城西国際大学紀要

第31巻

第２号

2023年３月

35－55〈研究論文〉

日本の大学・大学院における日中通訳者の養成に関する一考察
王

岩

【要旨】
中国は、日本の最大の貿易相手国となっており、日中間では、経済、観光、教育、医療、法律など幅広い分野において中国語の通訳ニーズが高まるにつれて、ますます通訳者が必要になってきていると言える。
これまで日本で主に通訳者養成の担い手となってきたのは、民間の通訳派遣業の会社を母体とする通訳学校であり、そのほとんどが英語の通訳であって、大学、大学院においては、日中
通訳教育はほとんど根付いていないというのが現状である。
このような、日本における日中通訳教育の現状を踏まえて、本稿では、日本の大学、大学院等における日中通訳者養成カリキュラムの現状について、日中通訳に関わる授業が開講されている大学を絞り込み、カリキュラム、講義要項、シラバスなどの情報から、講義内容や授業の目的や目標などについて調査し、実態を把握した。調査結果から、全体としては日本において
日中通訳者養成に関する教育を提供する機関はまだ少ないうえ、大学や大学院などの高等教育機関で、本格的な日中通訳者養成を目的とするものはさらに少ないことが明らかとなった。通訳や翻訳のカリキュラムやコースであっても、どちらかといえば語学力の強化に主眼を置いた、語学教育の一部として取り入れられている事例が多いことが分かった。このような結果を踏まえ、日本の日中通訳者養成が何故進展しないのかという点についての要因を考察し、主に歴史の観点から、専門職として社会的に必ずしも高い評価を受けられていないこと、欧米諸国の言語に比較して日本人の間に中国語に対する否定的なイメージがあること、さらに日中通訳教育のリソース不足という要因を示した。また、それらの要因に基づいて、日本の大学・大学
院における日中通訳者の養成に関する改善の方向性について提案を行った。

キーワード：日中通訳者

通訳教育

通訳者養成

専門職

大学院教育

１．はじめに中国は、日本の最大の貿易相手国となっており、経済的結びつきが強くなるにつれて、日中間では各種セミナーや展覧会を含め、会議通訳、社内通訳のニーズが増える傾向がある。また、日本における在留中国人の数は在留外国人の中で最も多く、在留中国人向けの医療通訳、－ 35 －

法廷通訳、学校教育におけるコミュニケーション支援を提供するコミュニティー通訳のニーズも増えると思われる。
このように日中間では、経済、観光、教育、医療、法律など幅広い分野において中国語の通訳ニーズが高まっており、ますます通訳者が必要になってきていると言える。
これまで日本では主に通訳者養成の担い手となってきたのは、民間の通訳派遣業の会社を母体とする通訳学校であり、そのほとんどが英語の通訳であって、大学、大学院においては、日中通訳教育はほとんど根付いていない。
このような、日本における日中通訳教育の現状を踏まえて、本稿では、日本の大学、大学院
等の日中通訳者養成が進展しない要因の考察、改善の方向性等についての検討を行う。

２．先行研究２．
１

日本国内の通訳者養成に関する研究

これまで日本国内の通訳者養成に関する研究は、鳥飼（1997）、染谷・斉藤ら（2005）、田中、武田（2012）などがあるが、いずれも日英通訳者養成を中心とするものである。中国（2012）
語を含めたその他の言語についてはベリャコワ・エレーナ（2021）による日本における日露通訳者養成の状況に関する研究が見られる程度であり、日英と比較すると研究の蓄積が少ない。
宗金・小林（2022）によると、中国は、2007 年から日本との貿易規模においてアメリカを超え、継続して日本の最大の貿易相手国となっており、ジェトロの 2021 年の調査では、日中貿易総額は、双方の輸入ベースでの 3,914 億 4,049 万ドル（前年比 15.1 ％増）で、過去最高となった。これは日本の財務省貿易統計と中国海関統計に基づくもので、2011 年の 3,784 億 2,490万ドルを 10 年ぶりに上回ったということである。このように経済的結びつきが強くなるにつれて、日中間では各種セミナーや展覧会を含め、会議通訳、社内通訳のニーズが増える傾向がある。

2014 年頃から訪日中国人観光客数も伸び続けており、新型コロナウィルス感染症の流行以前ではあるが、2019 年には 950 万人を超え、世界一位となっている。訪日中国人のインバウ
ンド消費額も伸び続けており、2019 年には約 2 兆円となっている。このような背景もあって、アテンド通訳、通訳案内士など観光業における中国語通訳者のニーズも一気に高まった。中国
語通訳案内士の受験者数をみると、2013 年、2014 年は 900 名台であっが、2015 年から 2017 年までは 1,000 人を超える状況になっている。但し、合格率は変わらず 10 ％未満となっており、
通訳案内士が依然として不足している状況である。
また、出入国在留管理庁（2021）によると、日本における在留中国人の数は在留外国人の中で最も多く、約 74 万人であり、在留外国人全体の 26.4 ％を占めている。このような状況から、
日中間では、幅広い分野において中国語の通訳ニーズが高まっているが、これまでは中国語通訳者の養成を中心とした研究はほとんどされてこなかった。
－ 36 －

武田（2012）に示されているとおり、日本では主に通訳者養成の担い手となってきたのは、民間の通訳派遣業の会社を母体とする通訳学校である。そして、新崎（2021）によると、そのほとんどが英語の通訳で、英語以外の言語としては、中国語や韓国語が少数存在するという程度であったとされる。例えば、染谷・斎藤ら（2005）の調査によれば、2005 年当時、通訳関連コースを開設している日本国内の大学および大学院は 105 校以上だったとみられるが、新崎「そのほとんどは外国語教育の一環として行われており、扱う外国（2021）が指摘したように、
語は英語が圧倒的に多く、その他の言語はほとんど対象になっていない」という状況であった。
「全国の大学・大学院における通訳教育に関するアン
高橋・大井川らは、2022 年 5 月に、ケート調査」を実施した。その結果、2022 年 5 月末現在で、810 校中、384 校から返信があり、そのうち通訳コースがありと回答した大学・大学院の数は、60 校であったという調査結果が示されている。そのうち、日中通訳者に関する養成プログラムがどの程度存在するのかという内訳は明らかにされていないが、大学、大学院において、日中通訳教育はほとんど根付いていないというのが現状である。
このような、日本における日中通訳教育の現状を踏まえて、本稿ではまず、これまでの日本における日中通訳者養成についての歴史的な流れについて整理するとともに、今日、日中通訳者養成が置かれている状況がどのように生み出されたのかについて、他の言語の通訳者養成との違いなどにも着目して分析する。さらに、日中通訳者養成課程、中国語学習において通訳訓練を取り入れているケース、観光や医療といった専門分野に関する日中通訳教育といった、日本の大学、大学院等における日中通訳者養成カリキュラムの現状についての調査結果を概観す
るとともに、日本の日中通訳者養成が何故進展しないのかという点についての要因を明らかにし、改善の方向性についても提案する。

