ＴＬＡ（東京都図書館協会）の５５年
パート１ 小史
今まど子

１．第 1 期・TLA の創設から 1961 年まで
1949(昭和 24)年 6 月 8 日、大阪で開催された戦後第 3 回日本図書館協会通常総会において、「各府県に府県図書館協会を設置するの件」という協議事項が上程され、日本図書館協会(日図協)の事務局長有山崧は「協会の活動を活発にするために各府県単位の組織が必要である」と発言し、道府県の組織と日図協との関係についての質疑があったが、反対者はなく地方組織の設置は可決された。
2 週間後の 6 月 22 日、早速日図協の在京の理事、続いて評議員が会合を開いた。評議会の出席者は中井正一理事長、有山崧、古野健雄、もり・きよし、中村初雄、鈴木賢祐、鳥生芳夫、弥吉光長理事の他に秋岡梧郎、土井重義、浜野修三、服部金太郎、北口利昭、乙骨達夫、芝盛雄、吉田の各評議員が大阪で可決した方針により東京都図書館協会設置の件が提案、承認された。評議員 22 人
全員が発起人となり古野、北口、もり、鈴木、鳥生を小委員に決めて設立総会に向けて準備を進めた。
7 月 28 日、早稲田大学図書館において在京の日図協会員約 400 人をもって設立総会が開催された。当日は 80 名の出席者があり、佐藤忠恕(武蔵野市立図書館)
を議長に全員一致で東京都図書館協会(Tokyo Library Association=TLA)の設立が可決され、会則も承認された。TLA の評議員には、日図協の東京選出の評議員の内の 18 名および館種別に 9 名が推薦された。評議員の互選で理事 9 名が決まった。
12 月 10 日、評議員・理事合同の第 1 回役員会が開かれた。選挙の結果、初代会長には加藤宗厚(上野図書館長)が選出された。会議では、事務所を上野図書館（＊1）に置き、同館にいる評議員が事務をとること、日図協在都会員は即本会の会員であることを確認し、至急名簿を整備するとともに会員倍加運動を申し合
わせ、都学校図書館協議会との関連をつけるために懇談会を開き、長期講習会を開催する。地域的研究グループの育成、図書館法促進のため都民への呼びかけなどを行うことが決まった。同月 25 日に『TLA ニュース』が謄写版刷りで創刊された。
日図協に地方組織ができたのは、TLA が最初ではない。1892(明治 25)年という早い時期に東京在住の官立図書館員 24 名を会員として「日本文庫協会」が結成された。1908(明治 41)年に「日本図書館協会」と名称を変え規約を改正し、全-1-

国規模の組織となった。改正された規約の中に、
第六条

本会ハ地方ニ支部ヲ設クルコトアルヘシ

第二十四条

本会ノ支部ヲ設置セシムルトキハ評議員会ノ決議ヲ経ルヘシ

第二十五条

支部ハ其所属会員ノ会費ヲ取纏メテ之ヲ本部ヘ送致スヘシ

但シ其半額ヲ以テ支部ノ事務費ニ充ツルコトヲ得
第二十七条

本会ハ本部所在地ニ在リテハ本部ヲ中心トナシ支部所在地ニ在リテハ支部ヲ中心トシテ随時地方集会ヲ開ク

このような条項があって、支部組織の設置を認めている。文庫協会時代は東京
市在住のそれも官立の図書館員の集まりであったものから、全国規模の協会へと組織を拡大したので、その活動を盛んにするためには地方支部を固め支持を得る必要があった。そのため支部組織を通して日図協に会費を納入すればその半額を還付し事務費として使用することを認めたのである。
1915(大正 4)年 11 月、第 10 回全国図書館大会が九州で開催されたのを機に九州支部が設置された。翌 1916 年山形支部が、1917 年山口支部が相次いで組織された。したがって、TLA の結成は大東亜戦争後のことであり、九州支部が組織されてから 33 年も経っていた。
有山が 1949 年の大阪大会で支部組織の必要を訴えたのは、東京は言うに及ばず図書館の多く存在する大都市が戦災を受け、図書館の建物ばかりか蔵書の多くが失われ、紙も印刷物も極端に欠乏しており、図書館界が全体的に疲弊していた時期であった。協会の財政もまだ安定している状態ではなかったから地方支部を強化して会員を増やし、会費収入を増加安定させることが急務と言えた。
1945(昭和 20)年に東京都には 28 館の都立図書館があったが、3 月 10 日下町の大空襲で本所、浅草、両国、東駒形の図書館が焼失し、5 月 25 日の山の手の大空襲では日比谷、淀橋、麹町、三田、渋谷、寺島、中野、西巣鴨(4 月 14 日)の図
書館が灰燼に帰した。建物が焼けずに残ったのは京橋と駿河台の 2 館と、日本橋、月島の学校に併設した図書館 2 館の 4 館に過ぎなかった。全焼しなかった
図書館といえども大なり小なり被害を受けていた。蔵書については総数 74 万冊のうち約 40 万冊を失った。都立 28 館の定員は 238 名であったが、敗戦当時現職にあった職員はわずか 82 名であったという。
戦災を蒙ったのは大学図書館も例外ではなかった。しかし、アメリカ教育使
節団の報告書に基づく教育改革、占領軍の民間情報教育局図書館担当官等の指導や日本全国に展開された CIE 図書館（＊2）などによって、学校図書館の必要性が強調され次々に設置されていった。1948 年には国立国会図書館も現在の迎賓館となっているベルサイユ宮殿を模した建物に開館した。戦地から復員してきた図書館員、海外から引き上げて来た図書館員も職場に戻ってきた。

