第一級アマチュア無線技士
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無線局運用規則QCQ 企画 編集

Ver23.01

（定義等）
第 2 条 この規則の規定の解釈に関しては、次の定義に従うものとする。（抜粋）
七 「モールス無線電信」とは、電波を利用して、モールス符号を送り、又は受けるための通信設備をいう。
（無線通信の原則）
第 10 条 必要のない無線通信は、これを行なってはならない。
２ 無線通信に使用する用語は、できる限り簡潔でなければならない。
３ 無線通信を行うときは、自局の識別信号を付して、その出所を明らかにしなければならない。
４ 無線通信は、正確に行うものとし、通信上の誤りを知ったときは、直ちに訂正しなければならない。
（モールス符号の使用）
第 12 条 モールス無線電信による通信（以下「モールス無線通信」という。）には、別表第一号（省略）に掲げるモールス符号を用いなければならない。
（業務用語）
第 13 条 無線電信による通信（以下「無線電信通信」という。）の業務用語には、別表第二号（省略）に定める略語又は符号（以下「略符号」という。）を使用するものとする。ただし、デジタル選択呼出装置による通信（以下「デジタル選択呼出通信」という。）及び狭帯域直接印刷電信による通信（以下「狭帯域直接印刷電信通信」という。）については、この限りでない。
２ 無線電信通信においては、前項の略符号と同意義の他の語辞を使用してはならない。ただし、航空、航空の準備及び航空の安全に関する情報を送信するための固定業務以外の固定業務においては、別に告示する略符号の使用を妨げない。
第 14 条 無線電話による通信（以下「無線電話通信」という。）の業務用語には、別表第四号（省略）に定める略語を使用するものとする。
２ 無線電話通信においては、前項の略語と同意義の他の語辞を使用してはならない。ただし、別表第二号（省略）に定める略符号（「QRT」、「QUM」、「QUZ」、̅̅̅̅̅̅」、「SOS̅̅̅̅̅」、「TTT」及び「XXX」を除く。）の使用を妨げない。
「DDD
３ 海上移動業務又は航空移動業務の無線電話通信において固有の名称、略符号、数字、つづりの複雑な語辞等を 1 字ずつ区切って送信する場合及び航空移動業務の航空交通管制に関する無線電話通信において数字を送信する場合は、別表第五号（省略）に定める通話表を使用しなければならない。
４ 海上移動業務及び航空移動業務以外の業務の無線電話通信においても、語辞を 1 字ずつ区切って送信する場合は、なるべく前項の通話表を使用するものとする。
1

５～６ （省略）（送信速度等）
第 15 条 無線電信通信の手送りによる通報の送信速度の標準は、1 分間について次のとおりとする。
和文
75 字
欧文暗語
16 語
欧文普通語
20 語
２ 前項の送信速度は、空間の状態及び受信者の技倆その他相手局の受信状態に応じて調節しなければならない。
３ 遭難通信、緊急通信又は安全通信に係る第 1 項の送信速度は、同項の規定にかかわらず、原則として、1 分間について和文 70 字、欧文 16 語をこえてはならない。
第 16 条 無線電話通信における通報の送信は、語辞を区切り、かつ、明りょうに発音して行なわなければならない。
２ 遭難通信、緊急通信又は安全通信に係る前項の送信速度は、受信者が筆記できる程度のものでなければならない。
（無線電話通信に対する準用）
第 18 条 無線電話通信の方法については、第 20 条第 2 項の呼出しその他特に規定があるものを除くほか、この規則の無線電信通信の方法に関する規定を準用する。
２ （省略）（発射前の措置）第 19 条の 2 無線局は、相手局を呼び出そうとするときは、電波を発射する前に、受信機を最良の感度に調整し、自局の発射しようとする電波の周波数その他必要と認める周波数によって聴守し、他の通信に混信を与えないことを確かめなければならない。ただし、遭難通信、緊急通信、安全通信及び法 74 条第 1 項に規定する通信を行なう場合並びに海上移動業務以外の業務において他の通信に混信を与えないことが確実である電波により通信を行なう場合は、この限りでない。
２ 前項の場合において、他の通信に混信を与える虞があるときは、その通信が終了した後でなければ呼出しをしてはならない。
（呼出し）
第 20 条 呼出しは、順次送信する次に掲げる事項（以下「呼出事項」という。）によって行うものとする。
一 相手局の呼出符号
3 回以下
2

