新型コロナウイルス感染症と産業保健会

期：令和３年 11 月 20㊏・21㊐

学 会 長：平尾 智広（香川大学 医学部 公衆衛生学 教授）

開催形式：オンライン開催
後

援：一般社団法人香川県医師会
独立行政法人労働者健康安全機構 香川産業保健総合支援センター

学会事務局

大会ホームページ

香川大学医学部公衆衛生学内

https://sanei65.wordpress.com/〒761-0793 香川県木田郡三木町池戸 1750-1✉ koueisei@med.kagawa-u.ac.jp☏ 087-891-2133 📠 087-891-2134

大会長ご挨拶
第 65 回中国四国合同産業衛生学会を令和 3 年（2021 年）11 月 20 日（土）～21 日（日）にかけて、完全オンラインで開催いたします。皆様に直接お会いできないのは大変残念ですがご理解のほどよろしくお願い申し上げます。
学会のテーマは「新型コロナウィルス感染症と産業保健」とさせていただきました。新型コロナウィルス感染症について昨年から多くの対応がなされてきましたが、依然として職域における最大の課題のひとつです。今後もしばらくの間、対応の継続が求められることでしょう。特別講
演では、国際医療福祉大学の和田耕治先生に、新型コロナウィルス対策の状況について、香川大学の宮武伸行先生に、事業所における新型コロナウィルス対策について、お話をいただきます。これまでの知見の確認と経験の共有が行われることを期待しています。
恒例の部会研修会では、今回はオンライン開催のため時間帯を分けて二部制といたしま
した。参加者は 2 つの部会研修会を受講することが可能です。一般演題もオンラインでおこないますので自宅や職場からゆったりとご参加頂けると思います。
本学会の準備中は感染第 5 波の真っただ中で、大変不安に思っておりましたが、幸いにも学会開催時点では感染者数が減少し、安堵いたしております。まだ予断を許さない状況下ですが、より良い方向へ進んでいることを期待しながら、ごあいさつに代えさせていただきます。

香川大学医学部公衆衛生学 平尾 智広

プログラム11 月 20 日（土）13：00～15：00 第一部

産業衛生技術部会研修会

会議室 A

日本医師会認定産業医研修単位 生涯・専門 2 単位
産業保健看護専門家制度認定単位 専門研修 2 単位

テーマ：溶接ヒュームと塩基性酸化マンガンに係る法改正【講演 1】 「溶接ヒュームと塩基性酸化マンガンの測定と暴露環境改善」
講師：高月 克己（(株)サンキョウ−エンビックス 環境調査部門 マネジャー）【講演 2】 「溶接ヒュームと塩基性酸化マンガンによる健康障害と予防」
講師：森本 泰夫（産業医科大学 産業生態科学研究所 呼吸病態学 教授）

産業歯科保健部会研修会

会議室 B【講演 1】 「歯科技工所における感染対策」
講師：小菅 輝英（和田精密歯研株式会社 四国エリアセールスマネージャー）【講演 2】 「大学における勤務形態や学生教育の変化」
講師：竹内 倫子（岡山大学病院 歯科・予防歯科部門 講師 歯科医師）【講演 3】 「産業保健師と歯科医師の協働（第 2 報）－ホワイト 500 認定に繋がるアプローチ－」
講師：沼田 和治 （うぐるす歯科医院/歯科医師）
冨永 沙絵子（富士通コミュニケーションサービス株式会社/保健師）

15：30～17：30 第二部
産業医部会研修会

会議室 A

日本医師会認定産業医研修単位 生涯・専門 2 単位

【講演 1】 「最近のダイバーシティの動向と産業医の役割」
講師：斎藤 恵（日亜化学工業株式会社 産業医室）【講演 2】 「産業保健データと AI －ピープルアナリティクスの視点から－」
講師：大村 大輔（三菱ケミカル株式会社）

産業看護部会研修会

会議室 B

産業保健看護専門家制度認定単位 専門研修 1 単位

【講演 1】 「私が求める糖尿病診療～コロナ禍での変化も含め～」
講師：岩本 正博（医療法人社団幸正会 岩本内科医院 院長）

11 月 21 日（日）09：30～11：30

一般演題（オンライン講演のみ）

会議室 A

12：30～13：00

総

会議室 A

13：30～15：45

特別講演

会

産業保健看護専門家制度認定単位 専門研修 1 単位

【特別講演１】 (13：30～14：30)「ワクチン接種後の職場における新型コロナウイルス対策」
講師：和田 耕治（国際医療福祉大学 医学部 公衆衛生学）

会議室 A【特別講演２】 (14：45～15：45)「事業所における新型コロナウイルス感染症対策」
講師：宮武 伸行（香川大学 医学部 衛生学）

15：50

閉会

会議室 A

会議室 A

抄録
産業衛生技術部会研修会【講演 1】

溶接ヒュームと塩基性酸化マンガンの測定と暴露環境改善
高月 克己（株式会社サンキョウ−エンビックス 環境調査部門 マネジャー）

労働安全衛生法施行令の改正（令和 2 年 4 月 22 日交付）に伴い、「溶接ヒューム」及び「塩基性マンガン」が特定化学物質の第 2 類に追加された。空気中の溶接ヒュームの濃度の測定結果に基づき、①溶接ヒュームの暴露濃度低減のための換気改善（作業環境管理）、②暴露濃度に応じた適切な呼吸用保護具の選定・使用（作業管理）が求められている。
〇空気中の溶接ヒューム濃度の測定結果の概要
改正法施行（令和 3 年 4 月 1 日）以降に空気中の溶接ヒュームの濃度測定を行った作業場は延べ 42
作業場（令和 3 年 8 月末現在）で、溶接の種類としては、被覆アーク溶接（手溶接）や炭酸ガスアー
ク溶接が多く、マグ溶接、ミグ溶接、ティグ溶接等を単独で用いる作業場は非常に少なかった。
溶接ヒューム中のマンガン暴露濃度は、基準となる 0.05mg/m3 を 26 作業場（61.9％）が超過していた。最もばく露濃度が高かった作業場では、吸入性マンガン濃度が 3.8mg/m3 であり、基準の 76 倍であり、全体換気装置等の措置は講じられていなかった。測定対象作業場のうち、全体換気装置等の措置が講じられているのは 31 作業場（73.8％）で、天井扇や壁面換気扇が 24 作業場、局所排気装置（可搬式排風機を含む）7 作業場で、11 作業場では未設置であった。全体換気装置等の種類別に見た平均濃度は、天井扇が 0.54mg/m3、壁面換気扇が 0.50mg/m3、局所排気装置が 0.16mg/m3 であった。また、全体換気装置等の措置が講じられていない作業場では 0.77mg/m3 であった。
呼吸用保護具の使用状況は、区分２または区分３の呼吸用保護具を使用している作業場が 36 作業場（85.7％）であり、粉じん則に基づく管理ができている事業場が多かった。測定結果から得られた要求防護係数を満たしている作業場は 30 作業場（71.4％）であった。一方で、不織布マスクやガーゼマ
スクを使用している作業場もあり、本改正により適切な呼吸用保護具を知る機会となっていた。
〇測定結果からの暴露環境改善の検討
天井扇や壁面換気扇では、基準値となる 0.05mg/m3 の 10 倍の濃度が見られ、換気装置のない作業場と比べても 20～30％の低減効果が見られていない結果となっている。作業場の天井高さが 5m 以上あるような場合、天井ファンはほとんど効果が得られていない。また、壁面換気扇についても、溶接作業位置から離れている場合が多く、十分な効果が得られていない。一方で、局所排気装置については未設置に比べ約 5 倍の効果が見られる結果となった。全体換気装置と併用するとともに、溶接不良を発生させない程度に発生源に近付けることで、更なる溶接ヒュームの濃度低減につながると考えられる。
また、溶接方法の変更によって、溶接ヒュームの暴露濃度を低減することも可能である。マグ溶接等で使用するシールドガスに用いられる不活性ガスは高価であり、コスト面や作業性で被覆アーク溶
接や炭酸ガス溶接を選択することが多い。しかし、溶接ヒュームの発生量が少ない方法への見直し
は、暴露環境の改善に効果が大きいと考える。