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TLA が結成された 1949 年に東京都の図書館は、日比谷、駿河台、京橋、深川、
品川、荒川、麻布、本郷、渋谷、世田谷、杉並、板橋、王子、江戸川、立川、
青梅の 16 館がやっと開館に漕ぎつけた。日比谷を除いて区部にある 13 の都立図書館は、設置主体が東京都でありながら管理は区長に任されているという変則な運営が行われていた。13 の区部にある都立図書館が蔵書と職員共々設置区に移管されたのは 1950 年 4 月 1 日になってからであった。
「図書館法」が 1950 年 4 月 30 日に公布され、すべての公立図書館は無料となり、新しい図書館サービスの時代を迎えた。とは言え図書館はまだ閉架式で閲覧のみというのが一般的であった。
さて、TLA が創設されたが、その目的は会則の第4条

本会は会員の親睦及び図書館事業の進歩発達を図ることとあり、会員とは第2条

本会は東京都内における次の各号の一に該当するものをもって組織する。

1 図書館員2 図書及び図書館に関する事務に従事するもの
3 図書及び図書館に関係ある業務に携わるもの
4 図書館に関心のあるもの
5 図書館及びこれに準ずる施設・団体

日図協との関係は第3条

本会は社団法人図書館協会の加盟団体となり、本会の会員は日本図書館協会の会員となる。

第 18 条本会の経費は日本図書館協会からの交付金並びに寄付金等をもってこれに当てる。

戦後日図協が財団法人から社団法人に衣替えし「寄付行為」が新たになり、「定款」も 1947 年 8 月に文部省の認可を受けた。その定款にはそれまでの「支部」
ではなく「加盟団体」を置くと変わった。
協会の加盟団体となるものは、都道府県図書館協会その他の図書館関係者および読書関係の団体であるとし、加盟団体は相互に連絡を密にして図書館事業の進展に努めること、さらに別に定める負担金を日図協に納め、日図協は必要に応じ経費を加盟団体に交付することを決めている。
「加盟団体の規定」(1948 年 6 月 14 日)が別にあって、
1.本会ノ加盟団体トナルコトノデキルモノハ本会会員 30 名以上ヲ有スルモノトスル。
2. 加盟団体ハソノ所属スル本会会員ノ会費ヲ徴収シ本会ニ一括納入スルモノトスル。
前項ノ場合ハ納入額ノ 2 割ヲ助成金トシテ交付スル。

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3. 加盟団体代表者ノ事務責任者ヲ指名シ之ヲ本会ニ報告シナケレバナラナイ。
変更ノ場合モ亦同ジ。

1950 年は、図書館界挙げての大行事であった「図書館法」が公布されたため
か TLA に関する記録はほとんど残されていない。
また、この年は日図協が定款を改定して、部会制が導入され、公共図書館部
会、大学図書館部会、学校図書館部会、特殊専門図書館部会ができ、各部会長
は理事となる。会員も個人の正会員のみでなく特別会員として各種図書館、学校、公民館図書部、読書会などの施設や団体が加わった。特別会員は規模によって会費に A、B、C の段階がついた。これによって日図協の財政基盤も整うことになった。
加盟団体については、その代表が日図協の評議員となることが決まったが、地方の図書館と全国的なレベルでの連絡がとりにくいので、地域連合体の確立、地方組織が加盟団体となるよう有山事務局長の働きかけによって、1952 年 4 月
三重県図書館協会、に続き東京、神奈川、富山、山口、群馬、岡山、香川、静岡、千葉、大阪特殊図書館協会、専門図書館協議会が加盟した。
1951 年 5 月 12 日新宿区内藤町にあった新宿 CIE 図書館で TLA の第 2 回総会が開催された。加藤宗厚会長は病気入院中であったため議長は武田虎之助が務めた。
この年は TLA 役員の改選(役員の任期は 2 年)の年で、1951 年 3 月 1 日付け東
京都立日比谷図書館の館長に就任していた歌人の土岐善麿（＊3）が 5 月の総会でTLA 会長に選出され、事務局も日比谷図書館へ移った。理事も一部を除いて交代した。総会の後、アメリカに学校図書館の事情を視察に行って帰国したばかりの全国学校図書館協議会(全国 SLA)会長の久米井束がアメリカの図書館事情についての講演を行った。会場となった CIE 図書館が当時は珍しかったテープ・レコーダーの操作を実演して見せた。
席上、役員達の間から TLA の事業として様々な案が出されたが、土岐会長が講師となって月例研究会が開かれ 30〜40 人前後の参加者を集めたが、9 月、10月、翌年 1 月の 3 回で終わってしまった。土岐会長は 1952 年 8 月に日図協の理事長に就任したため TLA 会長を辞任した。
1952 年 4 月に占領が終結して占領軍が去り、接収されていた多くの建物が返還された。CIE 図書館はアメリカ文化センター(ACC)と改称した。東京都内には2 ヵ所にあったが、新宿 CIE 図書館は閉鎖になり、有楽町にあった図書館は芝の女子会館に移転して図書館サービスを継続した。この頃から区内の図書館は次第に復興し始め、『TLA ニュース』(3 号)には墨田区に移譲された寺島図書館、
港区立氷川図書館、杉並区立図書館、目黒区立守屋図書館、都立青梅図書館が-4-

