授業支援環境の全学統一への取組み
峰内暁世, 澤村義紀, 石田 恭啓，菅野 智文
立正大学

情報メディアセンター
mineuchi@ris.ac.jp, sawamura@ris.ac.jp, yas@ris.ac.jp, sugano@ris.ac.jp
概要：本学でも e-Learning システム、AV 設備、遠隔システムなど様々な授業支援環境が整備されている。これらは、導入時期や担当部局等により個別に整備されてきた。そのため、使い勝手が異なり重複した類似機能が多々ある。そのため、コストの増加やユーザの利便性低下などの問題がある。本稿では、2014 年度に実施した授業支援環境の全学統一への取組みについて報告する。

1

はじめに
本学では、2014 年度夏と年度末に教育研究シ・授業支援ツール・学修支援環境ステムリプレイスを実施した。
「課題探求能力を・

教室 AV 設備有する質の保証された学生」を輩出することが・ 遠隔システム
・ 無線 LAN

大学に求められている社会的背景から、質的に転換して、きめ細やかで質の高い教育を実施できる支援体制を整備することが必須であった。

２

授業支援ツール・学修支援環境

これを実現するために（１）ICT を活用した協本学では、以前より e-Learning システム等の働型・双方向型学習など多様な授業形態への対ICT を活用した授業支援ツールを利用する教員応、（２）学生の主体的な学修を支援して学修のが一部に限られている問題があった。2010 年度

時間と質を向上させる環境整備を以下の３点にの教育研究システムリプレイスでは、ICT の活配慮して「Rissho Smart ICT」をコンセプトに用に積極的でない教員への利用頻度拡大を狙っ実施した。て機能を限った簡易な２つの e-Learning シス

・ ユーザに優しい環境およびサービスの提供

テム、（１）携帯電話を利用した C-Learning、・ 将来の立正大学の ICT 教育を見据えた全体（２）Web ベースで資料提示・課題提出できる最適化

端末室授業支援 CAI ソフト Wingnet の拡張機

・ 学生が主体的に協働型・双方向型学習に取り組める環境整備
教育研究リプレイスは、図１に示すように全学ネットワー
ク、端末室・AV 教室などの学生と教員が ICT を利用する環境整備全般にわたる。本稿では、2014 年度に実施したリプレイ
スの以下の部分について報告する。

図 1 教育研究システムリプレイス対象範囲概念図

表１

リプレイス前授業支援システム一覧
機項番システム
名

1

2

B

クリッカー

マーク
システム

4

Wingnet○○5WingnetWebOption

○

○

6

Web
Class

○

○

7

CLearning

9

Ub!Point

共有フォルダ10 りすCanD○

出席システム○ への手動Up ・小型回答端末
可○・普通紙マークシート
・専用OMR不要
・複合機スキャン機能とソフトOCR（FormOCR）
・採点システムは別ソフト（採点くん）

Web出席シス○ テムへの手動Up可・Wingnetのオプション
機能のe-Learning
・Webベース

○○

○

○

○

○

課題・問題点・要望・今後の対応

ほとんど利用なし
・授業支援室貸出し
・各キャンパス各100台
・経済学部は学部購入して一人一台配布

・台数が少ない
・数百人規模での利用希望
・電池切れのリスク
・ソフトクリッカーで対応可

授業内利用教員：15名（２％）
・定期試験で利用
・臨時利用増加傾向
・設問数25問まで

・OCRと採点が別のパソコンによる処理のため手数が多い
・設問数が多いテスト対応要望
・26問を超える場合は複数枚使用
・採点処理に履修者名簿の作成必須
・自由記述用紙や採点結果を蓄積させたい
・学籍番号の手書き欄を認識させたい・学生証と携帯ICカードリー
ダにより出席情報取得
・Web出席システムへの出席
利用教員：大崎：143名
情報蓄積・閲覧可（手動で（27%）
各種出席情報Up可）：熊谷：191名
・大崎：貸出携帯ICカード（81%）
リーダ（出席状況取得→
・大崎：35台の貸出携帯IC
出席システムへ手動Up）
カードリーダ（不足気味）
・熊谷：教室設置ICカード
・熊谷：全教室にICカード
リーダ（Web出席システ
リーダ常設
ムへ自動Up)＋旧型携帯IC
・旧型携帯端末は事務部署カードリーダ
貸出・クリッカーとWingnetの出席情報をWeb出席シス
テムにUp可・端末室授業支援CAI・端末室利用教員のみ
・学生端末へ教材配布
・端末室のみ利用可
・学生画面モニタ・指導・中間モニタへの教員画面配信