二 DE
三 自局の呼出符号

1回
3 回以下

２ （省略）（呼出しの反復及び再開）
第 21 条 海上移動業務における呼出しは、1 分間以上の間隔をおいて 2 回反復することができる。呼出しを反復しても応答がないときは、少なくとも 3 分間の間隔をおかなければ、呼出しを再開してはならない。
２ 海上移動業務における呼出し以外の呼出しの反復及び再開は、できる限り前項の規定に準じて行うものとする。
（呼出しの中止）
第 22 条 無線局は、自局の呼出しが他の既に行われている通信に混信を与える旨の通知を受けたときは、直ちにその呼出しを中止しなければならない。無線設
備の機器の試験又は調整のための電波の発射についても同様とする。
２ 前項の通知をする無線局は、その通知をするに際し、分で表わす概略の待つべき時間を示すものとする。
（応 答）第 23 条 無線局は、自局に対する呼出しを受信したときは、直ちに応答しなければならない。
２ 前項の規定による応答は、順次送信する次に掲げる事項（以下「応答事項」という。）によって行うものとする。
一 相手局の呼出符号
3 回以下
二 DE
1回
三 自局の呼出符号
1回
３ 前項の応答に際して直ちに通報を受信しようとするときは、応答事項の次に「K」を送信するものとする。但し、直ちに通報を受信することができない事由が̅̅̅̅」及び分で表わす概略の待つべき時間を送信するあるときは、「K」の代りに「ASものとする。概略の待つべき時間が 10 分以上のときは、その理由を簡単に送信しなければならない。
４ 前 2 項の場合において、受信上特に必要があるときは、自局の呼出符号の次に「QSA」及び強度を表わす数字又は「QRK」及び明瞭度を表わす数字を送信するものとする。
（不確実な呼出しに対する応答）
第 26 条 無線局は、自局に対する呼出しであることが確実でない呼出しを受信したときは、その呼出しが反復され、且つ、自局に対する呼出しであることが確実に判明するまで応答してはならない。

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２ 自局に対する呼出しを受信した場合において、呼出局の呼出符号が不確実であるときは、応答事項のうち相手局の呼出符号の代りに「QRZ？」を使用して、直ちに応答しなければならない。
（電波の変更）第 27 条 混信の防止その他の事情によって通常通信電波以外の電波を用いようとするときは、呼出し又は応答の際に呼出事項又は応答事項の次に左に掲げる事項を順次送信して通知するものとする。ただし、用いようとする電波の周波数があらかじめ定められているときは、第二号に掲げる事項の送信を省略することができる。
一 QSW 又は QSU
1回
二 用いようとする電波の周波数（又は型式及び周波数） 1 回
三 ？（「QSU」を送信したときに限る。）

1回（通報の送信）̅̅̅̅」を送信した場合及び第 29 条 呼出しに対し応答を受けたときは、相手局が「AS呼出しに使用した電波以外の電波に変更する場合を除き、直ちに通報の送信を開始するものとする。
２ 通報の送信は、左に掲げる事項を順次送信して行うものとする。ただし、呼出しに使用した電波と同一の電波により送信する場合は、第一号から第三号までに掲げる事項の送信を省略することができる。
一 相手局の呼出符号
1回
二三四五DE
自局の呼出符号通報K

