令和の部活動改革において議論されるべきは何か―― 部活動が持続すべきこと（B 高剣道部資料から）――
Points to Discuss in the Club Activities Reform on Reiwa Era
What should be Sustain in the Club Activities Through B High School Kendo Club

那須野

親1

NASUNO Chikashi
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宇都宮大学大学院博士後期課程地域創生科学研究科

宇都宮大学地域デザイン科学部研究紀要『地域デザイン科学』第 10 号

論文

宇都宮大学地域デザイン科学部研究紀要『地域デザイン科学』第 10 号 59-77

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令和の部活動改革において議論されるべきは何か――部活動が持続すべきこと（B 高剣道部資料から）――
Points to Discuss in the Club Activities Reform on Reiwa Era
What should be Sustain in the Club Activities Through B High School Kendo Club那須野 親1
NASUNO Chikashi

今、世界最大のスポーツ・イベントの自国開催に、われわれ日本人は何を思うだろう。東京五輪は開催されたのであろうか、再延期や中止の決断がなされたかも知れない（原稿執筆は 2021 年 5 月）。
歴史的事実がどうであったとしても、我々世代には、スポーツ本来の文化的価値を周辺に歪められることなく正しく継承し、次世代につなぐ使命があるのではないだろうか。これまで、わが国におけるスポーツ文化の継承は、学校部活動が担ってきたと言ってもよいだろう。
本研究では、国が示す働き方改革を踏まえた部活動改革の展開について、部活動のこれまでとこれからを持続可能性という視点から再考し、部活動改革において議論されるべき論点を明確にしたい。
キーワード：部活動、働き方改革、指導者養成・育成、持続可能性

Ⅰ．予備的な考察
1．対象の明確化
まず、本研究で扱う「部活動」について、その対象を限定しておく。現行の学習指導要領（2017、2018 年告示）の総則には、以下のように明記さている。
生徒の自主的、自発的な参加により行われる部活動については、スポーツや文化、科学等に親し
かんませ、学習意欲の向上や責任感、連帯感の涵養等、学校教育が目指す資質・能力の育成に資するものであり、学校教育の一環として、教育課程との関連が図られるよう留意すること。その際、学校や地域の実態に応じ、地域の人々の協力、社会教育施設や社会教育関係団体等の各種団体との連携などの運営上の工夫を行い、持続可能な運営体制が整えられるようにするものとする。
（中学校 p.27
及び高等学校 p.31）
本研究における「部活動」についても上記の通り、教育課程外の学校教育活動であり「学校教育の一環」として扱われている活動として捉えることとする。
学習指導要領の理念で求める姿と、個々の実践には様々なギャップはあるが、一先ず本研究にお1

宇都宮大学大学院博士後期課程地域創生科学研究科 chikashi092681@gmail.com

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ける考察対象を「生徒の自主的、自発的な参加を原則とする活動で、学校教育の一環として、学校教育が目指す資質・能力の育成に資する活動」として捉えておく。具体的には、学校を中心に始業
前や放課後などに生徒が、自主的、自発的な参加を原則として行うスポーツや芸術、科学などの文化活動であり、△△高等学校陸上競技部、○○中学校科学研究部として存在する、いわゆる日常的・ ・ ・

会話のレベルで「ぶかつ」と呼ばれる活動を対象とする。
また、上に引いた総則の後半部分は、「学校や地域の実態に応じ、地域の人々の協力、社会教育施設や社会教育関係団体等の各種団体との連携などの運営上の工夫を行い、持続可能な運営体制が整えられるようにするものとする」とし、昨年（2020 年）9 月「学校の働き方改革を踏まえた部活動
改革について」1の方向性を既に示していたといえる。

2．方法論
部活動の持続可能な在り方を探求するための方法論を述べる。今回の部活動改革は「学校の働き方改革」として、国が推進する一連の働き方改革関連政策に位置づけられており、このことは、これまで以上に法的根拠をもって改革されていくことを意味する。つまり、1960 年代後半から、幾度となく議論されてきた「部活動は学校教育が担うべきか、それとも社会教育が担うべきか」という議論の延長線上にあるにせよ、
文部省・文部科学省の一政策としては根本的な制度改革には至らず、部活動は「主に学校が担い」続けている。
本研究は、「職場としての学校」における国の働き方改革に関する動向を踏まえた上で、これまでの部活動に係る制度的変遷を概観し、各時代区分の活動実態から浮かび上がる部活動の普遍性に注目する。特に具体の部活動に係る事象に注目して、個々の実践2に対して解釈を加えながら記述することを通じて、「部活動とは、本来何であるのか」という根本的な問いに対する現時点での概念及びカテゴリー生成を試みる。
そして、令和 5 年度以降の部活動在り方について、子供たちの未来に資する活動であるための「持続可能な部活動」の構築に向けて議論されるべき論点を明確にしていく。

Ⅱ．働き方改革に係る議論
現在の部活動改革は、学校の働き方改革の実現に向けた一部門として捉えられる。
「学校」の働き方とは、まさしく「教員」の働き方を意味しており、令和 2（2020）年 9 月 1 日に発出された文部科学省事務連絡「学校の働き方改革を踏まえた部活動改革について」についても、「教員の働き方改革を踏まえた」と読むことができる。
学校は、明治期の教育改革以降醸成されてきた独特の文化と価値観により、特殊な職場として位置づけられた。学校教育法（昭和 22 年法律第 26 号）の規定では、

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第8条

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学校には、校長及び相当数の教員を置かなければならない。

第 37 条 小学校には、校長、教頭、教諭、養護教諭及び事務職員を置かなければならない。
第 60 条 高等学校には、校長、教頭、教諭及び事務職員を置かなければならない3。

とある。つまり、学校で働く教職員とは、校長、教頭等学校全体の管理運営を職務とする職員と、学校の教育理念に基づき、様々な教育活動を通じて子供たちと関わり、教育目標を具現化していくことに向かう教員たち、そして、事務全般を担う事務職員で構成される。そして、そこで学ぶ子供たちへの教職員による「働きかけ」で展開される活動が、学校教育活動である。
国は、「働き方改革」の大きな流れの中で、教職員の働き方をどのような方向に改善しようとしているのであろうか。この点について、国における議論を「労働」と「教育」の観点から概観し、そのポイントを整理していく。
我が国において労働問題が社会問題化し最重要課題として議論され始める契機の一つに、大手広告代理店に勤務する新入社員が、長期にわたる長時間労働を苦に自ら命を絶った 2015 年の痛ましい事件がある。翌 2016 年 9 月、安部晋三内閣総理大臣（当時）は、自らを議長とする「働き方改革実現会議（以下、実現会議）」の開催を決裁した。第 1 回実現会議資料には、長時間労働に関する以下の総理発言メモが提示された。

