以下は『彼らは何を訴えるのか―被爆 50 年原爆被害者調査（⾃由回答）報告書』（根本雅也編 2020）の「はじめに」を⼀部改訂したものです。

はじめに
１．

本書の⽬的

本書は、1995 年に⽇本原⽔爆被害者団体協議会（⽇本被団協）によって⾏われた全国調査の⾃由記述回答についての報告書である。⽇本被団協が被爆 50 年に全国の原爆被害者に対して実施した調査は、設問の多くが選択式であり、その回答はすでにまとめられ、報告書も正式に出されている。しかし、設問の数が少なく、調査の主眼から外れていた⾃由記述形式の設問についてはその回答が未整理のまま残されていた。本書は、調査が⾏われて約四半世紀経つ今、戦後 50 年という時期に⾏われたこの調査にあらためて光を当て、その⾃由記述回答の整理と考察を⾏った。
本書の⽬的は調査の報告にあるばかりではない。調査の整理と分析は 2019 年度⼀橋⼤学の⼤学院講義「平和の思想」を通じて⾏われており、本書の執筆も受講⽣によるものである。
⾔い換えれば、本書は調査報告であるが、それは受講⽣たちが原爆被爆者たちの⾔葉に向き合った結果でもあり、その教育実践の成果であるともいえる。そこで、調査報告に加えて、受講⽣の⾔葉と「平和の思想」の授業内容についても本書に掲載する。原爆や戦争の体験の継承が叫ばれる中、本書はそれにむけた⼀つの実践のかたちでもある。
以下では、この授業に⾄った経緯、1995 年に⾏われた⽇本原⽔爆被害者団体協議会による調査の概要、そして⾃由記述回答の結果について簡単に記すことにしたい。

２．

経緯

原爆投下から 50 年となる 1995 年、⽇本被団協は「被爆 50 年原爆被害者調査」を実施した。その報告書（「第⼀次報告書」）は 1997 年 6 ⽉に出され、現在では⽇本被団協のウェブサイトでも閲覧することができるようになっている。しかし、報告書としてまとめられたのは選択式回答の結果のみであり、⾃由記述による回答は未整理のままになっていた。
数年前より⽇本被団協のボランティアにより⾃由記述回答のデータの⼊⼒作業が進められた。そのことを聞いた編者は、⾃分の担当する講義においてこの⾃由記述の整理と分析に取り組むことができないかと考えた。その⽬的は、①未着⼿の調査データの整理と分析、そして②調査の分析を通じて、受講⽣たちが原爆被爆者の書き残した⾔葉に向き合う機会をつくるということにあった。
⼀橋⼤学の⼤学院講義「平和の思想」 は、2019 年度の春夏学期（4 ⽉から 7 ⽉）に⾏われた。1995 年という、およそ四半世紀前に⾏われた調査の整理と分析、そして報告書の作成という、あまり類例のない授業であったが、蓋を開けてみれば、⼤学院⽣ 12 名が参加した。内訳としては博⼠後期課程の院⽣が 7 名、修⼠課程が 5 名であり、それぞれの研究対象やディシプリンは異なる。授業の約 3 分 1 は原爆被爆者のおかれた歴史的背景などを知るために関連⽂献の講読を⾏い、残りは調査データの整理と分析に主にグループ・ワークを通じて取り組んだ。グループは当初は毎回メンバーを変更しながら進めたが、最終的な報告書の執筆に向けてメンバーを固定し、内容について議論を重ねた。授業の最後には各グループによる発表を⾏い、学期終了後には報告書の執筆にとりくんでもらった。