２．
２

日本における日中通訳者養成の始まり

日本における日中通訳の始まりは 4 世紀から 7 世紀にかけて中国大陸から移住してきた人々であったと言われている。武田（2013）によると、職務として通訳を行う日中通訳者について、日本の記録に残されている最も古いものは 7 世紀初頭であり、『日本書紀』には、607 年に小野妹子が第二次遣隋使として派遣された際に、鞍作福利という通訳が随行したと記録されている。
さらに、通訳者養成に関しては、武田（2013）によると、 7 世紀前半にはすでに通訳者養成の必要性が朝廷に認識され、 8 世紀には、当時の官僚養成機関であった大学寮において、本格的に日中通訳者養成が始められたことが、『続日本紀』や『日本紀略』などの記録に残されているという。さらに、武田（2012：106）によると、「当時、儒学や数学の学問所では中国語会
話習得を中心とする通訳者養成が試みられた」という。
また、武田（2012：106）によれば、「江戸時代の唐・オランダ通詞の例では、世襲制度のもと、数十家ある通詞家の男子が中国語やオランダ語を学び、幕府の公式通訳官を務めるために－ 37 －

修行し、階級昇進試験も受けた」ということである。さらに、六角（1988：376）によると、「江戸時代における中国語は、唐話と呼ばれて、主として唐通事によって伝承された。唐通事は、長崎・薩摩藩そして琉球などに置かれて唐貿易の業務に従事した」ということである。なお、六角（1988：379）の言うように、「唐通事は貿易業務それ自体の中には関与しなかったが、貿易業務の外から指導・監督を行った。したがって単なる通訳の業務だけを行うものではなかった。だが一方では通訳の業務も通事に課せられた重要な役割でもあった。そのため通訳としての通事には、いくつの階級が設けられていた」ということである。
そして、通訳者の育成という点について、六角（1988:410）は、「文久二年（一八六二）十二月、唐通事たちの手によって、崇福寺（通称福州寺）境内に学校を設立し、唐話と英語を教えた。これは唐通事たちの相互扶助の目的で積み立てられた財産を資金とし、唐通事の子弟を教育する目的で設立されたのである。従来のように唐話も教えたが、新しく子弟たちに英語を学ばせたのは、時勢の動きに対処しようとしたものである」と述べている。許（2012：148）
が、「言葉を手段として媒介することを生業とする長崎唐通事は、語学を家業の基本としていた。近世・近代移行期において、唐通事が制度上に消失し、それによって近世以来唐通事家特有の語学教育の基盤も失われたが、その一方、明治以降、外務省漢語学所の設立や留学の展開など、語学習得において新たな環境や条件が出現した」と指摘しているように、明治期に唐通事を取り巻く通訳教育の大きな変化が起きた。具体的には、「明治初期、対中国交渉上、語学人材に対する需要の増大に迫られた日本政府は、旧唐通事を外務省に配置し、新しい通訳や外交官の養成に活用した」ということである。その後、「明治四年（一八七一）二月、外務省は通弁養成を目的として中国語の学校、漢語学所を設立した。六角（1988：411）によると、「この漢語学所の教師に旧唐通事出身者を当てた」という状況であった。これは、「当時中国語は、漢語とよばれ、それを教授できるのは、旧唐通事以外にはいなかった。また、この漢語学所の生徒も旧唐通事の子弟が大部分であった」ことによるという。
漢語学所では、このように教師も生徒の大部分も旧唐通事であった。このため、江戸時代と同様に、唐通事養成のための唐話教育法によって、唐話として唐通事に用いられてきた南京語が、明治における漢語として教えられることとなった。
六角（1988：411）によると、「漢語学所は、明治六年（一八七三）六月外務省より文部省に移管され、さらにその年の八月東京外国語学校の設立にともない、その中に吸収されて、東京外国語学校の漢語科となった。明治九年（一八七六）九月の新学年から、外務省の漢語学所以
来、日本における漢語教育として教えられてきた南京語が北京語に置き換えられた」という。
さらに同年、北京出身の薛乃良が東京外国語学校の教師として任命され、この時点から、日本における日中通訳養成教育が本格的に北京語による教育に転換されたということになる。
「東京外国語学校漢語学科の科目には、『学字』、『撮句』、『写六角（1988：88）によれば、
誦』
、
『授読』
、
『話稿』
、『授算』のほかに、『解文』（中国文を日本語に訳す科目）、『作文』（日本文を中国語に訳す科目）など翻訳の科目が設けられた。その後、『作文』は『翻訳』に変わ－ 38 －

り、一般の散文から入り、官庁の公文書、そして書翰文へと進んでいく」といった流れによる翻訳訓練が行われた。六角（1988：89）によると、「東京外国語学校は、開成学校などの専門学校へ進学するもの、及び通弁志望者のための外国語教育であった。英・仏・独語の学習者は専門学校へ進学する道がひかれていたのに対し、魯・漢語の学習者は通弁への道しかひらかれていなかった。つまり、中国語の教育は東京外国語学校において通弁養成という実用語教育であった」ということである。
さらに内田（1999）によると、当時中国語や韓国語、ロシア語といった欧米以外の言語は、欧米系の言語が「高等な言語」とされたのに対して、「下等な語学」とされ、欧米諸国の言語と違って、教育においても通弁の養成という実用目的に関してのみ取り扱われたという。そして内田（1999）は、敗戦を境に中国語教育がようやく「実用語学」から「文化語学」として取り扱われるようになったとし、これは、明治期から戦後まで中国語の教育において、当時の日本人がアジア諸国に対して持っていた認識と深く関わっているという。
近代化の遅れから欧米列強による脅威にさらされていたアジア諸国に対して、日本においても、明治以降、近隣のアジア諸国に対する植民地支配へと向かう流れの中で、アジア諸国の言語を低く見る傾向があり、このことが中国語の通訳教育にも大きく影響したと思われる。
このように、歴史的に見れば、日中通訳に関わる中国語の教育という意味では、幕末明治期
における教育の近代化と、南京語から北京語への言語の転換、そして敗戦時期における中国や中国語に対する認識の転換と、二度にわたる大きな転換点があったといえる。