産業衛生技術部会研修会【講演 2】

溶接ヒュームと塩基性酸化マンガンによる健康障害と予防－溶接ヒュームと塩基性酸化マンガンに係る法改正－
森本 泰夫（産業医科大学 産業生態科学研究所 呼吸病態学 教授）

厚生労働省では、溶接ヒュームや塩基性酸化マンガンについて労働者に神経障害等の健康障害があ
きらかになり、労働安全衛生法施行令、特定化学物質障害予防規則等が改正となった。ここでは、これらの法改正に係わるマンガンの健康障害に報告する。すなわち、1）マンガンによる生体影響、2）
溶接作業やマンガン取り扱い作業における健康管理、3）個人用保護具を含めた個人ばく露低減のための措置について紹介する。
溶接ヒュームに含まれるマンガンやマンガン取り扱いなどを介した過剰な吸入ばく露により、労働者の体内にマンガンが蓄積し、マンガン中毒が発症することが報告されている。マンガン中毒の症状として、非特異的な全身症状、精神障害からの症状、パーキンソン病に類似した症状に分類される。
この中で、特筆すべきは、パーキンソン病に類似した症状であり、脳内の基底核に生じた障害で引き起こされ、振戦や動作が緩慢で歩行障害などが代表的な症状である。当該作業でこれらの症状の発症を認めている。
溶接ヒュームやマンガン取り扱い作業における健康管理として、特殊健康診断の実施が定められた。この特殊健診の項目として、1 次健診では 1）作業歴（業務・作業条件等）の調査、2）作業条件の簡易な調査、3）溶接ヒュームによる咳等パーキンソン症候群様症状の既往歴の有無、4）咳等のパーキンソン症候群様症状の有無、5）握力検査、2 次健診では 1）作業条件の調査、2）呼吸器に関する他覚症状等のある場合における胸部理学的検査等、3）パーキンソン症候群様症状に関する神経学的検
査、4）尿中マンガン量の測定が定められている。これらの健康診断を通してマンガン中毒の予防および早期発見に努める。常時溶接作業を実施する場合は、じん肺健診も併せて実施する。溶接ヒューム
は、じん肺の代表的な原因であり、過剰にばく露されるとじん肺のひとつである溶接工を発症することも多い。従ってじん肺法に則った管理を併せて行うことが必要である。
マンガンに対する人の健康を維持するためには、労働者へのマンガンのばく露が最低限 0.05 mg/m3
を順守することが必要である。従って、マスクの選択では、マスク内の濃度を 0.05 mg/m3 以下になる
ような機能を有するマスク（要求防護係数を上回るマスク）を用いる必要がある。またマスクの定期的な使用には、フィットテストが義務づけられており、フィットファクター（マスク外の濃度をマス
ク内の濃度で除した数値）半面体は 100，全面体は 500 を達成することが求められている。

産業歯科保健部会研修会【講演 1】

歯科技工所における感染対策
小菅輝英（和田精密歯研株式会社

四国エリアセールスマネージャー）

新型コロナウィルス感染症（COVID_19）は 2019 年の流行から短期間で世界に広がり、変異しながら今なお猛威を振るっている。当社は歯科技工所で日本全国に 53 ヶ所を展開しており、社員数 1218
名（外交社員 248 名、内勤社員 970 名）が在籍している。全ての社員がいかに感染しないか、また万が一感染してしまった時どのように対処していくか、企業をあげて社員の健康を守る、そして取引先である歯科医院も感染から守るべく感染対策に取り組んだ。
①社内マニュアルにインフルエンザ対策は存在するが、COVID_19 の感染マニュアルは存在しない
ので、総務部門で厚労省や本学会のマニュアルを参考に作製した。また緊急事態宣言発令地区については時差出勤の実施をした。
②各事業所に検温器と消毒用ディスペンサーを配備し、当社製品のウィルス不活性化に効果がある
歯科医院専用ハンドソープやトイレの蓋の内側に貼る消石灰で作製した特殊シールを各トイレに設置し接触感染や糞口感染のリスク軽減をした。また工場の作業現場にはアクリルパーテーションを設置
し、常用的な粉塵対策マスクの着用と集中型集塵機による各技工机の集塵装置で排気と喚起の徹底をし、歯科医院から預かった模型等は作業前に全て消毒を行った。社員食堂も座席数を減らし黙食を推進。外交営業は消毒液を車内常備し歯科医院訪問毎に手指消毒をし、可能であれば歯科医院へは入らないで建物外での納受注も実施した。できるだけ直接対面しないように社内においても web を使用した会議やオンデマンド型の朝礼に転換した。また歯科医院向け集合型講演会もオンラインセミナーへ転換した。
③歯科医院には感染対策商品（アクリルパーテーション、フェイスガード、歯科用吸引装置）の販
売、衛生に関する商品はハンドソープやトイレ用消石灰シール、入れ歯洗浄剤の販売を実施。技工製
品の熱可塑性樹脂義歯は滅菌処理をして納品した。
2021 年 3 月まで陽性者は 0 名であったが、4 月 3 名、5 月 5 名、7 月 1 名、8 月 2 名、9 月 1 名と計 12
名の陽性者が確認され内 2 名が外交営業であった。
今日まで陽性者 0 名を目標としてきたが、2021 年に入り 4 月から 9 月まで 12 名の陽性者が確認されたが全体の 0.98％、外交営業は 0.8％と感染対策効果と従業員の感染対策への意識付けが高かったと思われる。またワクチン接種も大阪府歯科技工士会で歯科技工士を対象とした日本初の職域接種が行われ、当社からも従業員並びに家族など 170 名のワクチン接種を実施できた。現在従業員のワクチン接
種率は 37.2％で今後更に接種率も上がっていくものと思われる。また社外向けセミナーは従来の集合型からオンラインセミナーに転換していくものと思われる。まだ終息が見えない状況であるので引き続き感染対策をしていく必要がある。