1回1回1回

̅̅̅̅」を
３ 前項の送信において、通報は、和文の場合は「̅̅̅̅̅̅
ラタ」、欧文の場合は「ARもって終るものとする。
４ 海上移動業務以外の業務において、特に必要があるときは、第 2 項第四号の通報の前に「HR」又は「AHR」を送信することができる。
（長時間の送信）第 30 条 無線局は、長時間継続して通報を送信するときは、30 分（アマチュア局にあっては 10 分）ごとを標準として適当に「DE」及び自局の呼出符号を送信しなければならない。
（誤送の訂正）第 31 条 送信中において誤った送信をしたことを知ったときは、左に掲げる略符号を前置して正しく送信した適当の語字から更に送信しなければならない。
一 手送による和文の送信の場合は、̅̅̅̅̅̅
ラタ
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二 自動機（自動的にモールス符号を送信又は受信するものをいう。以下同じ。）
̅̅̅̅による送信及び手送による欧文の送信の場合は、HH（通報の反復）第 32 条 相手局に対し通報の反復を求めようとするときは、「RPT」の次に反復する箇所を示すものとする。
第 33 条 送信した通報を反復して送信するときは、1 字若しくは 1 語ごとに反復する場合又は略符号を反復する場合を除いて、その通報の各通ごと又は一連続ごとに「RPT」を前置するものとする。
（通信中の周波数の変更）
第 34 条 通信中において、混信の防止その他の必要により使用電波の型式又は周波数の変更を要求しようとするときは、次の事項を順次送信して行うものとする。ただし、用いようとする電波の周波数があらかじめ定められているときは、第二号に掲げる事項の送信を省略することができる。
一 QSU 又は QSW 若しくは QSY
1回
二 変更によって使用しようとする周波数（又は型式及び周波数） 1 回
三 ？（「QSW」を送信したときに限る。）
1回
第 35 条 前条に規定する要求を受けた無線局は、これに応じようとするときは、「R」を送信し（通信状態等により必要と認めるときは、「QSW」及び前条第二号の事項を続いて送信する。）、直ちに周波数（又は型式及び周波数）を変更しなければならない。
（送信の終了）
第 36 条 通報の送信を終了し、他に送信すべき通報がないことを通知しようとするときは、送信した通報に続いて次に掲げる事項を順次送信するものとする。
一 NIL
二 K
（受信証）
第 37 条 通報を確実に受信したときは、左に掲げる事項を順次送信するものとする。
一 相手局の呼出符号
二 DE
三 自局の呼出符号
四 R
五 最後に受信した通報の番号

1回
1回
1回
1回
1回

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２

国内通信を行なう場合においては、前項第五号に掲げる事項の送信に代えて受信した通報の通数を示す数字 1 回を送信することができる。

３ 海上移動業務以外の業務においては、第 1 項第一号から第三号までに掲げる事項の送信を省略することができる。
（通信の終了）
̅̅̅̅」を送信するものとする。ただし、海上移第 38 条 通信が終了したときは、「VA動業務以外の業務においては、これを省略することができる。
（試験電波の発射）
第 39 条 無線局は、無線機器の試験又は調整のため電波の発射を必要とするときは、発射する前に自局の発射しようとする電波の周波数及びその他必要と認める周波数によって聴守し、他の無線局の通信に混信を与えないことを確かめた
後、次の符号を順次送信し、更に 1 分間聴守を行い、他の無線局から停止の請求がない場合に限り、「VVV」の連続及び自局の呼出符号 1 回を送信しなければならない。この場合において、「VVV」の連続及び自局の呼出符号の送信は、10秒間をこえてはならない。
一 EX
3回
二 DE
1回
三 自局の呼出符号
3回
２ 前項の試験又は調整中は、しばしばその電波の周波数により聴守を行い、他の無線局から停止の要求がないかどうかを確かめなければならない。
３ 第 1 項後段の規定にかかわらず、海上移動業務以外の業務の無線局にあっては、必要があるときは、10 秒間をこえて「VVV」の連続及び自局の呼出符号の送信をすることができる。
（呼出し又は応答の簡易化）
第 126 条の 2 空中線電力 50 ワット以下の無線設備を使用して呼出し又は応答を行う場合において、確実に連絡の設定ができると認められるときは、第 20 条第1 項第二号及び第三号又は第 23 条第 2 項第一号に掲げる事項の送信を省略することができる。
２ 前項の規定により第 20 条第 1 項第二号及び第三号に掲げる事項の送信を省略した無線局は、その通信中少なくとも 1 回以上自局の呼出符号を送信しなければならない。
（一括呼出しの応答順位）
第 127 条 免許状に記載された通信の相手方である無線局を一括して呼び出そうとするときは、左の事項を順次送信するものとする。
一 CQ
3回
二 DE
1回
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三 自局の呼出符号
四 K

