えば，教師が授業で用いる教授法を管理する規則についてはほとんど認知されていないのに，生徒の成績管理に関する文
書や長期欠席の扱いについては３者間で比較的合意が高いことである。
このような結果になる理由として，彼らは二つのプロセスを想定した。一つは技術的に複雑な環境に対応した組織レベルの調整メカニズム1→2→3であり，今一つは図2-1の制度− 33 −

的に精緻化された環境に適応する4→5→6のプロセスである。前者では同じ学区や学校内
部では管理職，校長，教員は共通した規範的な環境を創り出す。むろん，学区間や学校間では合意の水準にバリエーションはあるけれども，学校や学区を超えて集計すれば平均して三者に学校システムに管理について高い合意が得られるという説明である。
一方，制度レベルでは，およそ学校システムの性格やそれを管理する規範は，上位の政治プロセス，共通のシンボル，そして職業的合意を通じてきわめて一般的な集合レベルで作動する。だから，学区の管理職，校長，教員は，教育プロセスや労働の分業を同じ組織内部からではなく，それを超えた同じ制度的環境や教育的“文化”を共有することで獲得すると解釈する。
そこで，彼らは組織レベルと制度レベルのいずれがより教育政策に関わる認識の程度を説明する力が高いかを実証している。三者間の合意の相関係数と学区や学校単位の分散分析（分散比＝η）の大きさを教育政策の項目別に評価するという素朴な方法である。驚くことに，教育政策の各項目について（教材や指導法，学習不振者の判定基準，長欠生徒の扱
い，学習評価基準など）管理者と校長間，校長と教員間で認識の相関係数が極めて低い。
分散分析結果を見ても，学区レベルで校長と学校レベルでの教員の効果量（η＝between/（within +between））は0.2～0.3で低く，かつ教育政策項目以外の設問でも似通った値を示すことである。もし組織内で合意の程度が大きいのであれば，三者の相関係数は高くな
り，学区や学校による分散比（η）は大きくなるはずである。
そうならないのは，教育施策や教育システムに関するルールの認識が三者三様（ばらばら）でありながら，階層関係を超えてより高次な＜制度レベル＞で合意が収斂していることを示唆する。マイヤーらはこの制度的，あるいはシステムワイドな合意が学区や学校を超えて浸透し，制度的秩序を反映したと解釈した。
むろん，問いの解釈を制度レベルに求めるのではなく，管理者，校長，そして教員間で葛藤が存在するからだと読むこともできる。葛藤があるから，三者の相関は項目によってマイナス符号にもなり，相関係数も小さくなる。ところで，マイヤーらは抜かりなく三者相互の仕事満足度を聞いている。回答者の８割近くが職階の異なる上司（部下）に「満足している」と回答しているため，葛藤説は否定される。例外は，評価に関わる質問である。
学区の管理職が校長，また校長が教師に対するアドバイスに対して，とりわけ教員が最も自律的な評価（評価を受けていない）を答えている。教員は，上位層の評価の回数が少な
いと回答しているのである。
それでは，もし条件適応理論が予見するようにマクロな組織構造がミクロレベルで遂行された仕事の複雑性や学区や学校の特性によって決定されないのであれば，何によって決定されるのか。今日に至るまで新制度学派のトップダウン型の問いが,このカリフォルニア
湾小学校調査で最初にマイヤーらによって発せられたのである。マイヤーらは条件適応理論が言うように組織の存立を環境の複雑性に応じたテクノロジーで調整するという説明か− 34 −

ら離れ，これまでテクノロジーの周縁部に置かれていた組織の規則，規範，そして文化に説明を求めた。
もっとも，組織構造の規則，規範，文化と言っても曖昧である。具体性を持たせるための事例は，いかにも連邦主義アメリカの学校ガバナンスに従っている。管理者と校長が，何としてもアクレディテーション団体から設置認可を得て，教員としての厳格に資格があり，標準化されたカリキュラムを採択しようとすることである（ただし，カリキュラムが実際に作動しているかの実態調査はほとんどない）。学区レベルでは州や連邦政府のプログラムや財政が，固有の職員を創り出すこともある。
重要なことは，何よりも個々の学校組織が学校とは何であるか，専門職団体のテニュアなど制度的ルールに同調し，疑惑の念を持たれないようにするである。このようなダブル・
スタンダードが，学校教育の有効性を示すエビデンスや技術的なパフォーマンスよりも，学校の生き残りの資源や正当性を獲得することに繋がるという認識にある。国の統制の弱く，州法で規定され，地方政府が管理するアメリカの公立学校ならではの話である。
ところで，日本の教育官僚制組織は，明治以来，文部省の設立に始まって国定教科書，
視学官など中央集権的な管理行政である。戦後は教員の身分は教育公務員特例法の網にかかっているし，教授内容は（10年ごとに見直されるが）学習指導要領の縛りがある。県教委から派遣された指導主事による行政指導がある。さらに学校現場では，授業研究によって教員の相互観察によって指導方法の改善が検討される。
とは言え，アメリカでも日本でも，新制度論的視点から評価すると，流行を追いかけて様々な教授法のイノベーションを採択するのは学校の組織的弱点ではなく，むしろ学校を取り巻く制度的環境の浸透性に敏感に反応するのは組織として＜強み＞として理解されよう。もっとも，教育改善のモデルを常にアメリカに求めて無批判に輸入するのは，わが国の高等教育政策の＜弱み＞として理解される。
そのことはともかく，学校の存立機制が制度的ルールに従っているか否かが組織としての学校が正当性を維持する上で重要であるなら，学校はステークホルダーの評判や構成員の不満に敏感になる。実際，カリフォルニア湾小学校調査によれば，管理職，校長，教員は自らの仕事に対する満足度が著しく高く，コンフリクトは小さい。しかも，先に触れた
ように三者相互の仕事満足も高い。管理職と校長は，コミュニティからから支援を受けていると認識する傾向の強いデータが示されている（Meyer et al. 1981, p.166）。しかし，
なぜ制度的ルールに同調することが，脱連結（緩衝）を必要とするかは，技術的環境の調整を重視する条件適応理論では説明できない課題として残されていた。
脱連結の発見学校は資格やルールの点では外部環境と一体化する。反面で，組織の技術的コアにあたるカリキュラムや教授法についての施策や評価はほとんど存在しない。ある
いは，学区の管理職，校長そして教員の認識が極めて低い。カリフォルニア湾調査によれ− 35 −

ば，管理職と校長に対する「年一回以上の学区の評価」，校長と教員に対する「授業に関する校長の頻繁なアドバイスがある」と回答する割合は著しく低い（Meyer et al. 1981,
p.166）。組織のコアの部分が，管理職の評価と切り離されて教師に委ねられているのである。教材の扱いや教授法に対して直接的な統制のないこと，つまり教師の専門職性に基づいた裁量に委譲されていると判断できるのかもしれない。ただし，看護師に比して専門職としての教職の訓練は，十分に信用されていないという（Dornbush & Scott 1975）。そうだとしたら教職＝専門職論では，評価の回避は説明できないことになる。
そこで，学校の＜制度的な強さ＞という面から見て，教員資格など外形的な定義が正当化の図式に防禦されて学校で何が教えられたのかアウトカムを点検し，いたずらに親や生徒の不安を招き，教員間で葛藤を引き起こし，管理者の負担を一気に増すようなフォーマ
ルな統制を頻繁に実施しなければならない。マイヤーらはK.ウエイクの大胆な仮説である「脱連結」（de-coupling）（有言不実行）を用いて，学校が何を生徒に教えているかと，
アウトカムを学校がどのように評価するかの間の不一致に注目する１）。それは，繰り返し説明してきたように，国際的に見ても例外的なアメリカの教育統治と無関係ではない。
「脱連結」は，ローカルな学校を外的監査から擁護するためにも利用されている。ローカルなレベルで学区の固定資産税で運営される学校は自律性を有すると解釈できる。反面で，州政府から見れば，非有効性，葛藤，そして不一致など都合の悪いエビデンスは存在しない隠蔽として理解されるかもしれない。しかし，カリフォルニア湾調査データは，コミュニ
ティや教職員など学校をめぐる関係者の高い満足度が得られていた通りである。マイヤーらはこの安心感を「合理的神話」と評したのである。
さらに，カリフォルニア湾プロジェクトは，興味深い革新のパターンを発見している。
学区レベルの革新として学校保健やカフェテリアの導入といった教授活動のコアの部分から離れた取り組みは多くの学校で採択され，同様な理由でガイダンスや心理的サービスも緩やかに導入される。しかし，カリキュラムとか指導法について専門家養成プログラムが実施に移されることはないという。学区レベルから個々の教室に目を移しても，新しい教材や指導法は個々の教師が発見して実践に移されるのだが，それが学校レベルや学区レベ
ルで体系的に調整されることはない。つまり，革新が学校や学区レベルのフォーマルなチャンネルを通じて浸透しない。つまり，学校は学区の中で分割され，さらに教室は学校内部で分離されているのである
こうして学校は制度的構造において高度に精緻化されているが，技術的なシステムとしては統制されていない（Meyer 1979）。なるほど，望ましいアウトカムを獲得するために明確に理解された有効な技術的なプロセスを欠いていることは，十分に指摘されてきた。
この欠落が教育組織の特徴として環境の圧力に敏感でアウトプットの査定を回避しようとすること，そして採択されたプログラムの遂行に失敗すること，そして広い制度的ルールに一致することは技術的な仕事を詳細に点検することとは相入れない。

− 36 −

このようなテクニカルな統制は制度的ルール間の矛盾や葛藤を表面化させてプログラムの有効性についての疑念を起こさせ，曖昧で空虚な目的や手続きを露呈し，遂行の問題の困難さが明らかにされる。制度化された環境では，技術的な活動を伴う組織構造をタイトに連結してしまうと組織存立の正当性を脅かすことになるのである。
マイヤーらは，図2-1から二つのタイプの組織を成功の視点から類型化する。一つのタイ
プは技術的環境に馴染む組織（企業／工場）で，効率的で技術的な調整と市場交換において社会的威信よりも財政的な価値を強調することで資源を獲得する組織である。他方で，制度的化された公式組織は，財政的資源以上よりも高次の社会的支援や正当性に同調することで長期的に存立し，信頼という資源を獲得できる組織である。後者の制度化された組
織は，組織の内部に緩衝に置くことで，良く言えば分離，悪く言えば隠蔽ないしは行き当たりばったり（adhocracy）により，組織のサバイバルを脅かす複雑な社会的技術的な環境から中核の技術的なコアを防禦できるのである。
マイヤーらは，制度論に従う後者の組織存立論が優勢になることを予測している。それは，教育組織を含めて「脱工業社会」の分析に有益であるという確信にある。製造業主体
からサービス産業主体への経済移行，科学技術に立脚した技術の役割，教育と技術的知識に基づく新たなエリートやプロフェッションの出現，そして知識社会における組織の爆発的拡大に着目した議論は，その後の新制度学派（マイヤーの元Ph.D.院生）が長く引き受けた研究プログラムである。マイヤーがこのような新保守主義的な視座に立つのは，マイヤ
ー弟子のジェパーソンによればマイヤーが1960年代のコロンビア大学時代に『脱工業社会の到来』の著者であるダニエル・ベルが主催する教育プログラムの講師であったことと関わっている（Jepperson 2002, p.256）。
2-3.「制度化された組織：神話と儀礼としての公式構造」
前項が，マイヤー「組織構造の制度的・技術的起源」（1981）の要約である。本項で抄訳するマイヤーとロワンの「制度化された組織：神話と儀式としての公式構造」は1977年のAJS，「教育組織の構造」はM.マイヤー他編集の『環境と組織』（1978年）に掲載された論文である。この二つの教育組織論文は，上述のカリフォルニア湾小学校の調査の一般化を目指した理論研究である。
「教育組織の構造」論文は，共著者のRowan（2010）によれば，1975年には脱稿していたと言うから（発表は3年後の1978年），調査と理論研究が同時進行で行われていたのである。実はこの時期に，第4章で見るようにマイヤーは別のチームと大衆教育の拡大や憲法に規定された「子ども期」のマクロ分析も手掛けていた。ちなみに，「制度化された組織」
は高原状の引用回数から見ても（38,199回：2021.11.4現在），後述のパウエルとデイマジオの共著「鉄の檻：再訪」論文（1983）と共に新制度主義組織論のバイブルである。いずれの論文も，1980年代以降に刊行された教育社会学や組織論のレビュー論文で新制度主義− 37 −

の古典として再録されてきたことが，引用を重ねた理由である２）。
マイヤーとロワンの「教育組織の構造」は，制度的環境の多元性をアメリカの公立学校の歴史的・組織論的文脈で捉えた秀逸な論文である。他方，「制度化された組織：神話と儀式としての公的な構造」は「教育組織の構造」を広範囲な組織に応用し，公式構造に埋め込まれたオルタナティブな制度的起源をとらえた官僚制論である。繰り返すが，いずれの論文もアメリカの巨大な教育官僚制が政治的に分断化され，財政面では立地するコミュ
ニティや州政府の統制をばらばらに受けているにもかかわらず，いかにして秩序が維持されているのかを説明することである。
「制度化された組織」論文の趣旨を一言で言えば，脱産業社会における組織の公式構造には組織内部の仕事の活動から生まれるリアルな要請よりも制度的環境の神話が埋め込まれているという話である。ここで「制度化されたルール」は，現存の社会的行動とは区別され，分類や解釈として社会に組み込まれているカテゴリーである。それは公式な意見や法規によって当然視され，行為者によって考慮に入れられるべき事実である。第１章で取り上げたチャーターもこの「制度化されたルール」に他ならない。そして「制度化されたルール」は，ボトムアップ型の社会的行動のネットワークとはまったく異なるトップダウ
ン型の効果を組織構造やその実践に及ぼすという。
まず，公式構造に関する従来の諸理論としてマイヤーとロワンが批判の俎上に載せるのは，公式構造（例えば，オフィスのリストや大学の学科のポストや教育プログラム）と行
為との結合である。「有言実行」は現代官僚制組織のエッセンスであり，官僚制は公的リストと具体的な活動がフィットしていることが前提となっている。そこで，伝統的な組織理論の中心的テーマが，合理化されたフォーマルな構造を生み出す条件を記述することであった。例えば，規模の拡大やテクノロジーの複雑さ，公的に調整された仕事の競争力，中央集権化された国家の形成などである。合理的な公式構造を持つ組織が発展するという前提である。そして組織内部の調整や活動の統制こそが，公式組織が現在社会で成功する方法とみなされてきたのである。
ところが，マイヤーとロワンは実証研究からこの前提に疑問を提示する。公式組織と非公式組織の間には大きなギャップがある，公式組織に構造は実際の活動とは緩やかに連結しているだけで規則はしばしば破られ，評価と検査のシステムは回避され，曖昧にされている云々（Weick 1976：マーチ・オルセン 1986）３）。マーチとオルセンは，大学の意思決定の曖昧性を発見し，マイヤー・チームのカリフォルニア湾調査は先に見た通りである。
だとすれば，なるほど公式組織が現在社会では固有のものではあるが，実のところ公式構造が仕事を調整し，統制するという前提は部分的なものに過ぎない。公式構造と実践的活動の間には，厳然とした区別が必要となる。
そこで，マイヤーとロワンは，にもかかわらずなぜ公式構造が必要とされるのかを説明するオルタナティブな制度的起源としてウェーバーの「合理化された公式構造の正当性」− 38 −

に着目する４）。つまり，公式構造を説明変数としてではなく，従属変数として捉えるのである。（形式）合理性の規範が，公式組織を創発する因果的役割を果たすと理解するのである。それは公式構造が，社会組織内部の関係的ネットワークを超えた社会的現実の広範な理解を反映しているというスタンスであり，合理化された制度的要素が組織に及ぼす影響は甚大であるとみる。ダニエル・ベルが「脱工業社会」という概念を用いて説明したよ
うに，先進国は製造業などの第二次産業から情報と科学知識に基礎を置く第三次産業への移行に際して，知識による状況の再定義が急激に拡大するからである。例として，「心理学」によるカウンセラーの資格付与，「R&Dプログラム」による専門的技術者の訓練の定義，「売春」という非合法的職業が医学により合理化されることで，セックス・セラピー，
クリニック，マッサージ・パーラーなど，あるいは「安全と環境公害の問題」が法で規律されることで多様なプログラムや専門職が出現する事例を挙げている。
そうすると従来の組織論を生かすと，現代社会は二つのプロセスで合理化された官僚制が作動していることになる。一つは，図2-1で示した関係的ネットワークである。社会が現代化（近代化）するほどに，ますますネットワークは複雑になる。第二は，現代社会は様々な公式構造を望ましい目的を達成するための合理的手段として記載され，神話として機能する制度的ルールで充たされているという新制度主義の立場である。この合理性の特徴は，ひとたび制度化されると爆発的な組織化能力を持つことである。ウェーバーが最も関心を持ったのが，西欧でのみ特異な形式的合理性が生まれたこと，規則に従う官僚制の発達であった。ここで，第4章で取り上げる近代公教育と高等教育の急激な拡大と起源を先んじて言えば，形式合理性（近代西欧文化）の世界的伝播過程と言える。
次いで，マイヤーとロワンは，制度的神話の源泉として三つの特殊なプロセスを挙げている。第一は，複雑な関係のネットワークの精緻化による普遍主義の原則，契約，専門化。
第二は，集合的（法的）権威の付与。集権的国家の興隆，司法上の権威，法的な委託。第三がローカルな組織エリートのリーダーシップや努力である。例えば，制度的認可を獲得
しようとする努力や新カリキュラムや教育プログラムを中教審答申のイノベーションとして価値づけようとする実践である。この実践が，第3章で取り上げるDiMaggioとPowell（1983）が，組織フィールドにおける三つの同形化（強制，規範，模倣）として展開した議論である。私立大学の経営者が少子化以上に政府の政策プログラムに敏感になるのは，
強制的同形化であると解釈できる。
それでは，こうした制度的環境が組織に及ぼすインパクトはどのようなものか。第一は，組織が効率の点以上に外的な儀式的評価水準を採用することで，組織は独立したシステム
よりもサブユニットへ移動する，外的に固定した機関に依存することで組織内部の混乱を減少させることで安定性を維持でき，成功に向けて存続する。B.クラークは大学の目的ほど曖昧模糊としたものはないと書いたが（クラーク 1994），公的組織や企業が組織言語（組織チャートのラベル）として組織の目的，手続き，輪郭を描くことは，対外的に真面− 39 −

