福岡県スポーツ少年団改革プラン（2024～2028 年度）

公益財団法人福岡県スポーツ協会
福岡県スポーツ少年団

福岡県スポーツ少年団改革プラン

目次

◆はじめに
１ 策定の趣旨・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・１
２ 改革プランの性格・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・１
３ 改革プランの期間・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・１◆国や日本スポーツ協会、福岡県の動向について
１ 国や日本スポーツ協会の動向について・・・・・・・・・・・・・・・・２
２ 福岡県の動向について・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・２◆福岡県スポーツ少年団に関する現状と課題
１ 登録団数及び団員数の減少と対応・・・・・・・・・・・・・・・・・・４
２ ガバナンスの確立・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・５◆中学校部活動の地域移行への対応
１ 運営団体・実施主体の確保・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・６
２ 指導者の確保・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・６◆改革プランの推進
Ⅰ 信頼される人材の育成
１ 地域人材の発掘と若手や女性の登用・・・・・・・・・・・・・・・・８
２ 信頼されるジュニア・ユーススポーツ指導者の養成・・・・・・・・・８
３ ジュニア・ユーススポーツマネジメント人材の育成・・・・・・・・・９
Ⅱ 安全かつ最新の情報・知見に基づく活動の推進
１ 情報提供活動の強化・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・10
２ 多様なジュニア・ユーススポーツ活動プログラム等の提供・紹介・・・10★参考資料○福岡県スポーツ少年団が提唱する ACP（アクティブ・チャイルド・プラン）「遊びの SDGｓ」について・・・・・・12◆はじめに
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策定の趣旨
日本スポーツ少年団第 11 次育成５か年計画（アクションプラン 2023－2027）（以下、アクションプラン）は、「スポーツ少年団の将来像」（2009 年６月策定）及びその後の子どもを取り巻く環境の変化等を踏まえて、日本スポーツ少年団が 2022 年２月に策定した「スポーツ少年団改革プラン 2022」の取組一覧を基本に大項目・中項目を設定し、小項目には日本スポーツ少年団が向こう５年間で特に重点的に取り組む事項を記載されています。
スポーツ・運動（遊び）の楽しさを、人・地域・未来につなげるべく、各項目の取組状況、実績等は都道府県・市区町村スポーツ少年団と適宜共有するものとし、「スポーツ少年団改革プラン 2022」やスポーツ少年団の理念の具現化に向けて、日本・都道府県・市区町村・単位スポーツ少年団において、アクションプランの各項目について主体的・積極的に取り組んでいくことが明記されています。
これらを踏まえ、本県スポーツ少年団としては、アクションプランの各項目内容を福岡県の実情に合わせた上で、本県スポーツ少年団が本県のジュニア・ユーススポーツの推進役を担うべく、今後５年先を見据えた福岡県スポーツ少年団改革プラン（2024～2028 年度）（以下、改革プラン）を策定する必要があると考えました。
この改革プランが、本県スポーツ少年団全体の組織や活動の活性化を促進し、青少年のスポーツ環境の充実に繋がるという強い信念を持って、関係機関・団体等（※１）と連携・協働し、ご理解とご協力をいただきながらスポーツ少年団改革を強力に推し進めていくことを示しています。
※１：関係機関・団体等とは、スポーツ庁、日本スポーツ少年団、福岡県、福岡県教育委員会、市町村スポーツ少年団、各単位団等を指す。

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改革プランの性格
本改革プランは、アクションプランが策定されたことを受けて、本県スポーツ少年団全体の組織や活動の活性化を促進し、青少年のスポーツ環境の充実に向けて改革の方向性を示すとともに、５年後の本県スポーツ少年団が目指すべき姿を示すものです。