・多機能e-Learning
・フォーラム ・Webベース（携帯，スマホ対応）
・お知らせ
・AD認証

レポート提出利用教員：39名（5%）
利用教員：36名（5%）
コース数：154
・１年生が「Infoss 情報倫理」を利用

・携帯電話用簡易e-Learning ほとんど利用教員なし

・動画配信
・大崎1151教室，
熊谷A101・A205教室
のみ天吊カメラ録画可
・その他は、ハンディカムやPCカメラ等で録画
・e-Learning機能有・学内外からの教材Up・DL・学内PCからはエックス
プローラで操作可能。
・教員：書き込み権，
学生：参照権○○○使 用 状 況使 用 教 員 数

他機能・備考Web出席シス○ テムへの手動Up可

出席システム既存の仕様・概要

C

○

3

8

能

A:教材提示,
B:レポート課題提示・回収，C小テスト/アンケート，D:出席管理A※利用者数は2013.10現在。利用率は教員数770名として計算※2014年度から名称変更に伴い大崎から品川キャンパスに変更

ほとんど利用教員なし
・キャリアサポートセンター
利用

利用教員：130名（17％）

・学内外からの教材Up/DL
・紙（手書き文書）とデータの同等な電子化教材蓄積
・スキャンしたデータ(紙媒体)と電子データ(Webか・個人データ
らUp)を同一システム
蓄積・利用準備中に蓄積可・講義データ蓄積＋
個人データ蓄積機能
・教務システムと履修情報連携
・AD認証
・独自で開発した
e-Learningシステム

・大崎と熊谷の利用率の差大・大崎でも40％を超える教員が利用している学部有
・貸出機対応で管理が煩雑
・携帯端末からサーバへのデータ
UpはSDカード経由で不便・Web出席システムと熊谷教室設置
ICカードリーダは更新対象外

・端末室授業支援CAIは必要
・学内のみ利用可
・学外からは文字化けする
・簡単に利用できることで利用希望有
・学外からの利用希望有
・教員・学生の利用時の手数が多い
・ユーザ登録必須
・申請講義をシステム管理者が都度手動登録
・情報倫理コンテンツは必須
・e-Learningがスマホ・タブレット対応できればそちらへ統合
・動画コンテンツの作成・配信のニーズ・対応ブラウザが限られている・ファイル形式が限定されている・ユーザ認証していない
・履歴管理できていない・コンテンツ管理者はシステム管理者
が都度手動登録・ハンディカムで撮影・ファイル変換
処理・Upを授業支援室で教員に代わり対応多々有・天吊カメラ録画の場合はデッキからDVDへダビング必須・プロジェクター投影映像の録画は性能的に難有・大容量動画の編集に時間が掛かる
・手動での動画とコンテンツ同期は大変
・今後の用途：学外への公開(授業，公開講座，受験生，入学前教育)など
・申請教員のフォルダ登録を管理者が都度手動登録
・学内構成員は誰でも閲覧可能
・著作権の問題有・エックスプローラ感覚で他システムより利用率が高い
・学外利用は登録順にフォルダを表示
・学外利用は使い勝手が悪い
・複合機からスキャン：
データ登録する場合はQRコードのフェイスシートを都度印刷→書類の上にフェイスシートをのせてスキャン必須・より簡易な方法はないか
・個人データ蓄積：一つのフェイス
シートでの管理のためデータカテゴ
ライズできない・e-ポートフォリオのように利用可
・学生が就活などの際に学生生活を振り返りできるシステム