再建復興された記事を掲載している。この号には TLA 会員名簿が付され個人会
員 478 名と特別会員(団体会員)101 館がリストされている。12 月には「学校と公共図書館との奉仕の連携について」と題して研究会が開かれている。このテーマは半世紀も前にすでに論じられていたのだ。
三多摩とよばれた広大な地域はまだ図書館サービスは十分に普及していなかった。戦後都立立川図書館、都立青梅図書館、都立八王子図書館、武蔵野町
立図書館、東村山町立図書館、浪江虔の運営する私立農村図書館(鶴川)の 6 館で図書館サービスが始まったのが 1949 年頃のことであった。
1953 年 5 月の総会で国立国会図書館受入整理部長の岡田温が会長に選出され、9 ヶ月間空席になっていた会長の席が埋まった。事務局は国会図書館(旧赤坂離宮、現迎賓館)に移って、『TLA ニュース』も 6 号から活版印刷となり、後に国会図書館副館長となる長野裕の編集で発行された。伊藤伊、丸善、東京堂、紀伊國屋その他書店、古書店などの他にマイクロ・フィルムや複写機の広告が掲載されるようになったのも目を引く。
岡田の任期は 1957 年まで 5 年間続いた。岡田は帝国図書館の司書官、図書館長を経て、帝国図書館が新設された国立国会図書館の支部になった時、国立国会図書館の受入整理部長に就任した。岡田は東京大学社会学科を卒業して帝国図書館に入ったので図書館界に長く、図書館の事情にも明るく人脈もあったので、この時期に TLA の基礎が築かれたと言えよう。年史データをみても分かる
ように役員会も研究会、講演会、ワークショップなどのイヴェントの多いのも他の時期には見られない。特に岡田は館種別図書館員同士の交流を重んじて野球大会や深川図書館屋上での花火見物も行っている。また、岡田が国立国会図書館という全国規模の図書館の部長であったことから、国レベルのイヴェントに TLA 会員が参加できたのも TLA 会員にとっては利点であった。それは都レベ
ルの図書館協会の範疇を超えることではあったとしても、当時のように図書館
数も少なく図書館間のシステム化など現実のものとなっていない時代には、図書館の職員が国際的な情報が得られたことは岡田の考え方の広さや積極性にあったと思われてならない。また、図書館界ばかりでなく日本全体が貧しくはあってもゆとりがあったことが感じられる。
1957 年 10 月 3 日、三角形の日比谷図書館が日比谷公園の一角に新築落成した。
日比谷図書館は 1908(明治 41)年に創設された都立図書館としては最も古いものであったが、1945 年 5 月 25 日の大空襲で 20 万冊余の蔵書と共に灰燼に帰した。
1953 年 5 月 17 日の TLA 第 5 回臨時総会において「日比谷図書館新築促進要望の件」を満場一致で可決した。安井誠一郎都知事に宛てた要望書が『TLA ニュース』6 号に掲載されている。そのような経緯もあって、新館落成時に岡田の祝辞と図書館の写真が『TLA ニュース』20 号の巻頭を飾った。