産業歯科保健部会研修会【講演 2】

大学における勤務形態や学生教育の変化竹内倫子（岡山大学病院 歯科・予防歯科部門 講師 歯科医師）

2019 年末，中国武漢市から報告された原因不明肺炎は，新たなコロナウイルスが原因であることが判明し、その後世界各地に拡大しました。日本においても関東首都圏・関西を中心に感染者増加傾向となりました。新型コロナウイルスの主な感染経路は飛沫感染と接触感染であると考えられています。また最近ではエアロゾルが発生することで感染する可能性も指摘されています。集団感染は、換気が悪く、人が密に集まって過ごすような空間、不特定多数の人が接触するおそれが高い場所という共通点があります。政府は働き方の新しいスタイルとして、テレワークやローテーション勤務、時差
通勤、会議はオンラインなどを提案しています。
大学に所属する常勤歯科医師は、教育、診療、研究等の職務に従事しています。特に臨床系講座に所属している者は在宅ワークができないので、今まで通り出勤しましたが、新型コロナウイルス感染症拡大防止対策で勤務内容に変化がありました。
診療では、今まで行ってきた飛沫感染対策をさらに強化しました。N95 マスクを着用し、患者と対面する時には常にフェイスシールドを着用します。飛沫が飛散する診療内容時には口腔外バキュームを起動させます。入り口には二酸化炭素濃度測定器が設置されました。
教育では、講義形式が原則 Web 対応になりました。同時配信またはオンデマンド形式です。オンデ
マンドは事前に動画ファイルを作成しなければならず、最初は慣れない作業に戸惑いがありました。
期末試験も Web 対応となり、問題作成に手間取りました。採点は楽になったものの、本当に公平な試験が行われたかというと疑問が残ります。診療参加型臨床実習は、感染対策を行うことで続行されました。診療に関するディスカッションを１対１で行っていますが、緊急事態宣言発出中は対面で行うことが禁止され、Teams 等を使ってリモートで対応しました。
新型コロナウイルス感染症対策のために、様々なことが変わりました。感染状況や大学によっては、対応が異なると思いますが、一例としてご紹介します。

産業歯科保健部会研修会【講演 3】

産業保健師と歯科医師の協働（第 2 報）
－ホワイト 500 認定に繋がるアプローチ－
冨永 沙絵子（富士通コミュニケーションサービス株式会社/保健師）
沼田 和治 （うぐるす歯科医院/歯科医師）
1.

産業保健師の視点より

弊社では、「社員の健康度底上げ」「社員に合ったアプローチ」をポリシーに、歯科医師・産業保健師・衛生管理者が協働し、2018 年より継続的な歯科口腔保健のアプローチを実施している。
本取り組みの効果や、会社にとってのベネフィットをもたらすという視点から、2020 年には弊社の健康経営の柱の一つとして「歯と口の健康」が取り入れられた。
さらに、歯科口腔保健を含めた継続的アプローチが、2021 年の「健康経営優良法人 ホワイト 500」認
定にも繋がったと考えられる。
2.

歯科医師の視点より

産業保健と歯科口腔保健の関わりについて、これまで社員やその家族に向け「歯間清掃の重要性」や「お口の健康情報」を発信し、生活習慣をより意識できるアプローチを行なってきた。
社員とその家族も含めたアプローチを継続的に行うことで、歯科口腔衛生への関心やリテラシーの向上、家族間のコミュニケーションを育むことに繋がり、さらには個々の健やかな生活環境や仕事の質向上へと結びつく。また、歯科口腔保健活動によって、社員の健康を担保し、働くことへの活力や、それに伴う企業価値の向上にも繋がると考える。
本発表では、まず産業保健師の立場から、弊社にある「環境」・「人材」・「ツール」で歯科保健アプローチをどのように行ってきたか、またコロナ禍におけるアプローチ法の変遷について発表する。
次に、歯科医師の立場としてどのような形で企業に関わっているのか、また、今後の企業価値を高めるためにどのようなビジョンを持っているのかを発表していきたい。
本演題は、2019 年 11 月 中国四国合同産業衛生学会

歯科保健研修会で発表した第 2 報である。

【略歴】
冨永 沙絵子（とみなが さえこ）
2000 年 愛媛大学医学部看護学科 卒業
2001 年 島根県立看護短期大学部専攻科助産学専攻 修了
2007 年 富士通コミュニケーションサービス株式会社 入社
沼田 和治（ぬまた かずはる）
2007 年 明海大学歯学部 卒業
2010 年 高知県高知市にてうぐるす歯科医院 開業
2017 年 労働衛生コンサルタント（保健衛生） 資格取得
2017 年 医療法人 静高会 設立
2021 年 高知市歯科医師会 理事

産業医部会研修会【講演 1】

最近のダイバーシティの動向と産業医の役割
斎藤恵（日亜化学工業株式会社 産業医室）

ダイバーシテイ（多様性）という言葉は、近年よく耳にするようになったが、実際、ダイバーシテ
ィの概念を、産業保健の現場でどのように活用したらよいかはなかなか難しい。企業で働く人には様々な「多様性」がある。
女性社員、シニア社員、非正規社員、ＬＧＢＴの社員、外国人社員、障害のある社員、病気で治療を受けながら、就業を継続している社員など、産業現場は「多様性」の縮図とも言える。
このような多様性を持つ人々が差別を受けることなく、能力を活かして社会の中で活躍できるために、産業医として知っておくべきことは何か、産業医の担うべき役割はどのようなものかを考えていきたいと思う。ダイバーシティにつながる「治療と就業の両立支援」の動向や取り組みについても紹介していきたい。産業医の法的責任についても考えていけたらと思う。
また、日本産業衛生学会において２０１８年に発足したダイバーシティ推進員会の活動内容も紹介させていただきたい。

産業医部会研修会【講演 2】

産業保健データと AI－ピープルアナリティクスの視点から－
大村 大輔（三菱ケミカル株式会社）
１．はじめに
昨今、ビッグデータ、AI、ディープラーニング、機械学習などのテクノロジーが注目されることが多くなった。これは人事領域においても同様で、これらのテクノロジーを用いてヒトに関わるデータを分析するピープルアナリティクスが進みつつある。特に、健康経営や昨今の COVID-19 への対応か
ら産業保健データを活用したピープルアナリティクスの取り組みが注目されている。弊社でもCOVID-19 が感染拡大し始めた 2020 年の緊急事態宣言下でのテレワーク・サーベイ結果の分析をもとに、ウィズコロナを見据えたテレワークでの新しい働き方による生産性向上と健康維持に関する洞察
を行った。

２．目的
COIVD-19 の感染拡大で、テレワークという今までの働き方とは異なる新しい働き方をせざるをえなくなったことにより、健康と生産性にはどのような影響がでてくるのか、2020 年の緊急事態宣言下でのテレワーク・サーベイのデータについて分析することで、ウィズ・コロナを見据えたテレワーク
での新しい働き方による生産性向上と健康維持のあり方を探った。

３．方法
弊社所属の日勤の従業員を対象に、2020 年の緊急事態宣言下でのテレワークにおける健康と生産性の状況についてサーベイを実施した（実施期間は 2020 年 6 月 1 日～6 月 12 日、有効回答数 7,530件）。得られたサーベイ・データを機械学習・統計解析を用いて、健康・働き方・生産性の関係性を
探った。

４．結果
「生産性」にとって、最も重要な特徴量は「精神の健康状態」であることがわかった。次いで、「職場コミュニケーション量」や「身体の健康状態」なども重要な特徴量であることがわかった。
さらに、上記の因子については、「睡眠状態」や「運動に対する取組度」、「食事量」などが影響を与えていることがわかった。

５．考察
テレワークが中心の働き方においては、職場コミュニケーション量、睡眠、食事、運動を意識して取り組むことで、心身の健康の維持、生産性の向上につながる可能性があることが示唆された。