２．
３

民間の通訳教育機関による通訳養成プログラム

武田（2012）によると、戦後日本における通訳者は、東京裁判や国際会議などの日英の会議通訳者で、ほとんどが自然独習型の通訳者であり、特別な訓練などは受けていなかったということである。その後、通訳の需要増に呼応するように通訳訓練が実施され始め、1964 年の東京オリンピックには、国際基督教大学が、大学として日本初となる通訳者養成を行ったとのことである。このように 1960 年代の中頃から、日本の高度経済成長期とともに急増する通訳需要に対応して、民間の通訳会社による通訳養成学校が設立されるようになり、この頃、日米会
話学院、ISS、サイマル・インターナショナルといった民間の通訳会社が、通訳養成コースや養成学校での通訳者養成を開始したということである。
日中通訳者の養成の動きとしては、1981 年にサイマル・インターナショナルが、外務省からの要請を受け、会話のクラスとしてではなく、通訳者養成を主眼においた中国語通訳者養成コースを開設している。サイマル・インターナショナルで中国語通訳者養成コースの設立当初から関わり、主任講師でもあった塚本慶一は、『中国語通訳―日中通訳者への道』（サイマル出版会，

1987）を出版した。著書の中で塚本は、通訳訓練の方法、通訳者として求められる素質などをはじめ、分野別の通訳実務の内容を紹介している。2013 年には新版が大修館書店から出版された。
また、同著は中国でも出版され、中国の大学における日本語専攻の教材として広く採用された。
－ 39 －

上述の事例は、英語等他の言語と同様に、中国語通訳者養成においても、日本では民間の通訳会社が母体の通訳学校が、通訳者教育の主体となってきたということを示唆している。

２．
４

日本の大学・大学院における日中通訳教育の概況

日本での通訳者の養成については、民間の通訳会社を母体とする学校が主体であるが、大学や大学院といった高等教育機関でも実施している。染谷・斎藤ら（2005）が行った調査によると、通訳関連の授業を設置している大学（大学院含む）は 105 校以上あるということだが、学生の英語力の問題もあって、授業の目的が語学力の強化とならざるを得ない状況であり、通訳者の養成という意味での実質的な通訳教育が提供できている大学は少ないということである。
このことから、日中通訳者を養成する大学・大学院についても、その数は非常に少ないことが想定される。
古川（2019：31）によると、日本の大学及び大学院で通訳コースを開設しようとすると、文部科学省の申請認可の手続きが煩雑で、担当教員に求められる学位や経歴及び業績のハードルが高く、該当する教員を探すのが困難な状況にあるという。

３．調査・分析概要
前章の状況を踏まえて、本調査は、日中通訳に関わる授業が開講されている大学を絞り込
み、カリキュラム、講義要項、シラバスなどの情報から、講義内容や授業の目的や目標などについて調査し、実態を把握することとした。しかし、すべての大学において情報を公開しているわけではないため、最終的に 24 大学の 24 コースの調査となった。
大学は以下の通りである。
表1

調査対象の大学・大学院一覧

大学・大学院
1 愛知県立大学
13 国際医療福祉大学大学院
2 愛知文教大学
14 順天堂大学大学院
3 大阪大学15 城西国際大学
4 沖縄大学16 城西国際大学大学院
5 関西大学17 大東文化大学
6 神田外国語大学
18 拓殖大学
7 京都外国語大学
19 獨協大学
8 京都産業大学
20 広島大学大学院
9 杏林大学21 法政大学
10 杏林大学大学院
22 明海大学
11 神戸松蔭女子学院大学
23 目白大学
12 神戸大学大学院
24 目白大学大学院
筆者作成－ 40 －

４．結果

調査分析の結果、日本の大学・大学院における日中通訳者養成に関するコースを主に 3 つに分類することとした。まず、 1 つ目は学部レベルで通訳コースが設置されているもの、大学院レベルで通訳分野設置されているものを「通訳系コース」とする。 2 つ目は、学部レベルで中国語専攻コースの中に通訳翻訳カリキュラムを開講しているもの、および大学院レベルで通訳分野以外の専攻の中に通訳カリキュラムを開講しているものを「語学系コース」とする。 3 つ目は、通訳系コース、語学系コース以外で、通訳カリキュラム等を提供しているコースを「その他のコース」とする。以下に示す通りである。
表2
専攻等

日本の大学・大学院における日中通訳者養成の状況
大学（学部）① 通訳系コース

3

愛知県立、関西、大東文化（うち専門分野）② 語学系コース（うち専門分野）

杏林、
城西国際

（ -）
愛知文教、大阪、
沖縄、神田外国語、
京都外国語、京都産業、
杏林、神戸松蔭女子学院、
城西国際、拓殖、獨協、
明海、目白、法政
大阪、沖縄、
京都産業、目白

14 神戸、広島、
目白（ 4）（-） 国際医療福祉、
順天堂（-） 国際医療福祉、
順天堂③ その他のコース（うち専門分野）

17

計

４．
１

大学院

数

数

2
（-）

3

（ -）

2
（ 2）

7
筆者作成

通訳系コース

大学学部レベルで中国語の通訳翻訳に関する専門のコースが開設されている大学として、愛知県立大学、関西大学、大東文化大学の 3 大学を確認することができた。
愛知県立大学外国語学部中国語学科では 1 年次から中国語の基礎を学びはじめ、 2 年次後期
からは「翻訳・通訳コース」を開設している。愛知県立大学外国語学部中国語学科翻訳・通訳コースでは、「翻訳・通訳演習」を開講している。シラバスによると、この授業の目標は、「中国語または日本語の動画やインタビューやニュースやテレビ番組などを日本語または中国語に翻訳・通訳できるようになることを目指す」としている。また、「翻訳・通訳演習（2022 年度
後期）」の目標は「通訳の実践を通じて中国語の聞く力と通訳能力の向上を目指す」（愛知県立大学シラバス，2022）とされている。
－ 41 －