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1958 年 5 月 11 日に開かれた総会で岡田の辞任後、3 月から日比谷図書館の館長に就任していた田中彦安が TLA の会長になって、事務局と『TLA ニュース』の編集は日比谷へ戻った。田中は都の水道局経理部長からの異動で、あまりの畑違いの異動であったので話題をよび、セオダー・ウェルチの「Toshokan」（＊4）の中でも言及され世界に知られる事実となった。図書館人ではない行政マンの田中に会長を依頼したのは、岡田と東大時代のクラスメートであったことによるという。1959 年には 8 月 1 日に総会が開かれたが、総会に続く恒例の講演会等については不明である。
10 月 23 日に「レファレンス研究会」が TLA 主催で開かれ、午前中は問題別
部会、午後は全体討議に当てられかなり大掛かりな研究会で『TLA ニュース』
でも 2 号にわたって報告されている。1960 年 2 月 5 日には国際文化会館図書室長の福田直美率いる各館種の中堅図書館員がアメリカに 2 ヶ月にわたるレファ
レンス・サービスのフィールド･セミナーに参加した報告会が開かれた。報告者
は団長の福田直美(国際文化会館図書室長)、小田泰正(国会図書館)、鈴木平八郎(国会図書館)、天土春樹(国会図書館)、澤本孝久(慶応大学図書館学科)、後藤純郎(日本大学)、清水正三(築地図書館)は当日欠席だったので 6 人が報告をした。
この頃から日本の図書館にレファレンス・サービスが展開され始めた様子が伺える。
一方、日図協は 1956 年から組織強化委員会を組織して審議を続けてきたが、4 年間をかけたにもかかわらず、会員全体の関心は盛り上がらず、委員会の努力は実を結ばなかった。
1959 年 11 月 18 日、TLA は「国会図書館は如何にあるべきか」と題するシン
ポジウムを開いたが、その時田中彦安会長は開会の挨拶をしているのでまだ会長の任にあったことが分かった。司会は中村初雄(慶応大学図書館学科)、発言者
は岡部史郎(国会図書館長)、斉藤敏(日本大学図書館長)、蒲池正夫(徳島県立図書館長)の 3 名であったが、要点のみの短い記録が残されているに過ぎない。TLAの野球大会も第 7 回を数え 9 月 12 日から 13 チームが参加して開催されている。
田中が辞任してから後の会長についてはよく分からない。田中の後日比谷図書館館長の更送が相次いだという。続く 1960 年度、1961 年度には TLA は年次総会さえ開かれず、『TLA ニュース』も発行されていない。TLA は休眠状態に陥っていた。実は、日図協も沈滞ムードで『図書館雑誌』は「公共図書館は沈滞しているか」という特集を組んでいるくらいなので、沈滞していたのは TLA だけの問題ではなかったようだ。
1960 年 5 月 24 日の加盟団体規定の改定があり、加盟団体を通して日図協の会
費を一括して納入した場合にはその 1 割を助成金として還付されることになり、2 割から 1 割に減額になった。これが TLA が会報を出したり、活動したりする-6-

費用にも事欠いて、活動が不活発になった 1 因だったのではあるまいか。また、日比谷図書館の増築が行われていてそれに人手が取られていたことももう一つの原因であろうとの指摘もあった。
1961 年に日図協の定款に「地方連絡員規程」ができて、地方の会員と日図協の連絡を強化しようとするものであった。連絡員はその地域の会員の会費の徴
収、『図書館雑誌』への情報の提供、日図協の活動の地方への周知などを目的とし、全国図書館大会の前後に連絡員の集まりが持たれた。東京からも地方連絡員が 2 名ずつ出ていたが、これに関する記事は TLA の会報に掲載されていない
ので、TLA との関わりは不明だ。
２．第 2 期

TLA の再起から 1972 年まで

1962 年 3 月 17 日、4 月 13 日、5 月 17 日の 3 回にわたって旧役員が有志として日比谷図書館に集まり、TLA を解散にするか存続させるかを話し合い、結局存続が決まって再建準備会が 6 月 27 日に開かれた。日本大学図書館長であった
斉藤敏を会長に TLA は再起した。事務局は明治大学図書館事務長の奥村藤嗣が幹事の山田義人と共に日比谷から引き継いだ。
『TLA ニュース』は『東京都図書館協会報』と改題され、題名の文字は斉藤敏会長の筆になるもので第 28 号(1962年 9 月)として 27 号の発行以来 2 年半ぶりに復刊した。会報の編集はグループ制となり、今は作家となっている阿刀田高の他に阿辻見知子、もり・きよし、山内勝一郎等国会図書館員が主たるメンバーであった。会報の発行は、中林製本からの寄付によって可能となり、寄付は 1965 年まで続いた。1963 年の総会において中林製本の中林三十三氏に TLA 再建以来の会報印刷費用の寄付に対して感謝状が贈呈された。
斉藤会長は日本大学教授で、アメリカ政治の研究者であり、アメリカに留学した経験があった。斉藤会長は翌 1963 年に日図協の理事長になって、TLA の会長を兼務し、明治大学図書館の事務長であった奥村藤嗣を常務理事に任命した。
1964 年に役員の改選があったが、斉藤は会長を続けた。1966 年に役員改選は行われず継続したので斉藤は結局 5 年間にわたって TLA 会長を務めた。
その年の日図協からの交付金はわずか 2 万 9 千円、翌年の 1967 年は 2 万 2 千円に過ぎず、会報の発行はできるはずもなかった。1967 年に明大図書館事務長の奥村藤嗣が会長となり常務理事に明大図書館の黒坂東一郎を入れ、会報は 46号から 2 年ぶりに発行された。編集委員はこのときもグループ制とし、年 1 回の発行となった。
『会報』31 号(1963 年 3 月 10 日)で、「奎郎」と署名している人物は、TLA が休眠状態に陥ったのは、会の性格がハッキリしない、東京には館種別、専門別-7-