６．おわりに今後、テレワーク中心となる働き方の環境では、職場コミュニケーションの活発化を行う場の提供
や心身の健康の管理やサポートをさらに行うなどのアクションを行っていく必要があると考えている。

【謝辞】
日本国内ではまだ発展途上段階であるピープルアナリティクスという分野について、このような貴重な場で紹介させていただく機会を与えて下さいました真鍋憲幸先生、および、データ取得するためにサーベイにご協力いただきました現場の従業員・社員の皆様に心より感謝申し上げます。

【略歴】
最終学歴（東京大学大学院 総合文化研究科 広域システム科学専攻 修士課程修了）、略歴（生命保険会社、IT コンサルティング会社、IT ベンチャーを経て現在に至る）、専門分野（データサイエンス、AI・機械学習・統計によるデータ解析）、現在の職（三菱ケミカル株式会 ピープルアナリティクス担当）

産業看護部会研修会【講演 1】

私が求める糖尿病診療～コロナ禍での変化も含め～
岩本 正博（医療法人社団幸正会 岩本内科医院 院長）
糖尿病診療はどうあるべきか？私は日々考えている。常に進歩したいが、頭と体の老化がそれを抑え込んでしまう。今回このような機会を与えていただいたので、私の現在の糖尿病診療のスタイルと、そうなってきた過程の一部を示します。
また、私が所属している JDDM（糖尿病データマネジメント研究会）、全国糖尿病臨床医会のデー
タと本院の臨床研究の一部を紹介します。それらの糖尿病診療に必要なデータを見ながら糖尿病診療の今後を考えてみましょう。
最後にコロナ感染症の前後での糖尿病診療、患者会の活動の変化、本院のコロナへの対応、善通寺
市医師会長の立場で行ってきたワクチン接種（集団、個別）についてまとめてみました。

【略歴】
昭和 60 年

平成 3 年
平成 5 年
平成 8 年
平成 13 年

福岡大学医学部卒業
香川医科大学第一内科入局
一般内科研修後、
石田俊彦先生のもとで糖尿病の基礎と臨床を研修。
真星病院内科（神戸市）
国立善通寺病院内科
岩本内科医院副院長
岩本内科医院院長 現在に至る【学会関係】
日本内科学会 認定医
日本糖尿病学会 専門医
同 評議員
日本病態栄養学会会員
JDDM（糖尿病データマネジメント研究会）会員
全国臨床糖尿病医会会員【その他】
善通寺市医師会会長
仲多度郡善通寺市医師会副会長
全日本空手道連盟糸東会多聞塾善通寺支部支部長（空手 3 段）

一般演題 11 月 21 日（日） 発表 15 分（質疑応答含む）
セッションⅠ 9:30～10:30

会議室 A

座長：鈴江 毅（静岡大学）
1. コロナ禍における女性雇用における安全配慮について○渡邊 武彦（住友化学（株）愛媛工場 愛媛診療所）、
神田 かなえ、Ngatu Roger Nlandu、平尾 智広（香川大学）
2. テキストマイニングによる COVID-19 ワクチン接種に対する医療職の意識調査○森 喜郎、鈴木 裕美、宮武 伸行（香川大学衛生学）
3. 職場で発生した化学物質過敏症の３症例について―1－発症要因と経過の概要について○宇土 博、宇土 豪、桑原 寛明、中谷 将門、白星 拓真、福田 悦子（友和クリニック）
4. がん確定診断 1 年後の所得変化とそれに関連する因子○村上 あきつ、神田 かなえ、Ngatu Roger Nlandu、平尾 智広（香川大学）

セッションⅡ 10:45～11:30

会議室 A

座長：辻 よしみ（香川県立保健医療大学）
5. 産業看護職が支援姿勢を会得する過程の分析－従業員とのかかわりによる気づきから－○加門 恭子（株式会社ジェイテクト四国工場）、大森 美津子（安田女子大学）、
大西 美智恵（香川大学）
6. 製造業における労働者のコミュニケーションスキルとストレスとの関連○嶌津三紀子（⒈川崎重工業株式会社 2.香川県立保健医療大学）、
辻 よしみ、佐々木 純子（香川県立保健医療大学）
7. 当協会の特定保健指導実施報告－減量成功者の生活行動の変化と健診データ改善状況について－○吉田 和恵、佐名木 美智子、小林 祐子、中本 由里、西口 茉李、宮田 明（中国労働衛生協会）

コロナ禍における女性雇用における安全配慮について○渡邊

武彦（住友化学（株）愛媛工場 愛媛診療所）、神田 かなえ（香川大学）、
Ngatu Roger Nlandu、平尾 智広（香川大学）

１．目的
コロナ禍における女性の全般的な雇用の場
における状態を文献的に解析し、今後の個別の職場における労働者の心身影響に対する対策（究極の心身に対する対策は労働者の生命の維持である）に資することを目的とした。

クを始めた企業や労働者よりも、テレワークの継続割合が高い。②テレワークで仕事をする際の生産性や満足感は、オフィスで働く場合と比べて一般的に低下するものの、感染拡大前からテレワークを実施していた労働者では低下幅が小さい。（A 文献）

２．方法

４．考察

令和３年版労働経済の分析（A 文献）と令和３年版自殺対策白書（B 文献）からコロナ
禍における女性の雇用に関連する部分を抽出した。（キーワード：新型コロナウイルス感染症の感染拡大）

Ⅰ 確かにコロナ禍で宿泊業，飲食サービス業
等の労働者が失業したことから、経済苦となり自殺を選択するケースはありうる。しかし
現在無職者の自殺者は減少しており、またコ
ロナ禍での失業が直接自殺をもたらす状態にはなっていない。ただし今後コロナ禍が長引き、再就職できないとか、社会のセーフティ
ネットが機能しないなら別問題である。
正規労働者は新型コロナウイルスの感染拡大の影響により労働環境が変化した可能性がある。「医療―福祉」関係の女性労働者は、現
実に職場（現場）で肉体的・精神的負担を求められているので、使用者はなお一層の精神的ケアを留意する必要がある。

３．結果
Ⅰ 正規雇用労働者と非正規雇用労働者の異同①「医療―福祉」等の産業で女性の正規雇用労働者が増加した。感染拡大下で業務の継続を求められた労働者「医療業」「社会保険・
社会福祉・介護事業」等の業種において、特に女性の労働者で肉体的負担や精神的負担が増大している。（A 文献）
令和２年は、女性の自殺者数が著しく増加した。自殺者の増減数が大きいのは、上位から、「事務員」（66 人増）、「その他のサービス職」（63 人増）、「販売店員」（41 人増）、
「医療・保健従事者」（33 人増）と続く。さ
らに、「勤務問題」の小分類に関して、令和２年の自殺者数と過去５年平均の自殺者数を比較では、最も増減数が多いのは「職場の人間関係」で 39 人、（45.7％）の増加、また最も増減率が高いのは「職場環境の変化」で 24
人（98.3％）の増加となっている。（B 文献）②一方「宿泊業，飲食サービス業」「製造業」「卸売業，小売業」「生活関連サービス業，娯楽業」などで女性の非正規雇用労働者等を中心に雇用者数が大きく減少している。（A文献）
令和２年の自殺者の中で「その他無職者」は98 人、「主婦」も 70 人減少している。（B 文献）Ⅱ 正規雇用労働者のテレワークについて①感染拡大前からテレワークを実施していた企業や労働者の方が、感染拡大下でテレワー

