仮想化基盤を利用した Moodle の構築とバージョンアップに伴う運用業務の軽減
寺田 将春, 末永 勝征
鹿児島純心女子短期大学
terada@juntan.k-junshin.ac.jp, sue@k-junshin.ac.jp
概要：鹿児島純心女子短期大学(以下，本学)では平成 20 年度に選定された文部科学省戦略的大学連携支援事業をきっかけに，Moodle を導入し [1] ，教育支援と学生支援，それぞれを目的に 2 つのMoodle を運用してきた。運用開始から 6 年が経過した昨年，Moodle を物理サーバから仮想サーバへ移行し，それに伴い Moodle のバージョンを 1.9 系から 2.6 へ移行した。本稿ではその際の Moodle構築とバージョンアップに伴う，運用業務の軽減について報告する。

1

はじめに務の軽減について報告すると共に，今後の展望に

平成 23 年 4 月，文部科学省は今後の教育の情ついて考察する。

報化の推進にあたっての基本方針として「教育の物理サーバから仮想サーバへの移行情報化ビジョン」を公表し，3 つの側面から教育2の質の向上を目指すことを明らかにしている。本

2.1 物理サーバの構成

学も平成 20 年度当初まで，短期大学の教養教育と連携事業の一環にて平成 21 年度 3 月に導入し専門教育において，e-learning を始めとする ICTた教育支援 Moodle は学内サーバ 1 台で構成され，活用教育の導入は課題の一つとなっていた。

一般的に公開されている標準的な Moodle1.9.5＋

これが，平成 20 年度に選定された文部科学省を導入した(表 1)。

戦略的大学連携支援事業(以下，連携事業)と平成

表 1

21 年度に選定された学生支援推進プログラム(以下，支援事業 )をきっかけに，本学において もe-learning システム「Moodle」を基幹とするハー機

種

教育支援 Moodle の構成

DELL PowerEdge 2900 Ⅲ

C P UIntel Xeon CPU E5410 2.33GHz × 2

ド・ソフト・運用・活用推進に関するインフラのメ モ リ 8GB

整備を行い，教育支援と学生支援の両面で ICT 活

H D D

146GB × 2

用を推し進めることが出来るようになった。

ORed Hat Enterprise Linux Server 5.2

しかし，連携事業並びに支援事業が終了した後S

MoodleMoodle 1.9.5＋の e-learning システムの継続的な運用と支援体制の維持に関しては，少なからず労力と維持コスト

教育支援 Moodle 導入後の平成 21 年 10 月に支が必要となり，省労力化・低コスト化の実現を視

援事業の一環にて導入された学生支援 Moodle は野に入れつつも，利用者を取り巻く情報通信環境

教育支援 Moodle とほぼ同様の構成にて構築されの変化や ICT 活用教育の進歩にも柔軟かつ先進的た(表 2)。に対応する必要があった。
そのような対応の一環で，平成 25 年度本学では e-learning システムの継続的な運用を目指し，

表 2
機種

学生支援 Moodle の構成

DELL PowerEdge R710

既存の物理サーバ環境から仮想サーバ環境へのC P UMoodle の移行を行い，それに伴う，Moodle のバ

メ モ リ 8GBージョンアップ作業を行った[2]。

H D D

146GB × 2

O

Red Hat Enterprise Linux Server 5.4

本稿では，その際の仮想化基盤を利用した
Moodle の構築とバージョンアップに伴う運用業

S

MoodleIntel Xeon CPU E5530 2.40GHz × 2

Moodle 1.9.5＋

これは，教育支援，学生支援 2 つの Moodle の差異を少なくすることで，管理・運用に関する知サーバでの運用に耐えられるよう徹底した設定見直しを行った。

識や技術を共有し Moodle の維持に対する省労力化を行い，且つ教職員・学生を含む利用者の利便

表 4

仮想サーバ上でのリソースの割り当て性向上を図ったものである。ただし，利用者が混乱しないようにサイトデザインの違うものを選び見た目に分かる利用上の配慮を行った。
連携事業並びに支援事業が終了した平成 23 年

C P UIntel(R) Xeon(R) CPU E5-2650
2.00GHz × 2

メ モ リ 8GB度からは Moodle を統合管理するサーバを 1 台にH D D40GBした。サーバ本体は教育支援 Moodle 用サーバ

OCentOS release 6.5

DELL PowerEdge 2900 の HDD 容量を 300GB に

MoodleSMoodle 2.6.0

増設し，OS を Red Hat Enterprise Linux からオープンソースソフトウェアである CentOS へ切り替えを行い OS 保守費の削減を行った。