3 回以下
1回

２

前項の一括呼出しに対する各無線局の応答順位は、関係の免許人においてあらかじめ定めておかなければならない。
３ 第 1 項の呼出しを受けた無線局は、前項の順序に従って応答しなければならない。
第 127 条の 2 特に急を要する内容の通報を送信する場合であって、相手局が受信していることが確実であるときは、相手局の応答を待たないで通報を送信することができる。
（特定局あて一括呼出し）
第 127 条の 3 2 以上の特定の無線局を一括して呼び出そうとするときは、次に掲げる事項を順次送信して行なうものとする。
一 相手局の呼出符号（又は識別符号）
それぞれ 2 回以下
二 DE
1回
三 自局の呼出符号
3 回以下
四 K
1回
２ 前項第一号に掲げる相手局の呼出符号は、「CQ」に地域名を付したものをもつて代えることができる。
（使用電波）
第 130 条 A1A 電波 4,630kHz は、連絡を設定する場合に使用するものとし、連絡設定後の通信は、通常使用する電波によるものとする。ただし、通常使用する電波によって通信を行うことができないか又は著しく困難な場合は、この限りでない。
（前置符号）
第 131 条 法第 74 条第 1 項に規定する通信において連絡を設定するための呼出し̅̅̅̅̅̅」3 回を前置して行うものとする。
又は応答は、呼出事項又は応答事項に「OSO̅̅̅̅̅̅」を受信した場合の措置）（「𝐎𝐒𝐎̅̅̅̅̅̅」を前置した呼出しを受信した無線局は、応答する場合を除く外、
第 132 条 「OSO
これに混信を与える虞のある電波の発射を停止して傍受しなければならない。
（一括呼出し等）
第 133 条 法第 74 条第 1 項に規定する通信において、各局あて又は特定の無線局あての一括呼出し又は同時送信を行なう場合には、「CQ」又は第 127 条の 3 第̅̅̅̅̅̅」3 回を送信するものとする。
1 項第一号に掲げる事項の前に「OSO7

（聴 守）
第 134 条 非常の事態が発生したことを知ったその付近の無線電信局は、なるべ
く毎時の 0 分過ぎ及び 30 分過ぎから各 10 分間 A1A 電波 4,630kHz によって聴守しなければならない。
（通報の送信方法）
第 135 条 法第 74 条第 1 項に規定する通信において通報を送信しようとするときは、「ヒゼウ」（欧文であるときは、「EXZ」）を前置して行うものとする。
（訓練のための通信）
第 135 条の 2 第 129 条から前条までの規定は、法第 74 条第 1 項に規定する通信の訓練のための通信について準用する。この場合において、第 131 条から第 133
̅̅̅̅̅̅」」とあり、前条において「「ヒゼウ」（欧文であると条までにおいて「「OSO
きは、「EXZ」）」とあるのは、「「クンレン」」と読み替えるものとする。
（取扱の停止）第 136 条 非常通信の取扱を開始した後、有線通信の状態が復旧した場合は、すみやかにその取扱を停止しなければならない。
（発射の制限等）
第 257 条 アマチュア局においては、その発射の占有する周波数帯幅に含まれているいかなるエネルギーの発射も、その局が動作することを許された周波数帯から逸脱してはならない。
第 258 条 アマチュア局は、自局の発射する電波が他の無線局の運用又は放送の受信に支障を与え、若しくは与える虞があるときは、すみやかに当該周波数による電波の発射を中止しなければならない。但し、遭難通信、緊急通信、安全通信及び法第 74 条第 1 項に規定する通信を行う場合は、この限りでない。
（禁止する通報）第 259 条 アマチュア局の送信する通報は、他人の依頼によるものであってはならない。ただし、地震、台風、洪水、津波、雪害、火災、暴動その他非常の事態が発生し、又は発生するおそれがある場合における、人命の救助、災害の救援、交通通信の確保又は秩序の維持のために必要な通報及び人工衛星に開設するアマチュア局の送信する通報は、この限りでない。
（無線設備の操作）
第 260 条 アマチュア局の無線設備の操作を行う者は、免許人（免許人が社団である場合は、その構成員）以外の者であってはならない。

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（規定の準用）
第 261 条 アマチュア局の運用については、この章に規定するもののほか、第 4 章及び次章の規定を準用する。

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