学校教員を対象とした授業での ICT 活用頻度と指導への自信に関する調査研究髙瀬和也*1・酒井郷平*2・田中奈津子*3・臼杵ふたば*2・中村美智太郎*3
Email: k-takase@edu.kagoshima-u.ac.jp*1: 鹿児島大学大学院*2: 東洋英和女学院大学*3: 静岡大学◎Key Words

1.

ICT 活用，学校教員，調査研究

はじめに2019 年に文部科学省より「GIGA スクール構想」が発表され，さらに 2020 年以降，新型コロナウイルスの影響により，学校現場において ICT 環境が急速に整備された。
同環境は，文部科学省および GIGA スクール実現推進本部が掲げているように，「ハード」「ソフト」「指導体制」の 3 観点から充実が図られている(1)。その内容としては，ハード面では端末の配布と高速ネットワークの完備，ソフト面ではデジタル教科書やデジタル教材の活用促進，指導体制面では ICT 活用教育アドバイザーや ICT 支援員（4 校に 1 人）の配置などである。
このうち，指導体制面に着目すると，ICT 支援員の配置人員は限られていることから，すべての学校に支援員が常駐し，教員や児童生徒の ICT 活用サポートを常時行えていないことが分かる。実際に，2021 年度当初の調査資料（暫定の最新版）によれば，ICT 支援員を配置済みの都道府県は 43%，市区町村等においても 43%にとどまっている(2)。外的なリソースが不足する現状では，教員は子どもと教員との双方に対して端末活用の指導を行い，活用や実践の知見を校内外へ広めていく必要がある。
しかしながら，教員がこれらの指導に対する自信をどの程度有しているか，またそれらがどのように身につくかについては調査がなされていない。国内では，村上ほか（2021）が活用頻度の視点から子ども・教員の意識調査を行っている(3)が，授業や学習場面に関する項目が主である。
この活用頻度と指導への自信との観点から教員の意識を明らかにすることで，ICT 支援員をはじめとした外的リソースが不足する学校現場において，校内 ICT 活用研修や活用・知見の共有を今後どのように行っていくかに関する示唆を得ることができると考える。
そこで，本研究では，ICT 活用を指導する主体として教員に焦点を当て，GIGA スクールにおける 1 人 1 台端末環境下において，教員が端末を活用する頻度はどの程度か，ならびに子ども・教員への端末に関する指導の自信をどの程度有しているかを明らかにしつつ，今後の学校現場での ICT 活用に関する適切な指導とその体制への示唆を得ることを目的とする。この目的に従い，現職教員を対象とする意識調査を実施し，その結果を分析・考察した。

2. 研究の方法
2.1 調査項目
本研究では，小・中・高等学校ならびに特別支援学校の教員への調査を想定し，1 人 1 台端末環境における端末の活用状況や活用頻度を問う質問項目を設定した。具体的には，①調査対象者に関する項目（勤務先の学校種，学校教員歴），②1 人 1 台端末の活用状況に関する項目（授業での活用頻度），③1 人 1 台端末環境での意識に関する項
目（児童生徒に ICT 機器の利用を指導する自信，同僚教員に ICT 機器の利用を指導する自信）を設定し，調査の実施にあたっては，オンラインによるアンケートツールを使用した。

2.2 調査概要
調査は 2021 年 11 月～12 月にかけて，X 大学の卒業生である現職の小中学校教員（31 名），X 大学と Y 大学の教職大学院に在籍している現職の小中学校教員（23 名），私立の小中一貫校である Z 学校の現職教員（32 名）の計86 名へ調査依頼を行った。なお，X 大学の卒業生については，勤務する自治体の方針による影響を考慮し，神奈川県，埼玉県，静岡県，愛知県，岡山県など複数の都道府県に勤務する教員を対象とした。その際，回答は無記名とし，調査協力は任意である旨を伝えた上で同意する場合のみ回答するように依頼した。
結果，小学校教員 25 名，中学校教員 16 名，高等学校 4名，特別支援学校 3 名の計 48 名から回答が得られ，回答率は 55.8％であった。

3. 結果と考察
3.1 分析にあたって
分析に先立ち，回答者の属性や活用状況による回答結果の差異を明らかにするべく，得られた回答のカテゴリー化を行った。項目①の学校教員歴は，回答のうち 1～5年を「若手」，6～10 年を「中堅」，11 年以上を「ベテラン」とした。項目②の活用頻度は，回答のうち「毎時間活用している」「4 時間程度活用している」「2～3 時間程度活用している」「1～2 時間程度活用している」を継続的に活用できている者として「活用群」とし，「活用する日もあれば，しない日もある」「ほとんど活用していない」を「非活用群」とした。項目③の各指導自信は，「とても自信がある」を 7，「まったく自信がない」を 1 としたリッカートスケールで回答させたため，カテゴリー化せずにそのまま分析に用いることとした。以下に結果を示す。