戦後の高度経済成長期以来浸透してきた「睡眠時間が少ないことを自慢し、超多忙なことが生産的だ」といった価値観がありますが、これは段々ですが、そうでもない。生産性もないという雰囲気が、この 3 年間で大分変わり始めているのではないかと思います。私はまだ若いサラリー
マンの頃、こういう価値観があって、（午後）8 時くらいに帰ろうとするともう帰るの、という雰
囲気があったわけですが、企業側に聞いたところ、政府が全体の労働時間の抑制や働き方を変えていくことについて、旗振り役を期待しているかということについて、期待している人が 90％ということは、皆帰るのだったら帰りたいということに変わり始めている。やっとそういう雰囲気に変わり始めたので、ここは正に我々が更に背中を押していくことが大切であろうと思います。
まず法規制の執行を早急に強化します（括弧内筆者）4。

これは、2016 年 3 月 25 日に開催された「第 6 回一億総活躍国民会議」での発言である。その 5か月後に実現会議が開催されることになる。実現会議は半年間で計 10 回開催され、実行計画が策定されるとともに、安倍総理（当時）は関連法案の国会承認に向けた強い決意を表明して 2017 年
3 月に締めくくられた5。

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その後、各大臣の下で審議会を経て法案作成作業に取りかかる。2018 年 5 月国会で審議入り、
2018 年 6 月 29 日、「働き方改革を推進するための関係法律の整備に関する法律」
（以下、
「働き方
改革関連法」という）が成立した。2019 年 4 月から順次施行されている。

Ⅲ．学校の働き方改革に係る議論
この一連の流れの中、文部科学省においても 2017 年 6 月の諮問を受けた中央教育審議会が議論を重ね、2019 年 1 月 25 日、「新しい時代の教育に向けた持続可能な学校指導・運営体制の構築のための学校における働き方改革に関する総合的な方策について（答申）」が示された。
これを受けて、文部科学大臣を本部長とする「学校における働き方改革推進本部」が設置された。
答申を踏まえた働き方改革を強力に進める旨の文部科学大臣メッセージにおいて、柴山文科相（当時）は、過重労働による痛ましい現実に言及しつつ、教員の働き方改革への強い決意を表明している。

今、学校現場では、教師の長時間勤務の深刻な実態があり、働き方改革は待ったなしの状況です。“子供たちのため” を合言葉に、これまで志ある教師たちがその使命感から、様々な社会の要請に応えてきましたが、過労死に至ってしまうような痛ましい事態もあり、ここで教師の働き方を変えなければなりません。
働き方改革はこれからも、志高く能力のある方々が教師の道を選び、我が国の学校がさらに充実・発展するためにも不可欠になっています6。

つまり、国をあげた働き方改革のベクトルに学校という特殊な職場がいよいよのっていくことになるのである7。続く、「学校の働き方改革を踏まえた部活動改革について」においても、部活動を
学校教育の一環としての意義を認めつつ、教員の業務軽減に係る対象として部活動があげられ、次のように記されている。

今日の部活動は、生徒の自主的、自発的な参加により行われるものであり、学習意欲の向上や責任感、連帯感の涵養等に資するものであり、学校教育の一環として、学習指導要領に位置付けられた活動である。部活動に参加する生徒にとっては、スポーツ、芸術文化等の幅広い活動機会を得られるとともに、体力や技能の向上に資するだけではなく、教科学習とは異なる集団での活動を通じた人間形成の機会でもある。部活動は多様な生徒が活躍できる場であり、豊かな学校生
活を実現する役割を有する。
一方で、部活動の設置・運営は、法令上の義務として求められるものではなく、必ずしも教員が担う必要のない業務と位置付けられている。教員の勤務を要しない日（休日）の活動を含めて、

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教員の献身的な勤務によって支えられており、長時間勤務の要因であることや、特に指導経験がない教員には多大な負担となっているとの声もある8。

教員の負担にフォーカスされた議論は、我が国における部活動維持に係る大きな課題として繰り返されてきたが、今回は国を挙げた「働き方改革関連法」が成立・施行されており、一連の法的根
拠と拘束力をもって進められている点で、これまでの議論とはその様相が大きく異なっている。
国は、直近の改革として令和 5 年度以降、段階的に休日の部活動を地域へ移行するロードマップを示し、スポーツ庁と文化庁は、令和 3 年度予算で「地域部活動推進事業：予算額：199 百万円」
「地域文化倶楽部（仮称）の創設に向けた実践研究：予算額：100 百万円」をそれぞれ盛り込んだ。
そこでは、令和 5 年度以降の休日の部活動の段階的な地域移行に向けて、地域人材の確保や費用負担の在り方、運営団体の確保などの課題に総合的に取り組むために、全国各地の拠点校（地域）において実践研究を実施し、研究成果を普及することで、休日の地域部活動の全国展開につなげることが目指されている。
学校における「働き方改革」というとき、その基底詞は「働き方改革」であり、「学校」はあくまでも「働き方改革」を形容する限定詞として機能する。つまり、国家重要政策「働き方改革実現」に向けた一つの職場領域としての「学校」がクローズアップされ、文部科学省がそれを担う構図が浮かび上がってくる。今後、この政策実現の道のりでは、現在のパンデミックによる労働観の再構
築とも相まって、省庁間、中央政府―地方政府間、教育行政―学校間、管理職―教員間、教員―教員間等における「労働」と「教育」、「負担（ストレス）」と「生きがい」など、より多面的な摩擦の調整過程として展開されていくことが予想される。
このような状況において、明治の萌芽期からスポーツをはじめ文化活動の普及・発展に貢献し、賛否はあっても子供たちの学校生活を豊かにし、人間形成の機会としての役割が認識されてきた「部活動」の在り方、さらには存在意義自体が問われている。筆者も自らが部活動に所属した中学時代
から現在まで、生徒、保護者、公立高校の教員及び教育行政など、多様な立場で関わり続けてきた一人として、部活動顧問時代を思うとき、個人的（主観的）感覚としては、部活動に大きな負担感を抱いたことがないのが本音である。
しかし、このことは、筆者自身が、これまで専門性を生かせる希望通りの部活動の顧問でいられたからであるし、実に恵まれた環境で部活動に携わってこられたということだろう。2017 年度にス
ポーツ庁が実施した調査結果9を目の当たりにして、当たり前だと思うことが、実は特殊なケースに該当するということをあらためて自覚した。
学校という職場環境で醸成されてきた文化は必ずしも一様ではない。むしろ年齢、経験による感じ方の違いは年々多様性を増し、当然、部活動に対する教員間の意識にも影響を及ぼしている。繰

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り返しになるが、省庁間、中央―地方政府間、教育行政―学校間、管理職―教員間、教員―教員間等における摩擦とパートナーシップ形成を通じて、学校は、新たな職場文化を醸成していくことになるだろう。研究を進める上で、多様化する学校の職場文化も考慮に入れながら部活動改革を論じる必要がある。