３．

被爆 50 年原爆被害者調査の概要

⽇本原⽔爆被害者団体協議会調査委員会の⽥中煕⺒⽒を中⼼としてまとめられた報告書1によれば、被爆 50 年原爆被害者調査は全国に暮らす約 4,000 名の原爆被爆者を対象として⾏われ、3,592 名から調査票を回収した。各地の被団協を通じて調査がなされ、愛知・京都・兵庫・岡⼭・徳島を除く 42 都道府県の被爆者から回答を得ている。回収された調査票の数が最も多かったのは東京都であり、559 名であった。続いて広島県（415 名）、⼤阪府（237名）、福岡県（234 名）、⻑崎県（194 名）となり、これら 5 都府県で 1,683 名と約半数（45.6％）に及ぶ。
さて、本調査の⽬的は「残留放射能あるいは体内に取り込まれた放射性物質による内部ママ被爆の影響」を調査することにあるとともに、被爆者の⾼齢化の実情を明らかにすることにあった。ただし、これらの⽬的は、必ずしも本書で取り組む⾃由回答の設問（の趣旨）と関係するわけではないことに留意されたい。
なお、全回答者の平均年齢（当時）は 68 歳2であり、被爆地別に⾒ると広島で被爆した者が⻑崎で被爆した⼈々よりも約 2 倍となっている。
上述のように、本調査の選択肢回答については既に報告書としてまとめられているため、本書においては割愛する。関⼼のある⽅は⽇本被団協のウェブサイトをご覧いただければと思う。

４．

被爆 50 年原爆被害者調査における⾃由記述回答の整理と分析

被爆 50 年原爆被害者調査において、⾃由記述による回答を求めた質問項⽬は問 23 と問24 である。しかし、問 24 の後に続く最後のページには、回答者の意⾒を求めるもう⼀つ質1

⽇本被団協によるまとめについては同団体のウェブサイトで閲覧できる。
http://www.ne.jp/asahi/hidankyo/nihon/about/about4-03.html 2019 年 10 ⽉ 31 ⽇閲覧
なお、ウェブサイトでは「1995 年⽇本被団協被爆調査」とされている。1995 年に⾏われた調査はいくつかの名前で記されているが、本書においては「被爆 50 年原爆被害者調査」の名称を⽤いている。
2
本調査への回答者数 3,592 名より、年齢について無回答および具体的な年齢を記⼊していない者（117名）を除いた回答の平均値である。

問がある。これを便宜的に「問 25」と読み替えて以下それぞれの問いとその回答の概要について記すことにしたい。

問 23「この法律についての意⾒をお書きください」
問 23 の「この法律」とは、1994 年に制定された「原爆被爆者に対する援護に関する法律」（以下、「援護に関する法律」）のことであり、本設問はこの法律について意⾒を尋ねるものである。本設問は、選択肢回答を求めた上で、上記の⾃由記述回答を尋ねている。まず「あなたは、この度制定された『原爆被爆者に対する援護に関する法律』のことをご存知ですか」という質問がなされ、回答者が「知らない」「制定されたことは知っているが内容は知らない」「だいたい知っている」「よく知っている」の中から選ぶことになっている。そのあとで「この法律についての意⾒をお書きください」として⾃由記述回答を求めている。
問 23 に対して⾃由記述による回答を寄せたものは 1,683 名であり、その多くは「援護に関する法律」に対して何らかの不満を抱いていた。その不満の理由を⼤別すると、①〈被爆者の視点〉の⽋如、②国家補償の⽋落、③死没者の扱い、④特別葬祭給付⾦をめぐる不平等、⑤年⾦制度の未確⽴、⑥被爆⼆世・三世への補償の⽋落が挙げられる。ここでの〈被爆者の視点〉とは、死没者を含めた被爆者を重視すること、⼀般戦災者に対して複雑な感情を持つこと、そして後世や次世代の⼈々に対して希望を抱いていることである。これらの根底には、原爆を⾮⼈道的であると考えていることや平和を追求する姿勢がある。国家補償とは、こうした被爆者の考え⽅を具体化したものであるように思われる。

問 24「ふたたび被爆者をつくらないために、原爆被害に対する国家補償を実現し、地球上から核兵器を廃絶さ［せ］ようという被爆者運動についてどのように考えますか。また、今後どのように運動を進めたらよいと考えますか」
問 24 に対しては 1,990 名から回答が寄せられている。
本設問は、被爆者運動に対する意⾒を尋ねるものであるが、そこには⼆つの問いが含まれている。⼀つは現在の被爆者運動に対する評価であり、もう⼀つは被爆者運動をどのように進めていくべきかという今後の⽅向性についてである。設問⾃体が運動を進めていくことを前提としていることもあり、継続を基本路線とする回答が多く⾒られた。
回答全体として、被爆者の⼆⼤要求である「国家補償」と「核廃絶」に⾔及し、それらをもとにした運動の継続を求めるものが多い。その上で、どのように運動を進めるのかという具体的な運動の⽅法や、誰がその担い⼿となるのかという運動の主体について記される。具体的な運動の⽅法には、体験を語り継ぐ活動や⾏政・国への運動、教育や広報活動への注⼒、国内・国際世論への働きかけなどが挙げられていた。また、期待される運動の担い⼿は、被爆者のみならず、他の戦争被害者や被爆⼆世・三世、そして若者や国外の⼈々まで及ぶ。