Ⅱ テレワークでは、長時間労働とはなりに
くいが、「職場の空気感」が実感しにくいという特徴がある。テレワーク自体に内在する
この問題はテレワーク初心者には顕著に影響を与える。このことを「職場環境の変化」と労働者がとらえると心身の不調につながる可能性がある。

５．まとめ
コロナ禍における女性労働者は正規雇用労働者と非正規雇用労働者の間で「職の保障」という意味で経済的に「分断」されているが、職が保障されて現実に働いている労働者も精神的身体的な意味での安全配慮をしなければならない可能性が示唆された。

６． 参考文献
1) 令和 3 年版労働経済の分析、厚生労働省
2) 令和 3 年版自殺対策白書、厚生労働省

テキストマイニングによる COVID-19 ワクチン接種に対する医療職の意識調査
○森

喜郎、鈴木

裕美、宮武 伸行（香川大学衛生学）

１．はじめに
COVID-19 は 2019 年 12 月以降、中国湖北省
武漢市を中心に発生し、短期間で全世界に広がり、2020 年はじめから国内でも確認された。
それに合わせて日本においては、3 密を中心とした行動変容による感染対策が推奨されてきた。2021 年 2 月から COVID-19 感染拡大防止の切り札と考えられたワクチン接種が医療従事者から開始となり、第二種感染症指定医
療機関である坂出市立病院（以下当院）でも2021 年 3 月からワクチン接種を開始した。接種開始時においては、ワクチン接種に伴う様々な国内データが少ない現状であり、医療職員間では、ワクチン接種についての情報共有がある程度なされていたものの、実際のワクチン接種にあたっては、医療職であっても少なからず不安を抱えているのではないかと推察された。
今回、当院職員を対象に、初回ワクチン接種対する意識について検討した。

２．方法
当院における COVID-19 ワクチン（ファイザー社製）接種対象者全 387 人を対象に、ワクチン接種前に、「ワクチン接種に対するあなたの考えを自由にご記載ください」という意識調査を自記式アンケート（自由記述）で調査した。あわせて、性別、年代、職種を調査した。アンケートは、テキストマイニング（KH Coder 3）を用いて質的分析で評価した。
また、ワクチン接種率について、性・年代・
職種別で比較した。

３．結果
アンケート調査では対象者 387 人のうち 296
名(医師 39 名，看護師 158 名，その他の医療スタッフ 38 名，事務スタッフ 61 名)から回答が得られた。
アンケート回答を KH Coder で分析すると、使用頻度が高い単語として、「副作用」が最も多く、次いで「接種」、「ワクチン」、「心配」、「不安」の順であった。

対応分析でアンケート回答を分析すると、20 代では「副作用」、「怖い」、「妊娠」、「影響」が特徴的キーワードとして挙げられた。職種別では、医師では「早い」、「反応」、「希望」などが抽出され、看護師では、「妊娠」「ワクチン」、「副作用」、「怖い」などが抽出された。
ワクチン接種率と年代間で有意差を認め、20 歳代における接種率が最も低かった。

４．まとめ
アンケート回答を KH Coder で分析することでワクチン接種前の医療従事者の不安を抽出することができた。若い世代への適切なワクチ
ン接種の啓蒙の必要性が示唆された。

職場で発生した化学物質過敏症の３症例について―1－発症要因と経過の概要について○宇土 博、宇土 豪、桑原 寛明、中谷 将門、白星 拓真、福田 悦子(友和クリニック）
１．はじめに
化学物質過敏症は、超微量な化学物質（建材、受動喫煙、農薬、殺虫剤、芳香剤、柔軟剤など）
により多臓器に様々な不定愁訴（頭痛、めまい、
全身倦怠感、吐き気、睡眠障害、呼吸困難、咳、動悸、腹痛、下痢、四肢の脱力や痛み、思考力・集中力低下、意識消失等）を訴える健康障害である。１）職場や家庭で多くの化学物質が使用され、これまでの疫学調査では、日本の成人で化学物質過敏症の強い疑いのある人は、約６％・約 630 万人（2021/6/1 人口）と推計され、国民的な課題である。私が、産業医をする企業
で、新規購入の分析台・流し台からのホルムア
ルデヒド、アセトアルデヒド等の化学物質により分析職の 3 名の女性が相次いで化学物質過敏症に罹患したので、最も重篤な 44 歳の K 氏の経過を中心に報告する。

２．発症の経過と原因の解明
１）発症の経過：2018 年 5 月末に 2 階分析室に新規の分析台・流し台が導入され、翌日、2 階分析室の前処理室に分析のため入室すると、目と喉の痛み、流涙が出現した。そして、実験台の棚を開けると、強い刺激臭がした。その日は、目や喉の痛みを我慢して仕事をしている。上司にも、目や喉が痛いと訴えたが、取り上げてもらえなかったので、そのまま仕事をし、症状が続いている。
最初は、分析室から退出すると、症状が改善していたが（シックハウス症候群の時期）、6月に入ると、頭痛も加わり、分析室を離れても、症状が続く。6 月中旬以降は、通勤時の排ガス、ゴム系の臭い、マジックインキ、セメダイン、整髪剤などの化学物質に反応し症状が出るようになる（化学物質過敏症の時期）。職場で活性炭マスク 2 重・3 重にするようになる。常にひどい倦怠感や呼吸困難を伴い、帰宅後は家事もできず、横になる。
２）同年 7 月 1 日〜分析室での環境測定の結果、実験台の引出しからホルムアルデヒド
80.0μg/m3 , アセトアルデヒド 121.9μg/m3 が検出された。分析室内からも、同様に 2 物質が検出された。

３）ベイクアウトによる、化学物質の拡散：会社が新規分析台などの揮発物質を強制放散のためエアコンで分析室の室温を上げるベイクアウ
ト（30℃前後）を行い、分析室周辺に化学物質が飛散したため、症状が悪化し、頭痛、目の充血、喉の痛み、呼吸困難が続いている。
産業医から実験台の撤去が助言されたが、9月 27 日から、灯油ファンヒーターによるベイクアウトが実施され、社屋内全体に化学物質が飛散し、社屋の全ての場所で発症するため、K氏は、防毒マスクを常時するようになる。
４）化学物質過敏症の診断：2018 年 6 月、東京の専門機関のそよ風クリニックの宮田幹夫医師を受診し、化学物質過敏症と診断される。K 氏の主な検査結果は以下の通りである。
自律神経機能検査で、瞳孔の直径（DI）は平均 4.93 ㎜（正常値 5.84±0.80mm)であり、異常を認め、明瞭な自律神経失調（副交感神経優位）を示す。眼球追従運動検査で、目標物の動きをスムーズに追えず、異常を認める。中枢性の眼球追従運動障害を明瞭に認める。
重心動揺検査で、閉眼時の 1 分間の重心の軌跡
長（LNG）が 102.05cm（正常値 90 ㎝以下）
で、異常を認める。再現テストは行っていない
が、化学物質過敏症の特徴的な検査所見から、診断を受けている。
５）治療：3 名とも休業し漢方薬と鍼灸治療を行い、症状が軽減し、結婚退職をした 1 名を除き、2 名は化学物資の暴露が少ない別棟の他部署に配置換えになり復職している。

３．考察とまとめわが国では建材のホルムアルデヒドの規制はあるが、輸入材は規制が無く、家具でのシックハウス症候群が知られている。輸入材に対しての化学物質の規制を行う必要がある。今回のケースは、ハウス症候群から化学物質過敏症に進展したものであり、早期対策の大切さを示す。
ベイクアウトによる化学物質の拡散は大きな教訓であり、慎重な対策が要請される。
1)

北條祥子、水越厚史:「疫学調査からみた
日本の環境過敏症患者の実態と今後の展
望」，臨床環境医学，27(2) ，83-98, 2018.