Ⅳ．学校部活動の政策的変遷
これからの部活動の持続可能な在り方を探求するに当たり、これまでの歴史的変遷とその実態についておさえておきたい。部活動に関する学問的成果については、スポーツを主な活動内容とする
運動部活動で展開されることが多い。なかでも、中澤（2011ab、2014）と神谷（2015）による知見
は、本研究に多くの示唆を与えるものである。本章では両氏の研究をテキストに歴史的変遷を概観する。
これまでの部活動に関する主な研究は「運動部活動」を対象としているが、本研究は、特段、運動部活動に限定するつもりはない。両氏の詳細な記述を参考にすることで、「スポーツを中心とする
身体運動か、芸術等その他の文化であるか」の差異は存在するが、文化部活動も含めた、いわゆる・ ・ ・「ぶかつ」の変遷を辿ることができると考えている。
我が国における部活動の起源については、明治初期（1870 年代）、組織的な活動とまではいたらなかったが、既に東京大学にはボート部があった。その後、他の高等教育機関にも、運動部活動がつくられていった。さらに、運動部活動の連合組織である「運動会・学友会」がつくられ、徐々に学校公認の組織になっていった（神谷、2015.p.8.）。我が国に運動文化、スポーツが普及していく背景には、1878 年に設立された「体操伝習所」における体育教員養成の影響も大きい。ここで詳細に立ち入ることはさけるが、アメリカから招聘された体育担当教員ジョージ・アダムス・リーランド
ら海外からの招聘講師や海外帰国者によってさ、さまざまなスポーツが日本に紹介されたことが、我が国にスポーツを普及させる重要な契機となった。
中澤は、運動部活動政策を時代的特徴により「終戦直後～1950 年代前半」「1950 年代後半～1960
年代」「1970 年代～1980 年代前半」「1980 年代後半～2000 年代」に分けて記述している（中澤、2011a、p.40.）。明治から戦前にかけての部活動に関する歴史的研究については、これまでにも多くの知見が蓄積されているが（岸野、木下、阿部、大熊ら10）、ここでは、令和時代の部活動改革にいたる政策的起源とも言える 1970 年代以降に注目し、中澤（2014）の歴史的記述に依拠しつつ、神谷（2014、2015）の記述との整合を確認しながら、部活動に係る政策・制度の歴史を把握する。

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1．
「1970 年代～1980 年代前半」
1）必修クラブの誕生
1950 年代は前回の東京オリンピック招致活動が本格化していく中で、運動部活動における選手
強化の側面が前面に表れてきた。それを物語る動きとして、1954 年文部省通達「学徒の対外試合について」があった。同通達において、中学の対外試合は校内大会に限るという従来の原則が、都道
府県大会まで認めると大幅に改訂された（中澤 2011a、p.41.）。1959 年に東京オリンピック開催が正式に決定すると、運動部活動は一気に競技性を高めていった。
この競技性の高まりに対する反省から、1970 年代以降、運動部活動の大衆化が追求されはじめる。1969 年中学校学習指導要領では、第 4 章特別活動の内容にクラブ活動を必修として設定する。
さらに、その取り扱いには、「クラブ活動は、各教科の単なる補習、一部の生徒を対象とする選手養成などのための活動となってはならないこと」11という配慮事項が記された。また、週当たりの単位時数については、「クラブ活動に充てる授業時数については、選択教科等に充てる授業時数の運用、1 単位時間の定め方などによって、毎週、適切な時間を確保するように配慮すること」とされ、毎週 1 時間をクラブ活動として時間割に位置づけられるようになった。
この配慮事項には、1964 年の東京オリンピック開催を契機に学校運動部活動が選手の養成・強化の場として機能し、能力の高い一部の生徒が独占する状況への危惧を読み取ることができる。
つまり、全生徒が「自律的、自主的な生活態度を養うとともに、公民としての資質、特に社会連
帯の精神と自治的な能力の育成を図る」とする特別活動の第 1 目標そのものが成立し得ない状況を避けるための警鐘である。実際、1964 年東京オリンピックには、日本選手団 355 人中 14 人の高校
生オリンピアンが含まれていた（中澤 2014、p.116）。
このクラブ活動の必修化と運動部活動を並存させることで、スポーツの大衆化が意図され、さらに 1972 年保健体育審議会答申では、一部の選手を中心とした運動部活動のあり方が見直されるとともに（中澤 2014、p.117）、地域スポーツの振興によるスポーツの大衆化がより一層強く打ち出さ
れはじめ12（尾崎 2012、p.37）、1979 年文部省通達・保健体育審議会答申では、中学校で年 1 回の全国大会が、高等学校では年 2 回の全国大会が認められた（中澤 2014、p.117）。そして、1982 年の「課外の部活動の充実のための配慮」では、①学校管理下の教育活動として計画すること、②学校としての指導体制を確立すること、③指導に当たる教員の姿勢を確立すること、④対外試合や合宿などの基準を明確にすること、が挙げられた13。この流れの中で、学校は部活動にかかわり、かつ責任を持つことを求められたのである。
この大衆化路線のなかで、運動部活動は拡大し、教員のかかわりも大きくなっていく。日本教職員組合も 1970 年の「教職員の労働時間と賃金の在り方」において、運動部活動は社会体育に含まれる活動であるとの認識を示し、手当の支給を求めるのである。それに対応して文部省（当時）と

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人事院は 1971 年に「教育職員調整額」、翌 72 年に「教員特殊勤務手当」を制度化し、運動部活動の指導や対外試合の引率など、業務範囲の不明瞭な教員の特殊な勤務に対する手当を充実させた（中
澤、2014、pp.117-118）。

2）顧問教員の責任問題を契機とした社会体育化
手当問題以上に、顧問教員の責任範囲が問題であった。きっかけは、1970 年 7 月に出された熊本
地方裁判所の判決である。顧問教員及び校長と熊本市が注意義務違反で敗訴したことは、教育界を揺るがすほどの大きな衝撃を与えた。1966 年 5 月 26 日、熊本市立藤園中学校柔道クラブ練習中に新入生が背負い投げで投げられた際に頭を畳に打ちつけ、半身麻痺となった事件である（体育・ス
ポーツ法令研究会監修、1973、p.851）。
こうした教員の保障問題の解決策の一つとして運動部活動の社会体育化を模索する政策につながっていったのである。とりわけ熊本県は、県全域で大規模に社会体育化を進めた。先述した 1970 年
7 月の敗訴を受け、熊本県教育庁は全県域で運動部活動を社会体育化することを決定し、同年 11 月に通達を出している。
この通達により、例えば熊本市立京陵中学校では、勤務時間の 17 時までは教員が指導に当たり、それ以降は会費を別に徴収した「京陵スポーツクラブ」として、教員と学校外の社会人がコーチとして行っていた（中澤、2014、p.119）14。このように 1970 年代は、熊本県以外でも各地で多くの運動部活動が社会体育を進めた時代であった15。
しかし、1978 年に日本学校安全会：災害共済給付制度が大幅に改善されたことで、各地の独自の取組を進める母体が準備する補償内容とは、その充実度に大きな開きが出てきたのである。
そこで、充実した補償内容を受けるためには、教員が指導する学校運動部活動に戻る必要が出てきた。
こうした背景から、運動部活動の社会体育化政策は 1980 年代に入ると急速に勢いを失っていくこととなる（中澤、2014、p.120）。
2．
「1980 年代後半～2000 年代」
1）必修クラブの代替措置
1970 年代の部活動の大衆化を推し進めた必修クラブは、教育課程内の活動として、週 1 単位時
間を時間割に組み込む必要があった。しかし、1989 年改訂の学習指導要領（中学校、高等学校）で、必修クラブの代替履修に部活動が活用された。
この措置に対する各学校の対応は足並みがそろわず、更なる混乱を招くこととなるのである。
下記は、中学校、高等学校の学習指導要領（1989 年改訂）に示されたクラブ活動の取り扱いであ
る。