目で正当な説明を準備することになる。
逆に，環境に正当化された要素を欠き，ユニークな構造を設定する組織は，その活動について正当な説明を欠くから実質的コストを被る。「キャンパス内全面禁煙」や「経済学的分析の導入」のサインは，実態はともかく，誰の目から見ても法令遵守を周知・徹底していることや正当な手続きを採用しているという正当化を学内外に示すためである。
マイヤーとロワンは，こうした「神話」は組織の拡大に対する多大な機会を提供するか
ら組織の活動に正しいラベルを張ることは，それらを価値あるサービスに替え組織内部の参与者や外的な構成体の関与を高めるという。例えば，ノーベル賞，有名なコンサルタン
トや威信あるプログラムなど外的な評価水準を採用することで組織の信用やブランド，社会的地位を好ましいものにする。世界大学ランキングも外的評価水準である。結果として，大学も寄付や投資が容易に得られる。こうして組織の安定化としては，集合的に認可された独占により学校，病院，専門職団体などのクライエントが保障され，財政援助を受けることができるのである。

図2-2 組織のサバイバル
以上の要約として，マイヤーとロワンが図2-2に示したように組織一般のサバイバルは，
高度に制度化された環境の儀式的要求に依存しつつ，組織と環境の境界では関係的要求のマネジメントに依存する。そこで，マイヤーらは組織が統制される両極タイプを想定する。
一つは，アウトプットに対する強力な統制があり，組織の成功はまさに関係的ネットワー
クのマネジメントに依存する組織（実質的合理性）。今一つは，制度的ルールを採用する
ことで与信効果を享受する制度化された組織である（形式的合理性）。先のアメリカの公立学校の事例で見たように，学区の管理者による評価や統制が曖昧であることは，効率の面で厳密な統制が回避されるが，資格水準の面では厳格に評価される。実際，研究開発や政府の官僚制組織など非営利組織が急激に拡大しているが，そこでは曖昧で可変なテクノ
ロジーを用いて評価しにくいアウトプットを生み出している。逆に，明確に定義づけられたテクノロジーでは環境の変化を適切に捉えることができない。予測不可能な技術的偶然性は，効率の点では解決されない。こうして組内的な参加者と外的な構成体はアウトプッ− 40 −

トにおける信用と信頼を促進させる制度化されたルールを要求する。
こうして同じ合理化と言っても，前者の「合理化」は組織の目標を達成するための手段と目標の関係を反映した役割と活動をセットとした慣習的な認識である。しかしながら，マイヤーらの洞察は，チャーター理論で社会化機能を否定したように，組織論でもリアルな関係性を重視しない。合理化のモデルそれ自体が規範や規制を含む「文化的システム」
であり，目的を遂行するのに適切な方法を示すように構築されたものだという。後者の合理化が公的組織を創出する際の因果的役割を果たすというのである。
2-4. 制度化された組織の構造的矛盾
次いで，マイヤーらが問うのは，上述の二極のタイプの内，組織が一義的に「制度化されたルール」に従うとどのような問題に直面することになるのかである。そこには，二つの問題があるという。一つは，技術的活動と効率性の要求と儀式的ルールに従う制度化された組織的努力の間に，葛藤や矛盾が生み出されることである。第二は，こうした儀式的ルールそれ自体が環境の異なった部分から生じたかもしれないため，ルール相互の矛盾を引き起こすことである。こうした矛盾が，効率性に対する関心，タイトな調整，そして統制を問題視する。制度化された神話を祝う公式構造は，効率的構造とは異なっている。儀式活動はカテゴリカルなルールと有意な関係を持つのであって，その具体的な効果においてではない。
マイヤーらが挙げる事例として，患者と医師の関係がある。問題は患者が医者によって効率的に治癒されるか否かではなく，正当な診療手続きによって患者が医師に処理されねばならないとういうことだ。バス会社は乗客の有無にかかわらず，決められたルートを走る。大学は定員未充足でも学部を維持しなければならない。ただし，このようなカテゴリ
カルなルールは，明らかに効率性の論理と矛盾する。制度化されたルールにしたがって，
ノーベル受賞者を採用すれば，大学に儀礼的便益をもたらすかもしれない。著名な名前が研究費を獲得し，優秀な学生を集めるだろう。だが，直接的アウトカムの点に立てば，高い人件費が教育費を引き下げるから純粋なコストである。
他にもカテゴリカルなルールと効率性の間に葛藤が生まれるのは，技術的活動が特殊非標準的でユニークな状況で決定されるときに，儀式的カテゴリーは抽象度の高い一般化のレベルにあることによる。アメリカではカリキュラムを採択する権限は，上は州政府から末端の教師まで誰もが自分が決定すると言えば，管轄権の侵犯が生じる。
この場合，制度化された組織において，効率性の視点から日常の活動に関心を寄せること，莫大な不安定さを創り出す。特定の文脈が照らし出すのは，一般化された神話の記述が不十分であること，矛盾した構造的諸要素が管轄権を超えて葛藤することである。組織
はもがきつつ，儀礼的要素とテクニカルな活動を連結しなければならないし，相互に矛盾した儀礼的要素相互間の調整を行わねばならない。

− 41 −

矛盾の解消：脱連結

マイヤーらは，儀礼とテクニカルな活動の間の矛盾を解決する方法

として，4つの部分的な解消戦略を示している。第一は，組織が儀式的要求に抵抗することだ。しかし，儀式的要請を無視し，自己を効率的であると描くことはうまくいかないかもしれない。儀礼的要求を拒むことが，資源と安定さの重要な源を無視することに繋がるからである。
第二は，外的な関係を断ち切ることで制度化された規定を厳格に調和することである。
このような孤立は，なるほど儀式的要求を支持すると言える。けれども，内部の参加者と外部の構成員は，組織の内側と外側の境界線にある人々の交流を直接管理できないことに幻滅するかもしれない。制度化された組織は神話に同調するだけでなく，神話が実際に機能しているという外観を維持しなければならないからである。
第三は，組織構造が仕事の要求とは相いれないことをシニカルに認めることである。しかし，この戦略は制度化された神話の有効性を否定するものであるし，組織の正当性を損なうことになる。
第四は，組織が将来の改革を約束することで構造と活動の間の矛盾解消を先延ばしすることである。人々は，現在はうまく機能していないが，将来は構造と仕事の両方がうまくいくような改革が実施されるであろうと期待をもたせる戦略である。しかし，組織の有効性を将来に委ねることは，現在の組織構造の正当性が損なわれることを意味する。
そこで，以上の部分的解消ではなく，組織が儀礼的ルールと効率性の間の葛藤を解消す
るのは，二つの相互に関連した工夫による。それが先のカリフォルニ湾調査から理論化した「脱連結」（de-coupling）と「信頼の論理」（logic of confidence）である。
まず，「脱連結」とは以下のようである。理想的には，組織は構造と活動の間の密接な連携を維持するための効率性をめぐって構築される。適合性は査定を通じて強調され，ア
ウトプットの質は継続的に監視され，様々な単位の効率性は評価され，そして様々な目的は統合されそして調整される。しかし，制度化された組織でそうした密接な調整を促す施策は，単に非効率性と矛盾の記録を公に示すことになる。そこで，制度化された組織は，自らのフォーマルな構造を技術的なパフォーマンスに基づいた評価から保護する。査定や評価，活動の統制は最小化され，調整や相互依存関係や調整はインフォーマルに取り扱われる。「脱連結」とは，有言不実行の謂いである。
命題4：制度化された組織において統制や活動を調整しようとする試みは，葛藤や正当性の喪失に至る。だから，構造の諸要素は活動と要素間相互から分離される。
活動が管理者の範囲を越えて遂行され，積極的に専門家に委託される。学校が学力達成の計測を怠たり，統合が回避され，プログラムの遂行が無視され，検査や評価は儀式化さ− 42 −

れる。したがって，このような評価の回避には人間関係が極めて重要である。もし公的ルールがそのまま適用されると矛盾が生まれるから，組織は公的には諸活動を調整できない。
それゆえに，個々人は技術的な相互依存関係を非公式に解決する。ルール破りで物事を調整する能力，他の人々とうまくやっていける能力が極めて価値になる。
こうして「脱連結」のメリットは明らかである。公的構造が実際に作動していることは，
技術的活動に含まれる異常や矛盾から分離される。統合が回避されているから論争や葛藤が最小化されて組織は広範囲な外的構成員の支援を動員できる。「脱連結」によって組織は，諸活動が実践的な配慮（敬意による回避）を行う一方で，標準化され正当化された公式構造は維持される。
信頼の論理と誠実さ

マイヤーらは調整と統制を欠いているにもかかわらず，脱連結された組織は決してアナーキーではない，日々の活動は秩序正しく進行すると言う。では，何が制度化された組織を正当化し，技術的妥当性を欠いているにもかかわらず，有効であるという外観を可能にするのであろうか。それが内的な参加者と外的な構成員との信頼に他ならない。ここでマイヤーらが引用するのが，E.ゴッフマンの日常生活における的な儀礼的相互作用（面目行為，裁量,回避，見て見ぬふり）である（ゴッフマン 2002）。組織内
外の個々人の額面維持を保証することは，究極的に組織の存在を合理化する神話の信頼性を強化することにつながる。
組織のフォーマルな構造を保護しつつ，委託や専門主義化，目標の曖昧性，アウトプッ
トデータの除外，そして面目維持はすべて不確実性を吸収するメカニズムである。これまでインフォーマルな組織の研究ではこうした実践は逸脱行動として扱ってきたが，こうした扱いが無視しているのは組織の生活がもつ決定的な側面である。それは，不確実性を効
果的に吸収し，信頼を維持することで人々が要求するのが信頼に基づいて行動しているという前提である。このような脱連結と額面を言い換えると，人々が信頼性をもって行為しているという前提を維持することである。専門主義は単に監査を回避する自己防衛ではな
く，上司と部下を信頼関係で結び付ける戦略的な寛大さを意味する５）。
命題5：組織の構造が制度化された神話に由来するほど，内的にも外的にも組織の構造は信頼，満足，そして誠実さという外観を入念に維持する。
志気や満足の外観によって構築された関わりは，単に制度化された神話についてのぼんやりとした確信ではない。参加者は自らを儀式的に見せかけサポートされるようにコミッ
トするだけでなく，物事が無台裏でも作動するようにコミットする。参加者はしばしば公式的には適切でない場合もあるが，技術的経営をスムーズに維持し，公の当惑を回避する
ような非公式な調整にも関与する。この意味で，儀礼的行為によって生まれた誠実さは，− 43 −

不正ではない。信頼の論理は，直接なテクニカルな需要とは相いれない制度化された神話によって問題とされた状況において，参加者をして自らのベストな努力をさせる最も説得的な方法でさえあるかもしれないのである。
査定と評価の儀式化

あらゆる組織は，高いㇾベルの信頼の論理を維持する組織でさえ，査定と評価について合理化された儀式を制度化した環境の中にある。そもそも査定や評価とは，正当性を損なう案件や逸脱を表沙汰にする。それで制度化された組織は査定や評価を過少化し，儀式化する。「脱連結」や「査定と評価の儀式化」は，M.パワーが会計監査の爆発的拡大を案じた『監査社会』の副題「検証の儀式化」とも通底している（パワー 2003）。
「監査社会」への同形化が，評価を回避するマネジメントを生み出すのである。

図2-3 制度的同形化が組織に及ぼす効果
制度化された組織において，実際，評価は非正当性を伴い，またそれを生み出す。アメリカ連邦政府によって行われる評価の調査に関心が寄せられるのは，これまで社会サービスを管理してきた連邦政府，州政府，ローカル，そして民間の権威を引き下げることを部
分的に意図しているからだ。もちろん，連邦当局は，通常は連邦政府の完全な統治下にあるプログラムを評価したことはない。同様に，州政府はしばしば福祉と教育に配分される
特別な財政を評価することを主張するが，ルーチン的に財源を付与するプログラムを評価しない。評価と査定は，すべての人が能力と信頼をもって行動しているという前提を破る
ような統制の公的な表明である。そこで，マイヤーらは命題6を提示する。
命題6：制度化された組織は，管理者と外的な構成員の両者によって査定と評価を最小化
しようとする。
脱連結や査定と評価の回避とは，組織が用いる単なる装置ではない。外部の構成員もま− 44 −

た（共犯関係であって），制度化された組織を査定し，統制することを回避する。マイヤーらが例示する外部団体としてのアクレディテーション団体，理事会，政府のエージェン
ト，そして個人が，学歴，曖昧な目標，そして儀礼的組織の特徴であるカテゴリカルな評
価を額面通り，儀式的に受け入れるのである。精緻に制度化された環境においては，こうした外部の構成員それ自体，法人として組織化されたエージェントになる可能性がある。
組織の下位ユニット間のカテゴリカルな関係を維持することは，査定と統制に依存することよりもより安定し，確実性を増すと言う。
以上が，新制度学派の「硬い核」となった画期論文「制度化された組織：神話と儀式としての公式構造」の抄訳である。当時の組織論は，組織と環境のオープンシステムを支持するローレンス・ローシュ（1977）やトンプソンら（2012）の条件適応理論が全盛であった。マイヤーとロワンらは，同じオープンシステムでも技術的合理性よりも形式的合理性の規範が公式構造を創発する因果的役割を重視するのである。マイヤーらの洞察は，形式的合理性モデルそれ自体が「文化システム」であって，目的を達成するための適切な方法を提示しているということである。しかし，やがて合理的神話論は，1990年代以後のアウトカム統制による説明責任を重視する新自由主義の洗礼を受けるのである。
2-5. 学歴需要の制度分析
本項で，「制度化された組織」論文の実証例として学歴需要の経験的分析を行う。この実証分析は，竹内（2016，291頁）がマイヤー制度論を学歴需要の視点から示唆していたものである。竹内は，葛藤論者R.コリンズの事業体調査「被雇用者の学歴資格はどの職種で最も高くなるのか」（Collins 1974）で用いた公的信用組織（金融，化学工業など）と市場組織（建築，非電気製造業，卸売）の２類型を制度論から読み直している。学歴社会論
や大学から職業への移行研究は学歴を供給する側の話であるが，高学歴（偏差値）出身者
ほど年収の高い大規模企業志向であることが繰り返し示されている（平澤 2010）。
コリンズの組織分析は，学歴に対する需要（企業）サイドのアプローチである。分析レ
ベルは事業所で，従属変数は６つの学歴カテゴリー，説明変数は企業規模と職種である。
分析結果は，雇用者の学歴が最大になる事業所は，サービス産業，全国志向で官僚制の特徴を持つ大企業で，最小になるのは市場向け食品である。コリンズの分析はホワイトカラ
ー職種や犯罪歴データなどで統制した上で，コスモポリタン的なアングロ・プロテスタン
ト系の倫理的精神と親和的な事業体ほど高学歴志向が強まり，逆にローカルなカトリックの倫理ほど低学歴志向になることを実証した。
コリンズは，企業エリートの宗教倫理を強調する葛藤論の立場から事業体の学歴需要を説明しようとする。葛藤論と制度論は教育の自律性を唱える点で似ている。だが，身分集団間の葛藤を超越した新制度論は，大企業や電力・ガス・金融・教育など公的信用組織ほど，対外的信頼性や官僚的統制（公平性）を担保できる高学歴を必要とすると解釈できる。

− 45 −

反面で，製造業や卸売りなど技術的環境（何ができるか）の圧力の強い組織では高い学歴を要求しないと予想される。学歴需要の組織環境論は，チャーター理論と通じている。
表2-1に，どの職種で高偏差値雇用が大きくなるのかを分析した結果を示す。データは,
東京大学大学院大学経営・政策研究センターが2009年に実施した「大卒職業人調査」である。したがって，事業所単位のアグリゲートデータではなく，大卒個票データである。このため事業所別の銘柄大学比率は求められない。しかし，このデータには大卒個人の出身
大学・学部の偏差値の他，雇用者情報として事業所の規模，都道府県所在地，職種，そして入社資格（事務・販売系，技術系）などの情報が得られる。そこで，どのような属性を持つ企業が，どのレベルの大学学部・偏差値を求めているかが明らかになる６）。
表2-1 どの職種で学部偏差値は大きくなるのか
Model1bModel2t値

bt値（ ref. =その他）
2. 09 1

***

8.113

2. 48 1

***

8.921

- 3. 00 4***-10.397- 3. 09 2***-9.4364.441***

17.817

4.223***

16.871

1.219***

22.4851.251***

22.501

3. 91 5

***

6.647

環 情報通信・放送(d)2. 72 8

***

5.131

境 金融・保険・電気ガス(d)

1.712

***

4.501

製造業(d)

0.984

**

3.231

技 農林漁業(d)-1.433*-1.936

術 複合サービス業(d)-1.541*-2.295的 運輸業(d)- 1. 67 5***-3.701

環 建設業(d)- 1. 75 1***-4.544

境 卸し・小売り業(d)- 2. 63 1***-8.174

飲食・宿泊(d)(n.s.)***

91.245

資 事務・営業系(d)格 技術系(d)東京勤務ダミー(d)制 企業規模(対数）度 （ ref .=サービス業）
的 教育・学習支援(d)医療・福祉(d)(n.s.)***

106.28141.241

定数41.888Adj.R2

0.135

0.159

N

11,136

11,136

注：対象は学部卒・新規採用.役職ダミーで統制済
有意水準： ***p <0.1%,, **p <1%, * p <5%, + p <10%、無印 p >10%
出典：東大大学経営・政策研究センター『大卒職業人調査』2009年。

Model 1で，学部新卒者を対象に，学部偏差値を従属変数とし（学部偏差値は採用年に関係なく固定と仮定），入社資格，東京勤務ダミー，企業規模（対数変換）を投入し，Model− 46 −