がん確定診断 1 年後の所得変化とそれに関連する因子○村上

あきつ、神田かなえ、Ngatu Roger Nlandu、平尾１．はじめにがん治療の著しい進歩により、がん患者の相対 5 年生存率は先進国で 70%近くと著明な改善がみられている。がん罹患後も長期生存する患者が増加し、がんサバイバーの職場復帰が一般的になってきたが、がん罹患後に所得が減少することが問題となっている。がんサバイバーの所得の変化、およびそれに影響する因子については十分に明らかになっていない。そこで本研
究では、がん患者の自己申告による所得変化の程度と、それに影響する因子について調査を行
った。

２．方法
香川県内の主要 6 施設（がん診療連携拠点病院：5 施設、小児がん診療施設：1 施設）に通院または入院中のがん患者に、自記式無記名方
式 の ア ン ケ ー ト 調 査 を行 っ た 。 調 査 期 間 は2019 年 11 月から 2020 年 1 月で、対象施設に調査票を 800 部送付し、各施設で入院患者および外来患者に来院順に直接配布し、回答後、無記名の封筒に入れて各施設で回収した。
所得変化について、がんになる直前と診断 1
年後との対前年比（％）を尋ねた。また、性別、
発症年齢、stage、治療方法（手術、放射線療法、薬物療法）、診断からの経過年数、家族・友人のサポート、治療前における他者への相談、
ピアサポートの利用、診断時の就労の状況、職場からの支援、同じ職場での就労継続について
選択方式で質問した。解析は発症時の年齢 18歳以上、確定診断後 1 年以上とし、ステージ 0
および不明、診断時未就労、その他解析項目の記載不備のあるものは除外した。2 変量の関係については、Wilcoxon test、Krusckal-Wallis testを行った。本研究は香川大学医学部および協力施設の承認を得て行った（承認番号 2019－
104）。

３．結果
回収数は 483（回収率 60.4%）であった。そのうち本研究の対象となる 72 例を解析対象とした。
男性が全体の 58％。発症年齢は対象者の 2/3
が 60 歳未満であった。経過年数は約 70％が 5
年未満、Stage はⅠ/Ⅱが 39%、Ⅲ/Ⅳが 61％、手智広（香川大学）

術 64％、薬物療法 79％、放射線療法 31％であった。9 割以上が家族・友人のサポートを受けており、治療前に周囲の人々に治療等の相談をしていた。ピアサポートの利用は 1 割未満に留まった。診断時の就業形態は、フルタイム 68%、
パートタイム 18%、自営業 14%であった。74%
が職場からのサポートを受けており、同じ職場での就労継続は 79％であった。
診断前と比較した１年後の所得は平均 66%（中央値 70％）であった。60 歳未満 50％、60歳以上 74％、StageⅠ/Ⅱ群 81%、Ⅲ/Ⅳ群 57％。
診断時の雇用形態フルタイム 74％、パートタ
イム 42％、自営業 57％、職場からの支援あり
73%、なし 46％、同じ職場での就労継続あり
74%、なし 37％であった。

４．考察
がん診断後 1 年後の所得は平均 30％程度減少していた。がん罹患後の所得の減少は他の研究でも指摘されており、本研究でも同様であった。
所得変化の影響する因子として、同じ職場での就労継続が影響していた。また罹患時の就労形態別として、フルタイムが最も収入を維持しやすく、パートタイムで影響が大きかった。また、所得変化と、発症時年齢や stage などに関連がみられたが、これらは先行研究と同様の結果であった。
所得変化に対する、診断後の就労継続と雇用形態の交互作用では、雇用形態によらず仕事を継続している方が、収入を維持しやすいことが確認できた。これらは、同じ職場に継続して所属すること、full-time で就業継続することのメ
リットを示している。
研究の限界として、 (1)回収率 60%と低かった、(2)サンプル数が少なく多変量解析時のパラメータ数に制限があった、(3)全癌腫のがん患者が調査対象だったためサンプルが高齢者に偏っていた、(4)調査時の患者の健康状態が考慮されていなかったなどが挙げられる。

５．まとめ
がん診断 1 年後の個人所得は、対前年比で約70％で、がんの stage、診断時の就労形態、同じ職場での就労継続が影響因子として挙げられた。

産業看護職が支援姿勢を会得する過程の分析－従業員とのかかわりによる気づきから－○加門

恭子（株式会社ジェイテクト四国工場）、大森
大西 美智恵（香川大学）

美津子（安田女子大学）、協力者は、同じ事業所に 10 年以上勤務している産業看護職であり、中四国の産業看護自主学習会をとおして、自己推薦または会代表者による推薦により募集した。方法は、半構造化面接により、主に従業員とのかかわりを中心に語ってもらい、収集したデータを MGTA2)の手法に則り分析した。

をかけて、看護職としてまた同僚として関わることができる。
このような立場を活かし、時間経過を伴って築く多様な人間関係は、従業員理解を豊かにし、また、人生を見つめる視点を養うことにも繋がったと考えられる。専門職としての自覚は、就業当初の戸惑いから、まずは自らもその職場で働く者としての理解に立ち、個人、家族や職場、事業所への働きかけに、やがてはその人らしく生きる気力を持つことへの支援へと変化していた。それは、事業者と労働者を活動の対象 4)とする産業看護職として、また公衆衛生の一旦を担う職種としての、視野の広がりであり、キャリア 5)の重なりであるといえる。
当研究結果は 11 人の協力者の範囲でのみ適用でき、一般化のためには、さらに広い範囲
からデータ収集するなど、検討を重ねる必要
がある。

３．結果

５．まとめ

協力者は 11 人で、所属は 10 事業所である。
協力者の平均年齢は 51.4 歳（SD7.9）、現職
平均勤務年数 22.3 年（SD7.4）、現職に就いたときに一人業務であったのは 11 人中 8 人で8 事業所、うち 4 人は該当事業所で初めて採用された看護職であった。
分析の結果、【企業での仕事のやり辛さを知る】【組織の一員になる】【職場と人を知り産業看護従事者の役割をアピールする】【産業看護従事者としての存在価値を認識する】【従業員の自律に向け併走する】【専門職としての確信を持つ】【従業員が互いに育
つ職場をつくる】【従業員とともに成長している】【生きる気力を持った人づくりを目指す】の 9 カテゴリーを得た。

産業看護職が、専門職としての在り方を探りつつ、従業員と密に向き合い続けることのなかから、専門職としての支援姿勢を会得していく過程が明らかになった。

４．考察

4)