関西大学外国語学部では「通訳翻訳概論」を開講しているほか、 3 、 4 年次学生を対象として、通訳翻訳の理論や方法を系統的にかつ体験的に学ぶ「通訳翻訳」プログラムが設けられている。カリキュラムによれば、「通訳翻訳」プログラムには、通訳翻訳の理論と実技 1/2、通訳、翻訳演習 1 （各テーマ）、文化翻訳論、通訳演習 2 （各テーマ）、翻訳演
演習 1 （各テーマ）
習 2 （各テーマ）」が設けられている。シラバスによれば、「通訳演習 1 （日中通訳）」と「通訳演習 2 （日中通訳）」の授業の目標は、「①日本における中国語通訳の現況を把握し、通訳に求められる資質や技能を理解する。②通訳トレーニングメソッドを掌握し、脳トレを行う。③簡
単な日中、中日通訳ができるようになる。④フォーマルな場面においても緊張しないで話せるような心臓に鍛えあげる。⑤同時通訳の前段階としての逐次通訳の手法をモノにする」（関西大学シラバス，2022）としている。
大東文化大学外国語学部中国語学科中国語・言語（通訳翻訳）コースの紹介の中で、「中国語・言語（通訳翻訳）コース」の目標は、「①プロの通訳・翻訳者も実践するトレーニング法を通じて、中国語のスキルを総合的に磨き、社会で活躍できる人材を育てます。②中国語を深く掘り下げて学ぶことで、通訳翻訳のできる能力の修得を目指します」（大東文化大学シラバス，2022）、「中国語翻訳法 A・B」としている。カリキュラムによれば、 3 年次対象に「中国語通訳法 A・B」
を開講している。シラバスによれば、「中国語通訳法 A」の授業目標は、 1 ）通訳業務に対する理解を深める。 2 ）基礎的なトレーニング法を通して、中国語の語彙を増やし、リスニング力、スピーキング力の向上を図る。 3 ）日本の文化に対する知識、理解を深め、中国語で表現する過程「中国語通訳法 B」
を通して国際的な視野を広げる」（大東文化大学シラバス，2022）としている。
の授業目標は「 1 ）中国語通訳に必要な技能を身につける。 2 ）中国語の表現力を高め、まとまった長さの文章を訳せるようになる。 3 ）日本の文化に対する知識、理解を深め、中国語で表現する過程を通して国際人としての意識を高める」（大東文化大学シラバス，2022）である。
大学院レベルで通訳コースを開設している大学は杏林大学、城西国際大学の 2 大学が確認できた。
杏林大学では国際協力研究科グローバル・コミュニケーション専攻で、「日中通訳翻訳研究」
分野を開設している。「日中通訳概論 A・B」、「日中逐次通訳特論 A・B」、「日中同時通訳特論

A・B」を開講している。「日中通訳概論 A・B」授業の目標は「通訳に対する認識を確立し、各種通訳訓練を積み重ねることにより、通訳者の総合能力を向上させるとともに研究能力の習得を目指します」（杏林大学シラバス，2022）としている。「日中逐次通訳特論 A・B」の授業
目標は「授業を通じて、通訳の総合能力、とりわけ逐次通訳技法の習得及び確立を目指す。正
確な訳出と、正確な音声表現力の獲得を目指す。」（杏林大学シラバス，2022）である。「日中同時通訳特論 A・B」授業の目標は「授業を通じて、通訳の総合能力、とりわけ同時通訳技法の習得及び確立をめざす」（杏林大学シラバス，2022）としている。
城西国際大学大学院人文科学研究科ではグローバルコミュニケーション専攻に翻訳通訳分野を開設している。
「通訳の理論と方法」、「日中通訳（会議・ビジネス）」、「日中通訳（観光・コ－ 42 －

ミュニティ）」など、理論も実践の科目も置いている。そして、「グローバルコミュニケーショ
ン研究（異文化コミュニケーション論）」も開設しており、通訳者に必要とされる異文化コミュ
ニケーション能力も強化している。「通訳の理論と方法 A・B」の内容は「通訳学に関する基
本概念、通訳学の研究史、通訳の原則、通訳学研究の方法論、通訳者の役割などを体系的に学
び、通訳学研究の理論を体系的に学び、通訳研究を行うための基礎的な知識を習得する」（城西国際大学シラバス，2022）としている。通訳理論の科目のほか、通訳のトレーニングの科目として「日中通訳（会議・ビジネス）」、「日中通訳（観光・コミュニティー）」を開講している。
この二つの科目は、政治、外交、経済、環境、観光、コミュニティーなどを含めた幅広い分野の実際に行われた記者会見、インタビュー、ニュース報道などの素材を用いた通訳のトレーニングを通じて、通訳者に必要なスキルを養っている。授業ではノートティキングの方法や通訳者に必要なパフォーマンスの指導も行っている。また、最終成果物として修士論文と自らの通訳実践を扱う課題研究報告書という二つのオプションがある。このようなオプションを提供することによって、通訳研究者を目指す学生と専門職としての通訳者を目指す学生のニーズに応えられていると思われる。さらに、中国の名門大学と連携し、翻訳通訳分野のダブルディグ
リープログラムも実施しており、翻訳通訳者の育成に力を入れている。

４．
２

語学系コース

大学学部レベルで中国語の専攻コースの中に通訳翻訳カリキュラムを設けている、あるいは
近年まで設けていた大学として、愛知文教大学、神田外国語大学、京都外国語大学、杏林大
学、神戸松蔭女子学院大学、城西国際大学、拓殖大学、獨協大学、明海大学、法政大学、大阪
大学、沖縄大学、京都産業大学、目白大学の 14 大学を確認することができた。
愛知文教大学では「通訳中国語 A・B」を開講している。授業は「通訳理論に基づく講義と、通訳をするための聞き方・理解・分析・記憶保持・訳出などの実践的通訳訓練及び演習を併行して進めることによって、日中通訳として活躍できるレベルの通訳技術と能力を身につける」（愛知文教大学シラバス，2022）という内容である。授業の目標は、「通訳の基礎力を養成するだけではなく、中国語・日本語の表現力の向上も学習到達目標とする」（愛知文教大学シラバ
ス，2022）としている。
神田外国語大学のアジア言語学科中国語専攻では、中国語通訳法Ⅰ（a）、Ⅰ（b）、Ⅱ（a）、、Ⅰ（b）、Ⅱ（a）、Ⅱ（b）を開講している。シラバスによⅡ（b）及び中国語翻訳法Ⅰ（a）
れば、これらの授業目的は「中国の新聞や雑誌、インターネット、中国で出版された地元の学生向けの教科書などを教材に使い、政治、経済、社会、生活習慣など、中国や、日中間に関するホットな話題を『日本語から中国語』『中国語から日本語』に正確に通訳できるよう訓練を重ねて」（神田外国語大学シラバス，2022）いくとしている。また、日中通訳法Ⅰ、Ⅱも開講している。授業の目的は、「日中ビジネスにおける様々な場面のロールプレイを設定し、実践的な知識を紹介し、通訳技能演習を行う」としている。
－ 43 －

京都外国語大学外国語学部では、「翻訳通訳中国語」Ⅰ～Ⅳを開講している。ⅠとⅡは、「通
訳者・翻訳者になるために必要な、中国語の運用能力を身につける」（京都外国語大学シラバス，