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改革プランの期間
本改革プランは、2024～2028 年度までの５年間を改革プラン期間とします。
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◆国や日本スポーツ協会、福岡県の動向について
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国や日本スポーツ協会の動向について日本スポーツ協会（以下、JSPO）は、中間計画（2023～2027 年度）のコンセプト（骨子）として、「スポーツと、望む未来へ～スポーツの力で、人も社会も元気になる仕組みを“ともに”つくる～」をミッション（JSPO の存在意義、使命）に掲げ、「だれでも、どこでも、いつでも、いつまでも。～自分らしくスポーツを楽しめる社会～」を 2030 年度の目指す姿（ビジョン）と位置付けています。また、ミッションとビジョンの実現のために重視すべき価値観、合言葉として、「それは誰のためか？それは何のためか？それはフェアか？」と定め、重点項目として、①地域スポーツの振興、②多様性を尊重、③スポーツ・インテグリ
ティ（誠実・真摯・高潔なスポーツクラブの運営・経営）の強化、④次世代につなぐ新たな仕組みの実現を図る方針を示しています。
これを受けて、日本スポーツ少年団はアクションプランを策定し、①信頼される人材の育成、②安全かつ最新の情報・知見に基づく活動の推進、③「ジュニア・ユーススポーツ」における国内組織の協調・連携（スポーツ少年団の名称を変更し、ジュニア・ユーススポーツの中核・統括組織へ拡充）、④「スポーツ少年団の理念をジュニア・ユーススポーツの理念に進化」、以上の４点を柱としています。
また、スポーツ庁の「部活動改革」では、社会・経済の変化等により、教育等に関わる課題が複雑化・多様化し、学校や教師だけで解決することができない課題が増えており、さらに少子化も進展していることから、従前と同様の部活動の運営体制では維持が難しくなっていると指摘しています。このように、存続の危機に陥っている部活動を持続可能なものとするために、スポーツ庁は「生徒のニーズに応じた部活動」で、「生徒にとって望ましいスポーツ環境を構築する」という観点に立ち、部活動が地域・学校・種目等に応じた多様な形で最適に実施することを目指すとしています。

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福岡県の動向について
令和５年３月に策定された「福岡県における地域クラブ活動の構築に向けたガイドライン」【ガイドライン対象期間：令和５～７年度】（以下、福岡県ガイドライン）では、基本的な考え方として、「学校と連携し、学校部活動の教育的意義を継承・発展しつつ、スポーツ・文化芸術の振興の観点からも充実を図ることが重要」であり、「各市町村等においては、地域の実情に応じ、関係者の共通理解の下、できるところから取組を進めていくことが望ましい」と位置付けています。また、地域クラブ活動（※２）の構築に向けた福岡県としての方向性は、

2「生徒にとって望ましい（※３）
「地域クラブ活動」の構築」を目指して、地域の実情に応じた休日の部活動の地域移行を中心に推進するとしています。これは、中学校の部活動を地域に移行させることを目的に、令和５～７年度を移行期間と設けて、休日の部活動においては、令和８年度から完全実施を目指しているものです。
※２：地域クラブ活動とは、生徒がスポーツ・文化芸術に継続して親しむことができる環境が整備されているとともに、教師の働き方改革につながっており（＝持続可能な状態）、地域の運営団体・実施主体のもと、学校と地域との連携・協働により実施される新たな活動のこと。
※３：生徒にとって望ましいとは、適切な休養日及び活動時間等の設定などのバランスの良い活動や生徒の健康・安全の確保、体罰やハラスメントの防止等、適切な運営がなされているとともに、専門性を備えた指導者による指導やふさわしい施設での活動、発達段階やニーズに応じた活動など指導が充実していること。

3◆福岡県スポーツ少年団に関する現状と課題
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登録団数及び団員数の減少と対応
福岡県のスポーツ少年団登録団数及び団員数は、全国のデータと同様に少子化の影響を受けています。団数は平成 22 年度（857 団）、団員数は平成 18 年度（19,489 名）をピークに年々減少しています。令和２年に入り、新型コロナウ
イルス感染症の拡大が団員募集の時期と重なったことや、緊急事態宣言等によって単位団の活動機会が失われるなど影響を受け、令和元年度から令和２年度にかけて、登録団数と団員数は、さらに大きく減少（下グラフ参照）しました。
今後、本県スポーツ少年団では、スポーツにかかわる関係機関・団体等が一体となり、県民のスポーツへのニーズや価値観の多様化に柔軟に対応し、市町村教育委員会等への働きかけを行いながら、スポーツ担当者等へスポーツ少年団の概要説明等を行い、登録団数の確保に努めます。また、各単位団は、活動内容や組織体制について随時見直しを図り、魅力あるスポーツ少年団として地域に広報活動等を積極的に行い、団員数の確保に努める必要があります。