2で職種（基準：サービス業）を追加した回帰分析の結果を示す（役職ダミーで統制済み）。
説明変数の内，制度的環境の指標として，企業規模，教育・学習支援，情報通信・放送，
金融・保険・電気ガスなど公共性（信念，規範，ルール）の強い職種を選び，製造業から
医療・福祉までを技術的環境とした。東京勤務ダミーは本店勤務という意味で，地位形成を示す指標である。東京勤務以外との差異化として捉えることができる。
この実証に関わって，かつて天野（1983）が学歴の地位表示機能（象徴的価値）と地位の形成機能（機能的価値）に分けて，人より高い地位を獲得する手段としての学歴の地位形成機能よりも，人より高い社会的地位にあることを示す地位表示機能を重視したことがある。新制度論は，両者を統合的に捉えることで学歴需要の理解を重層的にする。
つまり，制度的環境は前者の地位表示機能に，技術的環境は学歴の地位形成機能に対応する。もっとも，両者は相対するカテゴリカルな対立概念はなく程度問題である。だが，厳しい客観的なテストに晒される技術的環境＝工業生産よりも，恣意性の強い制度的環境＝官僚制の方がより象徴的意味や対外的な「印象操作」として高学歴を重視するとみてよい（バーガー他 1978，64頁）。
実際，Model 1から入社資格では事務・営業系が，その他の資格によりも学部偏差値が２ほど高く，技術系は３ほど有意に低い。東京本社勤務であることは東京以外よりも偏差値にして4.4高く，企業規模（対数変換）が1％増加すると偏差値は1.2ほど統計的に有意に大きくなる。Model 2で職種ダミーを追加し，係数効果を降順に示した。入社資格，勤務地，企業規模を一定としてもなお，教育・学習支援，情報・通信・放送，金融・保険・電気ガスの順に係数がプラスで高くなり，卸し・小売りはマイナスで最小になる。アウトカムを重視する技術的環境よりも対外的な制度的環境とリンクする事業所ほど，高偏差値大学出身者を必要としていることがわかる。
データは古くなるが，文部省『職種と学歴：社会的要請に基づく教育計画立案のための調査 第２年度報告書』所収の学歴別の民営事業所従業員数を用いて職種別に学歴の構成比を示すことができる。表2-2に，職種別に学歴構成比と特化係数を求め，高等教育の構成の降順にソートした。特化係数を求めたのは，全国の構成比と比較した場合の各職種の偏りを相対化するためである。建設を別にすれば，高等教育は通信・放送，貿易，保険,証券,
銀行・信託など制度的環境の圧力の大きい職種が上位に並んでいることがわかる。
以上の理論的含意は，技術的環境におけるツール，テクニック，スキル，ノウハウは組織によって発明されたものではなく，組織と環境の敷居を超えて組織内部に持ち込まれたものである。この点は制度的環境も同様であるが，制度的環境の要素である公共性，公正の信念や適切な手続きは，すべての行政機関，学校，金融機関の利用者のみならず，構成員に宿っている。制度的環境は，技術的環境よりも組織内部に容易に浸透していると言って良い。

− 47 −

表2-2

民営事業所の職種別学歴構成比と特化係数
割合（％）

特化係数

民営事業所

初等教育

中等教育

高等教育

初等教育

1 通信・放送

9.0

39.6

51.5

0.1

中等教育 高等教育
1.7

2 貿易

12.6

43.9

43.5

0.2

1.9

4.3

3 建設業

30.6

40.6

28.9

0.5

1.7

2.8

4 保険

19.9

51.7

28.4

0.3

2.2

2.8

5 証券

15.5

56.8

27.8

0.2

2.4

2.7

6 銀行・信託

20.2

56.7

23.1

0.3

2.4

2.3

7 海運

53.9

23.6

22.5

0.8

1.0

2.2

8 不動産

36.1

41.9

22.0

0.5

1.8

2.2

5.1

9 サービス業

40.0

39.8

20.3

0.6

1.7

2.0

10 印刷・出版業

47.5

33.2

19.3

0.7

1.4

1.9

11 石油・石炭製品

52.4

30.2

17.5

0.8

1.3

1.7

12 医薬品

57.6

25.5

17.0

0.9

1.1

1.7

13 卸・小売り

29.5

54.0

16.5

0.4

2.3

1.6

14 倉庫

48.9

34.8

16.3

0.7

1.5

1.6

15 食料品

66.4

21.7

11.9

1.0

0.9

1.2

16 化学肥料

67.1

21.1

11.8

1.0

0.9

1.2

17 その他の化学製品

66.5

21.8

11.8

1.0

0.9

1.2

18 計器・光学機械製造

64.9

24.1

10.9

1.0

1.0

1.1

19 電気機械器具

65.6

23.5

10.8

1.0

1.0

1.1

20 紙・パルプ

67.0

22.8

10.2

1.0

1.0

1.0

21 ソーダ関連製造

63.9

26.0

10.2

1.0

1.1

1.0

22 漁業

71.5

18.9

9.7

1.1

0.8

1.0

23 電気・ガス

53.1

37.5

9.5

0.8

1.6

0.9

24 機械製造

70.4

20.3

9.4

1.1

0.9

0.9

25 金属製品製造

67.9

23.0

9.1

1.0

1.0

0.9

26 船舶・航空機製造

75.0

16.3

8.7

1.1

0.7

0.9

27 革製品

82.0

10.2

7.9

1.2

0.4

0.8

28 車輌・自動車製造

73.3

18.9

7.8

1.1

0.8

0.8

29 第1金属

76.1

16.3

7.6

1.1

0.7

0.8

30 セメント・ガラス

75.3

17.2

7.4

1.1

0.7

0.7

31 ゴム製品

78.0

14.9

7.1

1.2

0.6

0.7

32 その他

73.0

20.8

6.3

1.1

0.9

0.6

33 機材・木製品

75.5

18.3

6.2

1.1

0.8

0.6

34 農業

50.2

43.8

6.0

0.8

1.9

0.6

35 鉱業

85.2

9.7

5.1

1.3

0.4

0.5

36 化学繊維製造

78.1

17.3

4.6

1.2

0.7

0.5

37 林業

72.3

23.5

4.1

1.1

1.0

0.4

38 鉄道・運輸

76.7

19.4

3.9

1.2

0.8

0.4

39 紡績

86.1

10.2

3.7

1.3

0.4

0.4

合計

66.6

23.3

10.2

1.0

1.0

1.0

出典：文部省『職種と学歴』第4表，1955年，108頁より筆者作成。

− 48 −

そうだとすれば，新制度主義が描く社会は組織社会と言えるが，そこには組織の自律性と組織と環境との区分はない。組織が社会を吸収するに劣らず，社会が組織を吸収する。
この意味で，制度的環境を反映する組織は，バーガーとルックマン（2003）の言う「社会的に構築された現実」と相同である。第３章で扱うDiMaggioとPowell （1983）の制度的同形化を先取りして言えば，「仮説A-5：経営人材やスタッフを選抜するに際してアカデミ
ックな資格に依存する程度が大きいほど，ある組織は当該分野の他の組織と同類になる程度が大きくなる」のである（DiMaggio & Powell 1983, p.155）。
こうして構築主義的な新制度主義が極端に赴けば，固有の特徴を持ち，環境との境界が明確な単位としての組織は，内部で脱連結を維持しつつも，組織外部では制度的同型化や標準化のメカニズムによって融解する（Zapp, Marques & Powell 2021）。伝統的な組織のオープンシステム理論で示唆された環境との相互作用は，それがいかに複雑であっても，その複雑さはるかに超えて（組織は環境との交換関係に含まれる単位体としてではなく），
グローバル化した現代社会に広がる「合理化された神話」や第４章で総括する「世界文化」
を劇的に反映した行為体として理解される（Meyer & Rowan 1977, p.346；Meyer &Jepperson 2000）。制度的環境という神は，細部に宿るのである。

【注】1) 柔結合（loosely coupling）や緩衝（buffering）の概念は，K. Weick（1976）以前に学
校社会学の分野でC. Bidwellが「組織としての学校」の特徴を「構造的弛緩性」（structural looseness），またD. Lortieが教職に「固有な不安定さ」（endemic
uncertainty）として表していた（Bidwell 1965；Lortie 1975）。アメリカの学校改革の歴史は効果的な学校とは何かを問うてきたが（エルモア 2007），それは通説ではアメリカの教育が財政と統制について分権化を特徴としてきたためである。連邦政府の役割は，州政府と地域がともに教育の目的，プログラム，政策を決定する権限をもっているのに，なお特殊教育など限られた領域であった。州政府とローカルのあらゆるレベルで行政組織は保護者，コミュニティ，立法機関など教育階梯の外部にある団体のとの関係を考慮しなければならかなった。だから，マイヤーが「分断化された集権化」と形容矛盾な用語でアメリカの教育官僚制を評したように，連邦政府の財源は複数の独立した機関を通じてばらばらに配分されて中間レベルで官僚制が肥大するが，教室内まで影響を持たず，ローカルな教育政策や目的の上でも統合されていない（Meyer 1979）。1990年代のバウチャー制度は教育改革論者に言わせると，「柔結合」
や「信頼の論理」は教育現場を消費者から守るための防禦ロジックと理解されてきた。
「落ちこぼし禁止法」（No Child left behind） を支持した市場主義者や説明責任論
は，分断化・分権化された学校システムは「なぜ学校は仕事をしないのか」と厳しく− 49 −

追及した（Chabb & Moe 1990, p.27）。
2) Google Scholarで検索すると，「制度化された組織」（全期間115,767回：2016年以降
は36,531回）は，「鉄の檻」:再訪」（全期間161,274回：2016年以後は55,553回）に次いで社会科学の分野で最も被引用の多い論文である（2021.10.30現在）。いずれも，1935年生まれのJ.マイヤー（当時42歳）が最初のPh.D.院生ブライアン・ロワン（当時30歳前）と共著で発表した論文である。ちなみに,1983年に刊行された「「鉄の檻」：再訪」（American Sociological Review） の共著者，PowellとDiMaggioはともに1951年

生まれ（最初にAJSの査読では権力概念が不十分としてリジェクトされて，ASRに修正版が掲載された）。ともに現在は名誉教授である。32歳の若さで最も被引用数の多い
社会科学の論文を書いた（Greenwood & Meyer 2008）。

3) 「脱連結」という概念は，組織としての高等教育の存立を説明する上でも有効である。
ムセリンによれば，政府と大学，立地する地域と大学，学部専門主義，ディシプリン
の自律性，教育と研究の分離，研究室単位の行動などマクロレベルからミクロレベル
まで緩やかに連結しているのが，大学の組織的特異性である（Musselin 2006） 。
4) 「合理化」という包括的概念でマイヤーらが意図していることは，「目的的・道具的な合理化である。合理化は，集合的目標（進歩と正義）を達成する手段として社会組織を構成する標準化されたインパーソナルなルールであり，そのルールは日常生活を構造化するものである。」（Meyer et al. 1987, p.24-25）。
5) 高等教育の限らず，学校教育においてイノベーションと標準化との間のジレンマ，外部評価・監査による組織統制の強化によって新制度主義の言うような非対象構造やダブル・スタンダードの温存が通用しなくなっているのが，1990年代以降の状況である（Stensaker & Norgard 2001；Meyer & Rowan 2012）。
6) 企業単位の採用分析については，データは古くなるが，『企業別採用状況調査』（リクルートリサーチ，1988）がサンプリング台帳として利用できる。

【参考文献】
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エルモア，R.（神山正弘訳) (2007)『現代アメリカの学校改革―教育政策・教育実践・学力』同時代社。
クラーク，B.（有本章訳) (1994）『高等教育システム：大学組織の比較社会学』東信− 50 −

堂。
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第３章 東海岸バリアント
新制度主義は，マイヤー・チームの専売特許ではない。東海岸のエール大学でも新制度主義のバリアントが誕生した。当時ともに32歳の新進気鋭の研究者，P.ディマージョとW.
パウエルが，Meyer & Rowan（1977）で論じていた制度的同形化（isomorphism）概念を「鉄の檻：再訪」（ASR，1983）で展開したのである。彼らのリサーチ・クエスチョンは，連結と構造的同値というネットワークの議論を利用しつつ，「なぜ組織は，自らをより効率的にすることをしないで，組織形態や実践で驚くほどに同質性が存在するのか。我々は組織の多様性ではなく，類似性の理由を説明することを試みる。」ことにある（DiMaggio& Powell 1983 p.147）。
ところで，第３章の注2で紹介したように「鉄の檻」再訪論文は，引用回数から見て社会科学で最も成功を収めた論文である。それだけオリジナリティが高い論文なのだが，同様に引用回数が多い論文に，マイヤー&ロワンの「合理的神話説」の他，コーヘンとマーチの「ごみ箱モデル」，ハナンとフリーマンの「個体群生態学」，ジャンセンとメックリン
グの「主人・代理人論」，ウィリアムソンの「取引コスト経済学」（1977），そしてグラノベーターの「弱い紐帯の強さ」がある。
ではなぜ40年も前に，30歳台前半で書かれた「鉄の檻：再訪」論文が，現在まで高原状に引用されるまでになったのか。マイヤーが社会調査の専門家であるラザーズフェルトの研究助手やリベラルな多元主義者であるダニエル・ベルが主催する教育プログラムの講師であったことは先に述べた。ディマージョとパウエルは，ハリソン・ホワイトの社会ネッ
トワーク研究の影響を強く受け，ともに芸術や学術出版に関わる組織研究に関心を持っていた。ディマージョは文化社会学者としてブルデューの文化資本やフィールド概念を使って芸術団体や社会階級のエスのグラフィックな研究に従事し１），パウエルはエール大学が主催した非営利組織の研究に向かっていた。近年は，シリコンバレーにおけるバイオテク
ノロジーを事例にして新規性の出現にかかわる組織間ネットワークを分析している（Padgett & Powell 2012）。
本章では，DiMaggio & Powellの「鉄の檻」再訪（1983）をテキストとして抄訳しつつ，
彼らがMeyer & Rowan（1977）の制度的同形化をいかに展開し，行為者の利害や権力概念を取り入れた新制度主義のもう一つのバリアントを作り上げたのか検討する。
3-1. 組織の多様性から同質性への注目
マイヤーとロワンがサンフランシスコ湾の小学校調査から新制度主義や脱連結のアイデ
イアを一般化したことと同様に，ディマージョとパウエルは，美術館における同形化の事
例研究から「鉄の檻：再訪」論文で秩序維持的な新制度主義に対して制度変化や組織変動を説明する三つの同形化を論じた。ともに，事例研究から一般論に向かう帰納的研究方法− 54 −

を採用したのである。さらに，マイヤーとロワンが制度的環境というマクロレベルに焦点化するのに対し，ディマージョとパウエルの関心は組織間ネットワークというメゾレベルにある。
ディマージョとパウエルが唱える同形化説が依拠する社会理論は，A.ギデンスの構造化（structuration）である（DiMaggio & Powell 1983, p.147）。構造化理論について深く立ち入らないが，明らかに東海岸のバリアントは「制度化された環境」によるトップダウン型の西海岸の試みとは異なるリアリティを重視する。構造化理論は，構造主義よりも実体論的思考を再生しようとするもので，さしあたり行為主体が構造特性（規則，資源）を利用して社会的実践を遂行していく側面とこの社会的実践によって構造特性を形成していく相互作用として理解しておく（ギデンス 1989）。
ここで構造化とは，構成員の構築，情報の生成，正当化，利害，そして専門職化の視点からフィールド内部の芸術活動を肉付けすることとして理解される。Meyer & Rowan（1977）が広く共有された象徴モデル（構造主義）を重視するのに対し，ディマージョとパウエルは経験的実在から離床した深層構造に依拠しない。後述するように, ディマージ
ョとパウエルが分析ツールとして用いる組織フィールドは，国家や専門職団体のような蝕
知可能な機関エージェントによる強制的あるいは規範的圧力，そして関連する組織から生まれる模倣的影響が交差するネットワークの有用性を強調した。
構造化の概念を使ってディマージョが言及するのは,（1）フィールド内の組織間で相互作用のレベルが増加すること，（2）情報の負荷増えること,（3）支配の構造（ヒエラルキー）が出現すること，（4）共同のパターンが生まれること，そして（5）文化レベルでフィールド内にイデオロギーが展開することである（DiMaggio 1983, p.150）。
ディマージョとパウエルによれば，組織フィールド概念とは関連する行為者の総体であり，制度的生活の認知された領域である。組織フィールドは，重要なサービス供給者，資源，消費者,規制的エージェント，そして類似したサービスを生み出す他の組織から構成されるが，事前に定義されているものではなく，実証的研究によって定義づけられねばならないものである（DiMaggio & Powell 1983, p.148）。したがって，彼らの組織フィールドの定義は広範囲である２）。
彼らが組織フィールド概念に着目したもう一つの理由，つまり「鉄の檻：再訪」の意図
は，ウェーバーが「プロテスタンティズムの倫理と資本主義の精神」（1905）で予言した
形式的合理性がもたらす官僚制化の無限の進行から抜け出すことが困難な「鉄の檻」に至る（悲観的な）メカニズムを再検討することであった。DiMaggioとPowell（1983）の見立ては，合理化を推進するエンジンが『プロ倫』から70年を経た現在では，技術的・経済的条件に結び付けられた競争的市場から国家（強制的同形化）や専門職（規範的同形化）に移行したのではないかという点にある。この解釈は，上述したマイヤーの知識社会における技術的環境と制度的環境の２類型と通じている。国家を社会学に引き戻すために制度的− 55 −