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クラブ活動については、学校や生徒の実態に応じて実施の形態や方法などを適切に工夫するよう配慮するものとする。なお、部活動に参加する生徒については、当該部活動への参加によりクラブ活動を履修した場合と同様の成果があると認められるときは、部活動への参加をもってクラブ活動の一部又は全部の履修に替えることができるものとする（中学校）。
つまり、部活動参加をもって必修クラブの履修を認める措置である。1992 年月 1 回で始まる学校週 5 日制による授業時数の確保の問題も、この措置を採用することでクラブ活動にあてていた時
間を他教科（科目）に割振ることが可能となる。しかし、部活動への参加をもって必修クラブの単位が認められるとなれば、「自主的参加」を前提とする部活動の大原則が揺らぐこととなり、部活動への全員参加を暗にルール化する学校もでてくることとなる。
この措置の下では、事実上「部活動」はカリキュラムに組み込まれる。それを根拠としながら顧問教員の配置や部の維持が図られ、部活動への従事は半ば教育課程内の公務と見なされ、教員の負担はさらに増大していく（中澤、2014、pp.120-121）。

2）画一的な管理教育を担う部活動
また、1980 年代は、校内暴力が社会問題化していた時代である。荒れる生徒たちをスポーツで更生させ全国制覇を成し遂げるストーリーがドラマ化され一時代を築いた。そこでは、顧問教員が生徒を叩くシーンが度々登場するが、当時はそれを容認する風潮があったこともまた事実だろう。
当時、NHK による調査では、中学生の約 3 割、高校生の約 4 割が教員に殴られた経験をもち、中学生の約 2 割、高校生の約 3 割は先生を殴りたいと思っていたという（神谷、2015、pp.141）16。
当時は多くの学校に風紀委員会なるものが生徒会組織に置かれていたし、規範教育、道徳教育の名の下で、生徒の言動を画一的に管理することが教員に求められていた。その一端を、いや中核を担う場としての期待が部活動に向けられていた。
まさに、上記調査が行われた 1984 年、中曽根康弘総理大臣（当時）直轄の諮問機関「臨時教育審議会（以下、臨教審）」が設置された。
「小さな政府」を標榜し市場競争を万能視する新保守主義の立場から文部行政の画一主義を批判して、教育の「自由化」と「個性化」を提唱したのは象徴的である（佐藤、1996、pp.106-107）。
しかし、臨教審が掲げた「自由化」と「個性化」は、「教育市場の自由、教育市場の個性」を意図しており、「子供たちの自由、子供たちの個性」ではなかった。1987 年 4 月の第 3 次答申では、豊かさのなかで鍛錬が軽視されていることなど、将来的な国民の健康体力への懸念が述べられ、スポーツにおける鍛錬に期待が寄せられている。部活動について「個性の伸長、集団の中での役割分担、協力、共通の目標へ向かっての努力、校内・校外における交流の促進の面で積極的な意義を有するので、今後さらに人的・物的両面での整備を進め、適切な指導がなされるように努める必要がある」

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と指摘され（神谷、2015、p.149）、管理主義的な部活動は結果的に強化されることになるのである。
3）学校週 5 日制導入と学校スリム化論
1990 年代に入ると学校週 5 日制の完全実施に向けた議論が本格化していく、1995 年に発表された経済同友会の提言「学校から『合校』」へ」で示された「学校スリム化」論は、直後から与謝野文部大臣（当時）、有馬中教審会長（当時）などの支持を獲得し、やがて、横山日教組委員長をはじめ広範な賛同を獲得したという（佐藤、1996、pp.109-110）。
さらに、1998 年・1999 年の学習指導要領では「放課後等における部活動が従来から広く行われていた」ことや「地域のスポーツクラブなどに参加し、活動する生徒も増えつつある」ことを理由に必修クラブが廃止された。この必修クラブ廃止により、これまでの代替措置も不要となる。部活動に係る業務を公務と見なす根拠はなくなった。
そして、2001 年 3 月文部科学事務次官通知「児童生徒の運動競技について」17では、「子どもの個性を伸ばし、豊かな心をはぐくむためには、学校の自主性・自律性を確立し、学校が自らの判断で特色ある学校づくりに取り組むことが必要である」とされ、国が関与した統制が外されることとなった。各学校は自らの裁量で、外部指導者の導入、地域社会への移行を模索していった（中澤、2014、pp.121-122）。
その後、国は部活動における外部人材の活用を促進する国庫補助事業等を推進するが、各地域の学校部活動が完全に外部委託されることはなく、結果として裁量権を持った学校が部活動を手放さなすことができず、法的根拠のない業務、顧問教員の負担、不適切な指導（体罰、セクハラなど）を抱えながら、その多くを学校で顧問教員が担い続けている。
2012、2013 年度予算では、「運動部活動地域連携再構築事業」として外部指導者派遣にかかる費用を補助する事業に約 270 百万円、翌年度は事業名を「運動部活動指導の工夫・改善支援事業【新規】」と改め、約 301 百万円が計上されている。これらの事業は地方公共団体への補助又は委託として執行されることが多く、指導者不足に悩む現場の声に応え、地方の学校運動部活動を支えていたことも事実である。
しかし、部活動指導の根っこが地域に植え変わる様子がないままの事業継続に財務省がついに不可を付けたのである。2016 年度予算から運動部活動の外部人材派遣に活用できる事業が外されることになった18。
2017 年 3 月 14 日、部活動指導員の制度化に伴う「学校教育法施行規則の一部を改正する省令の施行について（通知）」が発出され、2017 年度当初予算に「補習等のための指導員等派遣事業」のメニューとして、中学校への部活動指導員派遣が追加された。これまでの外部人材活用と大きく異なるのは、先述の省令改正を経ているため部活動指導員が顧問として大会引率等が可能となり、顧

