No. 121 May 2023

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人と農と環境をつなぐ技術を考える

筑波研修いまむかし
縁あって昨年 9 月から国際耕種に加わり、四半の世紀ぶりに JICA 筑波の野菜研修を担当していま及、経営を加えた内容となっています。また、カリキュラムの 6 割を占める実験・実習と 2 割の講す。以前に野菜生産コースや南アフリカ野菜特設noコースの研修指導をしていたのは、タンザニアで義を基本に据えつつも見学・研修旅行に 2 割を割いており、恵まれた研修内容だと私は思っていまの協力隊の後の 1994 年から 97 年までの 3 年半でした。その後、フィリピン、ケニア、アフガン、す。

南スーダンを巡り、振出しに戻った感もあります。研修を始めてこの四半世紀間で変化した事もあれば、相変わらずで懐かしく思う事も多くあります。パソコンがまだ目新しく、携帯電話が無かった時代に比べ現在は、途上国のスマートフォンの普及は目をみはるばかりですし、本人の意欲さえあれば様々な情報が容易に獲得でき、学習できます。かつて日本との所得格差が絶対的だった国も現在では格差が縮まってきており、研修滞在時の手当がかつてほどの魅力ではなくなってきている国もあります。研修員の学歴も高くなってきました。一方で、英会話能力や道徳観については、あまり変化が見られないように感じられます。

職員としていますが、実際の参加者は普及職のみならず研究職、行政職も含まれており多様です。
このため研修コンセプトは尊重しつつも、研修員には野菜生産の総合的な知識と技術を習得してもらい、帰国後の職務で的確な判断と決定ができるよう十分な自信と俯瞰できる見識を養成する研修でありたいと考えています。また、技術、知識のみならず長期間の日本生活で体感した日本社会の誠実さ、丁寧さ、気配りの特性から各自の母国の発展へのヒントを掴みとれる機会と指導を心掛けたいと考えています。研修員が帰国後、周囲から「日本で長期研修した上司やダイレクターは、見識が豊かで決定バランスが抜群だ。何か違う。」と噂されるようになれば本望です。我々、国際協力に携わる者は、これこそが日本の国際協力のオンリーワンの強みであることを再確認すべきではないかと考える昨今です。（2023 年 4 月 苗代）

約 8 か月間、じっくり腰を据えて日々研修員と相対するこの研修は、短期視察型研修や数日から数週間の技術研修に比べ総合的で濃密な内容です。特にこの野菜コースは、JICA の前身である海外技術協力事業団（OTCA）時代から 50 年以上にわたり日本の農業大学校に近い形態で続けられて来た息の長い研修です。課題解決理論に沿っ募集研修員は、普及に係わる中央、地方の中堅たピンポイント技術の集中的、効率的な研修が求められがちな現在、この JICA 筑波の“伝統的”な農業研修スタイルが相応しいのか否かの議論もありますが、時代に合わせ新たな農業技術を加え、改編しながら現在に至っています。農業大学校が1 年で専攻内容を実践的に網羅しているようにこ
こでの研修は、主要野菜の播種から収穫、採種までを網羅し、かつ実験の計画と分析、さらに普野菜コースの実習風景（左：1995 年、右：2023 年）

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No. 121 May 2023

新・21 世紀への道 ＜その 5＞
栄地区ふるさと菜園 s
車社会の進展により、地方では郊外型の大型店舗に人が集まり、旧来の徒歩圏内の商店街が衰退く、当初はこの世代の中に、地域の「協力農家」がいるだろうと考えていた。しかし、栄地区のこした。一方で、平成の大合併を経て、都市機能の一極集中の弊害も認識されているようだ。本シリの世代は、ほとんどが農業を継がずに会社勤めだったようで、地域の農業離れは意外に進んでおーズの 4 回目は、国際耕種が取り組んでいる国内り、想定していた「協力農家」に代わる交流の担い手の確保が課題となった。しかし、さらに議論の地域活性化の事例を紹介する。
筑波研究学園都市（以下学園都市）がある街として知られる茨城県つくば市は 1987 年から 2002年までに合併した 6 町村が母体になっている。市は学園都市開発時に計画された中心市街地や新設の鉄道沿線を中心に発展し、現在も人口増加傾向にある。一方、合併以前の町村の中心地であった市内の８つの「周辺市街地（通称 R８：リージョンエイト）」は人口減少・若者流出・高齢化率上昇の傾向にあり、地域活力が低下し、コミュニティ維持が課題とされる。こうした現状から市は住民主体の地域活性化を促すため R8 各地に住民組織「周辺市街地活性化協議会」の設立を支援した。さらに、民間活力を呼び込む試みとして「つくば R8 地域活性化プランコンペティション（以下 R8 コンペ）」も開催した。