（強制的）同形化のメカニズムに注目した。現象学的マクロ分析と国家社会学の復活は，
リアルで強い個人と市場経済重視アメリカ社会（学会）においては，なるほどインパクトがあった（Thomas & Meyer 1984）。
ところで，組織の多様性よりも同一性に注目する「鉄の檻：再訪」の着想は，DiMaggio（1983）が取り組んでいた芸術活動をめぐる組織フィールドの事例研究に基づいている。
そこでは，ジョンソン，ニクソン，フォード，カーター政権下における連邦政府による公共政策の私事化（レーガン政権で50％削減），具体的には政府資金による芸術 （劇場とオーケストラ） 振興プログラムの効果をどう評価するかである。
ディマージョが着目したのは，連邦政府資金という資源の集権化が芸術振興に対して及ぼす短期的・直接的効果よりも，芸術活動をめぐって州内に組織間ネットワーク（界）が形成される中長期的効果であった。それが組織フィールドの内部で，ある組織リーダーが別の組織の形式的・実質的な属性を採択する三つの制度的同形化（強制，模倣，規範）のメカニズムである。当初はパフォーマンスを優先してバラバラであった組織が，同じフィールド内部で国家や専門職団体に導かれて相互に同質化する過程に着目したのである
ディマージョとパウエル（1983）は，以下のように同形化へのプロセスを説いている。
「ひとたび，同じビジネスラインに乗っていたばらばらの組織が実際のフィールドに向かって（市場競争，国家，プロフェッションにより）構造化されると，パワフルな力が作動し，ばらばらな組織は相互に同質化する。組織は自らの目標を変えるかもしれない。あるいは，新しい実践を開発し，新しい組織がフィールドに加入するのである。しかし，長い目で見ると，合理的な意思決定を行う組織の行為者は自らの周りに長期的に変化する能力を制約するような環境を構築するようになる。
要するに，政策介入の初期段階で新たなイノベーションを採用するのは，組織のパーフォーマンを高めようとする衝動である。ところが，次第にイノベーションが普及すると旧制度論の制度化の定義に従えば，「当面の課業が要求する技術的条件を超越した価値を注入すること」（セルズニック
1975，25頁）と解釈されるのである。」（DiMaggio & Powell 1983, p.148）。

新制度主義の解釈に従えば，イノベーションを組織が採択する理由はパフォーマンスの向上という閾値を超えて，組織内外に正しい説明を提示できる。イノベーションを採用しないことは，規範的にサンクションを受けるからである。こうしてA.ギデンスの構造化理論と公共政策論に刺激された組織フィールドアプローチは，同形化を盛り込むことで組織の同質化を説明する道を切り開いた。組織フィールドの構造化によって，ある閾値を超えると個々の変化の集合的効果としてフィールド内部の多様性の程度を抑制するルーチンが作動すると捉えるのである。
中長期的な時間軸を導入して組織の多様性から同質化の変動を実証する研究として
DiMaggioとPowell（1983）が引用しているのが，Zucker & Tolbert（1981）である。Tolbert− 56 −

& Zucker（1983）は，その後の新制度学派における組織形態の拡散（diffusion）という肯定的発見法の嚆矢となった論文と見てよい３）。彼女らは，1980～1935年までのアメリカの
地方自治体における市民サービス課の普及のメカニズムをイベント・ヒストリー分析で実証している。初期の導入は自治体の移民比率，工場賃金，自治体規模など要件に規定されていたのが，次第に自治体属性の有意な影響が消えていく。市民課導入の誘因がパフォー
マンスよりも，正当性の獲得ないしは自明視されるようなったからだと解釈するのである。
3-2.制度的同形化の三つのメカニズム
ディマージョとパウエルは，制度的同形化のバリエーションとして三つのメカニズムを提示する４）。一つは，政治的影響と正当化の問題から派生する強制的同形化，第二は不安定さに対する標準的な対応から生じる模倣的同形化，そして第三は専門主義と関連する規範的同形化である。あくまで分析上の分類であって，実証レベルで明確に区分できるものではない。だが，ディマージョとパウエルによれば，それぞれの条件から派生したから異なるアウトカムが形成されるという。
強制的同形化

まず，強制的同形化が生まれるのは，DiMaggio（1983）の芸術振興の事例

で言えば，巨額の補助金（grant）を獲得するために政府機関とネゴシエートするディレク
ターを指定することである。あるいは，ある組織が従属する別の組織からの公式，非公式
な圧力がある。それが強制，説得，招待，共謀への参加として感じ取られることもある。
政府の統制の直接的な対応として規制への同調，監査役，差別の申し立てをかわすためのアファーマティブ・アクションの担当者を雇用することもある。むろん，こうした組織形態の変化が儀式的なものに過ぎないからと言って，取るに足らないわけではない。
さらに，共通の法的環境の存在が組織行動や構造の多くの面に影響を与えるものである。
ウェーバーが指摘したのは，契約法の複雑で合理化されたシステムが組織統制に及ぼすイ
ンパクトであり，国家の法的・テクニカル要請－予算のサイクル，会計年度，年次報告，
財務報告，連邦政府の補助金受領の適格性審査などもまた組織を同質化する。第２章でみたマイヤーとロワンの「合理的神話」論文（1977）が示唆したのは，合理化された国家や他の巨大な合理的組織が社会生活の様々な領域を超えて支配するようになるにしたがって，
組織構造はますます国家によって制度化されること，正当化された規則を反映するようになることである。結果として，組織内部で儀礼的な同質化がますます採用される。同時に，組織はテクニカルな活動やアウトプットの統制だけでは構造的に保持されにくくなる。こ
うした環境下で組織が採択するのが，儀式化された資格統制と集団の連帯であると言う。
むろん，スタンダードな手続きや正当化された規則などの直接的・明示的な賦課は，政府だけではなく，慈善団体や企業組織にもある。子会社は親会社が採る会計制度，業績評
価，予算編成方式を採択するし，独占企業が提供する様々なサービスのインフラは，サー− 57 −

ビスを利用する組織に共通の圧力を加える。ただし，政府などによる強制的同形化は，下位組織に対して必ずしも直接的・明示的な賦課を与えるだけでなく，微妙で明示的な場合も含まれると言う。
模倣的同形化

すべての制度的同形化が，強制的権威から派生するわけではない。目標が曖昧で技術的な不安定性がある場合，合理的評価にコストがかかる場合，そして目標を明確に定義すると耐えられないほどの葛藤を引き起こす場合，そして環境それ自体が不安定さを創り出す場合，組織は同じフィールド内部で成功している他の組織を模倣し，その属性を採択する。模倣的同形化は，曖昧な原因や不明瞭な解に対して困難な意思決定を行う
場合に採択される自発的な応答と言える。
ディマージョとパウエルは，模倣的同形化を不確定さに対応するモデリングと同義と理解している。ただし，モデリングされた組織は，モデル化されることに気が付いていない
場合もあれば，コピー化を望んでいないかもしれない。モデルを借用する組織は，単に都合が良いだけかもしれない。いずれにせよ，モデルは意図せずに，間接的に被雇用者を通じて伝搬する。そのモデリングの最も劇的な事例としてディマージョとパウエルが取り上げたのが，日本の近代化を模倣的同形化として描いたD. Westney『模倣とイノベーション』（1987）である。同書は，明治新政府のイニシアティブによって警察，郵便,そして新聞を事例にして近代化に成功した西洋モデルの模倣を描いている5）。明治政府は行政官を裁判所，軍隊，警察を学ぶためにフランス，海軍と郵便制度はイギリス，そして銀行と音楽（art）
教育を学ばせるためにアメリカに派遣した。
ところで，「鉄の檻：再訪」論文が発表された1983年は，学力のみならず，失速したアメリカの企業が経済的に成功した日本の企業を褒め称えて品質管理や人材管理など学んだ時代である。模倣に儀礼的側面があることは否定できないが，日本モデルを「イノベーシ
ョン」として採択することは，企業組織の正当性を高め，労働条件の改善に向けて努力していることを内外に示すことができる。そのことは，企業のみならず大学経営の正当性を高めると認識されていたのであるが（Birnbaum 2001，佐藤 2019），「鉄の檻：再訪」
論文はそうした時代状況を反映していると読むこともできる。
規範的同形化

同形化の組織変化を促す第３の起源は，規範的なものである。それは専門職業化から生まれた。ここで専門職業化とは，職業構成員の仕事の方法と条件を決定し，生産者の生産物を統制し，そして職業的オートノミーのための認知的基盤，ないし正当性を確立するための集合的闘争として解釈される。専門職は組織と同じように強制的そして模倣的同形化の対象になる。さらに，なるほど組織内部の様々な専門職は互いに異なるのだが，他の組織における専門職に対応する人と多くの類似点を示す。加えて，専門職の権力は国家によって認可される同時に，専門職団体の活動によっても創り出される。

− 58 −

専門職化の二つの側面が，同形化の重要な資源である。一つは，大学の専門家によって生み出された認知的基盤の正当性と公的な教育にある。今一つは，組織を繋ぎ，あるいは組織を超えて新しいモデルが急速に伝搬するような専門職のネットワークの成長と精緻化である。大学とプロフェッショナルな訓練機関が，専門管理者とそのスタッフ間の組織規範を発展するための重要なセンターになる。
また，専門職と事業連合体は，組織的な専門職の行動について規範的ルールを普及させるもう一つの手段である。このようなメカニズムが創り出すのは，組織の範囲を超えて類似したポジションを占有する交換可能な人材プールであり，それが占有するのは伝統のバ
リエーションで重なるような方向性や性質の類似性である。さもなければ，組織行動を形成するかもしれない統制である。
規範的同形化を促進する重要なメカニズムで，ディマージョとパウエルが注目するのが，人材の選別である。多くの組織フィールド内部で選別が起こるのは，同じ産業内部の企業から個人を雇用する場合である。訓練機関の狭い範囲から出世コースのスタッフをリクルートすることを通じて，財政ないし法的部門，あるいは特定の仕事を遂行する技術レベルの要求から常にトップを採用するといった共通の昇進ルールである。多くの専門職のキャ
リアトラックは，入職レベルでもキャリアの全体を通じて密接に保護されるので，トップの個々人は事実上見分けができないほどである。
マーチらが発見したことは，ウィンスコンシン州の学校管理職の地位に達した個人は，社会的背景で非常に似ている。だから，将来のキャリアの昇進はランダム化ないし予測できないようにさせるほどである。他にもフォーチュン500の委員会の構成員の変動の点で類似した欠如があるし，組織フィールドにおける個々人が経験するのは，個人的な振る舞
いや適切な服装のスタイル，標準的な話し方，ジョーク，他者への接近の仕方，そして組
織言語についての共通の期待への予期的社会化である。
特に，サービスや財政的志向性を持つ職種においては，（第2章で紹介したR.コリンズがこうした分野では学歴の重要性が最も強くなると議論したように）人材の選別が似通る理
由は，マネジメントのホモセクシュアルな再生産として言及していたことである。つまり，経営者やカギとなるスタッフが同じ大学からリクルートされ，共通の属性で選別されるか
ら，彼らは問題を同じ様式で捉える傾向がある。同じ政策，手続き，そして構造を規範的に制裁され正当化されるものとして捉え，意思決定に際して同じ方法でアプローチするのである。
このような中心的な組織は能動的・受動的モデルとなる。つまり，重要な組織の政策や構造は，組織フィールドを通じてコピーされる。組織の中心性が強化されるのは，上昇移動を試行する経営者スタッフが自らのキャリアを高めるためにこうした中心組織に安全なポジションを求める場合である。野心のあるマネージャは，予期的社会化を通じて彼らが参加したと思う組織の規範や慣習を経験するかもしれない。また，キャリアパスは，中心− 59 −

組織における入職のポジションから周辺組織における中間管理職のポジションを含むかもしれないのだ。組織フィールド内部の人事の流れは，構造的均一化，例えば共通のキャリ
アタイトルの存在や共通に理解されている意味を持った昇進経路（助手，准教授，正教授）
によってさらに促進される。
ここで重要なことは，ディマージョとパウエルによれば，制度的同形化のプロセスが内的組織の効率性を増すというエビデンスがなくても，進行すると期待されていることである。組織の効率性が高まる程度に応じて，組織は当該分野の他の組織と似ることで報われる。この類似性によって組織が他の組織と取引し，キャリア志向的スタッフを引きつけ，
正当で名声のあるものとして認識される。公的・私的補助金や契約に対する適格性を決定する経営的カテゴリーに適合することを容易にさせる。ただし，このどれも同調的組織がより逸脱的な仲間が行う以上に効率的であることを保証するものではない。
マネジメントの専門化は，組織フィールドの構造化とともに進行しやすい。プロフェッ
ショナル同士の情報交換は，周辺と中心という共通して認知された地位のヒエラルキーに貢献するのを助けて情報の流れと組織を超えた人材移動のマトリクスになる。この地位の秩序が生じるのは，公式と非公式なビジネスを通じて生じる。ある産業における大企業を組合と経営のネゴシエーションの重要な交渉エージェントとして指名することは，中心企業をして他の点でも極めて重要なものにさせる。政府が補助金や契約のプロセスを通じてカギになる企業や組織を認知することは，当該組織に正当性と可視性を与える。だから，競合する企業は同じ報酬を獲得することを望んでこうした構造や手続きをコピーするようになる。
また，競争的効率性に対する圧力が多くのフィールドで軽減されるのは，組織の数が限られていてしかもフィールドへの入場と退場に対する強い財政的・法的な障壁が存在するためである。リーによれば，これによってなぜ病院経営者が資源の効率的な利用に関心があまりなくて，地位の競争や威信と同等であることにより関心をもつことが説明される。
フェネルが気付いたことは，病院が貧困な市場であるのは患者がパートナー（医師）と価格の潜在的な交換に必要な知識を欠いているからだ。リーが議論するのは，医師と病院経営者が実質的な消費者であることだ。病院間の競争は「魅力のある医師」に基づいており，彼らが逆に患者たちを病院に持ち込んでくる。
病院は，社会的正当性の規範に従って活動するが，それはしばしば効率性という市場の考慮やシス
テム合理性と葛藤する。明らかに，病院がサービスの範囲を拡大できるのは，患者集団の特殊なサービスや施設に対する必要性からではない。むしろ，病院が領域内の他の病院が提供するすべてのものを提供できる場合にのみ，病院は領域内にフィットしたものと定義されるからである。

以上の結果が示唆するのは，より一般的なパターンである。強大な専門職的に訓練され− 60 −

た労働力を擁する組織フィールドは，主として地位の競争によって動かされる。組織の威信と資源は，専門職を惹きつける重要な要素である。このプロセスが促進するのが同質化である。組織が他の競争相手と同じ利益やサービスを提供することができるという確認を求めるからである。
3-3. 同形的変化の予測
同形化の変化が生まれるメカニズムの我々の以上の議論によって組織フィールドが構造，プロセス，そして行動の点でもっとも均一になるであろうと実証的に予測可能になるべきである。むろん，このような予測の実証的な検証はこの論文の範囲を超えているが，我々のパースペクティブの究極の価値はその予測的な効用にある。以下の議論では予測のすべてを尽くすつもりはないが，しかしある分野における組織の特性に関するクロスセクショ
ナル，ないしは可能なら時系列データを使いながら，いくつかの仮説を示唆するに過ぎない。仮説は，とくに規模，テクノロジーそして外的資源の集権化の点で暗示的に「他のものが等しい」という前提によって支配されている。
A. 組織レベルの予測因子。ある分野の組織がどの程度までその仲間と似通るかは変動がある。外的圧力に対してすぐさまに反応する組織もあれば，長い抵抗を経てやっと変化す
る組織もある。最初の二つの仮説は，強制的同形化と制約に関する我々の議論から派生したものである。
仮説A-1：ある組織が他の組織への依存が大きいほど，当該組織は構造，雰囲気，そして行動上の焦点において依存する組織により似てくる。
トンプソンとペファファ・サランシックに従って，この命題が認めるのは，当該組織が依存しない組織の要求に抵抗する大きな能力である。依存の位置が同形的変化を導くというスタンスである。
強制的圧力は交換関係に組み込まれる。
ウィリアムソンが示したように，交換は知識と設備装置の両面における取引に特殊な投資によって特徴づけられる。一度ある組織が特殊な供給者やサービスの卸売業者を選ぶと，卸売業者は交換関係について特異な知識と同時にその業務を遂行する専門知識を開発する。
結果として，
当該組織は供給者，ないしは卸売業者を信頼するようになる。取引に際して特異な投資を行うことで供給者や卸売業者は，他の同業者とのいかなる競争においても相当の利益を獲得する。
仮説A-2：組織Aの資源を供給する組織への集権化が大きいほど，組織Aは資源を依存する組織に同形的に似るように変化する程度が大きくなる。

− 61 −

J.トンプソンが論じたように，財務，人材，そして正当化において同じ資源に依存する
組織は，自分の利益のために一つの資源を巡って他と張り合うことのできる組織よりも資源供給者の気まぐれにより左右されるであろう。場合によっては，オルタナティブな資源が手に入らない場合や見つける努力を要する場合には，取引に際してより強い団体は力づくでも弱い団体に対して強い団体の要望を受け入れさせることができる。以下の第３と第４の仮説は，模倣的同形化，モデリングそして不確実性の議論から出てきたものである。
仮説A-3：手段と目的の関係は不確実であるほど,ある組織は自ら成功していると認める組織をモデルにする程度がより大きくなる。
モデル探しに含まれる模倣的思考のプロセスは，カギになるテクノロジーがほとんど理解されていない組織の変化の特徴である。ここで我々の予測は，十分に定義づけされたテクノロジーを欠いた組織は制度化されたルールと実践を導入するというマイヤーとロワン（1977）とはやや異なっている。マイヤーとロワンは,正当化された外的実践と内的な組織
行動の間の柔結合（loose coupling）を肯定的に仮定する。生態学者の見解では,緩やかに連結された組織は内的には変動しやすい。対照的に，我々が期待するのは，より儀式的な実践と歩調を合わせた実質的な内的変化であり，こうして組織内部のより大きな同一性とより小さいバリエーションと変化である。この種の内的一貫性は，組織間連携の重要な手段である。それはまた，組織の安定を増す。
仮説A-4：ある組織の目標がより曖昧であるほど，組織は成功していると認められる組織をモデルにしやすい。
この仮説については，二つの理由がある。第一は，曖昧であるいは争われた目的を持つ組織は，きわめて正当性の外観（演出）に依存しやすい。このような組織は，自らのアドバンテージにとっていかにして自らがデザインされ，経営されるべきかについて重要な構成員の期待に適うように正当性を取り繕うかもしれない。我々の見解とは対照的に，生態学者は，他の組織をコピーする組織は一般的にはほとんど競争的なアドバンテージを持たないと議論するであろう。
しかし，我々が主張するのは，ほとんどの状況において,エスタブリッシュされた正当化された手続への依存は，組織の正当性とサバイバルの特性を高めるということだ。モデル
行動の第二の理由が見出されるのは，組織目標を巡る葛藤が調和の利益のために抑圧される状況である。こうして参加者は他の組織を模倣することの方が,組織目標を体系的な分析の基礎に基づいて決定するよりも容易であることに気が付く。なぜならこのような分析が証明するのは痛みを伴うか破壊的であるからだ。以下の第５と第６の仮説は，専門職組織− 62 −