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問教員が休日等の業務時間外は指導に当たる必要がなくなったことである。部活動への従事時間、責任範囲等、従事する顧問教員の実質的な負担軽減を推し進める法的根拠を得たことで、学校の働き方改革の柱として部活動が本格的に関与していくことになった。
そして、本研究の第Ⅰ章、第Ⅱ章でふれた、2020 年 9 月スポーツ庁事務連絡「学校の働き方改革を踏まえた部活動改革について」が発出され、2021 年度「地域運動部活動推進事業（予算額：約 221百万円）」が予算計上された。そこでは、休日の部活動を地域に移行する場合に懸念される状況等についての実証研究を全国の自治体に委託し、今後の普及的発展に向けたエビデンスの収集や研究成果の全国的展開が期待されている。
国は、令和 5（2023）年度以降の地域部活動の自立的な運営につなげたい考えだが、学校現場や地方教育行政関係者からは戸惑いの声が聞こえてくる。ここまで、1970 年代以降の部活動政策の変遷を概観してきた。しかし、これまでの政策形成過程では、指導者、教員の働き方の問題が議論されているが、そのエビデンスは全国の実態調査等による数値として平均化されたデータである。また、中心にいるはずの子供たちの姿、子供たちの思いが全くと言っていいほど見えてこないのはど
ういうことなのか。
部活動政策における中心アクターは、
日々の活動にいる指導者と子供たちなのではないだろうか。
部活動の持続可能性を探るには両アクターの行為に注目する必要がある。そこで、これまでの政策的変遷を個別の部活動フィールドから分析・整理することで「部活動に底流する本質」に迫ってみたい。

Ⅴ．部活動に底流する本質について ― B 高等学校剣道部の記念誌から ―1970 年代から 2000 年代におけるわが国の部活動に底流する本質を探る方法として、個別の実践「ある高等学校剣道部の通史的記録」を手掛かりに関係する諸アクターの言語データを分析する。

1．対象資料本章では、A 県の公立高等学校（以下、B 高）で日々実践されてきた部活動の生の声（指導者や生徒たち）を資料に、1960 年代以降実際に関った者たちの思いを言語データとして分析することを通して、現在まで継承されてきた我が国独自のシステムともいえる「部活動の本質」を捉えていく。
そこで、本研究では B 高剣道部創部百十周年を機に発刊された「B 高剣道部百十周年誌（以下、資料）」に収められた各世代の記事を読み解いていくことにする。B 高は、1879 年（明治 12 年）旧
制中学校として開校以来、140 年以上の歴史をもつ。

70

論

文

2．分析の観点と方法
上記資料中から、本研究で注目する 1960 年代以降を中心に、①生徒の思い、②生徒の現在に生きる学び、③指導者が生徒に伝えようとしたもの、④指導者自身の教育観、の 4 観点で当時の諸ア
クターの言語データを整理・分析する。
年代区分としては、①1964 年前後（東京オリンピック）②1970 年代（部活動の社会体育化）③
1980 年代後半（必修クラブ代替措置による部活動の拡大）④1990 年代～2000 年代（学校スリム化
による個性化、自由化）⑤2010 年代～現在19（学校における働き方改革）の 5 世代の言語データを中心に分析する。
谷津は、質的記述的研究における現象記述の率直生、当該研究者と対象言語データの距離の近さに重きを置き、研究者は、「〇〇法にも○○法にも当てはまらないから・・・」という理由で消去法
的にこの方法を選択するのではなく、独自性のある一つの方法論として質的記述的研究の特徴を理解し、自分の研究目的に合うと感じられたときは積極的にこれを活用するべきであろうという（谷津、2014、p.61）。
そこで本研究では、①筆者の日常の場としてある「部活動」を対象としていること、②部活動改革に関する議論の場に中心アクターの声が聞こえてこないこと、③個々の実践フィールド（筆者が身を置くフィールド）に継承されてきた本質に注目する必要があること、の理由から質的記述的方法を援用する。
対象資料の言語データをもとに、上述した各時代区分において概念生成、カテゴリー生成を試みる。今回は、B 高剣道部に限定されてしまうが、部活動の時代を超えた普遍的モデルを現時点のものとして構成するには同一フィールドの歴史をつなぐ視点が必要であると考えた。

3．部活動の個別実践フィールド B 高剣道部の場合－各世代の言語データに注目して－
1）概念候補の抽出
前項のとおり、①1964 年前後（東京オリンピック）②1970 年代（部活動の社会体育化）③1980
年代後半（必修クラブ代替措置による部活動の拡大）④1990 年代～2000 年代（学校スリム化による個性化、自由化）⑤2010 年代～現在20（学校における働き方改革）の 5 世代の言語データを中心に分析する。各世代の記述を次表（表 1）に整理した。