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２

ガバナンスの確立
現在、日本の多くのスポーツ団体等がガバナンスの確立を求められていることを受けて、本県スポーツ少年団の各単位団も地域社会から信頼される運営を行っていく必要があります。
そこで、本県スポーツ少年団の各単位団及び指導者は、JSPO 公認スポーツ指導者制度に基づき、スタートコーチ（ジュニア・ユース（旧スポーツ少年団））資格の保有を義務付けるなど、公認資格を保有する指導者の指導を早くから確立しており、ガバナンスを遵守した地域スポーツクラブとして、日本の地域クラブ活動を牽引してきました。
また、中学校部活動の地域移行に向けた取組の中で、公認資格を保有する指導者が求められています。よって、スポーツ少年団の指導者は、自らが指導する少年団のみならず、地域のスポーツ振興の担い手として信頼され、活躍されることが期待されています。

5◆中学校部活動の地域移行への対応（福岡県ガイドライン参照）
１

運営団体・実施主体の確保
各市町村における運営団体（※４）・実施主体（※５）は、以下のような組織・団体が想定されます。
［地域の組織・団体］
総合型地域スポーツクラブやスポーツ少年団、体育・スポーツ協会、スポーツ推進委員、競技・文化芸術団体、クラブチーム、プロチーム、民間業者、フィットネスジム、大学 等［学校と関係する組織・団体］
地域学校協働本部や保護者会、同窓会、複数の学校の部が統合して設立する団体 等
そこで、本県スポーツ少年団としては、これまでのクラブ運営のノウハウを活かし、中学生やその保護者のニーズに柔軟に対応できる体制を整えて、中学生が安全・安心に参加でき、保護者も安心して任せることができるよう、公益性があるとともにガバナンスが確立されている組織・団体であることが必要となります。
※４：運営団体とは、各地域クラブ活動を統括する団体のこと。
※５：実施主体とは、個別の地域クラブ活動を実際に行うクラブ等のこと。

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指導者の確保地域クラブ活動における指導は、地域の指導者や兼職兼業の許可を得た希望する教員が担うことが想定されます。しかし、地域によっては十分な人材確保が困難である現状を踏まえ、地域の実情に応じて、以下のような方策が考えられます。

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○ 地域の人材の把握
郡市体育・スポーツ協会や地域学校協働本部と連携し、既存の部活動指導員や外部指導者、総合型地域スポーツクラブの指導者、スポーツ少年団の指導者、競技経験者等を調査し、人材バンクを構築する。
○ 指導を希望する教員の把握教員へアンケート調査を実施し、指導を希望する教員のリスト（勤務地及び居住地別）を作成する。
○ 福岡県スポーツリーダーバンクの活用
アクシオン福岡の HP に掲載するスポーツリーダーバンクの指導者に依頼する。
○ 企業・大学との連携地元の企業と連携したり、大学を通じて求人募集を行ったりする。
○ 民間業者との連携スポーツクラブや人材派遣会社と連携する。
○ 広域連携での実施
市町村単独で確保できない種目は、近隣市町村と連携して同じ活動の場を設定する。
指導者の任用にあたっては、一定の資格指導者（JSPO・日本パラスポーツ協会公認指導者資格、競技団体が定める公認指導者資格、自治体が独自に定める認定資格、教員免許等）を条件とすることが望ましいと言われています。
そこで、スポーツ少年団の指導者は、JSPO 公認指導者資格を保有しているため、行政及び県民からの期待が高いと考えられます。スポーツ少年団の指導者養成プログラムを最大限に活用しながら、公認資格取得後の更新講習もスポーツ少年団が主導して実施していくことが望まれています。
その上で、子どもたちのスポーツ環境の充実を図るための中学校部活動の地域移行の実現に向けて、スポーツ少年団指導者を積極的に派遣するなどの体制を構築していくことや、持続可能な地域スポーツクラブとして、子どもたちのスポーツ環境を確保するための受け皿になることが求められています。

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◆改革プランの推進Ⅰ

信頼される人材の育成

１ 地域人材の発掘と若手や女性の登用（１）保育士や幼児スポーツ専門家のスポーツ少年団活動への参画の促進
・楽しい安全なスポーツ少年団活動を幼児に提供できる人材の確保に向けて①市町村スポーツ少年団が、保育・児童学を取り扱う福岡県内の教育機関等に保育士や幼児スポーツ専門家のスポーツ少年団活動への参画を促進します。

（２）若手枠や女性枠等、多様性に配慮した役員枠の設定の促進
・将来の本県スポーツ少年団組織の中核となる人材の育成と、幅広い人材の本県スポーツ少年団役員等への登用に向けて①本県スポーツ少年団常任委員及び委員に若手枠（20・30 歳代）、常任委員に女性枠の設定を促進します。