で見出された規範的プロセスに基づいている。
仮説A-5：経営人材やスタッフを選ぶに際してアカデミックな資格に依存する程度が大き
いほど，ある組織は当該分野の他の組織と同類になる程度が大きくなる。
アカデミックな資格の申請者はすでに大学のプログラムにおいて社会化のプロセスを経験してきているので他よりも内面化された規範や支配的な組織モデルを持ちやすい。
仮説A-6:管理職が取引や専門職団体に参加する程度が大きいほど,当該分野の他の組織と同類になりやすい。
この仮説は制度的見解とパラレルである。組織間とその構成員の関係的ネットワークがより精になるほど，環境の集合的組織は大きくなるからだ（Meyer & Rowan 1977）。
B. フィールドレベルの予測因子。以下の６つの仮説が記述するのは，組織フィールドの複数の特徴が具体的なフィールでどの程度同形化するのか，その可能性についての期待された効果である。制度的同形化の効果は均質化であるから，同形的変化を測定するベストな
指標は変動や多様性が減少することである。一連の組織において選択された指標の標準偏差が低くなることで測定される。むろん，重要指標はフィールドの性格や研究者の関心に依存する。しかしながら，すべての事例でフィールドレベルの計測は，関連した組織レベルで計測したスコアにかかわらず，当該分野における組織に影響を与えていると予測される。
仮説B-1：ある組織フィールドが重要な資源を単一の，あるいはいくつかの類似した供給者に依存するほど，同形化の水準は高くなる。
あるフィールド内部の資源の集権化組織を資源供給者から類似した圧力にさらすことで均質化をもたらし，また不確実性や目標の曖昧化が互いに影響しあって資源供給者のイン
パクトを増してしまう。この仮説は，組織形態の数は環境における資源の配分と資源が入手できる期間によって決定されるという生態学者の議論と合致する。
仮説B-2：当該分野における組織は国家の代理人と取引する程度が大きいほど，組織フィールド全体として同形化の範囲は大きくなる。
この仮説は単に前の仮説に従うものではなく，むしろ政府/民間セクターの取引に関わる− 63 −

二つの要素に従うものである。一つはルールに縛られたフォーマルな合理性で，今一つは制度的ルールに基づいた政府の行為者である。さらに，連邦政府は日常的にすべての競合する企業によって採択を要請する全分野にわたる産業スタンダードを指定する。マイヤー
が説得力をもって議論するのは，連邦政府との取引によって影響を受ける側面は，政府の参加が単一，あるいは複数の公的エージェンシ内部で分断化されている程度に応じて異なる点である。
以下の第３と第４の仮説は，上述の不確実さとモデリングから帰結する同形化の変動の議論に従っている。
仮説B-3：当該分野で可視的でオルタナティブな組織モデルの数が少ないほど，同形化す
る割合は早まる。
この仮説の同形化の速さの予測は，他の仮説ほど特殊なものではなく，さらなる洗練が必要である。しかし，我々の議論は組織的な戦略のレリバントな次元，あるいは組織フィールドにおける構造にはあるレベルの敷居や転換点があり，それを超えると支配的な形態を採用するスピードが増すと言う仮説である。
仮説B-4：組織フィールド内部でテクノロジーが不確実で，あるいは組織目標が曖昧であるほど，同形化の変化の割合は大きくなる。
やや直観に反して，不確実性と曖昧さの突然の増加は，イデオロギー的に動機づけられた実験の短期間の後では，急激な同形化の変化を導くものである。仮説A-4のケースと同様に，曖昧さと不確実性は環境をどのように定義するかの一つの機能かもしれない。だが，どのような場合でも，資源の集権化（A1，A-2，B-1，B-2）と専門職化と構造化（A-5，A6，B-5）は，相互に影響しあっている。さらに，不確実性の高い水準によって特徴づけられるフィールドにおいては，イノベーションや変動の資源として貢献できる新規参入者は，
フィールド内部で」確立された実践を模倣することによって新規性の負債を克服しようとするであろう。本節の最後の二つの仮説は，専門職の選抜，社会化，そして構造化についての議論に従うものである。
仮説B-5：ある組織フィールドの専門職化の範囲が大きいほど,制度的同形化の変化の量が大きくなる。
専門職化は大卒の学歴，大学院の訓練プログラムの頑強さや専門職と取引協会の持続性によって測定されるかもしれない。

− 64 −

仮説B-6：組織フィールドの構造化の範囲が広いほど，同形化の程度は大きくなる。
安定した広く認知された中核，周辺，そして地位の秩序をもつ組織フィールドは，二つの理由でより均質になるであろう。一つは，新しいモデルや規範を拡散する構造がよりルーチンになるからであり，今一つはフィールドにおける組織間の相互作用の水準がより高くなることによる。構造化それ自体は測定が容易ではないが，集権化の割合，評判を聞いたインタビューやネットワークの特徴に関するデータのように身近な測定を利用することが大雑把な方法になるかもしれない。
以上，組織フィールド，および組織の選ばれた属性と同形化の程度に関わる12の仮説を概略的に解説してきたが，それはディマージョとパウエルの視座を経験的に評価するような完全なアジェンダを構成するものではない。ディマージョとパウエルの肯定的な前提としてきた同形化間の予想される非線型性や天井効果については議論していない。
さらに，組織の均質化を測定するために利用しなければならない指標の問題に取り組んでいない。あるフィールドにおける組織はいくつかの次元で高度に多様である。にもかかわらず，他の次元では極めて均質になり得る。ディマージョとパウエルは，一般的に構造的，あるいは行動的指標の標準偏差がゼロに接近する割合は，組織フィールドの技術や環境の性格によって異なると想定している。しかし，こうしたアイディアは十分に展開していない。この項のポイントは，理論的な議論は実証的な検定の影響を受けやすいことを示唆しておくこと，そして今後の分析を導くかもしれない若干の検証可能な命題を並べておくことである。そこで，3-5で組織フィールドの仮説検証型の実証研究を紹介する。
3-4. 社会理論と公共政策への含意
以上の検証可能な12の命題を提示した後で，ディマージョとパウエルは新制度主義組織論の社会理論一般への含意に向かう。ただし，不思議なことにこの社会理論の含意については，引用回数の多い「鉄の檻：再訪」論文にもかかわらず，間違いなく無視されている個所である。1970年代の社会学で影響力のあったS.ルークスの権力論やエリート支配への含意である。それがAJSに当初投稿してリジェクトされ，修正した個所である。
ディマージョとパウエルは，当時の社会理論のパラダイムである機能主義やマルクス主義的方向性と組織の理論的・実証的研究を比較するとパラドクシカルな結論を生み出すと指摘する（DiMaggio & Powell 1983, p.156）。なぜなら，社会（エリート）は賢く，組織は愚かに見えるからである。社会は，効率性という利害関心や支配的な価値システムと資本主義者で複雑に織り込まれた諸制度によって見事に構成されている。対照的に，組織はアナーキーないしは緩やかに結合した部分の連合体であり，限定的合理性，自律性を求める代理人，不確定な争われた目的と曖昧な技術のような相当に手ごわい制約に晒されてい− 65 −

るからだ。
タイトで合理的に連結した制度であるという社会のイメージは，組織研究の発見にもかかわらず，現代社会理論の多くを通じて持続している。例えば，合理的経営者は非官僚的形態を追い出すし，学校は仕事場の構造を前提とする。病院と大学は営利企業のマネジメ
ントと同類になるようになっている。世界経済の近代化は，衰えることなく進行している。
官僚制のフォーマルな合理性としての組織構造の同一化が継続しているというウェバリア
ンの指摘は，一時的な組織生活の限界を超えて広がっている。機能主義者は企業，学校そして国家の構造を現代社会の価値とニーズに合理的に適応するものとして描いている。マルクシズムは，福祉の代理人や学校のような組織における変化を原始的蓄積の過程の論理に帰する。
ディマージョとパウエルは，現在の組織論をマクロ社会的見解と一致させることは困難であるとする。ではどうすれば，組織の事例研究や組織理論の紙幅に生息する混乱し，論争でヘマをする者をマクロ理論家が描いた精緻で十分に割り振られた社会的建物と結びつけるように構築できるのか。このパラドクスに関する従来の回答は，なんらかの自然淘汰のようなものが起こり，そこでは自然な選抜メカニズムに生き残れない組織形態を除外するように作用するという議論である。
しかし，このような議論はディマージョとパウエルが議論した組織のリアリティと噛み合うことはない。なぜなら，実際上，効率的でない組織形態が残存する文脈においては，
効率性や生産性は計測することさえ容易ではない場合があるからだ。政府のエージェント
や不安定な企業では，淘汰は経済的なものよりも政治的基盤で生じるかもしれない。他の文脈では，例えば，メトロポリタン・オペラやホヘミアンクラブ（紳士社交クラブ）では，支持者は効率性それ自体よりも，審美的質や社会的地位に大いに関心を持っている。競争が豊かな果実を生み出す営利目的セクターでさえ，見えざる手はせいぜい軽いタッチで作動するにすぎない。
上述のパラドクスに関する第２のアプローチは，マルキストやカギになるエリートがメジャーな組織（独占資本主義を統制する財政機関）における決定的な地位を通じて社会シ
ステムを制御すると主張する議論から派生したものである。ただし，これにも反論があると言う。ディマージョとパウエルがC.ペローの著作を紹介しつつ，優れた資源や制裁の権限があるにもかかわらず，組織エリートが自らの選好を最大化できないのは，現代組織の複雑さによって彼らの統制を困難にするからである。
こうしてディマージョとパウエルは，自然淘汰説とエリート統制説をあっさりと拒否する。なるほど，エリートは実際かなりの影響力を現在の生活に及ぼし，異常で非効率な組織は時として失効する。しかし，自然淘汰説とエリート統制説は，ともに組織がどの程度まで構造的に似通るかを十分に説明するものではない。制度的同形化説は組織がますます同一化し，しかも組織エリートが逃避することがよくあるという観察を説明するのを助け− 66 −

てくれる。同時に，組織生活においては非合理性や権力へのフラストレーション，そしてイノベーションの欠如が当たり前であることを我々に理解させてくれる。
さらに，ディマージョとパウエルのアプローチは，機能主義や組織変化のエリート理論
よりもどのように組織が働くかに関わるエスノグラフィーや理論研究と共鳴している。加えて，制度的同形化に焦点化することは，多くの個体群生態学が見失っていた組織の権力や生存のための政治的闘争に必要な視座を加えるものである。しかし，マイヤーとその弟子が唱える制度化のアプローチは，神話と儀礼の効果を肯定的に据えるが，どのようにモデルが生じ，誰の利害に貢献しているのかは問わないままである（下線：筆者）。
正当化されたモデルの起源と組織フィールドの精緻化と定義についての明確な関心は，
この疑問に答えるべきである。組織間のバリエーションと同様に類似性は，どの程度まで時間を超えてどのように変化するかに注意を払うことは，得るところが大きいと信じている。類似する組織の戦略や構造の拡散を吟味することが，エリートの利害に対する影響を評価する上で生産的な手段になるべきである下線：筆者）。
また，ディマージョとパウエルによれば，同形化のプロセスを考慮することは，現代政治における権力とその応用という遠近両用的見解に我々を導く。組織変化が計画もなく，組織の変化に影響を与えたいと望んでいる集団の陰で進行する限り，我々の注意は権力の二つの形態を志向するべきであると言う。
第一は，マーチとサイモンが『オーガニゼーション』で指摘したように約束を設定する権力である。それは，行動を形成し，切り替える規範やスタンダードを定義する権力と言える。今一つは，決定的な介入のポイントである。そこでは，エリートが組織構造や政策について適切なモデルを決定し得る。こうした見解は，S.ルークスの権力概念と一致する。
つまり，組織フィールドの構造化と同形化の過程の研究は，権力概念に対してより実証的な新味を与えるのを助けるかもしれない。
こうして制度的同形化説の社会理論への含意は，メゾレベルの議論に加えて権力概念の導入（と批判）が促されている。このことから，読者は新制度主義のバリアントは，象徴や意味よりも超えてはならないレッドラインを超えた現実にシフトした視座であると言える。しかし，その後の新制度主義の展開をみれば，還元主義の否定からパワー・エリートや権力概念は無視されていると言って良い。
最後に， ディマージョとパウエルによれば，組織の同形化理論のさらなる展開は政府が民間組織を通じて政策を展開する場合の，組織フィールドにおける社会政策に重要な含意を持つという。多元主義が公共政策遂行の指導的価値である限り，我々は同質化を促すよ
りも多様性を刺激するようにセクター間を調整する新たな形態を発見する必要があると言う。多元主義に関心を寄せる政策担当者は，彼らのプログラムが単に個別組織のプログラ
ムを超えて全体としての組織フィールドの構造に与える影響を考慮すべきとなる。
こうしてディマージョとパウエルが信じるのは，組織間のバリエーションと同様に類似− 67 −

性，同質化とバリエーションがどの程度時間とともに変化するのかに注目することで得る
ものが大きいということである（下線筆者）。彼らのアプローチは，漸増と同様に（エリートによる）選抜を扱う。彼らが重視するのは，変化の役割，曖昧性，制約，そして社会構造全体に対する組織特性が及ぼす含意についての組織論者の観察である。官僚制化（より一般的に言って，同質化）の焦点と動機は，「鉄の檻：再訪」論文が議論したように組織変化の原動力として資本主義的な競争市場を強調したウェーバーの時代から国家（強制的同型化）や専門職（模倣的・規範的同型化）の時代に大きくシフトした。しかし，ウェーバーが注意を喚起したトレンドを理解することの重要性は，かつてないほど高まっていると結んでいる。
3-5. 新制度主義は頑強か？ 高等教育への適用
このようにディマージョとパウエル（1983）は，西海岸のマイヤーとロワン（1977）の影響を受けつつも，マイヤーとロワンから意味や神話を脱色し，行為者概念を復活させて複数の組織フィールド（界）というフレッシュな概念を導入する。このことで新制度主義のなかで最も被引用度の多いバリアントとなった。古い制度主義によれば，組織は継続的に環境の変化に応じて組織構造や実践を適応させると理解するときに，新制度主義は一端，組織フィールドが構造化され確定してしまうと，組織は大きな制約を受けてどんなに技術的な変化が生じても画一化に向かうという議論である。組織は制度的同型化によって「鉄の檻」の囚人になると説いたのである６）。
この立場は，ディマージョとパウエルが1991年に編集したイエロー本， The New

Institutionalism in Organizationの第３部に「制度変化」と題してN.フリグスティンのア
メリカ大企業の構造転換（佐藤郁哉・山田眞茂留『制度と文化：組織を動かす見えない力』に解説所収）とS.ブリントとJ.カラベルのアメリカのコミュニティ・カレッジを事例にして「制度の起源と転換」の章を配置していることに現れている。新制度主義は，変化よりも一貫性，慣性（inertia）の源泉としての正当性に関心を持ちつつも，あくまで時系列データで経験的に明らかにするというスタンスである。
ところが，不思議なことにディマージョとパウエルは組織フィールドにおける制度的同形化や慣性，技術的環境と制度的環境の相対的な影響を検証するために，直接大規模な時系列調査を行った形跡はない（安田・高橋 2007）。後で見るように，教育社会学者のS.ブリントらがアメリカの高等教育を事例にその空白を埋めていくのだが，「鉄の檻：再訪」
論文を多くの社会科学研究者が引用する第二の理由は，どのように同質化や制度化のプロセスが生じるのかのメカニズムを説明したことである。
具体的に，ディマージョとパウエルが特定化したのが，三つの制度的同形化のメカニズムである。強制的メカニズムが生じるのは，ある組織が外的な構成体（国家）に依存している場合，社会の文化的期待を通じて当該組織を丸め込んで組織を変えようと強制する場− 68 −

合である。規範的メカニズムは，主として専門職化で生じる。模倣的なメカニズムはある組織が成功したロールモデルが合理的だと判断し，模倣しないことで流行から逸脱しているとか後ろ向きだという誹りを回避するためにコピーするというものである。
ただし，ディマージョとパウエルは，三つのメカニズムを制度的に導かれた同形化のプロセスとして説明したが，むしろ普及伝播のチェンネル，ないしはメカニズムとしても解釈できる。制度化なのか，単なるある組織形態や実践の普及伝播なのかの区分は明快ではない。とは言え，「鉄の檻：再訪」論文が提案した同型化の３類型は，本叢書の第１章1-3「制度化とは何か？」で触れたように，W.スコットが制度を支える三つの柱（規制，規範，
認知・文化）として反映されている（スコット 1998；Scott 2014）。加えて，スコットが制度の指標として模倣を規制や規範よりも認知・文化的要素の柱に位置付けている点は注
目して良い。
最後に，以下で組織フィールド概念を用いて対照的な結果を導いた，二つの大規模時系
列データによる分析をレビューする６）。ディマージョとパウエルがなし得なかった，新制度主義の頑強さを検証するためである。対立仮説は，伝統的な条件適応理論（技術的な組織環境理論）である。一つは，クラーツとザジェック（1996）がアメリカの私立リベラル・
アーツ・カッレジで採択された新たな職業系プログラムの変容を規定する時系列分析を行っている。リサーチ・クエスチョンは，植民地時代から紳士淑女の育成機関として全人格教育を行う高度に構造化され，成熟した組織フィールドを持つアメリカのリベラル・アー
ツ・カレッジが，1970年代から大学該当年齢人口の減少による社会人学生の受け入れ，専門職化と職業化（ビジネス，コミュニケーション，公共問題，健康，コンピュータ科学）が進展する環境なかで，伝統的な文理型カリキュラムを変容させたのか否かを検証することである。時期は1971年から1986年までの16年間で，サンプルは631の私立リベラル・アーツ・カレッジである。
この論文は，新制度主義の代表的命題（高度に制度化された組織フィールドでは，組織は技術的環境の要請からは変容しない）から導出される６つの仮説を検証している。
H1. リベラル・カッレジは，人文主義的なカリキュラムを専門職や職業化に向ける非正当な方法では容易に変容しそうもない。
H2. カレッジをめぐる技術環境は，組織変動に何ら影響を持たない。
H3. カレッジによってなされる組織変容は，イノベーションの普及によって次第に組織間を均質化する。
H4. 威信の低いカレッジは，最も威信の高いカレッジと似るようになる。
H5. リベラルアートの伝統を持つカレッジの変化は，立地する環境の影響を受けない。
H6. 非正統的な変化を被るベラル・カレッジは，平均して衰退か廃校を経験する。
H7. 技術的な環境要因が予測するのは，どのリベラル・アーツ・カッレジが専門職プロ
グラムの初期の採択者で，どのカレッジが後期の採択者であるのかである。