2022）ことを目標としている。ⅢとⅣは、「通訳者・翻訳者になるために必要な、高いレベルの中国語の運用能力を身につける」（京都外国語大学シラバス，2022）ことを目標としている。
「中
杏林大学では、「中国語通訳法Ⅰ」①、②及び「中国語通訳法Ⅱ」①、②を開講している。
国語通訳法Ⅰ」①の目標を「①通訳の歴史や形態及びグローバル社会における通訳へのニーズについて知る。②通訳の基本的な技法を習得する。③中国語の聞く力、話す力、読む力、書く「中国語通訳法Ⅱ」①の目
力および訳す力をつける」（杏林大学シラバス，2022）としている。
標を「①日中における職業としての通訳の現状について理解する。②通訳の基本的な概念・技法・方法論について理解する。③簡単なアテンダント通訳の力をつける」（杏林大学シラバス，

2022）としている。「中国語通訳法Ⅰ」②、「中国語通訳法Ⅱ」②の授業概要は「実際の通訳現場を想定した教材を使用し、通訳に関する基本的な知識、通訳の基本的な技能を学びます。同時に、実践的なトレーニング形式の学習を通じ、これまで習得した中国語の発音、文法の基礎をより洗練させるとともに、様々なケースに対応し得る豊富な語彙を習得します」（杏林大学
シラバス，2022）としている。授業の目標を「中国語による意思伝達能力の向上、および中国
語 ―日本語の通訳技能の基礎を習得すること」（杏林大学シラバス，2022）としている。
神戸松蔭女子学院大学では、「中国語通訳翻訳演習 A・B」を開講している。「中国語通訳翻訳演習 A」の内容は「通訳に必要な資質、道具、手法の理解。通訳トレーニングメソッドの理解と習得。簡単な通訳や翻訳の演習でスキルを身に付ける」（神戸松蔭女子学院大学シラバス，

2022）ということである。授業の目標は「通訳トレーニングメソッドがわかる。簡単な通訳や翻訳ができる」（神戸松蔭女子学院大学シラバス，2022）としている。「中国語通訳翻訳演習 B」の目標は「通訳トレーニングメソッドを活用できる。日常の通訳や翻訳ができる。同時通訳について、知っている。日本語の美しさに気づき、活用できるようになる」（神戸松蔭女子学院
大学シラバス，2022）とされた。
城西国際大学では、「日中通訳技法」を開講している。
「日中通訳技法」の内容は、「様々なビ
ジネスシーンにおける日中・中日通訳の実践的なトレーニングを行う」（城西国際大学シラバス，

2022）ということである。授業目標は、「中級以上レベルの中国語学習者と日本語学習者を対象とし、ビジネスシーンに役立つ基礎的な通訳スキルと知識を習得し、中国語と日本語の総合的なコ
ミュニケーション能力の向上を目標とする」（城西国際大学シラバス，2022）が挙げられている。
拓殖大学外国語学部中国語学科では、 2 年次以上の学生を対象に選択科目として「中国語通訳法Ⅰ・Ⅱ」「中国語翻訳法Ⅰ・Ⅱ」を開講している。「中国語通訳法Ⅰ・Ⅱ」授業の目的は「通訳の練習を行いながら、中国語のリスニングとスピーキングの力をつけていきます。簡単
な中国語の通訳練習からはじめ、ある程度まとまった内容の文章を中国語から日本語、日本語
から中国語へ通訳ができる力をつけることを目的とします」（拓殖大学シラバス，2022）とし、目標は、「短い文章からはじめ、最終的には 800 字程度の内容の文章を同時通訳できるように－ 44 －

することが到達目標です」（拓殖大学シラバス，2022）としている。
獨協大学では、国際教養学部言語文化学科「翻訳通訳実習・中国語」は、翻訳を中心としているが、毎回の練習内容には通訳もあることが明示されている。
明海大学外国語学部中国語学科中国語専攻では、「日中通訳基礎演習Ⅰ・Ⅱ」を 3 年次で開講している。
「日中通訳基礎演習Ⅰ・Ⅱ」は通訳の基礎的技能の修得を一般目標とし、個別目標を次の 2 つとしている。①通訳者に必要な日中両言語の豊富な語彙力と表現力を身につける。②日中ビジネス用語を修得しながら、初歩的な通訳パフォーマンスができるようにする」（明海大学シラバス，2022）としている。
法政大学では「中国語翻訳通訳 A・B」を開講している。授業は「通訳学習においては、通訳技法を異文化コミュニケーション成立の手段と位置づけ、通訳理論に基づく講義と、実践的通訳訓練及び演習を併行して行う。また通訳をするための聞き方・理解・分析・記憶保持・訳出などのプロセスについて、実践を通じて考察する」（法政大学シラバス，2022）ということである。授業の目標は、「中国語翻訳技法と通訳技法の習得及び中国語と日本語の総合的な運用能力・コミュニケーション能力の向上を目標とする」（法政大学シラバス，2022）である。
テキストは「『日中・中日通訳トレーニングブック』大修館書店」としている。
ほかに、中国語専攻に、法廷通訳、観光通訳など専門分野の通訳授業を開講する大学もある。
大阪大学外国語学部では「司法通訳翻訳論」を開講している。授業目標は「刑事司法、出入国管理手続における通訳翻訳人の望ましい役割について説明できるようになる。文化間の軋轢を回避し、争いの仲介をするためにはどのようなことが必要か説明できるようになる」（大阪大学シラバス，2022）としている。
沖縄大学人文学部国際コミュニケーション学科では「中国語観光通訳Ⅰ・Ⅱ」を開講している。
授業は「中国語で様々な観光現場での案内ができること」（沖縄大学シラバス，2022）を目標としている。
「中国語観光通訳Ⅰ」は「空港での観光客の出迎えや、観光地などへの案内など実際に観光現場で使える中国語表現を想定して、グループに分けて練習していく。時には観光現地へ行っ「中国語観光通訳Ⅱ」て、実践練習する時もある」（沖縄大学シラバス，2022）という内容である。
は「観光客が沖縄での『食べる』、『遊ぶ』、『ショッピングする』
、
『泊まる』
、
『観光する』などをテーマに中国語で紹介し、それを習得してもらう」（沖縄大学シラバス，2022）という内容である。
京都産業大学外国語学部アジア言語学科では、「捜査通訳演習（中国語）」、「法廷通訳・翻訳演習（中国語）」を開講している。「捜査通訳演習（中国語）」の目標としては、「警察の捜査段階において必要な最低限の語彙や表現を身につけ、実践的な通訳練習をとおして総合的な中国語の運用能力を伸ばし」（京都産業大学シラバス，2022）が挙げられている。「法廷通訳・翻訳演
習（中国語）」は、 3 年次対象とし、授業の目標は「裁判の進行に伴うやりとりの中で必要な最低限の語彙や表現を身につけ、実践的な通訳練習をとおして総合的な中国語の運用能力を伸ばし」（京都産業大学シラバス，2022）としている。
目白大学外国語学部中国語学科は、「通訳ガイド中国語 A・ B」を開講している。通訳案内－ 45 －