の全国組織の本部があってそれぞれに活動をしており、関心も異なるので TLA
は屋上屋を重ねることになり、800 名に近い会員全体を満足させられないのではないかと問題点を指摘している。また、TLA が弱体化した理由に収入のない点が指摘されている。彼は「また会財政を確立させることも、組織体として不可欠な条件である。現在はほとんど収入がない(従来は JLA の会費徴収事務による一割還元があった)」と記している。そうなると一割の還付金もない時期があったとすれば、会の活動ができないのも無理はなかった。
1963 年 11 月 5〜7 日に開催された全国図書館大会(岡山)において、都道府県単位の図書館協会に関する調査が発表された。それによると地方協会を持たないのは栃木、和歌山、長崎の 3 県のみで、地方協会の会員は主として公共図書館員で、会長は県立図書館長がなっているのがパターンであったが、会長が学者なのは東京と京都のみであった。地方では県立図書館を中心に協会は運営され、公費の補助もあってまとまった業績を上げることができた。一方、TLA は参加
館の館種も多く個人会員数は 600 人にも登り、連絡も容易でなく事業も簡単には進まないので、会報を隔月刊にして会員とのコミュニケーションを密にしていくことが編集後記(35 号)に記されている。同号の巻末には 28〜35 号までの総目次が付されている。
アメリカ文化センター(ACC)は日本人に対する図書館サービスのほかに講演会、映画会、レコード・コンサートなどの文化活動、人物交流事業などを行っていたが、この他にアメリカの新刊書や日本語に訳されたアメリカの図書、除籍した英語の図書、雑誌、ブリタニカ百科事典などを希望があれば日本の図書館に寄贈する Presentation Program があった。1962 年秋に ACC から都内の図書館に寄贈したいとの意向が示され、TLA が世話役となり館種別に次の 6 人を委員として ACC 寄贈図書配分委員会が設けられた。委員は小田泰正(国会図書館)、
北村泰子(日比谷)、高井望(玉川大図書館)、鈴木徳三(電気大図書館)、野津(三鷹市立図書館)、加藤正明(中央矯正図書館)、奥村藤嗣(明大図書館)山田義人(明大図書館)が選ばれた。寄贈された雑誌 92 種は大学、短大、専門の各図書館に配分
し、洋書約 500 冊は希望が出された図書館に寄贈することが決まった。百科事
典 16 組のほか 2,284 冊についても配分先を協議した。その後も第 2 次、第 3 次と寄贈が続き、その都度委員会が開かれ各種図書館から要望を募って配分先を決めていった。1964 年 5 月 30 日の TLA 総会において ACC 館長のスポフォード(Dorothy Spofford)女史に感謝状が贈呈された。(39 号)
その後、数年にわたって TLA 総会とそれに続く講演会は開かれているものの、その他の活動はほとんど行われず不活発な状態が続き、『会報』は 45 号が 1966
年 4 月に、46 号が 1968 年 7 月の発行になっていて 2 年余のブランクがあった。

-8-

1969 年 9 月に出された『会報』48 号では「図書館協力と TLA の在り方」を特集し、数名の国会図書館員の意見と、「TLA は誰のものか」という調査が掲載されている。TLA の活動が停滞するとこのような意見の徴収が行われるが、詰まるところ、日図協の会員が自動的に TLA の会員になっていて、日図協に会費を納入していれば TLA には会費を支払う必要がないので、会員に TLA の会員であるという自覚がない。また、役員など関係者のみの関心で会が動いているので、傍観者を減らすことが活性化につながるのではないか。会に魅力を持たせるべきだ等の意見が出されていたが、具体的な提案は出なかった。
1969 年 1 月 1 日、仏文学者で立教大学教授(東大名誉教授)の杉捷夫(＊5)が日比谷図書館長になり、70 年 9 月奥村に代わって TLA 会長に就任した。杉会長は、
美濃部都知事の文化政策顧問の役も担っていた。そのころ建設を予定されていた都立中央図書館に中央図書館としての機能を発揮させ、都内全体に図書館サービスを行き渡らせるための政策を策定するプロジェクトが始まり「東京都の図書館政策の課題と対策」と題する報告書が 1971 年 4 月に発行され、東京都の図書館サービスに弾みがついた。7 月には有栖川宮記念公園の敷地内に都立中央図書館の建設工事が始まり、1972 年 3 月完成をみた。日比谷図書館からの資料の移転、新規体制の整備などが終わって 1973 年 1 月に開館した。日比谷図書館も新たな任務と体制を整え一足早い 1972 年 11 月に一部の改装を終えて開館した。プロジェクト報告書が出されて後、予算がついた図書館振興政策は 1971
年から動き出し、区立図書館は 70 年代には 52 館が新設され、多摩では 97 館の市町村図書館が増加した。しかし、プロジェクトや中央図書館の建設などに人手が割かれ、TLA としての活動は滞っていた。1971 年、1972 年は総会も開かれず、1972 年に『会報』51 号となってはいるが、発行されたのは国際図書年記念の小型のパンフレットであった。
さだか1972 年杉会長が辞任し、貞閑