2.2 仮想サーバへの移行

3 Moodle の運用業務
本学における Moodle の運用は平成 20 年度導入当初は連携事業や支援事業にて雇用された専門

平成 25 年度内に DELL PowerEdge 2900 のハ員が担当していたが，事業終了後はそれぞれのードウェア保障期間が終了し，稼動年数も長期化

Moodle の特性に合わせて教務課と情報システムしていたことからサーバ機器更新を情報処理セン課が連携を取りつつ，全体的なサポートを情報処タで検討した。検討の結果，平成 25 年度「私立大理センタにて行っている。

学教育研究活性化設備整備事業」にて導入した仮想化基盤を利用し，仮想サーバへ移行することを決定とした(表 3)。

表 3

仮想化基盤の構成(平成 25 年度導入時)
Cisco UCS C220 M3 × 2 基CPUメモリ

H

DD

Cisco UCS-CPU-E5-2650(16 コア：8 コア×2)
Cisco UCS-MR-1X041RY-A 32GB

図 1

教育支援 Moodle 運用体制

図 2

学生支援 Moodle 運用体制

(8GB×4 枚)
Cisco UCS-HDD500G11F211 500GB

ソ フ ト ウ ェ ア VMware vSphere 5.1
EMC VNXe3150(ストレージ)
H

DD1.9TB(600GBSAS×6)
RAID5[Raid4+1 HS×1]

ネ ッ ト ワ ー ク 1GbE × 4 ポート
仮想サーバ上での Moodle へのリソースの割り当ては物理サーバの利用状況から判断し，設定を行った。また，仮想サーバ上での HDD の容量に3.1 運用業務の軽減

ついても，今までの利用状況を考慮し，肥大化す

本学では ICT の積極的な活用をはじめとするるデータファイルを抑制するため最小限とした指導方法を推し進めるために，全教職員，全学生(表 4)。Moodle の設定では，ファイルのアップロのユーザ登録を行い，教育支援 Moodle では全開ードサイズの上限を 2MB までとし行うなど仮想講科目の登録を行っている。ユーザ認証に関して

は，既存の LDAP サーバと連携することにより，した学びの姿にシステムを管理・運用する立場かユーザ ID 管理の統合を行い，システム毎のユーらも適切に対応し，将来「短期大学士」の称号をザ登録業務の軽減を図っている。

持ち活躍する学生の成長につながるように，教育開講科目の登録に関しては，Moodle1.9 系ではコース登録を一括で行う機能が搭載されておらず，システムの選定や ICT 教育環境整備に努めたいと考えている。

コース毎に手動登録を行っており，管理者の大きな負担となっていた。
しかし，Moodle2.6 より CSV

参考文献

ファイルによる一括登録が可能となり，コース登[1] 寺田将春・和田智仁・末永勝征，鹿児島大学録業務が大幅に軽減された。より運用しやすいシにおける大学連携事業での ICT 活用教育の試ステムになったことは Moodle のバージョンアッみ，教育システム情報学会研究報告， vol.25

プを行った意義の一つと感じている。

31-34， 2010

同時に，コース作成時に「フォーラム検索」「最[2] 寺田将春・伊佐山直・末永勝征， 短大生を取新ニュース」「直近イベント」等のブロックが自動り巻く IT 環境の変化と Moodle のバージョン作成される機能に関しては，ユーザの利用頻度のアップ， 2013 九州 PC カンファレンス 論文

低さと，コーストップ画面をシンプルに見やすく集，27-30，2013

するためのカスタマイズ(course/lib.php)を行い，ブロックの自動作成を停止する調整を行った。これも，コース毎に消し込みを行っていたため業務の軽減に繋がった。

4 まとめ
平成 20 年度より Moodle の導入を行い，教育支援 Moodle と学生支援 Moodle を用途別に 2 台の Moodle を管理・運用してきた。導入開始後も，ハードウェア・ソフトウェアの更新を計画的に行い，運用開始から 7 年目に突入した平成 26 年度現在まで大きなトラブルもなく，安定した運用を行えていると言える。同時に管理・運用としても様々な取り組みにより，運用業務の負担を軽減しつつも，利用サービスの向上を図ってきた。
利用状況として，学生は 1 年前期の情報系科目にて，全学生が Moodle のガイダンスを受けており，ほぼ全ての学生が Moodle を利用できる状況にある。しかし，教職員の課題となっている ICTを効果的に活用した授業等を実践できるために，講習会やワークショップを年に数回開催はしているものの，Moodle の利用を積極的に行う教職員とそうでない教職員とで，二分しているきらいもある。また，教員や学生の所属毎で利用率の格差も存在しており，今後は授業形態や専門性に応じたMoodle の具体的な活用方法の提案や一般的な授業展開等の利用事例を調査し，さらに ICT 活用教育を推進していく必要があると考える。
今後の展望は，教育の情報化ビジョンに基づいて，技術面の進歩により多様化が進む ICT を活用