士試験の受験対策が挙げられている。「通訳ガイド中国語 A」のねらいは「国家資格である通訳案内士試験の合格を目指す。一次試験の中国語は HSK 6 級をもって代替できることを鑑み、

HSK 6 級のリスニングを中心に学習する」（目白大学シラバス，2022）としている。「通訳ガイ「国家資格である通訳案内士試験の合格を目指す。一次試験の中国
ド中国語 B」のねらいは、
語は HSK 6 級をもって代替できることを鑑み、HSK 6 級の読解と作文を中心に学習する」（目白大学シラバス，2022）という内容であった。
大学院レベルで、語学系コースの中に通訳カリキュラム等を開講しているものとして、神戸大学、目白大学、広島大学の 3 大学が確認できた。
神戸大学では、大学院国際文化学研究科グローバル文化専攻言語コミュニケーションコース
を開設している。大学ホームページのコースの紹介には、「本コースでは言語構造や言語慣用に関する比較・対照分析を基に、外国人に対する有効な日本語教授法の探求、第二言語習得や翻訳・通訳における言語的文化的分析と方法論の開発、多種多様なレトリックの比較分析などを進め、グローバリゼーションの進展の中で今や不可欠になりつつある異文化間コミュニケー
ション上の諸問題の解決に積極的に取り組んでいます」と記している。
広島大学では、森戸国際高等教育学院（大学院）「日中通訳特別演習 I・Ⅱ」を開講している。
授業のねらいは「『通訳』で求められるニーズや状況を学び、それぞれの特色ある技能の基礎について学ぶ。具体的には、以下の事柄を学び、通訳で学ぶべき基礎的な知識および高いレベルの運用能力を養う。 1）通訳の役割を理解し、通訳者としての高度な言語運用能力 2）通訳におけるアクティブリスニング力，内容分析力 3）異文化理解をふまえた多様な場面での通訳技
能」（広島大学シラバス，2022）が挙げられている。
目白大学言語文化研究科では、「中国言語通訳演習」を開講している。授業のねらいとしては、「あいさつ、講演、スピーチなどの訳し方と適切な表現を学ぶことを通して、日本語から中国語へ、中国語から日本語へのより高度な語学力、幅広い表現力を身につけることを目的とする」（目白大学シラバス，2022）という内容である。ほかに同研究科は通訳案内士試験の受
験対策が挙げられている。

４．
３

その他のコース

通訳コース、語学系コース以外に通訳カリキュラムを開講しているものとして、大学院レベルで医療通訳コースを開設している国際医療福祉大学、順天堂大学の 2 大学が確認できた。
国際医療福祉大学医療福祉学研究科医療福祉経営専攻医療通訳・国際医療マネジメント分野
にて「論文コース」と「実践コース」を開設しており、その内、実践コースでは、「医療の国際化に対応できる人材の育成を目的としており、医療通訳や外国人医療対応、国際医療サービ
スやマネジメントの基本について幅広く学んでいく」（国際医療福祉大学シラバス，2022）としている。
「医療通訳概論」、「医療通訳・国際医療マネジメント実習」、「国際医療事務・マネジメント論」などを開講している。
－ 46 －

順天堂大学医学研究科修士課程では、医療通訳者を養成するヘルスコミュニケーションコースを開設している。このコースは、「専門教育機関として厚生労働省の『医療通訳育成カリ
キュラム基準』に準拠し、医療通訳技能認定試験の受験資格を得ることができるカリキュラムとして認定を受けた医療通訳者養成課程である」（国際医療福祉大学シラバス，2022）としている。
「医療通訳概論」、「医療通訳演習」、「医療通訳病院実習」などを開講している。
以上の結果を見る限り、全体としては日本において日中通訳者養成に関する教育を提供する機関はまだ少ないうえ、大学や大学院などの高等教育機関で、本格的な日中通訳者養成を目的とするものはさらに少ないことが明らかとなった。通訳や翻訳のカリキュラムやコースであっても、どちらかといえば語学力の強化に主眼を置いた、語学教育の一部として取り入れられている事例が多いように見受けられる。大学・大学院以外の教育機関では、民間の養成学校や専門学校において日中通訳に関するカリキュラムが提供されている。
また、各大学・大学院のウェブサイトから得られる情報は必ずしも十分ではなく、調査できる内容に限りがあることから、カリキュラムの詳細までは確認できていないものの、それぞれのグループについて概ね以下のような状況が確認できた。
①通訳系コースを設置している 3 学部については、通訳コースという形式ではあるが、どちらかというと語学力の向上を目指すのものと、通訳の実務者が行うようなトレーニングメソッ
ドを用いた訓練を行う専門職としての養成を目指すものが存在するようである。
通訳専攻が設置されている 2 大学院は、いずれも実務者向けのトレーニングメソッドを用いた実践科目と通訳理論も置いており、日中通訳の専門職育成のためのカリキュラムとなっているようである。そして、通訳理論と通訳実践の科目に加え、異文化コミュニケーションの科目を設置している大学院もある。
②語学系コースで通訳カリキュラムを開講している 14 学部、 3 大学院については、14 学部の授業は全体に語学力の向上を志向すると思われるものが多いなかで、一部では学部の段階か
ら通訳者向けのトレーニングメソッドを取り入れた訓練が行われているようである。また、法廷通訳や観光通訳といった専門分野に特化したカリキュラムを開講しているところや、通訳案
内士試験や中国語検定試験に特化したカリキュラムを提供しているところもある。

3 大学院についてはいずれも言語・異文化コミュニケーションに資するものとして通訳カリ
キュラムを導入しているように見受けられるとともに、一部で通訳案内士試験対策も目的としているところがある。
③通訳や、言語・コミュニケーション分野以外で通訳カリキュラムを提供しているコースについては、確認された 2 件はいずれも大学院で、かつ医療通訳に関する専攻となっている。
以上のように、現時点での調査結果を見る限り、大学・大学院で日中通訳について学ぶことのできる場は少なく、その中でも特に日中通訳者としての専門職としてのスキルを研鑽できる
カリキュラムを提供できる場はより少ないことが明らかとなった。また、法律や観光、医療といった専門分野の通訳者教育カリキュラムを提供する機関も現れており、特に医療については－ 47 －