２ 信頼されるジュニア・ユーススポーツ指導者の養成（１）更新研修が必須となる「JSPO 公認スポーツ指導者」資格の取得を促進
・特に、本県スポーツ少年団指導者の資質向上（団員への還元）により、本県スポーツ少年団の活動や指導者に対する信頼を高めるため①市町村スポーツ少年団における単位スポーツ少年団の指導者、役員等を対象とした研修会の充実を促進します。
②中学校部活動の地域移行に伴い、中学校部活動の指導者は今後、JSPO 公認資格の取得が望まれているため、スポーツ少年団指導者育成カリキュラムを活用して、指導者の育成を促進します。

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（２）将来の指導者育成のための活動を促進
・本県スポーツ少年団リーダー育成部会の指導者を有効活用して、本県スポーツ少年団リーダー育成のために①ジュニア・リーダースクールへの参加を促進します。
②ジュニア・リーダースクールにおけるリーダー育成のために、リーダー研修会への参加を促進します。
③シニア・リーダースクールへの参加を促進します。

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ジュニア・ユーススポーツマネジメント人材の育成（１）スポーツ少年団指導者・役員・スタッフに対し、ガバナンスコードに準拠した団運営や法令順守に関する内容を重点にした研修の実施
・各スポーツ少年団の適切な組織運営を推進し、次代を担う子どもたちに安心してスポーツを行うことができる環境を提供するため①各市町村スポーツ少年団における、単位スポーツ少年団への「スポーツ団体ガバナンスコード（一般団体向け）」の遵守状況の自己説明・公表を促進します。

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Ⅱ

安全かつ最新の情報・知見に基づく活動の推進

１ 情報提供活動の強化（１）今後の「JSPO スポーツ情報システム」構築を見据えたスポーツ少年団登録システムの運用
・スポーツ少年団登録システムにおいて、個人情報保護等への対応のための大規模改修に対応するため①2026 年度（予定）からの登録システム移行（下図参照）に対応できるよ
うに、日本スポーツ少年団からの情報を把握し、個人情報取得の流れがスムーズにいくように承認等の手続きに協力します。

２ 多様なジュニア・ユーススポーツ活動プログラム等の提供・紹介（１）JSPO-ACP（※６）の更なる普及
・発育発達や運動能力等に応じたプログラムを提供し、子どもたちが生涯にわたってスポーツを楽しむことができるようにするため①JSPO-ACP の担い手として、スポーツ少年団員（中高生）の活用を促進します。
②日本スポーツ少年団リーダー制度との連携を進め、スポーツ少年団員（中高生）のリーダー資格取得を促進します。
※６：JSPO-ACP とは、★参考資料を参照のこと。

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（２）団員・保護者・学校等の多様なニーズを把握し、スポーツ少年団理念に応じた活動プログラム（パラスポーツ、ユニバーサルスポーツ等）の紹介
・性別や障がいの有無等に関わらず、子どもたちが活動プログラムを通じて多種多様な運動（遊び）や複数のスポーツ、社会課題等に触れることができるようにするために①2025 年度全国スポーツ少年大会から新たなプログラムが導入されるため、大会参加への事前周知・呼びかけ等を行います。
②市町村スポーツ少年団で実施している各種事業において、同様の取組を促進します。

（３）スポーツ安全保険との連携・促進する。
・各単位スポーツ少年団（登録者・保護者等）が安心して活動に取り組むことができるようにするために①スポーツ安全保険への傷害保険・賠償責任保険の加入を促進します。
②市町村スポーツ少年団における、スポーツ安全協会との連携、事故発生時の応急処置・手続き等に関する研修会の開催を促進します。