− 69 −

時系列分析と離散時間イベント・ヒストリー分析の結果，７つの仮説はすべて棄却される。社会人学生の増加，技術的環境，カレッジの立地条件がカレッジの専門・職業プログ
ラムの採択に向かい，カレッジ間の同型化よりも多様性や異質化を増加させる。しかも，専門・職業プログラムの採択は新制度主義の言うような“儀礼的カテゴリー”と実態との「脱連結」ではなく，伝統的な技術的環境への適応で説明される。クラーツとザジェック
論文は，エスタブリッシュされた新制度主義に対する古い制度主義からの一撃と言え，複眼でリベラル・アーツ・カレッジの盛衰を捉えることの重要性を教えてくれる。ただし，彼らがターゲットとした非営利の私立リベラル・アーツの伝統を持つカレッジが「見えざる大学」としてその後の90年代から現在まで実践的カリキュラムを提供することで社会人学生を増加させ，他方で選抜性を高めてフルタイムの優秀な学生を受け入れている戦略については，別途調査が必要である（Tarrant et al. 2016）。
リベラル・アーツ・カレッジと対照的に，4年制大学を扱ったのが，新制度主義にバイアスのかかった教育社会学者S.ブリントらである。彼らはアメリカの高等教育の大衆化が進行し，伝統的なアート＆サイエンスがピークになる1970年を起点に，大学に対する財政圧
力と市場化が強まる1970年～2006年までの35年間について，アメリカの高等教育の核をなす４年制の学位授与1,120大学を対象に，22の学問分野の衰退の普及現象を分析している（Brint et al. 2012）。
リサーチ・クエスチョンは，大学のタイプによってどの分野の学問を絶対数と相対比率で削減したのか否かである。この30年間に，絶対数で削減された脆弱な学問は，ロマンス
言語（ラテン等語），古典語，ドイツ語・ドイツ文学，経営アシスタント・秘書，贓物学，
植物学に過ぎない。注目されるのは，相対的な削減分野は，数学，化学，物理学である、
それらは比較的小規模の威信の低い大学やカレッジで散見されること，大学の特徴として州立大学で文理カリキュラムを保護する傾向が強いことや伝統的に文理カリキュラムを支持する大学でこうした斜陽学問を保護する傾向などを明らかにしている。

【注】
1) DiMaggio（1979）は，英訳されて間もないブルデューの『再生産』と実践理論のアウトライン』の書評をAJSで行っている。
2) 組織フィールドと制度固有の論理（institutional logic）を援用して学術出版をめぐる組織間関係（出版社，出版界，学術界,大学界）を比較した研究としてThornton（2004），
佐藤他（2011）を参照。組織フィールドの概念は，ブルデューの文化生産の分析ツールである界概念（champ）を援用したものである。正当化のための闘争，ないしは資源の統制をめぐる闘争の場とみるブルデューの界概念については磯直樹（2008），界− 70 −

概念のメディア研究への応用と新制度主義との共通性については，Benson & Neveu（2005, p.11）を参照。
Brint他（2006）は，アメリカの４年制大学の複雑な組織フィールドの構造化するためにクラスター分析により新たに7類型（エリート型私学，大規模研究大学，他の博士学位付与大学，公立修士付与大学，私立修士付与大学，選抜型学士付与大学，非選抜型学士付与大学）を析出している。
3) 1988年に，ズッカーが編集した『制度的パターンと組織：文化と環境』に収録された
論文は，制度理論を検証するために様々な指標が考案されている。例えば，Dobbinら
は被雇用者の権利を保護する法の適正な手続きについて，人事課の設置，苦情処理，
そして積極的差別防止の導入を従属変数としてクロスセクショナルと時系列分析が行われている（Dobbin et al. 1993；Kelly & Dobbin 1998）。マイヤーらは，アメリカの分断化された制度的環境が組織形態に及ぼす効果をマクロデータで検証している（Meyer, Scott, & Strang 1987）
4) 以下は，大筋，DiMaggio and Powell（1983）の抄訳である。翻訳については，安田・高橋（2007）の要約がある。安田・高橋が指摘しているように，1983年の「鉄の檻：再訪」以後，彼らは仮説の検証は行っていない。
5) 帝国大学モデルについては，中山（1978），寺﨑（2020，64頁）を参照。
6） 事例研究としては，ガンポートらが新制度主義に従って，サンホセ大学の学位プログ
ラムの変遷（1952～1997）を分野別に検証している（Gumport & Snydman 2002）。

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− 73 −

第４章

世界文化論の射程：硬い核を防禦する実証分析

前章までの新制度主義のレビューと組織論の抄訳で確認したことは，学校効果は個人レ
ベルのナイーブな社会化効果よりも配分機能を実装したチャーターの影響を受けること，
教育組織の存立は技術的環境よりも抽象度の高い制度的環境と溶解するという構築主義の認識である。中途退学率(チャーター効果)と学歴需要（企業の組織環境への同形化）の規定要因分析は，新制度論主義的アプローチによる解釈の妥当性を検証する試みであった。
本章で取り上げる高等教育拡大のメカニズムは，制度的環境のギアを一段上げたところにある。それはウェーバー流の西洋合理主義を背景に，バーガー・ルックマンの言う象徴的宇宙の代替装置として「世界社会」という超越論的・普遍的な概念機構を想定し，その認識的・規範的な正当化図式の担い手として行為体（例えば，国家，非政府組織，非政府
国際，専門職団体，法，企業，高等教育，大衆教育，カリキュラム，個人）を置くものである。
この意味で制度分析とは，宗教なき近代社会において装い新たな超越的・普遍的な「世界社会」が西欧モデルとしての進歩，公正，子ども・女性の人権，名誉ではない尊厳が，行為体にどの程度までシームレスに同形化（標準化）するのかを長期時系列データを用いて実証的に検証することである。言い換えれば，制度分析は象徴的世界の秩序を維持する
メカニズムとして，市場の取引（規制）や効率性よりも制度の規範的・認識的正当化を重視し，これが国家，組織，個人に浸透するプロセスを可視化する試みと言える。
このように見てくると，制度分析は何も新しい社会理論ではなく，G.H.ミードが『精神・自我・社会』で論じた自我発達論における「一般化された他者（Me）」の役割取得と読め
ば，理解が早い。ただし，重要なことは自我の発達には Me に抵抗する主我（I）との葛藤が存在することである。人間学の A.ゲーレンの負担除荷，バーガー・ルックマンの現実社
会構成論，N.ルーマンの複雑性の縮減，そして J.マイヤーの脱連結は，いずれも市場における過剰な選択圧力から人間を保護するために制度のもつ認識的・規範的説明図式の天幕を張り巡らす保守思想として位置づけることができる。
したがって，このような新制度主義のアプローチは，教育システムの発展を説明する従来の比較社会史的手法とは明らかに異なっている。教育システムの発展について，例えば，
D.ミューラー，F.リンガー，B.サイモンは『現代教育システムの形成―構造変動と社会的再生産 1870-1920』（1987）で，主にイギリス，フランス，ドイツにおける中等・高等教育の発展に各国特有の相違点と共通の構造変動を扱っている。また，K.ヤーラオシュの『高等教育の変貌 1960-1930』では，イングランド，ドイツ，アメリカ合衆国，そしてロシアの主要４ヶ国を対象に, 高等教育の拡張，多様化，機会開放，専門職化を論点として各国に共通する変化と国ごとの特性を記述したものである。このような国家の政治的特異性や時代背景を重視する比較社会史から見れば，個別国家のレガシーや政治的要因，あるいは− 74 −

中等教育と高等教育の接続問題に言及しないで，教育システムの発展を専ら「世界文化」
への同形化として語る新制度主義は，比較社会史と同じ土俵に立つものではない。
実際，ミューラー他とヤーラオシュの原著出版年は，それぞれ 1983 年と 1987 年。後述
するマイヤーとハナンの編著『国家の発展と世界システム』の出版が 1979 年だから数年早い。だが，前２著にマイヤー・ハナン編は全く引用されていない。マイヤーの研究チー
ムは，自律的で境界を持つ国民国家の発展が，I.ウォーラースティンの世界システム論のようにリアルな実体としてではなく，近代西欧の埋め込まれた「世界文化」の発露として事後解釈し，その実在を長期時系列データで検証しようとしたのである。その最初の成果
が『国家の発展と世界システム』（1979）であった。
4-1. J. Meyer & M. Hannan『国家の発展と世界システム』
国家を分析単位とする長期マクロデータを利用したプロジェクトは，1970年頃に全米国
立科学財団（NSF）から助成を得て，教育組織研究とは別の共同プロジェクトとして始まった。チームの顔ぶれは，スタンフォード大学のM. Hannanと数名の院生，そして同大に留学していた研究者を含めた研究者である（A. Bergesen, J. Boli-Bennett, C. Chase-Dunn,
J. Delacroix, F. Nielsen, G. Thomas, F. Ramirez, R. Rubinson, N. Tuma）。マイヤー・チームが当初解明しようとしたのは，戦後の東西２大陣営と多くの弱小国家の発展が，世界経済や世界社会の影響を受けて経済的に収斂していくのか，それとも政治的文化的には拡散するのかという限定的な内容であった（Meyer et al. 1975）。
それが教育の拡大現象にフォーカスするようになった背景には，国家の拡大が市民権の拡大に関わっていること，「制度としての教育」が市民性の拡大とエリートの資格付与を通じた人材の再定義として，つまり教育の私的価値よりも公的価値の重要性が認識されていたこと（Meyer 1977），火急には急激な教育の拡大に社会環境が適応できないことに対する欧米の政策アナリストが危機感を抱いたからである。例えば，P.クームスの『世界の教育危機』（邦訳『現代教育への挑戦：世界教育危機のシステム・アナリシス』）では，全米のPh.D.が過剰供給になることや開発途上国では急激な人口増に対して教育費が追い付けないから，学校が早晩「すし詰め状態」になる悲観的な結果が予測されていた。
このような教育と近代化や教育と経済発展のテーマは，F.ハービソンとC.マイヤーズの『経済成長と人間能力の開発』に見るように，経済学者がマンパワー・セオリーを唱えて発展途上国の近代化と開発を促す分野として脚光を浴びていた。いわゆる機能主義的な近代化論である。国民国家を自己完結的な実在物とみる近代化論が予想するのは，第三世界に教育投資すれば，発展段階的に先進国と同様の道を辿って貧困が消えて経済が発展し，経済が発展すれば教育投資が増える好循環に繋がるという楽観的な議論である１）。
他方で，当時影響を持ち始めていたのが，I.ウォーラースティンの世界システム論や従属論である。ウォーラースティンは近代化論争に参戦して間もなかったが，近代化論者の− 75 −

言う国民国家の自己完結的な実在性や発展段階説を否定する。世界システム論は国家間の相互依存や不平等を強調するのだが，それは国民国家が階層的な労働分業や独占資本主義
によって支配される世界経済に参加しているからだと説明される。そして世界システムはグローバルだから，すべての国家は中核，準周辺，周辺のいずれかに属し，中核に位置す
る国家は周辺国家を搾取して周辺国家の余剰生産物を占有する。こうして周辺国家は，中核国が辿った経済発展のルートを歩むことが妨げられていると考えたのである（ウォーラースティン 1987）。
ただし，世界システム論は壮大な仮説として示されていただけで，実証的に検証されたものではなかった。1960 年代の近代化論で用いた手法は，極めてプリミティブなシステ
ム・アナリシスや国単位の相関分析やクロスセクショナルな回帰分析，あるいは事例研究に過ぎなかった。経験的研究が乏しいにもかかわらず，近代化論や機能主義が支配的であった。そうなるのは，1960 年代は国単位の時系列データが整備されていなかったからである。ましてや時系列データと国際比較データをマージしたパネルデータで国家内（within）と国家間（Between）の情報を集約するパネル分析を行う研究者はいなかった（パネルデータ分析では他の観察可能な変数による変動要因はすべて統制した上で，観察不可能な変数を固定効果として捉えることで観察不可能な変数を抽出できる）。
2019 年にノーベル経済学賞を受賞した A.バナジーと E.デュフロが RCT を用いた実験
経済学は，50 年先の話である。このような知的環境のなかで，マイヤー・チームは世界レ
ベルの教育拡大のメカニズムの解明を通じて，近代化論と世界システム論の妥当性をマクロデータで検証しようとした。パネル分析は大型計算機には実装されていなかったが，N.
Tuma がプログラムを開発し，国家単位で教育と経済発展の分野に適応した。マクロデー
タと教育拡大の諸仮説を重ね合わせる分析は，若手研究者にはチャレンジングなテーマであったに違いない。
実際，このデータベース型・二次分析プロジェクトは生産的であった。その最初の成果
が，1977 年の Sociology of Education に掲載された「世界の教育革命：1950-1970」(Meyer

et al. 1977)と ASR に翌 1978 年に掲載された「子ども期のイデオロギーと国家：憲法における子供を区別するルール」である（Boli-Bennett & Meyer 1978）。この大衆教育の拡大と憲法上に制定される子どもを扱った二つの論文は，パラレルな関係になっている。就学率の拡大や憲法の「子ども期」の保護規定と国家の社会経済変数の相関が次第に小さくなる反面で，国家権威の代理指標や市民権（子ども）の規定との関連が強まる。この事実から，マイヤー・チームは国家の構造特性を超えた大衆教育の世界的拡大によって「子ども期」という特殊なイデオロギー（平等，人権擁護，普遍主義）が単に理念としてではなく，国家権威(憲法)を通じて世界的に拡散，あるいは世界的文化に収斂していく事実を実証しようしたのである。プリミティブな分析で事後解釈の懸念はあるのだが，1970 年代に世界文化論の種が撒かれていたのである。

− 76 −

これらマクロデータ分析の成果をまとめたのが，シカゴ大学出版部からされたマイヤーとハナン編『国家の発展と世界システム』（1979）である。各章の出典を見れば，ASR 等の学術雑誌に 7 本が収録されている。しかも，このプロジェクトから少なくない Ph.D.が輩出したことがわかる。マイヤーとスコットが編集した『組織的環境：儀礼と合理性』が刊行される 4 年前のことである。しかし，後述するように組織環境論と教育拡大論は新制度主義にとって相似である。
データの制約からパネル分析に耐えられる時期は，50 ヶ国前後のサンプルが揃う 1950年から 1970 年である。本書は，この 20 年間の初等・中等・高等教育の世界的拡大パター
ンを，国単位の経済的・政治的変数を説明変数としてパネルデータ分析で検証した画期的な試みであった。ただし，結果は錯綜していて一貫性がない。少なくない章は，世界システム論を支持する内容で，新興国ほど政治的に集権化しやすいなど興味深い発見もある。
しかし，重要な「発見」は，すべての国で共時的に教育が拡張した 1950～1970 年のデータをパネル分析にかけると，教育の拡大と国家の構造特性の関係を予想する諸仮説（経済的・社会的・政治的近代化論，権威的な国家論，地位競争説，階級葛藤説）が，初等・中等教育に対する経済変数が有意であることを別にすれば，ことごとく外れたことである。
このパネルデータを用いた慣性（イナーシャ）に，還元主義を否定する新制度主義の特徴がある。つまり，Schneiberg と Clemens（2006）の言う帰属効果の欠如から，マイヤー
らは教育システムの急激な発展は，国家の構造特性とは無関係にイノベーションの普及のような自己生成的（S 字型カーブ）に拡大する慣性であると事後解釈した（第 3 章）。
言い換えれば，1950 年～1970 年の世界的な教育の大衆化は，国家の経済発展の水準にかかわらず，急激な技術変化への対応というよりも各国（とりわけ周辺国）の指導者が国家の発展のために教育のもたらす効用が重要であるという合理的な考え方に従ったのである。マイヤーらは，学校がイリッチの言う「現代化したプロレタリアートの世界宗教」になり，E.シルズ（1971）の言う「高等教育以外に救済はなし」と考えるようになったからだと診断した（Meyer & Hannan 1979, p.52）。
しかしながら，国家の指導者が具体的にどのように教育を拡大させたのか，拡大が S 字型カーブを描くとしても S 字型の初期段階ではどのような力学が作動したのか歴史的説明が欠けている。また，国家の構造特性に有意な影響がないことがなぜ（仮想的な）世界シ
ステムに繋がるのか，世界システムの適切な指標が組み入れていない，拡大の動機が不明な自己増殖モデルにすぎないなど，本書の荒探しをすれば切りがない２）。
序章で，編者のマイヤーとハナンは，チームの研究成果について弁明を行っている。
「曖
昧で一貫しない成果，場合によっては愚かな試みに対して予め読者に忍耐と寛容を求めた
い」と。ところが，返す刀で「合理的な天使は納得のいく説明であれば，むしろ危険を冒してでも無謀な実験の場に降り立つ」とマクロ社会学の立場を免罪している（Meyer &Hannan 1979, p.7）。この自己批判と大胆さが，本書を正当化するだけでなく，その後の− 77 −

マクロデータの整備と相まって息の長いマクロ計量社会学の精神的コアになったと言える。
むろん，マイヤー・チームの実証分析に対する批判に対する反論，ないしは説明の空白を埋める解は，第 2 章の Meyer & Rowan の共著論文「制度化された環境論：神話と儀礼」（1977）の「合理的神話」や第 3 章で扱った Powell & DiMaggio「鉄の檻：再訪」（1983）の問いにある。「なぜ組織は自らをより効率的にすることをしないで，組織形態や実践に驚くほどに同質性が存在するのか。我々は組織の多様性ではなく，類似性の理由を説明す
ることを試みる」。彼らは組織フィールドにおける三つの同形化に解を求めた。だが，問題は教育の拡大が国家構造を超えて同形化する「レジーム」やワールドワイドな「西欧社会」のテンプレートをどのように描くのかである。その前に，次項でデータによって教育拡大の実際を描いておく。