大学院レベルでの専攻として設置されており、この分野における日中通訳のニーズが高まっていることを示唆するものと思われる。

５．考察

現在、中国の国際社会における地位が年々重要性を増し、日本と中国との経済的な結びつき
もかつてないほど高まっており、政治的にも経済的にも日中通訳者のニーズは高まっている。
一方、今の日本において日中通訳者養成の教育がそれほどまでに盛んとは言えない状況は何故なのか、いくつかの要因について考えてみたい。
第一の要因として、日中通訳者を含め、通訳者が専門職として必ずしも社会的に高い評価を受けられていないということが考えられる。鶴田（2003）によると、「スイスなど多言語国家
やヨーロッパ大陸では、通訳者のニーズは明確に認識され、会議通訳はずっと以前から確立された専門職であった」が、日本においては、武田（2012）の指摘にもあるように、「大学教員が通訳者であることを隠すような側面が日本文化にあった」という、通訳者が専門職として社会的に評価されていない状況がある。韓国においても、鶴田（2003）の、「今日でさえ、儒教文化が色濃く残る韓国のような社会では、通訳者の社会的地位は金銭報酬と同等になっていな
い」という示唆にもあるように、日本でも同様に、経済的な面での改善は進んできているものの、歴史的、文化的な面で、専門職として社会的に評価されていないのではないか。このことは、欧州では会議通訳者の団体である国際会議通訳者協会（AIIC）が 1953 年に結成され、労働条件に関する基準を作成するとともに、通訳者養成に関する「スクール・ポリシー」を打ち出すなど、専門職としての通訳者のステータス向上を果たしてきたのとは対照的状況である。
第二に、日中通訳については、前述のとおり、唐通事などの専門職としての歴史は長いものの、明治期以降の欧米の技術や文化の導入の流れの中で、アジア言語が「下等な語学」とみなされてきたことが要因として考えられる。明治期以降中国語の教育は通弁養成という実用語教
育にとどまっており、さらには近代以降のアジア諸国に対する日本の優越的な意識があり、加えて、近年は領土や歴史認識などの国際関係の諸問題に影響され、一部の日本人の間での中国に対する親近感の低下や、日本の若者の中国語学習熱が高まらないという面もあるのではないかと思われる。しかしながら、今後も政治的、経済的に中国のプレゼンスが高まるとみられる状況の中で、優秀な日中通訳者を確保していくことは重要な課題であることは間違いないと思われる。
第三に教育リソースの要因である。日中通訳者は単に語学の運用力が高いというだけでなく、通訳者としての特有のスキルが求められる。たとえば、発話に素早く反応するための瞬発力、発話の内容を正確に訳出する訳出力、発話の内容を瞬時に記憶できる短期記憶力などが挙げられる。これらのスキルは個人の経験によって得られるものが多いが、大学や大学院などの高等教
育機関において経験豊富な日中通訳の実務者を確保して教育を行うことは、これまではリソー－ 48 －

スの面から困難であったと考えられる。その結果、カリキュラムが、通訳者に求められるスキルのニーズに対して十分でないという結果となっている面は否めない。菊地（2019）は「ヨーロッs in Translation（EMT）のガイドラ
パの MA in Translation Studies の質を管理する European Master’
インによると、MA in Translation Studies で取得しなければならない能力は 5 つある。それは以下の能力である。Language and Culture, Translation, Technology, Personal and Interpersonal, Service『翻訳』、『テクノロジー』、『自己管理』、『実務』に関す能力
Provision ― つまり『言語と文化』、を持っていなければならない」とし、そして、このガイドラインは「通訳分野のスキルアップにも応用できると思われる」と述べている。通訳コースを開設している大学や大学院などの高等教
育機関のカリキュラムからみれば、「言語と文化」、「翻訳」スキルのトレーニングが重要視されているが、「テクノロジー」や「自己管理」、「実務」といったプロの通訳者としてその職業に関するスキルの教育がまだ不十分ではないかと思われる。高等教育機関における実務経験とともに理論に基づいた通訳教育の必要性がよりいっそう重要な課題と認識されるところである。
しかしながら、日本でも徐々に大学院が通訳コースを開設するようになっているものの、大学院で取得した学位が通訳者になるための資格として公に認められているわけではないこともあり、通訳者としてのキャリア形成に寄与するものとはなっていないという現状がある。

６．まとめと今後の課題
第 4 章の調査結果に示すように、日中通訳教育に関する通訳系コースを開設している大学・大学院が 5 か所、語学系コースで通訳教育カリキュラムを開設している大学・大学院が 17 か所、その他コースで通訳教育カリキュラムを開設している大学院が 2 か所（ 2 か所とも専門通
訳分野特化型）であった。特に学部における実際のカリキュラムの傾向からみれば、日中通訳
教育はあくまでも中国語語学教育の一環として位置づけられているケースが多いようである。
また、大学院では、専門職としての日中通訳者を養成するプログラムを開設しているのは 4 か所しかないことから、日本においては、大学院で日中通訳者を養成する仕組みがまだ確立されていない状況であると考える。
それでは日中通訳教育の進展に向けてどのような改善の方向性があるだろうか。ひとつには、武田（2012）が提唱するように、諸外国、特に同じアジア圏の中国、台湾、韓国の例では、国の一定の関与のもと、欧米と同様に大学院を中心とする通訳者養成の仕組みを導入して、通訳者養成の基盤を構築しているという、大学院における通訳者教育の拡充が考えられる。日本においても大学・大学院レベル、特に大学院での日中通訳者養成の基盤を作ることが改善の方向性のひとつとなり得るのではないかと考えるものである。前節で述べた日中通訳教育の進展を阻害する要因に対して、鶏と卵の関係となる面があることは否めないものの、通訳者の専門職としての社会的評価や中国語学習意欲の向上については、例えば通訳を大学院における正式な専門職としての学位認定の対象とすることによって、改善していくことが期待でき－ 49 －