１．はじめに近年、産業分野において、看護職が向き合う課題や果たすべき役割が増加している。一方、産業看護職の３割が一人職場であり 1)、
産業保健や産業看護の活動を一人で担っている現状がある。また、業種や組織の特性によって、その働き方が多様である。そのような中で、産業看護職が、従業員への支援姿勢を会得する過程を明らかにすることを本研究の目的とする。

２．方法

産業看護職は、非専門組織に所属する 3)が、所属組織の一員である専門職として、業務への理解を得る努力を繰り返し行っていた。一方、産業看護職は、従業員と、年単位の時間

６． 参考文献
1)

2)

3)

5)

池田智子:｢産業看護従事者がはたしてきた役割と今後の展望｣,産業医科大学雑誌,35 特集号,59-66,2013.
木下康仁:｢ライブ講義 M-GTA―実践的質的研究法 修正版グラウンデッド・セオリ
ー・アプローチのすべて｣,弘文堂,東京,2007.
上田伸治:｢産業看護従事者のキャリア開発についての一考察｣,神戸大学大学院経営学研究科,2008.
日 本 産 業 衛 生 学 会 産 業 看 護 部
会:http://www.sangyokango.org/section/defin
ition.html, (参照 2017 年 9 月 10 日)
金井壽宏:｢働く人のためのキャリアデザ
イン｣,PHP 研究所,東京,2002.

製造業における労働者のコミュニケーションスキルとストレスとの関連○嶌津

三紀子（⒈川崎重工業株式会社 2.香川県立保健医療大学）
辻 よしみ、佐々木 純子（香川県立保健医療大学）

１．はじめに労働者のメンタルヘルス不調の発症予防と職場環境改善を目的とし、2015 年 12 月にストレスチェック制度が導入された。ストレスチェッ
クの実施率は 50 人以上の事業所で 8 割（2020年）を超えており、先行文献では、仕事のストレスが退職リスクや長期病気休業リスクを高めること 1）、上司のサポートが職場適応能力に関係していること 2）等が明らかになってきている。職場で周囲のサポートを上手く活用するには、日頃から良い人間関係を築いておくことが重要であり、その為には日々のコミュニケー
ションが必要である。職場の対人関係で悩む労働者が約３割存在する現状 3)において、労働者のコミュニケーションスキルとストレスの関連については明らかにされていない。そこで、本研究では、製造業における労働者のコミュニケーションスキルとストレスとの関連について明らかにすることを目的とした。

２．方法
調査対象は香川県内の製造業に勤務する全正
規従業員 953 名とし、2020 年 9 月に実施したス
トレスチェック調査票と併せて自記式アンケー
ト調査票（以後アンケート調査票）を配布及び回収した。ストレスチェック調査票は委託機関の職業性ストレス簡易調査票(57 項目)を使用し、アンケート調査票内容は、1.基本属性、2.仕事に関すること、3.コミュニケーションスキル測定尺度（ENDCOREs24 項目）等とした。統計解析には、統計ソフト SPSS StatisticsVer.27 を使用し、年齢別、職群別にストレスチェックと
ENDCOREs の合計点、平均値、標準偏差を算出、またストレスチェックと ENDCOREｓの平均間相違のｔ検定、相関係数を算出した。有意水準は 0.05 未満とした。
アンケート調査票には、研究参加の意思を聞
く「同意欄」を設け、研究依頼文書には研究参
加は自由意思であることを明記し、「同意欄」のチェック、提出をもって研究参加の同意を得た。尚、本研究は、香川県立保健医療大学倫理審査委員会の承認を得た。（承認番号 314）

３．結果
ストレスチェック調査票及びアンケート調査
票の回収数は 928 名（回収率 97.3%）であった。
先行文献ではストレスチェック結果で男女差があることが報告されており 4)、本研究でも仕事のストレス要因に有意な差が認められた為、女性 32 名を対象から除いた。更に研究の同意が得られなかった 63 名、未記入項目があった 99
名を除き 734 名(77.0%)を分析対象とした。対象の平均年齢は 38.9 歳（±9.2）で、製造に携わる
生産職（n=518）、事務業務が主である非生産職（n=216）で構成されており、年代別では 30
代(40.7%)が最も多かった。30 代のストレスチ
ェックの点数は、ストレス反応、仕事のストレス要因、満足度が他年代と比べて高く、高スト
レス判定者割合（15.1%）も高かった。コミュ
ニケーションスキルの点数は年代別に大きな差は見られなかった。ストレスチェックと
ENDCOREs の相関係数を算出したところ、ストレスチェック合計点(-.330)、周囲のサポート(-.330)、満足度(-.307)と弱い負の相関がみられた。

４．考察
本研究結果よりコミュニケーションスキルとストレスには弱い相関があることが分かった。
コミュニケーションスキルを高めることでストレスを軽減させることが期待できるため、スキル向上に向けた取り組みが重要であると考えた。

５．参考文献
1)
2)

3)

4)

高原龍二：「ストレスチェックによる退職予測モデ
ル」,対人社会心理学研究 18 号,1-9,2018
樋口善之：「職場におけるストレスチェックにおいて特に注意すべき項目は何か４年間のフォローアッ
プスタディにおける職務適応能力悪化との関連より」産業保健人間工学研究 17 巻増補 29-32,2015「平成 27 年労働安全衛生調査（実態調査）」厚生労働省
https//www.mhlw.go.jp/toukei/list/dl/h27-46-50_kekkagaiyo.pdf
加藤正明：労働省平成 11 年度「作業関連疾患の予防に関する研究」労働の場におけるストレス及びその健康影響に関する研究報告書,2000
https://www.mhlw.go.jp/file/05-Shingikai-11201000Roudoukijunkyoku-Soumuka/0000050919.pdf

当協会の特定保健指導実施報告－減量成功者の生活行動の変化と健診データ改善状況について－○吉田

和恵、佐名木 美智子、小林 祐子、中本 由里、
西口 茉李、宮田 明（中国労働衛生協会）

１．目的

３．結果

特定保健指導による生活行動の変化と、その検査成績への影響および改善効果を評価するため、当協会で 2019 年度に実施した特定保健指導につき検討した。

①「生活行動アンケート」の比較
・「体重 3％以上減少群」と「体重変化なし
群」を比較すると、食行動では「腹八分目」「規則正しい食事」「ジュース類、菓子類を控える」の 3 項目、また身体活動では「仕事以外の身体活動」「週３回以上運動」の 2 項目が、前者において有意に改善していた。
・「腹囲 3％以上減少群」と「腹囲変化なし
群」を比較すると、食行動では「腹八分目」「就寝の２時間前までの食事」「油脂類を控えている」「ジュース類、菓子類を控える」の４項目、また身体活動では 8 項目すべてが、前者において有意に改善していた。
②健診データの改善
・「体重 3％以上減少群」61 人では、中性脂
肪 、 HDL- コ レ ス テ ロ ー ル 、 空 腹 時 血 糖 、
HbA1c において健診データが改善されていた。
・「腹囲 3％以上減少群」66 人では、中性脂
肪、HDL コレステロール、空腹時血糖、ALTにおいて健診データが改善されていた。