論

文

71

表 1．指導者及び生徒の言語データ
記述年代

概念候補

①1964 年
前後

【指】
・顧問転任
・勝敗
・切磋琢磨
・科学的練習【生】
・OB の存在
・練習内容
・厳しさ
・井戸水

②1970 年代

【生】
・厳しさ
・後の人生
・恩師の言葉

③1980 年代

【指】
・成長機会の確保推薦入試導入

【生】
・責任感
・顧問転任
・遊戯性

【生】
・勝敗
・理不尽さ
・面白さ、楽しさ
への気づき
【OB】
・文武両道

記述内容
【指：A1960 年～】C 先生が中学校に転出したので、関東大会の予選にしろ、全国大会の予選にしろ、すべて私が責任を持ち、試合には監督として臨まなくてはならなくなった。その年の全国大会予選は B 高にとって連続五年出場がかかっている大事な試合で、生徒諸君もその覚悟で真剣に練習に励んでいた。だが予
選決勝は予想していた通り D 学園との決戦となり、同点同本数となって、残念にも抽籤で負けてしまった。一旦切れた団体出場は奪回がなかなか難しかった。
それを E 君がキャプテンとして F・G・H・I 等の諸君とともに眦を決して頑張って奪い返し、群馬での全国大会に団体出場を果たしたのは立派だった。思い出は尽きない。強いに越したことはないが、たとえ振るわなくても、精一杯鍛え合い切磋琢磨していく青春の貴重な道場として、これからも剣道部が続き発展していくことを念願してやまない。また、決められた短時間内での集中した科学的合理的練習、頭を使う剣道という伝統は、学業との両立という面からも是非堅持して行ってほしい、と思う。
【生：E1964 年卒】入部当時はまだ補習科があり、OB が現役と同じように練習もするし、部室にも出入りしていた。新入生からすると恐怖の存在であった。
毎日の練習は一時間から一時間半で、掛かり稽古、打ち込み稽古が中心で内容的にはかなりきつかった。技術的には、機会を見て、機会を作っての遠間からの思い切った飛び込み面が中心で、打ちだしたら一本取るまで連続して打つぐらいであった。相手の打ちを返したり、摺り上げたりなどの高度な技術はあまりなかった。夏休みの合宿の辛さは、想像を絶するものがあった。現役より多いくらいの大学生の先輩方に、徹底的に鍛えられ、J 寮の階段を這って上がるようであった。
暑い中での一時、生物室脇の井戸水の冷たく甘かったのを今でも忘れない。
【生：K1972 年卒】励まし合って日々稽古に臨んだ。と言うのも、E「先輩」
が「先生」になったからである。その凄まじいまでの稽古は筆舌に尽くしがたく、39 歳になった今日でもときどき夢の中で苦しい鍛錬を余儀なくする。しかし、二度と体験することの出来ない水準の技術と精神の世界に導いてもらったことは、その後の人生に大きな力となり、武道館で学生選手権を競っているときも、会社のデスクで仕事に悩んでいるときも、「あの時に比べたらこんなもの」と、
くじけそうな心を何度も救ってくれた。大学時代も、そして剣を置いた今も、先生が教えてくれた「剣道は、心を籠めて繰り返すのみ」のこころを決して忘れたことはない。
【生：L1982 年卒】県の第 1 回高校生海外派遣に選ばれ、夏休みの一ヶ月間をブラジルで過ごすことになった。これに参加することは、即ち夏合宿に参加しないことを意味した。このことを E 先生に告げるには、相当の勇気が必要だった。
かなり叱られるだろうと覚悟して、一人体育教官室に E 先生を訪ねると、意外や先生はニッコリと微笑まれ、「そうめったに経験できなことだ、行ってきたらいい。向こうでも稽古はできるだろう。」と送り出してくれた。この年は、主将不在の夏合宿となってしまったのである。その翌年春、顧問が E 先生から M 先生に代わられた。4 月 1 日、この日は午前中に稽古を実施した。
「もしかしたら新顧問が来るかもしれない。
」そう皆で噂していたが、なかなか現れない。じゃあということで、卓球部の部室に忍び込み道具を拝借、皆でピンポンに興じていたところ突如 M 先生がおいでになった。
【生：N1990 年卒】試合の一週間前は調整ということで稽古が軽くなるものでしたが、地区大会に負けた後の三週間は日毎に稽古が厳しくなって、県大会の時にはボロボロで、気だけが鋭くはり詰めている状態でした。先輩方が稽古をつけにきてくれましたが、とくに O 先輩に掛かっていく時は死に物狂いでした。道
場の板壁に打ち付けられたり、突かれるのは当たり前で、時には北側の出入口から突き出されました。
【OB：P1957 年卒】B 高生は剣道だけをしに入学して来たのではない。遠征ばかりに頼らず、校内の稽古を充実させて、勉強時間を確保しろ。
【生：Q1990 年卒】中学校まで勝つことを義務付けられた剣道を続けていた私は、剣道を少々窮屈に考えていたことは否定できません。しかし、B 高の剣道部に入部したところ、試合に勝つ事は勿論大前提でありましたが、当時の主将をはじめ、諸先輩が剣道を純粋に楽しんでいるのを見ました。剣道が楽しいことを忘れかけていた私には、B 高剣道部は輝いて映りました。

72

論④1990 年代

⑤2000 年代
～現在

【生】
・文武両道
・初めての経験・恩師の言葉・寛大な恩師・自身の気づき

【生】
・勝敗
・コロナ禍
・先輩の姿

【指】
・居場所
・余裕
・制度改革

文

【生：R1996 年卒】常に「文武両道」という文字が背後から襲い掛かってきたように思える。しかし、それを乗り越えてこそ、真の B 高剣道部員であるという誇りも与えられたような気がする。無我夢中で毎日を過ごしていたことを覚えている。その甲斐あって、個人ではあるが二年の時に富山、三年の時に鳥取のインターハイに出場することができた。また、欠かせないのは合宿の思い出である。
一年の時は食事を作るのが初めてだったので、おそらくとんでもない味だったろう。しかし、みんな稽古で疲れているので味がわからないのか、黙々と食べていた。そして、夜には疲れているのにスパッと切り替えて勉強する。今思えば、B高はすごいところだったと感心する。
【生：S1997 年卒】顧問は皆、ユニークな先生方。
「スケールの大きな人間になれ」と、剣道を通じて人生の彩りの豊かさを熱心に教えて下さいました。我々は剣道部に入部直後に丸刈りとなりました。何とか反発しては、長髪の許しを請うのですが、ことごとく失敗。ある時、全国大会への切符を勝ち取ることを条件に、念願の約束を取り付けました。勉学と練習に明け暮れた時期。苛立ちや不安など心の葛藤が、恩師に対する甘えとなって、我々の支えになっていたのかも知れません。幸いにも、全国大会に出場することができ、目標を達成しました。爽快な気分と、心地よい満足感をもたらした事で、外見などに拘った自分を恥じ、大いに反省した覚えがあります。
【問：筆者】昨年の新人戦は初戦で完敗だったが、先日の大会は強豪校に代表戦まで持ち込み短期間で大きく実力を付けたように感じるが、自分たちではどう感じるか。
【生：T3 年】新人戦はあまりにも不甲斐ない結果だった。自分たちのなかでは、
稽古もかなりやり込んでいたので、何となく、そこそこはやれる気でいたのでショックだった。今思えば、根拠のない自信が気のゆるみになっていたのかも知れない。去年の先輩たちはコロナの影響で試合も出来ずに引退した。それでも、受験という全国大会で素晴らしい戦いを見せてくれた。剣道でも、学業でも後輩た
ちに全力の大事さを伝えてくれた気がした。刺激になった。自分たちも最後の大会に向けてやっていく。
【問：筆者】B 高にとって部活動とは。
【指：U】うちの生徒たちは、勉強することは当然と考えている。だからこそ、
放課後に部活に行きたいと思える場所が必要だと思っている。座学では苦しい生
徒が、放課後に生き生きしている姿を見るとホッとする。
もう少し余裕が欲しい。我々の頃は、毎日、15 時半ころから活動できていたか
ら、部活が終わって家に帰って 19 時くらいには夕飯を食べてきた気がする。今は土曜日がない分、ほとんど 7 時間で活動開始が 17 時くらいになってしまう。
2 時間程度活動しても、帰宅が 21 時を過ぎる生徒も多いと聞く。我々も生徒た
ちも余裕がないね。生徒たちの成長の場として大事にするならば、教育課程そのものを考えないと。

資料：宇都宮高等学校滝の原剣友会編（2001）栃木県立宇都宮中学校・栃木県立宇都宮高等学校剣道部百十周年誌より、那須野作成。
注：表中の記述内容で（下線部）は概念化の基本データとする。
【指】は指導者、【生】は生