はる

晴が館長になり、TLA の会長にもなった。1973

年 1 月 23 日、有栖川宮記念公園の中に都立中央図書館が完成した。その年の 8
月 6 日、TLA 発起人会が開かれ、年末の 12 月 22 日に 3 年ぶりの総会が開かれた。
1974 年、TLA に組織改正委員会(委員長もり・きよし)と会報・研修委員会(委員長浜田敏郎)が組織され、8 月 2 日に発足した。組織改正委員会は 7 回の会合を重ね 1975 年度末に定款が改正になった。
改正は、会員を普通会員(個人)、特別会員(団体)、賛助会員(TLA のみの会員)の三種に分けて、会費規程が変わったこと、評議員制を廃止して役員選考委員会を設け、この委員から推薦された人が TLA の役員になること、会長指名の常務理事をおくことができ、常務理事が事務局長となり、会長が委嘱した幹事が庶務会計を担当すること、従来の研究会、講習会などの事業の他に都内の研究-9-

グループへの助成が加えられたことなどであった。
TLA の会則改正にもとづいて TLA 東京地区会員を対象に普通会員の確認を行った。その結果を次の表で示そう。
ＴＬＡ会員数(1977 年 3 月 31 日現在)

普通会員 特別会員
1 国立国会図書館
82
12 公共図書館(公私立)

147

60

3 国公立大学図書館

37

7

4 私立大学図書館

8758

5 小・中・高校図書館

31

10

6 専

館

66

24

他

107

6

557

166

7 そ

門

図

書

の
計

(『会報』56 号より)1976 年 7 月末で貞閑晴が辞任し、その後も奥野定道、小杉山清と行政マンが続いて中央図書館長になり、TLA 会長にもなった。小杉山の任期は 1 年で 1981
年の総会において東大教授でパスカルの研究家、前田陽一（＊6）が都立中央図書館長に就任し、TLA の会長になった。
1982 年 3 月、日図協の評議員会で加盟団体規程と地方連絡員規程の一部が改訂された。
「すべての加盟団体に、その地域の前年度末個人会員会費総額の 1 割を組織活動助成費として交付する」と変わった。今までの会費徴収の見返りの交付金という性格ではなくなった。従って地方連絡員の仕事からも会費徴収の仕事が除かれた。日図協から TLA への交付金は 1983 年から 773,500 円とそれまでのおよそ 2 倍になった。交付金の額が固定されたので TLA にとっても財政が安定し予算も事業も計画が立てやすくなった。
1987 年になって TLA への交付金に関する規定が再度変更になった。「加盟団体にはその地域(都道府県)の個人会員の数に応じ、予算の範囲において、維持活動助成費を交付する」と変わり、さらにその算定方法は個人会費総額の 10％、施設会費総額の 5％に調整率を掛けたものの上限が 90 万円、下限が 3 万円となった。TLA は会員数も多いので 90 万円が助成されることなって財政が安定し、活動が軌道に乗った。

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３．第 3 期

ネットワーク研究会の時期

1981 年 5 月 29 日、TLA 総会に引き続いて「東京都の図書館ネットワーク―
各図書館から見た―」というテーマで討論会が開かれた。司会は高宮秀夫、私立大学の立場から小野正明(東京経済大学図書館)、国立大学の立場から田沢恭二(東京学芸大学図書館)、専門図書館として国分信(日本開発銀行中央資料室)、公共図書館として斉藤隆夫(日野市立図書館)、東京都からは島田若葉(都立八王子図書館)、国立図書館から中森強(国立国会図書館)の 6 人がスピーカーとして壇上に立ち現状と問題点を述べた。
この討論会をきっかけに TLA 唯一のプロジェクトが始まった。それは「TLA
ネットワーク研究会」と称し、東京都内における館種を超えた図書館協力を行
うための図書館ネットワーク構築の可能性や問題点について調査研究をするための組織であった。TLA の下部機構として 1982 年 5 月 25 日の総会で設置が認められ、設置要綱も承認された。
メンバーは TLA の理事である中森強、広瀬利保、黒住武、高宮秀夫、小出孝子、戸田光昭、井上如、伊藤總吉のほかに、推薦された委員に次の 9 名が決まった。瀬川弘悦(国会図)、篠崎セウコ(都立中央図)、大沢正雄(大泉図)、嵩原安一(府中市立図)、加藤和成(都立大図)、松下鈞(国立音大図)、川井依玖子(東京文化短大図)、広松邦子(日比谷高校図)、国分信(日本開発銀行中央資料室)のほかに総理府統計局図の小林修之がオブザーヴァーで参加した。
第 1 回のネットワーク研究会は 1982 年 7 月 7 日に始まり世話人に高宮秀夫と中森強を決め、3 ヶ月に 1 回程度で会合を開き、第 30 回目の会合が 1989 年 5 月
11 日に開かれて研究会は終了した。実に 8 年にわたって開催されたのであった。
まず、都内の図書館協力の現状と問題点やその在り方についての意見や情報の交換に始まり、各館種毎に実際に行われている相互協力を報告し合った。都
内には国立、都立、市区立、大学、短大･高専、学校、専門図書館の総数は 3,699
館が在ったが、蔵書数、職員数には大きな開きがある。その中での図書館間の相互協力は、やはり同じ館種同士の協力、業務の内容としては資料の相互利用が多い。将来行いたい相互協力については、最も重要と思う協力は資料の相互利用がトップであった。異館種間の協力を妨げている要因は職員の不足、二次資料の不備、閉鎖性の 3 点が挙げられている。このような傾向と問題点が明らかになった。詳細は『東京地域における図書館協力の現状と課題』に示されている。この他に、実施したアンケート調査の報告書 2 冊が研究委員会の刊行物として出されている。
『既成の図書館協力ネットワーク；アンケート調査結果の集計データ−中間報告−』(1993)および『既成の図書館協力ネットワーク―第 2回図書館協力アンケート調査報告―』である。