を進めると、この世代には、子供の頃から親の農作業を見たり、手伝ったりして、農村的生活経験と農家的感覚をもった人も少なくないことがわかった。そこで、そのような方々に地元サポーターとして参加してもらい、栽培技術は国際耕種が中心となって提供するプラン「栄地区ふるさと菜園ｓ（さいえんす：以下菜園ｓ）」を立ち上げた。
菜園ｓは家庭菜園教室を国際耕種が実施し、参加者は筑波山を望む美しい田園風景の中にある菜園で野菜作りを体験できるプログラムだ。週末は地元サポーターにアドバイスも受けられ、彼らとの交流により地域の文化や歴史にも触れられる。
国際耕種の海外経験を活かし、外国人も受入れ、国際性豊かな学園都市の性格も反映させた。

つくば市は国際耕種が 20 年以上、JICA 筑波の農業研修を実施してきた地域である。R8 地区が元来、農村地域の中心として発展してきたと考えると、海外の農村やつくば地域での経験を活かしつつ、農業を軸とした地域活性化案が提案できると考え、2020 年に R8 コンペの「地域ぐるみ活動創成コース」に応募した。コンペでは中心市街地活動は 3 年目に入った。毎年 50 名ほどの参加者の中にはリピーターも多い。地元サポーターも活動を楽しんでおり、ほとんどが、3 年間継続している。菜園ｓを通じて、ささやかだが、息の長いコミュニティ内外の交流が生まれている。市街地活性化に農業を活用するのは逆説的かもしれな
いが、R8 地域の特性を活かした取り組みとしての有効性は示せたと思う。菜園ｓがコミュニティに近接しながらも農地に囲まれている R8 地域の特性に着目し、農業体験をとおして中心市街地やの活動として長く継続していくためには活動の担い手の強化や世代的な広がりも必要で、課題は多鉄道沿線の「新住民」と R8 地域の自給的「協力農家」が交流するプラン「つくばふるさと菜園事業」を提案し、審査の結果、採択された。

いものの、菜園ｓの場を利用して協議会が「朝市」を開催したり、今年からは協議会が菜園ｓの実施主体となる体制ができたりして、地域ぐるみのプラン採択後は対象を R8 地区の中の栄地区に絞り、栄市街地活性化協議会（以下、協議会）の役員など地元の方々と議論し、準備を進めた。協
議会役員は現役を引退した 60 代後半の方が多活動としての歩みを 参加者（右）に支柱の組み方を進めている。
教える地元サポーター（左）Appropriate Agriculture International Co., Ltd. | 02

No. 121 May 2023

スーダンの有用植物＜その 6＞
メスキート
今 回 の 有 用 植 物 は メ ス キ ー ト （ Prosopisjuliflora ） で あ る 。 メ ス キ ー ト に つ い て は 、出される例もある。もっと直接的な活用として、薪がある。薪は、ガス化・電化の進展もあり、調AAINews 第 73 号の「乾燥地植物あれこれ」のミニシリーズでとりあげたことがあり、その長短所

理用燃料として減少の一途をたどってきたが、昨今のスーダン経済情勢の悪化から利用が見直されの両側面から論じたが、今日のスーダンにおいて、メスキートを「有用植物」と考える人はほとている。さらに、メスキートはマメ科植物であり、たんぱく質含有量の高さから、堆肥、ないしんどいない。南米原産のメスキートは、本来は砂丘固定用の外来植物として約半世紀前の 70 年代

家畜飼料としての開発の方向も大きな可能性があり、試験的に利用の促進を図っている。その他、にスーダンに導入された。旺盛な繁殖力と生長・生育の速さから、砂漠化対処の切り札として期待された。そういう意味で、メスキートは導入時点
では有用植物として位置づけられたといえるが、その後、スーダン国内での評判を急速に落としていくことになる。繁殖力が強いことが仇となり、人為コントロールの域を超え、畑・道路近傍等への侵入・拡大を防ぐことが次第に困難となった。
明確に強害畑雑草として「除去」の対象となり、90 年代半ばになると国営灌漑スキームにおいては政府による大がかりな雑草防除キャンペーンが実施されもした。また防除技術確立に向けての努力もなされたが、本格的にメスキートを除去しようとなると、十分な発芽・再生防止策を講じる必要があり、重機による根おこし（uprooting）や薬剤散布が求められ、依然としてコスト面での難点がある。

建材（木材）やマメ鞘粉末による食品化について
もこれまでの活動でとりいれたことがある。このようにメスキートは農業生産の場面での一段の利用 促 進 が考 えら れ る 。
ただ、留意点としては 、 家 畜採 食や 水 流によ る 種 子拡 散を 防 止す
る こ と であ り、 十 分な
粉 砕 工 程を 加え る こと
家畜の採食による種子拡散が重要である。