徒、【OB】は卒業生である。
表 1 の概念候補を整理すると、指導者のデータからは、①顧問転任、②勝敗、③切磋琢磨、④科
学的練習法、⑤成長機会の確保、⑥文武両道、⑦居場所、⑧余裕、⑨制度改革が抽出できる。一方、生徒からは、⑩OB の存在、⑪練習内容、⑫厳しさ、⑬井戸水、⑭後の人生、⑮恩師の言葉、⑯責任感、⑰顧問転任、⑱遊戯性、⑲勝敗、⑳理不尽さ、㉑面白さ、楽しさへの気づき、㉒文武両道、㉓初めての経験、㉔恩師への甘え、㉕自身の気づき、㉖コロナ禍、㉗先輩の姿、を抽出した。
これらの概念候補は指導者、生徒という立場の違いはあるが、部活動の本質に触れる言語データ

論

文

73

としてカテゴリー化することが適切であると考える。というのも、記述年代①の生徒 E は、記述年
代②の E 先生であるし、記述年代③に登場する O 先輩は E 先生が着任当時の生徒でもある。といった歴史の長い B 高独特の流れを考慮すると、「指導者／生徒」の区別をしない方が適していると考えるからである。よって、概念候補は通番で示している。

2）概念及びカテゴリー生成とその解釈
以下、各概念候補をそれぞれ「アからケ」の要素として分類【抽象化 1】した。
【ア：①⑰】

体制の変化に係る要素【イ：②⑲】

活動目標に係る要素【ウ：③⑦⑫⑯⑱⑳】鍛え合い高め合いの要素【エ：④⑪】

活動の工夫に係る要素【オ：⑤⑭⑮㉔】

指導者との関わりから生徒の学びにつながる要素【カ：⑥㉒】

伝統として受け継がれる要素【キ：⑬㉑㉓㉕】

自らの気づきを促す要素【ク：⑧⑨㉖】

部活動の維持にかかわる要素【ケ：⑩㉗】

多世代からの学び、母校愛を育む要素

これら要素をさらに分類【抽象化 2】し、概念及びカテゴリーとして生成したのが表 2 である。

表 2．資料の言語データ要素の概念化とカテゴリー生成
概念名

要素

顧問の交代

ア

制度改革

ク

勝利追及

イ

鍛え合いと高め合い

ウ

効果的活動の工夫エ

指導者の人間性オ

成長の源としての気づき

キ

校風から培われる気質

カ

仲間や年長者による潜在的学習

ケ

カテゴリー生成
A：部活動の組織・制度の変化

B：目標達成に向けた諸活動の過程

C：良き指導者との出会いと学び
D：自己肯定感の高まり

資料：那須野作成。

表 2 のとおり 4 つのカテゴリーが生成された。
「A」は「B・C・D」を支える制度的基盤としての概念である。B は集団を動かすエネルギーとして必要な概念であり、日々の活動が主に B のカテゴ
リーにおいて現象している。C は偶然の出会いと生徒自身の捉え方に依存する部分が大きいが、Bと D の効果を大きく左右するものとして機能するものであり、A 以外のすべての効果は C の問題に帰結するといってもよいほど部活動において最も重要なカテゴリーと言えるだろう。

74

論

文

B 高の資料から政策的な影響を感じる言語データは、1980 年代の臨教審を受けて始まる推薦入試導入後、B 高にも過熱化の兆しが見られた。OB による早々の苦言により文武両道の校風を再認識したとの記述、現顧問の学校週 5 日制に伴う 7 時間授業の弊害などの記述はあるが、社会体育化、学校スリム化に関係するものは見当たらなかった。
しかし、働き方改革関連法を根拠として、現在進められようとしている改革の危うさは、今のところ学校現場にはほとんど伝わっていない状況であることが、今回のインタビューから感じられた。
筆者が危惧するのは、カテゴリーB・C・D を無視した強引な制度改革がなされるならば部活動の持続可能性は確実に喪失するということである。この政府と学校現場における認識のギャップが顕在化している。

Ⅵ．令和の部活動改革で持続可能性を保証するための論点
最後に、B 高剣道部資料による前章のカテゴリーをもとに、今後の改革で部活動の持続可能性を保証するために必要不可欠な論点をまとめる。
これまでの部活動関連ガイドライン等21や国の施策等に係る議論においても、令和 2（2020）年
9 月に突如示された部活動改革の方向性は見えていた。しかしながら、その政策決定過程の議論は、
働き方改革「教員の働き方の改善ありき」であったように思う。議論の過程で、中心にいるべき子
供たちの姿が見えてこなかった。何よりも、まず「カテゴリーB・C・D」を中心に議論されなければならいだろう。
特に「C：良き指導者との出会いと学び」をどのように担保するのか、部活動の持続可能性を語る
とき、指導者の質保証を最優先、最重要論点として議論されてほしいものである。
仮説になるが、「指導者がよくなれば、日々の活動はよくなるだろう。日々の活動が良くなれば、子供たちは部活に行きたくなり、自己肯定感も高まっていく」のではないだろうか。
部活動が地域に移行すること自体が問題なのではない。地域に移行することで「カテゴリーB・C・D」が持続不可能になることが問題なのである。このことは、学校に留まったとしても然りである。すなわち、部活動という我が国の誇るべき制度、その持続可能性は「A：部活動の組織・制度の変化」ではなく、「カテゴリーB・C・D」である。なかでも、「C：良き指導者との出会いと学び」の保証にかかっているのではなかろうか。
最後に、これからの課題をあげて稿を閉じたい。①質的研究方法の探求と修得に努め、②より多くのフィールドデータを収集するとともに、③本研究で浮かび上がった論点について探求していきたいと考えている。

論

文

75

引用・参考文献[1] 中澤篤史（2011a）学校運動部活動の戦後史（上）実態と政策の変遷.一橋科学 3.pp.25-46.
[2] 中澤篤史（2011b）学校運動部活動の戦後史（下）議論の変遷および実態・政策・議論の関係.
一橋科学 3.pp.47-73.
[3] 中澤篤史（2014）運動部活動の戦後と現在－なぜスポーツは学校教育に結び付けられるのか－．
青弓社[4] 神谷拓（2014）運動部活動の制度史と今後の展望．体育教育学研究.30（1）pp.75-80.
[5] 神谷拓（2015）運動部活動の教育学入門－歴史とのダイアローグ.大修館.東京[6] 尾崎正峰（2012）地域スポーツを支える条件の戦後史－指導者、特に職員に注目して－.スポー
ツ社会学研究 20-2.日本スポーツ社会学会[7] 体育・スポーツ法令研究会監修（1973）体育スポーツ総覧判例（2）．ぎょうせい．東京[8] 佐藤学（1996）学校改革はどこまできたか.『世界』.岩波書店.東京.pp.106-115.
[9] 谷口勇一（2014）部活動と総合型地域スポーツクラブの関係構築動向をめぐる批判
的検討：「失敗事例」から見えてきた教員文化の諸相をもとに.体育学研究 59.pp.
559-576.
[10] 寺下貴美（2011）質的研究方法論－質的データを科学的に分析するために－.日本放射線技術学会編. 日本放射線技術学会雑誌.67 巻 4 号.pp.413-417.
[11] 久保正秋（1998）コーチング論序説－運動部活動における「指導」概念の研究－.不昧堂.東京[12] 友添秀則編（2016）運動部活動の理論と実践.大修館書店.東京[13] 加藤一晃（2018）部活動研究の成果と今後の展望－特別活動、スポーツの場、居場所－.名古屋大学大学院教育発達科学研究科紀要（教育科学）.第 65 巻.第 1 号[14] 谷津裕子（2014）質的研究の実施と評価に活かす視点－質的記述的研究に焦点をあてて－.日本助産学会誌.28 巻 1 号.pp60-63.
[15] 伊藤正次、出雲明子、手塚洋輔（2016）はじめての行政学.有斐閣.東京[16] 秋吉貴雄、伊藤修一郎、北山俊哉（2015）公共政策学の基礎. 有斐閣.東京