２．方法
当協会の 2019 年度特定保健指導実施数は、831 人（男性 718 人、女性 113 人）で、うち途
中終了は 38 人。支援の内訳は、積極的支援
430 人（男性 398 人、女性 32 人）動機付け支援 355 人（男性 278 人、女性 77 人）、その他
8 人であった。
特定保健指導実施者のうち、男性で最終評
価まで積極的支援及び動機付け支援をおこなった 668 人を対象とし、そのうちの「体重 3％以上減少群」147 人と「体重変化なし群」56
人、「腹囲 3％以上減少群」153 人と「腹囲変化なし群」110 人につき最終評価時の『生活行動アンケート』結果をそれぞれ比較した。
『生活行動アンケート』は食行動・身体活動を評価するために特定保健指導初回面接・最終面接時に使用する自記式質問紙である。
食行動は「腹八分目」「規則正しい食事」「就寝の２時間前までの食事」「野菜・海藻・きのこ類摂取」「よく噛む」「薄味」「油脂類を控えている」「ジュース類、菓子類を控える」の 8 項目、身体活動は「仕事での身体活動」「仕事以外の身体活動」「一日8,000 歩以上」「歩ける距離では乗り物を利用しない」「速く歩く」「階段をよく使う」「休みの日は家でゴロゴロしない」「週 3 回以上運動」の 8 項目で評価する。
さらに、男性 319 人のうち『体重 3％以上
減少群』61 人と『腹囲 3％以上減少群』66 人について、特定保健指導時と翌年度の健診データのうちの最高血圧、最低血圧、空腹時血糖、HbA1c、中性脂肪、HDL コレステロール、
LDL コレステロール、AST、ALT、ɤ‐GTP につき比較検討した。

４．考察
体重 3％以上減少群では中性脂肪、HDL コ
レステロール、血糖値が改善し、腹囲 3％以上減少群ではさらに ALT が改善しており、特定保健指導の効果が認められた。生活行動ア
ンケートの比較では、腹囲減少者で身体活動
項目全般が改善していることから、内臓脂肪の蓄積に起因するメタボリックシンドローム
改善のためには運動習慣の改善と日常活動量のアップが重要と考えられる。

５．まとめ
今回の結果より、メタボリックシンドロー
ム改善のためには、食行動改善に加え、身体活動の増加を促す保健指導が必要であることを再認識した。時間的余裕がないなどの理由
で、身体活動量を増やす行動計画の立案や継続が難しいケースも多いが、運動の必要性や効果的な運動実践・継続の重要性について指導できるよう、スキルアップを図りたい。

特別講演 11 月 21 日（日）座長：平尾 智広（香川大学）

特別講演１

13：30～14：30

ワクチン接種後の職場における新型コロナウイルス対策
和田耕治（国際医療福祉大学 医学部 公衆衛生学）

ワクチンを接種していないと、50 代では陽性者の 5 人に 1 人、40 代では 10 人に 1 人、30 代では 20 人に 1 人、20 代では 100 人に 1 人が酸素を必要とする中等症Ⅱか重症になったという結果が示された。もちろん、分母は陽性者数のため、実際には、症状があっても受診しなかったり、非常に軽い症状の人もいるため、感染者数とするとこれより低い割合になるであろうが、ワクチン
接種の重症化予防効果などを改めて実感するデータである。
年代別の接種率も自治体から示されるようになり、東京都では、9 月 30 日時点で 1 回目接種した人の割合は 50 代で 78％、40 代で 70％、30 代で 64%、20 代で 59％だった。これらの人は、既にどこでワクチン接種ができるかもわかっており、2 回目も接種してくれると期待している。
現在は感染が落ち着いているが、ハイリスクの場面である飲み会や会食にワクチン未接種のまま参加して感染した際の重症化リスクを市民に周知する必要がある。飲み会に誘うのであれば、ワクチン接種したかどうかを確認したほうが良いとは思うが、差別につながるという指摘もある。知らずに誘った場合のリスクとのバランスは早急に議論が必要である。
ワクチン検査パッケージの議論では、かつては、ワクチン接種の記録か、検査の陰性証明の 2択であったが、「ワクチンを接種せずに検査の陰性証明を見せる」という選択肢は、こうした重症化リスクをみていると社会として容認してよいのか。むしろ、ワクチン接種に直前の検査を組み合わせた形でできることを模索することが必要であろう。
ワクチン接種が進み、社会活動が活発になる中で、次の波は、ワクチン接種をしていないミド
ル世代の重症化が心配される。10 月の間にワクチン接種を十分に呼びかけることが産業保健職には求められる。
略歴
2000 年:産業医科大学医学部卒業、臨床研修医、企業での専属産業医を経て2006 年: McGill（マギル）大学産業保健修士、ポストドクトラルフェロー
2007 年から 2012 年：北里大学医学部公衆衛生学助教から准教授
2013 年：独立行政法人国立国際医療研究センター国際医療協力局医師2017 年：JICA チョーライ病院向け管理運営能力強化プロジェクトチーフアドバイザー
2018 年：国際医療福祉大学医学部公衆衛生学教授・医学系大学院教授
2020 年：厚生労働省新型コロナ専門家会議委員、アドバイザリーボードメンバー

特別講演２

14：45～15：45
事業所における新型コロナウイルス感染症対策
宮武 伸行（香川大学 医学部 衛生学）

2021 年 9 月中旬現在、我が国の新型コロナウイルス感染症患者は累計約 165 万人、香川県においても累計約 4500 人となっています。つまり、日本人の約 70 人にひとり、香川県民の約 210 人にひとりが新型コロナウイルスに罹患したことになります。事業所では、感染者数の増加はもとより、働く人々の生活様式に変化が起こり、メンタルヘルスの悪化、身体活動量の減少、アルコー
ル依存の悪化、健康診断受診機会の減少等が懸念されています。一方で、「運動するようこころがけるようになった」、「食事に気をつけるようになった」、「仕事上のストレスが減った」等、健康に対するポジティブな意識や行動の変化も認められるようです。
当初より感染症対策として、（１）マスクの着用や、ソーシャルディスタンス等、「1 回の接触
あたりの感染確率を下げること」、（２）自粛生活や新たな生活様式等、「時間あたりの 1 人の集団内での接触回数を下げること」、（３）治療薬に代表される「感染期間の短縮」が試みられてきました。また、医療従事者、高齢者から始まったワクチン接種は事業所を含めて徐々に進んできています。
このような状況のもと、事業所においては、従来の産業保健活動に新型コロナ感染症対策が加
わり、様々な工夫や対策が講じられていると思います。新型コロナウイルス感染症に応じた対策と基本的な対策の継続、つまり「新たな日常」と「変わらない日常」への対策、対応が望まれます。事業所に対し、産業保健専門スタッフの立場から的確な医学的、公衆衛生学的助言を行うことが大切です。
今回の講演では、ある事業所での対策、対応例などもふまえ、事業所における新型コロナ感染症対策について紹介します。

略歴
平成 5 年 3 月 岡山大学医学部医学科卒業
平成 11 年 3 月 岡山大学大学院医学研究科修了
平成 11 年 4 月 岡山県健康づくり財団
平成 21 年 8 月 香川大学医学部衛生学
所属学会
日本衛生学会、日本産業衛生学会、日本公衆衛生学会、日本ヒートアイランド学会、日本内科学会、日本糖尿病学会、日本腎臓学会、日本体力医学会、日本肥満学会
資格
医師、医学博士、社会医学系専門医指導医、日本医師会認定産業医、日本公衆衛生学会認定専門家、日本医師会認定健康スポーツ医、日本内科学会認定医、日本糖尿病学会専門医