さて、一般的には嫌われものとされるメスキートであるが、筆者は 2011 年以降、スーダンにおいて、その有用面に着目し、農家・農村女性によでは、メスキート導入の原点である砂漠化対処に立ちもどるとどうか。残念ながら、メスキートを有用木としてコントロールする有効な術はな
く、現在スーダンでは計画的な植林は行われていない。しかしながら、かつて筆者がカッサラ州のアトバラ川東岸で出会った、整然と直立するメスキート林にヒントがあるとおもわれる。それはドイツの NGO 活動で育林されたものであったが、技術のポイントとしては、「枝打ち」と「間引き 」 の 併用 にあ る と 推る高度利用化を追及してきたので、最近の活動動向を簡単に紹介したい。まず、すでに農家レベル

察 さ れ た。 作業 適 期や
土 壌 水 分が 関与 し てい

で広く普及してきている利用法としては、炭生産がある。伝統的な炭焼きのスタイルとしては、枝打 ち し たメ スキ ー ト木を 積 み あげ 土を か ぶせて燻すやりかたである 。 湾 岸 ア ラブ の 近隣
諸 国 で はバ ーベ キ ュー用 炭 の 需要 があ り 、 輸 メスキート材の炭焼き風景

る 可 能 性が ある が 、ここ に 管 理の 要諦 が あると考えられる。

NGO による植林活動

今回は、あまり語られることのない「有用植物」メスキートの利用面について書いてみた。今後、さらに農家レベルでの低コスト、かつ高度な利用化をめざし、活動のなかで実践を重ねていきたいと考えている。
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No. 121 May 2023

イスラマバードでの現地業務を終えて協働による達成感
耕種は、2019 年よりパキスタン国バロチスタン州（以下、バ州）を対象地域に、農業普及員の能そして、数々の経験の積み重ねのお陰か、最後の研修対象グループでは、不思議なぐらい研修実施力向上プロジェクトに携わっている。これまで普及員向けの研修実施を通して、農民への適切な技や普及活動がスムーズに実施することができた。

術や知識を普及させることを目標に活動を行ってきた。そして 2023 年 2 月、約 4 年間の現地での業対象グループのフォローアップワークショップ、プロジェクト評価会議、第 3 回合同調整委員会を務を無事に終えることができた。

立て続けに実施した。会議の中で C/P からは、プロジェクトで習得した普及能力や実施経験、得た普及教材等を活かして普及活動を継続させていく意思が表明された。また「これまでは農業行政官を対象にした研修は多かったが、各地域の現場にいる普及員の能力強化に着目したプロジェクトはかつてなく大変有意義だったこと」「広大なバ州で、様々な外部要因があった中、すべての活動を実施できたこと」、これらの尽力への謝意が述べられた。これらの会議後、プロジェクトは、これまでの支援や各取り組みへの感謝の気持ちを伝えるために、研修講師を担当した功労者である、イスラマバードの国立農業研究センターとバ州の普及局・試験場のリサーチャーやオフィサーへの感謝式を執り行った。そして、C/P 機関からは、我々の活動を記念する植樹式を主催してくれて、両者の今後の繫栄を誓った。

このプロジェクトにおける普及員の能力強化の取り組みは、首都イスラマバードにおける集合研修とバ州州都クエッタでの集合研修、そして各普及員の担当地域での農家調査と普及活動で構成されていた。しかしながら、日本人専門家は、治安面の制約から、対象地域であるバ州へ立ち入ることができなかった。そのため、バ州内での研修実施や普及活動のモニタリングについては、Counterpart（以下 C/P）と協働しながら、NationalStaff（以下、NS）を活用して遠隔で運営・管理を行ってきた。
2019 年 3 月から現地業務が始まり、同年 7 月頃から本格的に遠隔運営・管理による研修実施が動き出した。そして、2020 年 3 月以降の COVID-19
感染拡大をはじめ、サバクトビバッタの大発生や襲来、アフガニスタン政変による難民流入の影響、2022 年の夏季豪雨・洪水、政権交代等、想定外の事態が次々に来襲した。特に COVID-19 の感染が拡大中は、従来型の集合研修や普及活動実施ができない時期が一年以上も続いた。それでもオンライン研修や参加者全員の事前 PCR 検査など、2023 年 2 月の最後の現地業務では、最後の研修

NS とは、一人ひとり面接し、これまでの活躍に謝意を伝えるとともに、これまでの思い出や苦労話を振返った。皆それぞれが自信に満ち溢れた表情をしながら、今後の抱負を語っていた。この4 年間で様々な困難に直面しながらも C/P や NS とプロジェクト活動を続ける工夫を凝らした。新しい活動を管理するため、オンラインによる週例会

密接な連携のもと、協働することができたことに「達成感」

議と SNS を活用した個別の連絡を通して、C/P やNS と密接に連携し、運営・管理面で協議を重ねた。それぞれの業務の枠で特有の事案が発生するため、迅速かつ柔軟な対応を迫られたが、その度に経験値が、C/P や NS、そして日本人専門家に積み重ねられていった。最終的には、多くの課題にを感じるとともに、仲間として今後とも交流を続けていきたいと改直面しながらも、大きな問題もなく、現場活動を完了できたのは、連携のたまものだったと思う。

め て 感 じ ワークショップ後、研修員、C/P、NS とのた。
集合写真
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