4-2. 21 世紀における高等教育の急激な拡大
本項で，高等教育就学率の国際的データベースが整備された状況で高等教育はどのように拡大していったのか，
マイヤーらが扱った 1950-70 年代以後の実証研究をフォローする。
高等教育は中世西欧を起源にするワールドワイドな社会現象である。新制度主義から見れば，伝統的な高等教育の拡大研究が扱ってきた分析単位は，多くの単一国の事例志向的研
究や先に触れたミューラー他やヤーラオシュのように主に先進国を中心とする高等教育シ
ステムの比較史に焦点化してきたと言える（クラーク 1994, 2002；Rothblatt 1993）。国際比較研究は，当該国の教育拡大の特徴を歴史的背景や経路依存性を詳細に描くことで相対化できる。例えば，ベン・デービッドらはアメリカ，フランス，イギリス，ドイツの近代大学の発展を比較しつつ，19 世紀にドイツの大学が興隆した条件は英国のオックス・ブ
リッジのような全国的な大学が存在しない大学制度の分散性と競争を指摘した（BenDavid & Zloczower 1964）。
その中で長期データを用いた貴重な研究として P.ウィンドルフ（1997）がある。そこでは 1870-1990 年までのドイツ，日本，フランス，イタリア，アメリカなど先進国の高等教育の拡大が扱われている。ウィンドルフは，各国の歴史的情報を背景に人的資本論と地位競争モデルの検証するために 1950-1985 年までの高等教育就学率に対して一人当たり国民純生産，失業率，公務員数の３変数による時系列回帰モデルによる推計を行っている。
例えば，後半拡大期の 1950-1985 年について男子の時系列回帰モデルをみると,ドイツと日本で公務員の拡大が高等教育就学率に対してプラスの影響を与えているものの，一人当たり国民純生産や失業率は有意な係数を持っていないことが示されている。
ところで，第三世界を含めた世界水準で見れば，高等教育は就学率でも大学の設置数で見ても，1950 年～1960 年代以後の世紀を跨いだ 21 世紀に急激に拡大している。そのことは，後述する世界 89 ヶ国について 1850 年から 2010 年までを扱った Barro & Lee（2015）の長期データやユネスコや世界銀行のデータを扱ったシェファーらの作図を見ても明らか− 78 −

である（Schofer & Meyer 2005）。しかし，新制度主義に従えば，高等教育の世界的拡大
は，方法論的ナショナリズムやドメスティックな経済変数に限定したモデルでは十分に説明できないと言う。例えば，1962 年にニュージーランドから独立した西サモアは，2020
年現在の口 19 万 8 千人（世界 177 位），国民一人当たり GDP が 4,090 ドル（同 179 位）に過ぎないが，サモア国立大学（1984 年設置）と南太平洋大学（1977 年設置）の二つの大学を擁している。
ここで Barro & Lee（2015）がアップデートしたデータを用いて，図 4-1 に初等・中等・高等教育の拡大を経済発展のレベルで示す。高等教育就学率は，20 世紀後半から急激に拡大していることが分かる。Barro & Lee（2015）は，教育段階別就学率に対して 10 年ラグの説明変数（国民一人当り GNP，同 2 乗項，40-46 歳の平均就学年数，公教育費，女性一人の出生力，ジニ係数，地域ダミー）を用いてパネルデータを用いた非線形トービットモ
デルを行っている。それによれば，他の変数を一定とすれば，高等教育就学率に対して国民一人当たり GNP はマイナス符号で有意，2 乗項がプラスで有意となる（初等・中等教育
は，1 乗項がプラスで，2 乗項がマイナスで有意）。実際，高等教育就学率の拡大パターン
が S 字型であることは，
図 4-1 に見るように先進国の就学率が急上昇している通りである。
経済変数が有意にならなかったウィンドルフの時系列推計とは異なる結果である。やはり初等中等に教育に比してコストを要する高等教育の拡大に対しては，経済変数の影響は否定できない。

図 4-1 当該年齢人口に対する教育段階別就学率：1850～2010
なお，世界銀行の国単位のデータから 1970 年から 2019 年までの 100 ヶ国のパネルデータを作成することができる３）。100 ヶ国について図 4-2 に，高等教育就学率の平均値と標準偏差を示す。データは先進国にやや偏っているが，就学率の平均値は 1970 年の平均

− 79 −

8％から 2019 年の 50％まで拡大している。興味深いのは，変動係数（標準偏差÷平均値）
が 1.2 から 0.6 まで半減していることである。高等教育就学率は拡大しつつも，国家間のばらつきが小さくなっている。さしあたり，分散の縮小を国内の機能分化や経済発展に回収しない新制度主義のツールとして解釈できようが（Schneiberg & Clemens 2006, p.198），
先進国の天井効果と発展途上国のフロア効果（後発効果）が重なった結果と見る方が自然である。

図 4-2 世界 100 ヶ国の高等教育就学率の推移:1970～2018
さらに，各国の大学の設置認可数を確認するために，図 4-3 に IAU（International
Association of Universities）が編纂する『国際大学ハンドブック』のデータベースから
1800 年以後に設置認可された世界各国の大学数を累積棒グラフで示した４）。1950 年以後
から 21 世紀にかけて大学設置数が地域を超えて急激に増加している。このようなトラン
スナショナルな拡大現象のメカニズムをドメスティックな機能主義でも葛藤論でもなく，新制度主義が唱える世界文化論（正当化図式）が引き受けようとするのである。
シェファーとマイヤーが，Barro & Lee（2015）と同様に 20 世紀 100 年間のパネルデータを用いて高等教育就学率の急激な拡大を推計している（Schofer & Meyer 2005）。こ
の論文では 1900-2000 年までの各地域の高等教育就学率の分散が小さくなっている事実を踏まえた上で，10 年ラグ変数（自己相関）と国家レベル（中等教育就学者数,経済発展，
人種民族的多様性）を統制した上で，1979 年のマイヤー・ハナン編には投入されていなかった世界レベルの変数（国際非政府組織のメンバー，グローバルな民主主義，グローバル化された科学主義，世界政治の構造化，世界水準指標）が統計的に有意な係数をもっていることが明らかにされている。同様に，1970-2000 年のサンプルに限ると全サンプルで有− 80 −

意であったドメスティックな変数が有意ではなく，内政変数である大学の数が有意に転じるなど，高等教育就学率の拡大に際してグローバル化現象が実証されている。

図 4-3 世界の大学の地域別累積設置認可数：1800～2018
出典：IAU, https://www.whed.net/article1.html より作成

なお，高等教育の量的拡大指標として計量的には就学率や大学数が用いられるが，質的指標として政策文書やカリキュラム教材（教科書）に注目し，大学組織における公的イデ
オロギー，監査文化，世界的な人権・女性運動，そして生涯学習の普及に焦点化する研究が登場している（Slaughter 1991；Brunsson & Jacobsson 2000；Brunsson & SahlinAndersoon 2000；Sahlin-Andersson & Engwall 2002；パワー 2003；Ramirez 2006；
Wotipka & Ramirez 2008；Jakobi 2009；Meyer et al. 2010；Suarez & Bromley 2012；
Ramirez & Tiplic 2014）。
同様に，ヨーロッパではボローニャ宣言（欧州高等教育改革）による欧州全体で通用する学位認定制度の構築，高等教育質保証，英国の研究評価事業（RAE），国立大学の独立
行政法人化による効率化と組織有効性を基準にした競争の組織化，ポータブルなベスト・
プラクティス，そしてベンチマークとしての世界大学ランキングを参照した資源配分，大学のブランド戦略などが，新制度主義の観点から解釈されている。世界ランキングに照準化した大学のミッション，エクセレンスの追及，NPM，人権のカリキュラムへの浸透など
合理的組織体に向けた転換が，大学固有のレガシーと葛藤しつつも，国家横断的に伝播する現象を新制度主義は強調するのである。

− 81 −

4-3. 高等教育拡大の反応：ポジとネガ
高等教育の拡大には，常に悲観論がある。高等教育の拡大は，個人レベルの私的収益率を高めるけれども，集団レベルではかねてより無規制な供給過剰（就職難）が学歴インフ
レを引き起こし，人材と国家予算の浪費につながると指摘されてきた。そのことはわが国でも戦間期の大恐慌で経験したが（伊藤 1999；寺崎 2020），P.クームスの危機意識や 1970
年代の大学過剰論として現れた。1970 年代には『教育と職業：大いなる訓練泥棒』（I.バーク），『大学出の価値：教育過剰時代』（R.フリーマン），『学歴社会 新しい文明病』の「後発効果論」（R.ドーア），そして『資格社会：教育と階層の歴史社会学』（R.コリンズ）が著された。このようなリアルな視点とは一線を画するのが，マイヤーの「制度としての教育効果」論やシグナリング論である（Meyer 1977；カプラン 2019）。大卒が大いなる訓練泥棒であるなしにかかわらず，銘柄大学出身者や学位保持者を雇用するのは，
学校教育の拡大によって人々の眼差しが機能性よりも外部に対する説明可能性を重視する
ように再組織化，ないしは自明視される正当化効果による，と。
このような教育の拡大に対する悲観論は，さらに文献リストが増える。連邦政府による規制の弱いアメリカ社会において自由放任主義的な学歴獲得や地位達成競争が，労働経済学者や教育社会学者の合理的視点から問題視されるからである。マルクス主義経済学者であった S.ボールズと H.ギンタスの『アメリカ資本主義と学校教育：教育改革と経済制度の矛盾』の対応理論も，技術的機能主義的な教育拡大論（資本家優位）に対する左翼からの異議申し立として注目された。D.スチュワートと H.スピルが，消費者保護の視点からアメリカで横行していた架空の基準認定団体やニセ学位製造販売を告発した『学歴産業（ディプロマ・ミル）：学位の信用をいかに守るか』を刊行したのも，アメリカの学歴意識社会を反映している。M.サンデルの『実力も運のうち：能力主義は正義か？』の背景には，30 年
も前に摘発されていた違法な学歴販売業の存在がある５）。I.バークの『教育と職業』以外はすべて日本語に翻訳されたが，いずれも 1980 年代の日本の教育社会学に影響を与えたニュー・パラダイムであった。
学歴過剰を憂いていたのは，労働経済学者だけではない。人文系の大学教員や大学管理者も含まれる。保守系知識人の A.ブルームは『アメリカン・マインドの終焉：文化と教育の危機』で，高等教育の拡大によって知識が分断化し，カリキュラムの一貫性が失われ，道徳的相対主義が生まれたことでアメリカの政治的アイデンティティや保守的精神が失われることを危惧した。同様に，D.ボックは『商業化する大学』で，連邦政府による補助金が期待されない中で大学の独自収入であった大学スポーツをめぐる腐敗の拡大と研究者の利益相反を問題視した。B.レディングスは『廃墟のなかの大学』でエクセレントという空虚な概念を用いてグローバル化時代の大学の在り方を批判した。レディングスの議論は，再帰的近代を唱えた A.デンス（1993）と同様に近代国家というローカルに埋め込まれた大− 82 −

学を市場経済（知識社会）とグローバル化（＝アメリカ化）によって脱埋め込みを企てる
新制度主義の本質を言い当てている。
このような保守主義者の議論は，高等教育の拡大，ないしは大衆化によって損なわれた大学の使命を取り戻し，社会秩序を安定にさせる矯正的スタンスに立っている。これに対して，拡大によって大学が現代社会の技術的機能要件に適う能力を育成するという中道的見解もある。S.スローターと G.ローズは，『アカデミック・キャピタリズムとニューエコノミー』で新自由主義的経済政策の下で醸成された知識経済を強力に推進すべく，ネット
ワーク型高等教育機関に向けた再構築の実態を描いてみせた。さらに，先進国アメリカの
みならず，世界銀行のタスクフォースがまとめた『発展途上国における高等教育：危険と約束』では高等教育がもはや贅沢品ではなく，サバイバルのため必需品であると指摘し，就学率の急激な拡大による高等教育の規制緩和，水平的・垂直的機能分化の有効性を説いたのである。
こうして高等教育の爆発的拡大に対する保守（社会秩序維持），中道（機能分化），左派（所得間格差，ジェンダー格差，階級・エリートの再生産）の違いはあれ，新制度主義によれば，二つの問題がある（Meyer & Ramirez 2000；Meyer & Schofer 2007）。一つは，中核にあるアイディアがいずれも現実主義的なミクロレベルの社会理論に根差していることである。現代社会はますます複雑化し，役割の機能分化によって特徴づけられるが，そこには大学はますます専門化された知識を学生に教授し，技術訓練の要求に応えなければならないという前提がある６）。今一つは，各国の教育システムの特異性が過大に評価されていること，事例研究の伝統ではクロスナショナルな比較分析で発見された類似性が捨象されることである。自己批判と大胆さを備えたマイヤー・チームは，二つの前提を長期
時系列データや政策文書を用いた実証分析の成果を踏まえて批判する。
4-4.世界文化モデル：想像の「島社会」
マイヤー・チームによる現象学を帯びたマクロ制度主義は，先に触れたように 1970 年
代から影響力を持ち始めた I.ウォーラースティンの世界システム論や従属論に対して政治的・文化的視座から修正を行ったものである（Meyer & Hannan 1979；Meyer 1989）。
その手始めの試みが『国家の発展と世界システム』や大衆教育の横断的伝播の分析であった（Meyer et al. 1992；清川 2007）。明らかにした事実が，教育の拡大は機能主義が予想するように国家内部の構造特性やネットワークの影響を受けないこと，教育の拡大は国家の外部にある西洋社会の合理的主義に原因があるというイデオロギーの採択である。
これらの実証分析と並行して展開した学説が，カリフォルニア湾調査の理論化が「制度化された環境：神話と儀礼としての公式構造」として発表されたように，1997 年に AJSに掲載された共著論文「世界社会と国民国家」（World Society and the Nation-State）である。国民国家で観察される組織的・制度的構造の広範な類似性は，世界文化（公正，進− 83 −

歩，市民権としての人権，科学）から創出したという命題である。現代の国民国家の多くの驚くほどに類似した特徴は，グローバルな文化的・アソーシエーショナルな過程を通じて構築され，伝播された世界的モデルから伝播したものである点が強調されている。
この「世界社会と国民国家」論文は，Google の引用状況から見て「鉄の檻；再訪」や「制度化された環境」に次いで引用騎亜数が多く，マイヤー・チームによる政策実践，教育拡
大論，人権運動，個人主義のグローバルな伝播を説明する社会理論として極めて影響力が強いことが知られる。「世界社会と国民国家」論文は，比較社会学を超えて新制度主義が比較教育学や国際関係論に架橋したと言える。
そうなるのは，「世界社会理論」論文が書かれた 1990 年代は，1989 年に東西冷戦が終結し，パクス・アメリカーナが形成された時代である。政府間協定によって設立されていない国際非政府組織 （INGO） が，世界銀行，OECD，UNESCO，GATT，IMF，国連，
EU など超国家組織とは別に環境保全，人権問題，ジェンダー問題などをめぐって各国政
府に政治的な影響を与えるほど世界的に急激に拡大した時代背景と重なっている。1992 年に，R.ロバートソンの『グローバリゼーション：地球文化の社会理論』が刊行されたが（抄訳は 1997 年），「世界社会理論」は R.ロバートソンがグローバル化を単に経済発展の延長としてではなく，文化的・宗教的な役割を重視した点で相通じている。
実際，図 4-3 に示したように，21 世紀以後の大学設置数は爆発的に拡大しているが，フランクとマイヤーは「知識社会」言説の普及と重ねつつ，大学が合理主義と普遍主義，そして自由主義的な特質を備えた「聖なる機関」として拡大した解釈する（Frank & Meyer
2020）。「世界社会と国民国家」論文（1997）の出だしはこうである。
「世界モデルが映し出す目的（平等，社会経済的進歩，ヒューマン・ディベロップメント）は，高度に合理化され接続されて，しばしば驚くほどに合意に基づいている。世界モデルが定義し正当化するのは，他の全国的・ローカルな行為に対するアジェンダとなるが，それらは国民国家の構造や政策を形成する合理化された社会生活（ビジネス，政治，教育，医療，科学，家族や宗教ですら）のあら
ゆる領域に及んでいる。世界モデルは，長く国家と社会を形成すべく作動してきた。だが，世界社会
モデルは，これまでにない速さで世界の文化的・組織的な展開が強化される戦後社会においてこそ，重要なモデルになるのである。（下線筆者）」（Meyer et al. 1997, p.145）。

マイヤーらは，「世界社会」の特徴を仮想的な「未踏の島社会」として以下のように例示している。少し長くなるが，世界社会論のイメージが理解しやすいので引用しておく。
「未踏の島社会」の暗喩は，B.アンダーソンの『想像の共同体』から着想を得たと思われる。
「もしこれまで知られていなかった島で未知の社会が「発見」されるならば，多くの変化が起こる
ことは明らかである。政府はすぐに通常の大臣とエージェントを備えた近代国家のような何かを形− 84 −

成するであろう。他の国家や国連の認可によるオフィシャルな認知を保証する。その社会は，スタン
ダードなタイプのデータ，組織,そして国内および国際的な取引のための政策を備えた経済として分析される。島の人々は，一方で子供，年配者，貧者という市民カテゴリーによって特殊な保護を与えられ，公的にも多くの権利を持つ市民として再組織化されるであろう。
とりわけ，人種民族やジェンダー差別の標準的な形態が発見されると，批判されるであろう。人口がカウントされ，国勢調査で特定化され分類される。現代教育，医療，科学，そして家族をめぐって法的機関が発展する。これらすべての島社会に適応可能な世界モデルは，より高度に成文化され公開されている。このために，従前のいかなる時代よりも急激に日々の生活のレベルまで浸透する。さらに，モデルの重要性と効用について島民にアドバイスし，教育に貢献する世界社会の組織はかつて以上に数に多く活動的である。こうして，これまで未踏だった島社会において獲得されていた歴史，文化，実践，あるいは伝統について何も知らなくても，我々は「発見」の上で島の「発展」に関わる一
般的ルーブリックの下で，多くの変化に踏み込む。たしかに，我々の予測は不正確になるであろう。
その理由は，様々な世界文化モデルとローカルな伝統の間の相互作用が複雑になるためだ。にもかかわらず，あり得る様々なアウトカムの範囲は著しく限定されているのだ。（下線筆者）」（Meyer etal. 1997, p.145-146）