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★参考資料○福岡県スポーツ少年団が提唱する ACP（アクティブ・チャイルド・プログラム）「遊びの SDGｓ」について
１ 基本テーマ～「遊び」は子どもの主食～遊びを通じた子どもたちの持続可能な運動・スポーツを啓発・推進事業する事業タイトルを「遊びのＳＤＧｓ」としています。
２ 「遊びのＳＤＧｓ」とはＳ・・・「Ｓｏｎｇ」（歌やリズム遊び）
Ｄ・・・「Ｄａｎｃｅ」（ダンス・踊りなど）
Ｇ・・・「Ｇａｍｅ」（ゲームや軽・ニュースポーツなど）
ｓ・・・「Ｓ」「Ｄ」「Ｇ」による「複合遊び」と位置付けている☑ＳＤＧｓとは、2015 年に国連総会で採択された「誰一人取り残さない」をスローガンに掲げた Sustainable Development Goals（持続可能な開発目標）の頭文字から取った略称で、この趣旨に因んだ子どもの「遊び」を主体とする運動・スポーツのあり方として「遊びのＳＤＧｓ」を提唱するものです。
☑「遊びのＳＤＧｓ」とは、「命の輝き」や「喜びの表現」として、歌やダンス・踊り・ゲームが人と自然の絆を育み、人間の心臓のリズムのように「緊張」と「弛緩」を繰り返す好循環の中で、生きる歓びや確かな力を「遊び」（運動・スポーツ）を通じて身に着けることを目的としています。
☑また、「遊び」を通じて、子どもの持続可能な生涯にわたる運動・スポーツ活動がスタート（「ｓ」）し、継続する中で五感を通した総合的にバランスの取れた人づくりを目指すものです。
☑小文字の「ｓ」は、子どもたちの心と体の持続可能な開発目標として様々な複合的な「遊び」（運動・スポーツ）をスタートさせるという「チャレンジ」の意味合いも持たせています。
３ 「遊びのＳＤＧｓ」のねらい①愛着形成を図る☑保護者と子どもが一緒に「遊びのＳＤＧｓ」で相互に力を合わせて遊び（運動・スポーツ）にチャレンジすることで、親近感と信頼感が増すなどの愛着形成が図られます。

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②生活能力と役立ち感を養う☑保護者が、子どものしたがる気持ちを大切にした「遊びのＳＤＧｓ」の中から、保護者との共同作業や参加した他の子ども同士が助け合いをすることで、生活能力と役立ち感が養われ、家や保育所、幼稚園、小学校でお手伝いを進んで行う子どもの育成が図られます。
③五感や体力を向上させる☑「遊びのＳＤＧｓ」に参加したことをきっかけに、外遊びなどの活動が日常化し、毎日が新しい発見や体験の連続となり、五感や体力が向上します。
④良い生活習慣と生活のリズムの定着を図る☑子どもは「遊び」の天才なので、「遊びのＳＤＧｓ」に参加して得た歓びから「遊び」を楽しむ生活が日常化し、ぐっすり眠り、しっかり食べることで、より良い生活習慣と生活リズムが定着します。
４ 子どもが主役となる「遊び志向」がキーワード①経験させたい「遊び」（運動・スポーツ）活動を推進する☑「運動がおもしろい」ことを実感することを体験させることを目的に、強制的にやらされる運動ではなく、自主的・主体的に「遊び」に取り組む活動を推進します。
「移動系」（体を移動する動き）、「バランス系」（バランスをとる動き）、「操作系」（用具を操作する動き・力試しの動き）の動作で子どもの体をつくることができることから、この３つの系列に分類される運動活動を、子どもたちに経験させる必要があります。
②子どもたちの興味や能力に応じた「遊び」（運動・スポーツ）や子どもが自己決定する「遊び」（運動・スポーツ）を提供する☑ジュニア対象のスポーツクラブの指導者や保護者に「チャンピオン主義（勝利至上主義）」から「遊び志向」への転換を促すため、「楽しい」「面白い」など「遊び」の原体験を提供することが求められています。
☑特に３歳児の就学前から小学校３年生までの低学年の子どもたちの運動・スポーツ活動は、「遊び志向」がキーワードとなります。
５ 将来のあるべき姿（ビジョン）☑子どもたちが「遊び」を通じて「楽しい」から「夢中」になり、自主的・主体的に体を動かす運動・スポーツへと発展させます。
☑その「遊び」は、どこから見ても楽しそうに遊んでいるようにしか見えないが、楽しそうに遊ぶことが子どもの発達に必要となる動作であり、運動・スポーツへと発展していきます。

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☑その「遊び」が、ジュニア対象のスポーツクラブの監督・コーチ（指導者）や保護者・子どもたちに必要な動作であると理解され、子どもたちの日常の体力づくりに取り入れていくことになれば、小学校４年生からの中・高学年から中学生にかけて運動・スポーツへと発展し、心と体の成長に大きく寄与するなどの成果が着実に発揮されます。
☑このように、「遊び」から運動・スポーツへと転換し、発展していくことで、子どもも保護者も継続していきたくなるくらい、関わっている人たちの全てがワクワクするような「子どもの運動・スポーツストーリー」が出来上がっていきます。

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