3.2 結果まずは活用頻度ごとで結果を比較する（図 1）。子どもへの端末指導自信について，中間の 4 を除き，7 ないし 5の回答率は活用群で 42.1%，非活用群で 27.6%であり，3ないし 1 の回答率は活用群で 26.3%，非活用群で 44.8%であった。教員への端末指導自信については，7 ないし 5 の回答率は活用群で 52.6%，非活用群で 31.0%であり，3 な
いし 1 の回答率は活用群で 31.6%，非活用群で 41.4%であった。
次に，教員歴ごとで結果を比較する（図 2）。子どもへの端末指導自信について，7 ないし 5 の回答率は若手で35.7%，中堅で 40.0%，ベテランで 26.3%であり，3 ない
し 1 の回答率は若手で 21.4%，中堅で 40.0%，ベテランで47.4%であった。教員への端末指導自信については，7 ないし 5 の回答率は若手で 42.9%，中堅で 53.3%，ベテランで 26.3%であり，3 ないし 1 の回答率は若手で 21.4%，中堅で 33.3%，ベテランで 52.6%であった。

図 1 端末活用頻度ごとの端末指導自信の比較

3.3 考察図 1 より，児童・生徒への端末の指導に対する自信は，端末を含む ICT 活用頻度が高い群の方が，肯定的回答の割合が高く，否定的回答の割合が低かった。よって，ICT活用頻度の高さと児童・生徒への端末の指導に対する自信の高さとの間に関連性があることが明らかとなった。
教員歴による比較では，特にベテランから若手になるほど，端末指導自信の否定的回答が減じており，世代が若いほど児童・生徒への端末の指導に関する苦手意識が少ないことが明らかとなった。これを踏まえると，今後，中堅・ベテラン教員が端末の指導に関する苦手意識を克服するためには，中堅・ベテラン教員が若手教員と共に活用頻度を高めていくことが 1 つの解決策となると考えられる。
ただし，活用頻度が高いために端末指導自信が高まるのか，あるいは元から自信の高い教員が頻繁に活用しているのかについては，さらなる調査によって因果を明らかにしていく必要がある。
他方で，同僚教員への指導に対する自信は，ICT 活用頻度が高い群の方が，肯定的回答の割合が高かったが，1 および 2 と回答した割合が非活用群よりも高かった。これは，活用頻度が高いとしても，そのうちの一定数の教員は同僚教員への指導自信が低いことを示している。教員歴による比較では，前段の結果と同様，若いほど苦手意識が減じていく傾向が明らかとなった。この点，特に一定の活用頻度の高い教員が同僚教員への指導に対して苦手意識を持っている点にはより慎重になる必要があると考える。
例えば，ICT を頻繁に・積極的に活用している教員が校内の ICT 活用研修を担当することは容易に想像できることであるが，その際，子どもに教えるのと同様に同僚教員にも教えられるわけではない可能性があることに留意する必要がある。学校内や教員間で ICT 活用の知見を共有する方法には，こうした ICT 活用に積極的な教員における特有の課題があると言える。

図 2 教員歴ごとの端末指導自信の比較

4.

おわりに本研究の成果としては，①端末活用頻度の高さと子どもへの端末指導自信が関連し，教員歴が浅いほど ICT を活用した指導への苦手意識が少ないこと，②一定数の教員は活用頻度が高いとしても同僚教員への端末指導自信が低いことを明らかにした点である。
今後の研究課題としては，先に述べたように，さらなる調査によって活用頻度の高さと児童・生徒への端末の指導に関する自信の高さとの因果を明らかにすること，ならびに学校内・教員間で ICT 活用の知見を共有する方法，すなわち，ICT 活用を頻繁に・積極的に行うが同僚教員への指導に難しさを感じる教員の存在を視野に入れた，ICT活用研修の在り方を再検討していく必要がある。

参考文献
(1)

(2)

(3)

文部科学省 GIGA スクール実現推進本部 HP：“「児童生徒1 人 1 台コンピュータ」の実現を見据えた施策パッケージ（案）”，https://www.mext.go.jp/content/20191219-mxt_syoto0
1_000003363_10.pdf（最終アクセス 2022/06/29）．
文部科学省 HP：“
「ICT 支援員の配置促進に関する調査研究」：ICT 支援員の配置状況と支援事例等”，https://www.mext.go.jp/content/20210408-mxt_jogai01-000014079_001.pdf（最終アクセス 2022/06/29）．
村上唯斗，水谷年孝，登本洋子，高橋純：“1 人 1 台端末及びクラウド活用が日常化した中学校における教員及び生徒の意識”，日本教育工学会研究報告集，2021 巻，3 号，pp.98-105（2021）．