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このような調査結果を積み上げて 1989 年 7 月 TLA でシンポジウムを開催した。その記録は、『会報』70 号に記載されている。
1995 年度 3 月の理事会でネットワーク研究会の今後の在り方が話し合われ、ネットワーク研究会は終了し、次期の委員は選出しないことを決めたが、ネッ
トワーク研究会は保留されることになっていた。だが、その後、TLA の理事も事務局も全員交代となって、ネットワーク研究会は終了した形となった。
４．第 4 期・1982 年から現状・課題
1981 年以来、前田陽一、加藤周一（＊7）と学者館長が 1996 年 3 月まで 15 年続いた。1996 年 4 月から行政職の館長が任命されるようになり、任期も短く頻繁に交代するなどの理由で事務局から、事務局を他の館種の回り持ちで引き受けてほしいとの希望が出されたが、小規模で少数の職員しかいない図書館では事務局は引き受けられない、都内の図書館の協会だから都立中央図書館に置くのが自然だし望ましいといった意見が出され、事務局と役員側との話し合いには結論が出なかった。
役員も事務局も全員交代して、新しい事務局長から TLA は都立中央図書館が継続して引き受けるとの一言があって、役員一同安堵の胸を撫で下ろした。
ところが、都の社会教育の組織が変わり、都立図書館の館長は教育庁次長との兼務となった。したがって TLA 会長も兼務である。そこで TLA の会則が改訂され、副会長は会長の任命になり、会長任命の事務局長と協力して会を運営する責任を持つことになった。
その後、総会、講演会、見学会、研修会、グループ研究への助成、それに会報の発行は年 1 回だが続いて行われている。これは安定した収入と担当する職
員のおかげで継続が可能となっているのである。
会員数は 1998 年の 2,513 人をピークに減少し始め 2003 年から 2,000 人を割っている。2001 年から総会の参加者が 30 名を切り、2002 年は 23 名、2003 年は18 名と減少が続き、理事達の中にも司書ではなく行政職の館長が多くなり短期に交代していく。自治体の財政難から図書館の予算や人件費が減らされ、TLAの会合に出席できる職員数や出張費にもゆとりがない、など図書館には厳しい時代に、TLA の会合も形骸化してきているように思われる。一昔前のようにいわゆる名物館長があちこちの図書館にいた頃は集まりに出れば知った顔がたくさんあって、総会や理事会、懇親会でおしゃべりをしながらも、それが意見や情報の交換につながって楽しみでもあった。
TLA の先細りが心配であるが、今は固定した金額が日図協の交付金として支給され、都立中央図書館でも TLA のために担当の職員を割り当てて下さるので、- 12 -