図 2 授業支援ツールの統合概念図

能 WebOption を導入した[1]。さらに 2012 年

キャンパスで全教室に IC カードリーダを設置

度には、複合機を利用して手書き文書を電子デして利用している出席システムのみ利用率が高ータと同様に扱える本学独自の教材提示・レポ

い。その他は、全教員の 5%以下のシステムが多ート配布回収システム「りす Can」[2]も導入しく利用率は低い。そのため、2014 年度リプレイた。

スでは独立して個別に稼動していた表 1 のシス2013 年 10 月の利用状況を表 1 に示す。熊谷

表２
現状のシステム
WebClass
授業用メールアドレス
SonicWall（共有フォルダ）
Wingnet（端末室授業支援CAI）
Wingnet WebOption（資料提示・課題提出等）
C-Learning
出席システムUb!Point（動画配信）

テムを見直して以下の４つのシステムを中心と授業支援ツールの変更概要

リプレイス後のシステム
・利用申請不要・教務システムと履修情報連携
・WebClassの機能（お知らせ）
で教員と学生の連絡可・Fileblog
・WebClassで資料提示等可
・CaLabo
・CaLaboとWebClassで資料提示・課題提出等可・WebClassで代替可・個人ライセンスが安価なので業者斡旋で個人利用可
・従来通り

備考
・e-Learning
・学修ポートフォリオ
・LMS

Web上のサービスは、
WebClassの機能へ集約
学生自身が履修科目情報をWebClassにて確認可
・端末室ファイル授受等
・携帯に特化したe-Learning

・MediaDEPO（OEM元製品．既存のVer.UP）

・動画コンテンツの配信

りすCan

・りすCan・より簡単にスキャンして登録できる仕組みを検討中。

マークシステム・マークシステム（既存を更新）

・資料提示
・課題提出等・OCRによる試験・出席・アンケート等

して教務システムと出席システムにデータ連携

3.1 フルデジタル AV 教室
135 名収容の中教室で利用頻度の高い品川キする仕組を構築した。
（１） 2005 年度に、文部科学省サイバーキャャンパス 1161・1171 教室の AV 設備は、以前はンパス整備事業で導入してから利用し可動式 100 インチスクリーンと有線マイクのみている e-Learning システム（WebClass）だった。この２教室は、天井裏の空調設備や蛍（２） 複合機を利用した教材提示・レポート配布（りす Can）

光灯の設置位置が特殊であった。そのためリプレイスに多額の費用が掛かり、長年予算化が難（３） 共有ストレージ（FileBlog)しかった。リプレイス前は、多くの教員が授業（４） 動画配信システム（MediaDEPO)

支援室から授業の度にプロジェクタや可搬式マ

この概念図を図 2 に、変更概要を表 2 に示す。

イクなどの AV 機器を借り受け、授業支援室か2015 年 10 月時点の WebClass の利用は、教員ら遠い教室まで授業用資料等と重い機器を持ち150 名（19%）
、登録コース数 440 と 2013 年度

運ぶ必要があった。2014 年度リプレイスでは、から比べると年々倍増している。

フルデジタルの AV 設備を整備した。導入ポリシー[3]と教室規模から、IC カードリーダ付 AV

3AV 設備操作卓とした。教員からの「教卓を広く利用しAV 設備は、（１）教室の新設・改修に伴う新たい」の要望には、書画カメラを原稿台無しタ規設置、（２）既存機器の老朽化等に伴うリプレイス、の場合に整備することが多い。特に（２）の場合は、
・ 授業評価アンケート
・ 授業支援室で教員からヒアリングした内容・ 教員と接する機会が多く、教室を管理している学事課からの要望などからリプレイス案を企画・設計する。2010年度の教育研究リプレイスからは、（１） 端末室と一般教室を極力同様の AV 設備とする（２） 利用率が高く広い教室は IC カードリー
ダ付 AV 操作卓を設置

表3（３） 狭い教室は廉価な自由度の高い利用を可能とする
AV ワゴンを設置を導入ポリシー [3] としている。

機能配慮点

2014 年度教育研究リプレイスでは、この導入ポリシーと表 3 に示す機能配慮点に基づき、135 名規模の２教室に IC カードリーダ付AV 操作卓を、20 名規模の４教室には AV ワゴンを導入した。