注
1

国は、令和 2（2020）年月 1 日文部科学省事務連絡「学校の働き方改革を踏まえた部活動改革について」を発出。スポーツ庁政策課学校体育室、文化庁参事官（芸術文化担当）付学校芸術教育
室、文部科学省初等中等教育局初等中等教育企画課、文部科学省初等中等教育局財務課の連名に
よる。

76

論

文

https://www.mext.go.jp/sports/content/20200902-spt_sseisaku01-000009706_3.pdf（2021.1．
22 取得）
2

ここでいう「個々の実践」の記述は、筆者のこれまでの部活動経験を踏まえて、ある高等学校の部誌を資料とした言語データの分析に重点をおく。

3

中学校については、第 49 条において、「第 37 条から第 44 条までの規定は、中学校に準用する」と規定されており、第 37 条を中学校に読み替えることができる。

4

首相官邸 HP 働き方改革実行会。
http://www.kantei.go.jp/jp/singi/hatarakikata/dai1/siryou3.pdf（2021.2.16 取得）

5安倍総理（当時）は、実現会議の終わりに、「働き方改革実行計画の決定は、日本の働き方を変える改革にとって、歴史的な一歩であると思います。戦後日本の労働法制史上の大改革であるとの評価もありました。文化やライフスタイルとして長年染みついた労働慣行が本当に改革できるのかと半信半疑の方もおられると思います。しかし後世において振り返れば、2017 年が日本の働き方が変わった出発点として、間違いなく記憶されるだろうと私は確信をしております。ただ同時に、この実行計画は最初の一歩にすぎないわけであります。同一労働同一賃金にせよ、そして時間外労働の上限規制にせよ、法案を立案し国会に提出して、そしてさらに成立させなければ、単なる作文であり、絵に描いた餅に終わってしまうわけであります。その意味において、政府の役割は極めて重いと思っております。関係大臣におかれては、本実行計画に丁寧に書き込まれた内容に忠実に従って、関係審議会の審議を終え、早期に法案を国会に提出していただきたいと思います。安倍政権は、法案の成立に全力を傾注してまいります」との決意が語られたのである。

6

平成 31（2019）年 1 月 29 日に開催された「学校における働き方改革推進本部（第 1 回）会議」
において、柴山文部科学大臣（当時）が冒頭挨拶で述べた内容である。

7

この背景には、教員の過労死等の事例が相次ぐ中で、教員の過重労働が問題化してきたことがある。文部科学省「平成 30 年度公立学校教職員の人事行政状況調査」によれば、平成 30 年度中における教育職員の精神疾患による病気休職者数は 5,212 人（全教職員数の 0.57％）であるという。

8

1 に同じ。

9

スポーツ庁委託事業「平成 29 年度運動部活動等に関する実態調査報告書」東京書籍（平成 30 年3 月）p.70 参照。本調査では部活動に関する課題や悩みについて、中学校・高等学校を問わず顧問全体の 50％以上が「校務が忙しくて思うように指導できない」としている。また、「校務と部活動の両立に限界を感じる」とする顧問が、中学で（運動部 47.8％、文化部 43.5％）、高等学校
で（運動部 41.1％、文化部 26.9％）

10 岸野雄三（1973）体育史.大修館書店.東京／木下秀明（1971）日本体育史研究序説.不昧堂.東京／

論

文

77

阿部生雄（2009）近代スポーツマンシップの誕生と成長.筑波大学出版会. 丸善株式会社出版事業部.東京／大熊廣明他編（2011）.体育・スポーツの近現代 : 歴史からの問いかけ.不昧堂出版.東京／大熊廣明, 野村良和編（1997.2-1998.12）日本体育基本文献集：大正・昭和戦前期.日本図書センター.東京 等
11

国立教育政策研究所教育研究データベース。https://erid.nier.go.jp/guideline.html 参照（2021.2.21 最終アクセス）。

12 尾崎は、1970 年代以降の自治体レベルにおけるスポーツの大衆化における専門職員の配置事例について分析している。
13 中澤（2014）を参照。出典は、文部省編（1982）「特別活動をめぐる諸問題－高等学校特別活動

指導資料」きょうせい.東京.pp.160-167.
14 中澤は、塩津正雄（1973）わが校の運動部活動の計画と運営.健康と体力.第 5 巻第 9 号.第一法規出版.pp.28-31 を参照しての記述。
15 例えば、①東京都杉並区立阿佐ヶ谷中学校では、保護者が「課外クラブ育成会」を結成し指導と管理を行い。②兵庫県明石市では、中学校区ごとに「クラブ振興会」を組織した。③佐賀県教育委員会では「中学生スポーツクラブ事業」を予算化し、1974 年度 255 ものクラブを設置している。
16 NHK世論調査部（1984）
中学生・高校生の意識

受験・校内暴力・親子関係.日本放送出版会.pp.13-

21.による神谷の記述である。
17 平成 13 年 3 月 30 日付け 12 文科ス第 160 号の文部科学事務次官通知「児童生徒の運動競技について」を参照した。https://warp.ndl.go.jp/info:ndljp/pid/11293659/www.mext.go.jp/b_menu/
hakusho/nc/t20010330003/t20010330003.html（最終アクセス 2021.5.2）
18 この衝撃は大きかった。県単の一般財源による事業として確立している都道府県はまだしも、国の補助や委託金に頼ってきた都道府県にとっては、いきなりの「はしご外し」の感がぬぐえない。
19 対象資料が 2001 年までのものであるため、現在の B 高剣道部員 3 年生 3 名及び正・副顧問の教員それぞれに半構造化面接を実施（2021.5.5＠B 高体育館教員室）
20 対象資料が 2001 年までのものであるため、現在の B 高剣道部員 3 年生び顧問教員それぞれにインタビューを実施（2021.5.5：B 高体育館教員室）。
21 運動部活動での指導のガイドライン（2013 年 5 月 文部科学省）、運動部活動の在り方に関する総合的なガイドライン（2018 年 3 月 スポーツ庁）等。