問 25「最後に被爆者として、次の世代にどうしてもこれだけは⾔っておきたいということがありましたらお書き下さい」
全ての設問が終わった後に付された本設問（便宜上「問 25」とする）に対しては、1,947名からの⾃由記述回答があった。
本設問の回答は、被爆者の「平和」に対する思いや願いである。だが、その内容や伝えたい対象、そして⽅法はいくつかに分かれる。
被爆者が次世代に伝えたいことは、⼤きくいえば、「平和」「核廃絶」「戦争反対」である。
それを伝える相⼿は、⾃分の家族、政治家や国家、そして広く⼀般の⼈々となる。また、伝える対象により、その伝達⽅法も異なる。たとえば、近親者に対しては⾃⾝が語ることや書き残すという⽅法が挙げられる⼀⽅、広く伝えるために教育の活⽤が⾔及される。また、国家や政治家、あるいは世界に対しては運動の必要性が⽰唆される。
被爆者が「平和」や「核廃絶」「戦争反対」を訴える背景には、被爆者の実体験があり、彼らは未来に対して不安を感じている。また、被爆者が戦争に反対するのは、彼らが核兵器の被害者であるとともに、戦争の被害者であることを⾃認しているからである。
次の世代に継承してほしい運動として、「核廃絶」が挙げられる。しかし、「国家補償」についてはあまり⾔及されていない。国家補償をあくまで被爆者⾃⾝の課題として考えていたのか、あるいは被爆⼆世や三世に受け継がせることを避けたいと考えていたのか、問 25に寄せられた回答からは判断がつかない。

５． 被爆 50 年原爆被害者調査の⾃由回答をどのように位置づけるのか──残された課題としての「国家補償」とその再検討
被爆 50 年原爆被害者調査において、⾃由記述による回答を求めた三つの設問は、もともとの調査の⽬的──被爆者の内部被ばくや⾼齢化の実情の解明──から離れており、当時の被爆者の思いや考え⽅を⽂字通り⾃由に表すことができた設問であったように思う。しかし、それゆえに、回答の内容は多様であり、そのトピックも多岐にわたっている。各設問に対する回答の詳しい傾向については、各報告を参照してほしいが、⼀つだけここで触れておきたいことがある。それは「国家補償」についてである。
⾃由記述回答に顕著に表れた⾔葉として、「核廃絶」と並んで被爆者の⼆⼤要求である「国家補償」がある。問 23 への回答からは、現⾏の法律である「援護に関する法律」は原爆被害者の求めるものではないことが明らかとなった。その理由としてあげられるのが、「国家補償」の⽋如であり、〈被爆者の視点〉の⽋如である。被爆者が求める「国家補償」とは、原爆による死没者への対応を含むものであり、彼らの「戦争反対」の意思を具現化したものでもある。だからこそ、問 24 で被爆者運動に対する意⾒が尋ねられても、「国家補償」に⾔及する回答が多かったのではないだろうか。
2019 年現在、放射線による⼈体への影響や核兵器の恐ろしさが語られ、国連での核兵器禁⽌条約の採択にみるように、核兵器に対する反対の声は⼤きくなっている。しかし、⼀⽅で、原爆被害に対する「国家補償」を問う声はそれほどではないように思われる。なぜ原爆被害者が「国家補償」を求めたのか、そして今なお求めているのか。
「国家補償」とはどのようなものであり、それは原爆被害者や他の戦争の被害者たちにとって何を意味するのか。
それは⽇本社会にとってどのような意味を持ちうるのか。被爆 50 年原爆被害者調査の⾃由
記述回答を今⾒つめ直すことは、「国家補償」の意味を再検討する機会となるのではないだ
ろうか。本書がそのきっかけになることを願う。