るものと考える。さらに通訳教育のリソースについても、大学院での通訳教育課程を、経験豊
富な通訳の実務者に対するリカレントな学びの場として提供できる環境を作ることによって、通訳者としてのキャリアアップのみならず、通訳者養成を行う側の潜在的な層を増やしていく
ことにつながるのではないかと考える。
さらに、武田（2012）の指摘するように、大学院における通訳教育は、AIIC の通訳教育に関するベストプラクティス基準にも合致するものであり、教育機関やプログラムそのものを国際的な基準に基づいて実践していくことで、通訳者の地位向上や通訳者コミュニティーに参加できるといったメリットを享受できる、といった方向性にも適うものと考えられる。日本の教育機関
で、現時点で AIIC のベストプラクティス基準を満たす教育機関としてウェブサイトに登録・公開されているのは、日英通訳の教育機関として、東京外国語大学大学院のみとなっている（国際会議通訳者協会，2022）が、日中通訳者の養成について大学院が積極的な役割を果たすことで、武田（2012）が言及しているような、韓国における通訳（翻訳）大学院受験に特化した予備校などができるとすれば、日本の通訳教育の底上げを図ることにつながるのではないかと考える。
また、大学院における通訳教育の最大のメリットは、実践と理論を同時に学ぶことができる
点であり、歴史的には世襲制や徒弟制度的な関係において、経験豊富な実務者とのトレーニン
グのなかで、いわば暗黙知的に継承されてきた通訳者としての専門スキルやリテラシーを、科学的に、形式知化して学ぶことで、より効率的な通訳者育成が可能になるといえる。たとえば
暗黙知的に継承されていた専門スキルやリテラシーを以下のようなモデルで考える。暗黙知を 4 つの階層に分けると、これまでの日本における通訳教育は、第 1 ～第 4 層を全体的に実務者から吸収するという形式が多かったと考えられるが、大学院での通訳者教育を推進することで、第 1 層から第 3 層までは、理論や調査などを用いて形式知化して自律的に学ぶことを可能とし、第 4 層については経験豊富な実務者の指導や訓練を受けるなかで吸収できるようになるというイメージである。

図1
出典

暗黙知の 4 階層

森和夫（2013:45）「暗黙知の継承をどう進めるか」 特技懇 268 号 45 頁
2013 年 1 月 28 日 特許庁技術懇話会－ 50 －

大学院での日中通訳者養成については課題もある。例えば、大学院のカリキュラムとして、通訳実習や通訳実践のような科目をより充実する必要があると思われる。鶴田（2015）によると、東京外国語大学大学院（総合国際学研究科）国際コミュニケーション・通訳専修コースは、通訳のスキルを得るためには実践経験が不可欠との考えから、実習を取り入れる指導を行ってきたとのことである。実習においては外部からゲストを招き、講演会の同時通訳を担当してもらうなどの工夫をしている。このように大学がカリキュラムの中に企業、団体、その他の大学と連携した取り組みを組み込むなどして、教育効果を高めるといったことが考えられる。今後、学生の実務経験を図るためには、日中通訳教育においても通訳実習の実施やイン
ターンシップの提供に向けて、受け入れ機関の確保や大学による支援体制の充実などが求められる。
さらに大学が通訳者としてのキャリア形成へ関与することは重要である。日本において、これまで民間の養成学校が通訳者教育の中心であった理由のひとつは、通訳者としての実践や雇用の機会に直結していたということがある。AIIC のベストプラクティス基準の中にも、学校や教職員に対し、通訳者に関する潜在的な雇用機会について、就学前および就学中に候補者に通知することとされており、また、鶴田（2003）によると、韓国と台湾では「卒業後最初の段階で学内エージェントに登録することを可能として、実践を積ませる道を開いている」ということであるが、今回の調査結果からも、日本の大学院で通訳者の実践や雇用機会をどこまで提供できるかについては不安が残るところである。
民間の養成学校による日中通訳者教育の仕組みが確立している現在の状況において、大学・大学院での通訳者養成の比率を高めるには、時間がかかることは明らかと思われるが、一方で、例えば、民間の養成学校と専門職大学院が連携してプログラムや教材を開発したり、教員の人事交流などで協調したりできる体制を作ることができれば、教育者の確保や、通訳実務者のキャリアアップの機会の提供、修了者の通訳実践や雇用機会の確保といった意味でも、双方がメリットを享受できる可能性もあるのではないかと考える。
今後、日中通訳者の専門職としてのキャリア形成のための、大学・大学院としての養成プロ
グラムの実装の可能性に関して、さらに具体的な課題の考察をすすめるとともに、コロナ禍以
降急速に広がったリモート会議やオンラインの通訳など、ICT の活用も見据えた対応についても可能性の検討をすすめたい。また、一部の大学ですでに取り組みが始まっている、中国語圏の通訳教育機関との連携による通訳者養成についても、日中通訳教育のリソースや教育環境の確保といった課題解決に向けた、有力な選択肢の一つとして検討をすすめたい。

－ 51 －

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SyllabusSansho.aspx?P1=95072&P2=2022&P3=20220401（参照 2022-09-19）
法政大学「中国語翻訳･通訳 A」https://syllabus.hosei.ac.jp/web/preview.php?no_id=2214752&nendo=2022&gakubu_

id=%E3%83%AA%E3%83%99%E3%83%A9%E3%83%AB%E3%82%A2%E3%83%BC%E3%83%84&gakubueng=AX&t_mode=pc（参照 2022-09-19）
法政大学「中国語翻訳･通訳 B」https://syllabus.hosei.ac.jp/web/preview.php?no_id=2214753&nendo=2022&gakubu_

id=%E3%83%AA%E3%83%99%E3%83%A9%E3%83%AB%E3%82%A2%E3%83%BC%E3%83%84&gakubueng=AX&t_mode=pc（参照 2022- 09-19）－ 54 －

A Study on the Training of Japanese-Chinese Interpretersat Japanese Universities
Wang Yan

Abstract

China is now Japan's largest trading partner. And the demand for Japanese-Chinese interpreters
continues to grow in various fields such as economic trading, travel, education, medical and legal etc.
Therefore it is expected that the demand for Japanese-Chinese interpreters will continue to increase invarious fields and become more and more important.
In Japan, interpreters have been trained mainly by private interpreting companies. However the
majority of these companies are focusing on training Japanese-English interpreters. Most high level
Japanese institutions do not provide training programs on Japanese-Chinese interpreting.
The purpose of this study is to introduce the survey on the current situation of Japanese-Chineseinterpreter training programs in Japanese universities and graduate schools; observe and analyze thefactors influencing the slow progress in training of Japanese-Chinese interpreters; to provide analysis
on those universities that have Japanese-Chinese Interpretation courses to list out their programs,
course descriptions, training contents, training purpose and target etc. From the study we can conclude
that Japan needs more universities to provide this training and that educators should aim at providing
professional interpreter training beyond a linguistic education. The main reason that Japan did not makemuch progress in training professional interpreters over the years is that social esteem of interpreters
as professionals has been traditionally low. Comparing to western languages Japanese people generally
have negative impressions on Chinese language. Not to mention, there is lack of qualified educators inthis field. Thus I propose directions on how to improve the situation of the training in Japan based on mystudy.
Keywords: Japanese-Chinese interpreters, education of interpretation, training for interpreters,

professions, postgraduate education－ 55 －