マイヤーらによれば，島社会に経済学者がたとえ足を踏み入れなくても，標準化された
パワフルな経済モデルでデータ分析することで，島社会が国民国家コミュニティにおけるメンバーシップと文化的立ち位置を劇的に高めることができると言う。しかし，本章の注1 で指摘したように，世界社会論はポストコロニアルな視座から批判がある。また引用から容易に察しが付く通り，世界文化のスクリプトによって照らし出される行為者は島社会
固有のネットワークや権力構造によって遮断される議論が欠如している。
4-5. 世界文化モデルの作動メカニズム
本項で，世界社会論の理解を助けるために，マイヤーらが示した二つの図によって高等教育の拡大を説明する世界文化モデルの特徴を示す。図 4-4 と図 4-5 を見れば，第 2 章で紹介した教育組織のサバイバルを描いた図 2-3 と図 2-4 をマクロレベルで再構成したことが明らかである。図 4-4 は国際関係論で伝統的な見方である。国民国家が集合的行為者として独自の歴史と内部諸力を持ち，現実の世界でネットワークを構築するモデルである。
複雑で不安定な周辺的現実のなかで，研究者はボトムアップ型で対処するリアリストの視点と言える。
一方，新制度主義（構築主義）が強調するのが，図 4-5 のトップダウン型モデルである。
バーガー宗教社会学の影響を受けて，国民国家は抽象度の高い西欧モデルの「合理化された世界の制度的文化的秩序」によって外在的に構築された実在物と見なされる。周辺的現
実と背中合わせで象徴的宇宙が存在するのである。図 4-4 のリアルな世界が伝統的な島社− 85 −

会，図 4-5 が西欧モデルに同形化，あるいは浸食される仮想的な「未踏の島社会」に対応することは言うまでもない。

図4-5でマイヤーらが説明するのは，国民国家が多かれ少なかれ外因的に構成された実在であること，国家形成や政策の公式化に参与できる国家内外の多くの個人は，自己管理的な行為者ではなく，脚本に書かれた筋書きを演じる者の謂いであることだ。そこでは，合理的な行為者中心的アプローチによって想定された利害に関わるハードボイルド（客観的で簡潔）な計算ではなく，劇的で象徴的なプロセスが強調されるのである。
国民国家モデルにおいて外挿的に文化的構築を行うことは，先の「未踏の島社会」で生じる標準的な社会政治的形態にとって容易で自然である。例えば，経済進歩や社会的正義のような国家目的をモデル化し測定することは，入手可能で説得力もある。同様に入手可能なのが，目標を実現できずに失敗として定義される社会問題であり，失敗は非効率な生産方法であるとか権利を侵害したとかで同定しやすいのである。
次いで，マイヤーらが唱える世界文化モデル（西洋モデル）の特徴は，以下４点である（Meyer et al. 1997, p.152-157）。第一は，世界文化モデルが強調するのが，国民国家間の異質性よりも類似点であること。類似性を説明するツールが，本叢書第３章で見た同形化（isomorphism）である。DiMaggioとPowell（1983）のリサーチ・クエスチョンを再掲
すれば,「なぜ組織は，自らをより効率的にすることをしないで，組織形態や実践で驚くほどに同質性が存在するのか。我々は組織の多様性ではなく，類似性の理由を説明することを試みる。」であった（DiMaggio & Powell 1983, p.147）。
想像上の島社会は，たしかに個別に見れば島ごとに経済的・政治的・文化的資源が異質である。にもかかわらず，ブラッドリとラミレツが発見したように，女性の大学進学率の急激な増加は女子の不平等撤廃運動が激しかった時期（1965-1985）に多くの国で貧富の格差に関係なく世界的に増加し，標準化している（Bradley & Ramirez 1996）。しかも，− 86 −

1960-1990年のユネスコデータを使ったブラッドリによれば，専門分野に見られた伝統的なジェンダー格差は縮小している（Bradley 2000）。こうした知見が示唆するのは，性別
役割分業の廃止，機会の均等，選択の自由など普遍的な諸力が作動するときのみである。
国民国家が世界文化の秩序制定に敏感に反応したと解釈するのである。
第２の特徴は，世界文化モデルが基本的で，かつ極めて強く正当化された行為ユニット
として定義づけされることである。世界文化は高度に合理的で普遍主義的だから，国民国家も合理的行為者として形成される。このために国民国家は，国内では経済発展はGNP，
機会の平等は就学率などスタンダードな指標で評価され，対外的には国際連盟に加盟する
ことで国家として正当化されたユニットであることが証明される。
第３は，脱連結（Decoupling）である。これも第２章の教育組織論の存立機制のメカニズムとして紹介した「有言不実行」の国民国家バージョンである。一般に，社会分析の現実主義者が指摘するのは，国民国家は機能的要件や外的権力に負荷された構造や国内の支配的文化に応じてタイトに結合した構造の有効性である。しかし，タイトな結合は真実ではない。例えば，憲法や公的な場で平等主義的な市民権運動にコミットすることは，どこにでも男女間や人種民族間にフォーマルな線引きをする政策と矛盾することがよくある。
同様に，異議申し立てと政策は，ともに実践と矛盾することもしばしばあるからだ。
こうして国民国家は，必ずしもシステムとして作動しない外在的な文化によってモデル化されるので，脱連結は不可避である。そこで，世界文化が内包するのが，相互に葛藤す
る原則を折衷させた支配モデルのバリアントである。その中で，いくつかの外在的要素は他の要素よりもコピーが容易であるが，多くの外因的要因はローカルな実践や要求，そしてコスト構造と矛盾する。さらに問題であるのが，世界文化モデルが高度に理想化されて内的には矛盾を抱えるため，実践に移すことが不可能になることである。
マイヤーらの言う「想像上の島」（発展途上国）は，ほとんど合理的な資源を持たない。
だから，最新の雇用形態を採用する方が，効果的に労働者を働かせるよりコストがかからない。教育政策や女性保護のために適正に内閣の大臣を創り出す方が，学校を設置して政策を実施する社会サービスを組織化することよりも容易である。それ故に，外部で定義づけされたアイデンティティをコピー・ペーストすることは，非常に深い根深い「脱連結」（有言不実行）を促進する。それが個人，組織，国民国家のいかなる合理的な行為者であれ，公的モデルと観察された実践の間には，多くの脱連結が露見するのである。
一読して分かるように，以上のダブル・スタンダードの議論は，「制度化された環境；
儀礼と神話」（1977）で展開された組織存立論を国民国家レベルに援用したものである。
第４は，拡張した構造化（expansive structuration）である。文化的な原則とビジョン
によって見かけ上，連結を過度に強化することで，むしろ国民国家が機能要件をはるかに超えた組織形態を整備してしまうことは，ある種の水膨れが生じることである。貧しい国でも「開発」を唱えるために，立派な大学や高速道路や飛行場を建設する補助金を政府に− 87 −

求めることがある。そうだとすれば，このような「脱連結」を知りつつも拡張した構造を予防する賢い対応は，一般化の非合理性を訴え，これを無視することである。とは言え，近年の国民国家は，規模，資源，複雑性から派生する機能的要件をコンスタントに維持しつつも，明らかに異常なほどの社会的ドメインを抱えてしまっている。今日の大学のオフ
ィスを20～30年前と比べても，会計監査，法律，安全管理，人事，環境，カウンセリングなど多くのオフィスが散見される通りである。
こう見てくると，新制度主義による合理化された近代の大衆教育や高等教育の拡大のロジックが示唆するのは，常に国際的に高度なレベルで同質化が含まれていること，世界社
会論の枠組みの中で国民国家として認知され，他の国民国家と競争する過程のなかで著しく類似した教育や技術の伝播（借用）が生まれると言える。実際，大戦終了後に国際連合が1945年に創設されて，旧植民地や信託統治国の100ヶ国が相次いで独立したこと。その後も西サモア（1961年独立）などに国連や独立に介入したたことで国民国家が合理化されたアイデンティティを持つようになり，上述の「想像の島社会」で例示した世界文化モデルの伝播と標準化（同形化）が急激に始まったことである。
次いで，21世紀にかけて高等教育が急激に普及したメカニズムは，以下のようになる。
Barro & Lee（2015）のデータから高等教育が1990年以後から21世紀にかけて急激に拡大したのは，東西の冷戦終結後に経済のグローバル化以上に西欧モデル（パックス・アメリ
カ）が旧東側や第三世界に拡散したからだと解釈できる。グローバル化が国民国家の管轄権を縮小したというよりも，普遍的な世界文化の普及を後押ししたと解釈するのである。
ここではレビューを省くが，大学設置認可数だけでなく，新制度主義を適用した近年の論文が実証したのは，この時期にNGOや学術団体，INGO（国際非政府組織）が急激に拡大
し，人権・市民権運動の拡張，女性・子ども保護や環境保護運動も女子の高等教育拡大と重なり世界的に拡散したことである。
質的な指標を加えれば，OECDが主催するキー・コンピテンシーや読解スキルを測定し国際比較するPISA（2000～），PIAAC（2011～）など国際学力評価事業への参加国が増加した。３年ごとのリーグ・テーブルに一喜一憂し，ランクが下がれば「危機に立つ国家」とシンボライズされる。同様に，THE世界大学ランキング（2004）が個別大学のランキン
グ情報を提供し始めた。我が国では，中央教育審議会が「我が国の高等教育の将来像答申」（2005年）で知識基盤社会を提唱し，OECDは Tertiary Education for the Knowledge

Society（2008）を著して知識社会の実現に向けた高等教育のあり方を問い，世界銀行はBuilding Knowledge Economies（2007）で知識が経済発展のエッセンスであると位置付
け，ICTなどのインフラ整備を訴えた通りである。
参考までに，図4-6に「知識社会」をキーワードにして国立国家図書館サーチで1951年から2021年までの「記事・論文」を検索した累積度数を示す。1990年代後半から21世紀にかけて「知識社会」を扱った記事・論文が急激に増加していることが分かる。日本国内の記− 88 −

事・論文データと図4-3の世界の大学設置数と単純に重ね合わせて議論することには慎重であるべきだが，21世紀になって「知識社会」の頻度と大学の設置認可数に対応関係がある。
新制度主義に従えば，国民国家が機能分化や専門的知識を備えた人材訓練を大学に期待するようになったというよりも，権威主義，ナショナリズム，そして反自由主義のリスクに晒されながらも，「世界社会」（西欧モデル）が大学に対して開放的・合理的で普遍主義とコスモロジーを備えた世俗的宗教機関として転換を求めるようになったからだと解釈される（Frank & Meyer 2007, 2020）。

図 4-6 「知識社会」累積記事・論文数：1951～2021（出典：国立国会図書館サーチ（記事・論文）より作成）

以上，本叢書では，高等教育研究に社会学的新制度主義の概要を知るために，1970年以後の40年に及ぶこの学説の起源と生成展開の一端を新制度主義のパイオニアであるマイヤー・チームの主要業績を通じて検討した。加えて，理論研究のプラットフォームとして若干の実証分析を示しておいた。学問の発展としての新制度主義の制度化過程は，自らを正当化する研究戦略としてI.ラカトシュの言う科学的研究プログラムの「硬い核」を構築した（ラカトシュ 1987，70-71頁）。それが汎用性の高い「制度としての教育効果」(1977)，「制度化された環境：神話と儀式としての公的構造」（1977），そして「世界社会と国民国家」（1997）として結実した。
とりわけ，「世界社会と国民国家」論文によって，我々は知識社会におけるワールドワ
イドな高等教育の拡大と，なぜいかにして大学組織が社会への説明責任としてエクセレン
スを重視するようになったのかを説明するロジックを手に入れることができた。そのことは，21世以後に新制度主義のシンパか否かにかかわらず，世界文化理論に刺激を受けた多くの実証的論文が生み出されていることに現れている。「硬い核」に対する否定的推論を− 89 −

立てる代わりに「硬い核」を防禦する数多くの補助仮説を練り上げて，長期時系列データ
で組織の安定から組織の変動を実証する肯定的研究手法が採用されているからである７）。
宗教社会学者のバーガーとルックマンは「制度化のはじまり」を論じるにあたって，認識上の解釈と規範的解釈の双方を防禦する天幕を自らの上に張り巡らすようになると論じた（バーガー・ルックマン 2003，96頁）。普遍主義，合理主義，科学化を纏った西欧社会モデルが，近代社会を支える正当化図式（聖なる天蓋）に他ならない。それだけに，超越的な「世界文化」論は現地化（周縁）との間に葛藤を経験するが，グローバル化の進展とともに秩序形成装置としての世界文化モデルへの同形化の趨勢は止まらないというのが，新制度主義の見立てである（Drori, Meyer, & Hwang Eds. 2006；Krücken & Drori Eds.
2009）。

【注】1)

新制度主義の理論的装置である「世界文化論」（World Culture Theory）とマクロデータの解析と政策文書に基づく実証的手法は，当然のことながら，第三世界の地域研究に関心を寄せる比較教育学や国際開発論に知的刺激とともに批判を生み出した。大
衆教育の世界的拡大や学校カリキュラムの国家を超えた標準化現象や「世界文化」への収斂論（Meyer et al. 1997）に対してはフィールドワークを研究手法とする地域（比較）教育学者は新制度主義が斬新な理論的パースペクティブを与えると評価しつつも，西欧の合理主義に偏した「世界文化論」は留学生を介した植民地化であるというポス
トコロニアルな立場から批判がある（Schriewer 2000；Steiner-Khamsi 2004；Dale
2000；Rappleye 2012；Carney et al. 2013）。

2)

マイヤーらの新制度主義に対して形態発生主義に立つ英国の社会学者 M.アーチャー
から見れば，何よりも構造概念を欠いていること,具体的にはマクロ（国家，宗教組織，企業体，専門職集団，教員組合）とミクロ（個人と家族）のダイナミックな相互作用
や利害集団間の葛藤の双方への考慮が欠ける一次元的な解釈となる。加えて，教育拡
大の段階別でみれば，マイヤーらの捉えた時期は離陸期や成長期よりも教育システムの自律性が強いインフレーション段階を説明したことになる（Archer 1982）。教育拡大に関する M.アーチャーの交互作用モデルについては，丸山（1992）を参照。

3） 世界銀行のデータは https://data.worldbank.org/indicator/SE.TER.ENRR の School
enrollment, tertiary（％ gross）よりエクセルでダウンロードできる。
4） IAU の世界の大学データベースは，https://www.whed.net/article1.html より大学の沿革から設置年が抽出できる。
5） サンデルの事例が高額所得者の有名私立大学への入学スキャンダルを取り上げたのに対し，『学歴産業』は広範囲な顧客を巻き込んだ学歴産業の違いがある。

− 90 −

6） 米国における専門職の訓練と大学教育との関係については，Sullivan（2005）を参照。
7） Schneiberg & Clemens（2006）が，新制度主義の実証的研究を扱った158本論文で用いられた分析ツールを整理して便利である。世界文化が国民国家に及ぼす効果の測定指標として，(1) 代入効果戦略，(2) グローバルイベント効果戦略，(3) グローバル結合効果戦略，(4) 期限特定戦略として分類している。制度的フィールと組織の結合指標として，(1) フィールドレベルの団体との直接的結合，(2) 制度的権威による正当化・資格付与，(3) 制度モデルに対する結合，(4) 制度的圧力の近接性・可視性・脆弱性を挙げている。
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The Development of Institutional Theory and its
Application to Higher Education Research－The methodology of progressive research programs－
Masashi FUJIMURAFor decades, institutional theory has influenced the social sciences, including
sociology of education, comparative education, organization theory, international
relations, management studies and globalization, on a broad range of issues. A rejectionof reductionism lies at the core of institutional theory. The behavior of actors－whether
individuals, organizations or nation-states－is attributed not to the motives of that entities,
but to its context to higher-order factors, under the intellectual influence ofconstructionism by P. Berger & T. Luckmann.
However, in spite of the growing tendency to utilize recently developed insights ofinstitutional theory in higher education studies, the potential of institutional theory has
not been fully exploited by higher education researchers. So, the purpose of this series isthus to fill this gap by reviewing the origin and development of institutional theory, andparticularly American sociologist J. Meyer’s progressive team work from 1970 to 2010, a
pioneer of this form of long-term research program at Stanford University.
Specifically, we reviewed several fundamental ideas, such as charter theory,organizational field theory, decoupling, and world society model to better understand of
the relationship between institutional theory and the expansion/survival of higher
education systems. Also, using this theoretical foundation, we performed an empiricalanalysis to test charter theory and estimated education certification demand function by
job types, linked from institutionalized environments to technological ones.



Professor, Research Institute for Higher Education (RIHE), Hiroshima University

執筆者紹介

ふじむら

藤村

まさし

正司

広島大学高等教育研究開発センター教授

新制度主義の興隆と高等教育研究：1970～2010 年－科学的研究の前進的プログラム－（高等教育研究叢書 166）
2022（令和 4）年 3 月 31 日

著 者
発行所

印刷所

藤村 正司
広島大学高等教育研究開発センター〒739-8512 広島県東広島市鏡山 1-2-2
電話 (082)424-6240
https://rihe.hiroshima-u.ac.jp
株式会社 タカトープリントメディア〒〒730-0052
広島市中区千田町 3 丁目 2-30
電話 (082)244-1110
ISBN978-4-86637-036-1

REVIEWS IN HIGHER EDUCATIONNo.166（March 2022）

The Development of Institutional Theory and its Application
to Higher Education Research−The methodology of progressive research programs−

RESEARCH INSTITUTE FORHIGHER EDUCATIONHIROSHIMA UNIVERSITY

ISBN978-4-86637-036-1