図 3整備機器

AV 操作卓機器搭載図

2014年度導入AV設備概要

AV操作卓・黒板とスクリーンの併用を可能に
・市販AVスイッチャー利用
・パソコン常設
・持込みパソコンをLAN接続可能に・広い天板（教卓と天板の高さを揃える）
・書画カメラの原稿台を操作卓の天板と同じ高さに揃える
・ノートパソコン
・高輝度レーザプロジェクタ
・赤外線ワイヤレスマイク（ハンド1本、ピン1本）
・120インチ電動ワイドスクリーン・書画カメラ・集中電源ユニット・デジタルマルチスイッチャー
・外部入力パネル・ブルーレイプレイヤー
・ミキサー
・アンプ

AVワゴン

・単価を抑え多くの部屋に設置
・教室常設
・教室内移動可能・パソコン常設
・スクリーンは壁面利用

・ノートパソコン
・プロジェクタ・可搬式赤外線マイク

イプにして教卓と AV 操作卓の天板の高さを揃ケーブル類は表 4 に示す 10 本を AV ワゴンのえて机上を広くした。また、持ち込みデジタル背面から SF チューブに纏めた。また、赤外線機器に対応するために操作卓上に HDMI ケー

マイクの受光部は、AV ワゴン最上段に設置したブルも設置した。
AV 操作卓機器搭載図を図 3 にプロジェクタ上部に両面マジックテープで取付示す。

け、ゼミ教室内の広範囲をカバーするようにした。さらに費用削減と利便性を高めるためにス

3.2 AV ワゴン

クリーンは、常設せず壁に投影することにした。

品川キャンパス 114A〜114D 教室は、20 名規模のゼミ教室で利用頻度が高いが AV 設備がなかった。2014 年度リプレイスでは、他の教4 遠隔授業システム室で利用率が高い AV ワゴンを設置して教員か

本学は、2005 年度に文部科学省サイバーキャら要望の多い、（１）ノートパソコン、（２）プンパス整備事業の採択を受けて遠隔授業システ

ロジェクタ、（３）可搬式赤外線マイク、を収納

ムを整備し、その後 3 回見直しを実施している。

した。図 4 に AV ワゴン機器搭載図を示す。当2014 年度からは、法学部が熊谷キャンパスから該教室の什器は、可動式の机と椅子であったの品川キャンパスへ移転するために遠隔授業の実でアクティブラーニング型授業を実現すること施が必須となった。授業開始前には、遠隔授業を目的として AV ワゴンを教室の中央まで移動実施のための検証を両キャンパスの情報システ可能するため以下の２点に配慮した。

ム課職員と授業支援室と法学部の教員・職員と・ ケーブル類の結線で 10 回以上実施した。さらに、教員向けの事前・ ゼミ室内すべてでマイクを利用可能にする説明会やサポート要員を含めた模擬授業の事前訓練も実施した。
この検証をもとに授業形態別に法学部では「遠隔授業実践マニュアル」[4]が纏められた。
また、遠隔授業には授業サポート要員が必要となることが想定されたため、表 5 に示す TAとテレビ会議システム等の機器を操作する機器サポートスタッフを両キャンパスで合わせて４名配置している。
2014 年度リプレイスでは、前年度に導入したシステムと同様に高性能なシステムは品川キャンパス 1 教室、熊谷キャンパス 2 教室のみ導入

図 4
表４機

AV ワゴン機器搭載図

AVワゴン収納ケーブル一覧
器

常設ノートパソコン

持込パソコン
プロジェクター
その他

ケーブル類
・AC電源・LAN線・HDMIケーブル
・LAN線・HDMIケーブル・RGBケーブル・音声ミニピンプラグ
・AC電源・OAタップ・セキュリティワイヤー

した。その他は、簡易な遠隔システムを品川キャンパスに 11 教室で 3 式、熊谷キャンパスに 3教室で 2 式導入した。異なるネットワーク間の接続に必要な MCU は、利用頻度が低かったた
め、データセンターのラックに MCU 機能付き
表５教室