活動も現状を維持している。振り返ってみれば、TLA も何回かの休眠状態を経験し、それでも 55 年の歴史を重ねてきている。先人の努力を無にしたくないものである。
５．おわりにTLA の役員になって、TLA とは何なのか、今までどんなことをしてきたのかという興味が湧いてきて調査を始めた。
この調査を始めて TLA は 1949 年に創設されたので、2004 年で 55 年の歴史があることが分かった。そして、何回かの危機的時期に遭遇しながらも命脈を保ってきたのは、中心になって尽力し支えてきた先人の努力があったからだと身にしみて感じ感動を覚えたこともあって、何らかの記録を残したいと思うようになった。初代会長の加藤宗厚氏をはじめ歴代の会長、役員のお顔が浮かび出てきた。もり・きよし氏は TLA 結成のときから規約の作成、会報の編集と発行、会計監査等々の役を歴任し、TLA の歴史の柱だったことも分かった。表面にはあまりお名前は出てこないが、粘り強い方であったことに驚嘆した。中林製本の中林三十三氏は数年にわたって会報発行の資金を寄付して下さったご好意は記録に留めておきたい。多くの故人となられた会長や役員の方のお顔を存知上げていながら、TLA に関するお話を伺う機会を持たなかったことは返す返すも残念である。
調査にあたってまず会報から調べ始め、これを中心にまとめた。
『東京都図書館協会報』、前身は『TLA ニュース』といったが、欠号が多く主要な図書館を歩き回って探したが、結局 9 号と 25 号は見つけることができなかった。創刊号および 14 号は最近寄贈していただき感謝している。また、過去の総会資料や理事
会資料の寄贈を受けたことにも深謝している。TLA については『近代日本図書
館の歩み；地方篇』に短い文があるだけであった。『図書館雑誌』も参照した。
はじめは TLA の歴史を書くつもりでいたが、集めたデータをシステマティッ
クに並べてみて、これが記録となるのではないかと思い、「パート 1「パート 2

小史」、データ集」とした。

資料も少なく不完全なものしか書けなかったが、これをステップとしてさらに詳しい調査が行われ、正確な記録が残されるための踏み石となるつもりでまとめた。
TLA 事務局の方々や多くの関係者に感謝し、今後の研究に期待して筆をおきたい。

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注＊1 上野図書館は前年の 1948 年 6 月に国立国会図書館が四谷にある現在の迎賓館に開館
し、従来文部省の管轄下にあった帝国図書館は戦後国立図書館と呼ばれた時期もあっ
たが、国立国会図書館に吸収され国立国会図書館上野支部となった。現在は国際子ども図書館となっている。
＊2

CIE 図書館

連合国軍総司令部／民間情報教育局(Civil Information and Education

Section=CIE)が日本人のために開設した図書館。東京には 2 ヵ所、京都、大阪等主要都
市に総計 23 館が設置された。プロのアメリカ人ライブラリアンがサービスにあたり、無料、開架、貸出、レファレンス、児童へのサービス、視聴覚資料の利用など日本図書館の未開拓分野のモデルを示した。1952 年 4 月 28 日占領終結と同時に閉鎖となり、5 月からアメリカ文化センター(ACC)と改称してサービスを継続した。
＊3 土岐善麿［トキゼンマロ］ 歌人、ジャーナリスト。 1885(明治 18)年東京都出身。

早稲田大学英文科卒。文学博士。「田安宗武」で日本学士院賞受賞。

読売新聞、朝日

新聞記者、論説員を歴任。国語審議会会長を 5 期 11 年間つとめた。日比谷図書館長。
日本図書館協会理事長。能の作者としても知られる。著書多数＊4Welch, Theodore F. Toshokan ； libraries in Japanese society.

Chicago, American Library

Association, 1976.
＊5 杉

捷夫［スギ

トシオ］

国大学仏語仏文科卒

東京大学名誉教授

文学博士

1904(明治 37)年新潟県出身。東京帝立教大学、東北大学、東京文理科大学、東京大学で教鞭をとる。日比谷図書館長。日本学士院会員。メリメ、モーパッサン、モーリヤック等の翻訳家。仏文学関係の著書多数。
＊6 前田陽一［マエダヨウイチ］

東京大学名誉教授。

1911(明治 44)年群馬県出身。

東京帝国大学仏文科卒。パリ大学大学院修了。文学博士。外務事務官(在仏)を経て一高、東大で教鞭をとる。中教審副会長。NHK フランス語講師。都立中央図書館長。勲二等瑞宝章ほか内外の受賞多数。パスカル研究家。著書多数。
＊7 加藤周一［カトウシュウイチ］ 文芸評論家。1919(大正 8)年東京都出身。東京帝国大学医学部卒。医学博士。東京大学、ブリティッシュ・コロンビア大学、ベルリン自由大学、上智大学で教鞭をとる。都立中央図書館長。作家、詩人。著書多数。

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参考文献「TLA のあゆみと今後の問題」／奎郎著

p27 『東京都図書館協会報』31 号、1963.

「TLA の組織改正について」／もり・きよし著「第二章

p2 『東京都図書館協会報』55 号、1976.

東京都図書館協会運動史」／佐藤政孝著
み；地方篇』

日本図書館協会『市民社会と図書館の歩み』／佐藤政孝著『近代日本図書館の歩み；本篇』

1992.
第一法規

日本図書館協会『近代日本図書館の歩み；地方篇』『図書館雑誌』v.40

p226〜228 『近代日本図書館の歩1992.

日本図書館協会

No.1 1946・6〜『TLA ニュースレター』No.1〜No.27、1949〜1960.
『東京都図書館協会報』No.28〜No.84、1962〜2004- 15 -

1979.(自治選書)

1992.