遠隔授業サポートスタッフ一覧
発信教室

・TA：２名サポート
・機器サポート
スタッフ
スタッフ：１名

受信教室
・機器サポート
スタッフ：１名

テレビ会議システムの本体のみを設置した[5][6][7][8]。

さらに、2014 年度から情報基礎科目の授業の質 向 上 を 目 指 し て 導 入 さ れ た 、 情 報 SA（Student Assistant）制度により人的サポート

5 無線 LAN体制も整い始めており、システムを一層活用で本学の経営学部は、以前よりノートパソコンきる環境が整備できつつある。今後は、教育効を学生に配付して教室の無線 LAN を利用した果についても調査して授業支援環境の整備をす授業を実施している。
さらに 2014 年度からは、すめたい。

経済学部で日本経済新聞社と連携して日経電子版を教材として学生に貸与した iPad mini を用いた同社記者等と教員によるオムニバス形式の参考文献[1] 峰内暁世、菅野智文、友永昌治、「ICT 環境整備の現状と課題−立正大学における構築例

授業が開始された。また、近年のスマートフォ―」、第 5 回パーソナルコンピュータ利用技術

ンやタブレット等の携帯端末の急速な普及によ

学会全国大会講演論文集、 p.125-128、2010

り、学内の広いエリアで無線 LAN を利用可能[2] 峰内暁世、菅野智文、友永昌治「複合機を利にして学生・教員が持参した携帯機器をネット用した授業支援環境」、第６回パーソナルコン

ワーク接続可能にする整備が必須であった。

ピュータ利用技術学会全国大会、 p201ー204、2014 年度教育研究システムリプレイスでは、

2011[3] 峰内暁世、澤村義紀、 菅野智文、「教室の AV品川・熊谷の両キャンパスの研究室付近を含め機器最適配置による ICT 活用」、第 7 回パー

無線 LAN 利用可能エリアを拡大した[9]。さらソナルコンピュータ利用技術学会全国大会講に、地球環境科学部が「大学教育再生加速プロ演論文集、 p47-50、2012グラム」に採択され 2015 年度も引き続き熊谷キャンパスを中心として無線 LAN 環境の整備がされつつある。

むすび[4] 立正大学法学部、「遠隔授業実施マニュアル６版」、2014[5] 田坂さつき、峰内暁世、「遠隔通信を活用した生命倫理の授業」、大学教育と情報2011 年

No.3(通巻 136 号)、p19-21、2011[6] 峰内暁世、菅野智文、中村和弘、山下倫範、

従来、個別に整備されてきた e-Learning シス「簡易コミュニケーションツールを利用したテム、AV 設備、遠隔システムなどの様々な授業体験学習システムの検討」、第４回パーソナル支援環境を全学的に統一する方向で 2010 年度

コンピュータ利用技術学会全国大会講演論文から整備を始めた。2012 年度末からは、次年度集、 pp.53-56、2009

授業への授業支援ツール活用を目的に教員向け説明会を毎年 10 回程度実施している。2012 年[7] 田坂さつき、田隝和久、峰内暁世、菅野智文、
水谷光「ネットワークによる体験授業」、情報メディアセンター年報第 1 号、 p37-46、2012

度は出席システム利用説明、2014 年度は遠隔授[8] 峰内暁世、菅野智文、「マルチメディアを利用業利用説明など年度によりニーズの見込まれるした授業への技術支援と効果」、p11-21、立正システムの説明を付加している。2015 年度は、

大学

長年利用率の低迷が問題であった授業支援ツールを利用する教員が大幅に増えている。この要因は、統合した e-Learning システムが教務システムおよび出席システムと連携して無申請で利用できるようになっただけではないと推測している。今後は、要因を調査して今後の展開に繋げたい。

人文科学研究所年報 別冊 第 19 号、2015[9] 峰内暁世、菅野智文、友永昌治、 「全学セキュリティ確保への取組み」、第 9 回パーソナル
コンピュータユーザ利用技術全国大会講演論
文集、2014