一般社団法人日本環境教育学会関東支部年報 No.17

環 境 問 題 の自 己 問 題 化 に関 する考 察―プラネタリーヘルスの受 容 を見 すえて―
A Consideration on Self-Problematization of Environmental Problems:
Toward Acceptance of Planetary Health
東方

沙由理*

TOHO Sayuri*

東京家政大学 家政学部 環境教育学科［要約］地球規模での環境問題を解決していくには，その解決に向けて自ら行動を起こす力が必要だと考えられている。しかし広範囲で複雑で分野横断的な問題を自己問題化するのは大人でも難しい。そこでプラネタリーヘルス（人の健康と地球環境の健康との連続性）という概念を取り入れることで，地球環境を保持・保全する理由を好意的に受け入れることができるのではないかと考えた。
では日本で生活している人びとは，どれくらい自分と地球環境を連続したものとして認識しているだろうか。本研究では，プラネタリーヘルスを受け入れる土壌が日本にあるかどうかを確認するために，環境問題への関心と自分の生活との連続性の意識について調査した。その結果，環境問題への関心は自分の生活が環境に与える影響だけなく，自分の置かれている社会的役割や何に責任を感じるかによって意識化されている可能性が示唆された。プラネタリーヘルスが生態学に根ざした概念だとすると，それが日本で受け入れられるためには身体的な直接行為にもとづく環境問題への関心が必要だと考えられる。
［キーワード］プラネタリーヘルス，連続性，意識，責任主体，直接行為
１．はじめにいるという生態学に根ざした考え方がある。

プラネタリーヘルス（ Planetaryでは日本で生活している人びとは，どれくHealth）という言葉がある。これは人の健らい自分と地球環境を連続したものとして認康と地球環境の相互関係に注目し，健康，福識しているだろうか。もし連続性を認識せず祉，公平を実現しうる地球環境の形成についそれぞれ独立したものとしてとらえているのて考えることを意図した概念である。2014

であれば，プラネタリーヘルスが日本で普及

年にランセット誌の主任編集者である R. ホする可能性は低いと予想される。

ートンらによって提示された。2016 年にはそこで本研究は，健康というキー概念は一Planetary Health Alliance（PHA）がロッ旦保留にし，環境問題への関心と自分の生活クフェラー財団の支援を受け発足し，プラネとの連続性の認識度をアンケートによって調タリーヘルスの推進・研究・普及活動を行っ査した。その際，質問内容に地域への愛着とており，日本では長崎大学が PHA に加盟守りたい自然・風景等の有無を加え，身近な（2020 年）している。

環境についての意識について調べた。

ここでのキー概念は健康（Health）である。健康から地球環境をとらえることで，地調査内容に入る前に，日本での生活場所がどのようなものかを示しておく。

球環境を保持・保全する理由を，安易に理解

図 1 は国土交通省が調査・集計しているできるようになると期待される。その前提に国土の利用区分別面積の 2020 年のデータかは，人の健康と地球環境の健康とは連続してら作成したものである。この図から日本は森- 89 -

東方沙由理（2023.3）

林面積の割合が半数以上を占めるが，それは開発が進んだ土地といえる。このことから，日本が山岳地帯であることと関係している。

地域への愛着と守りたい自然・風景等の有無は限定的ではないかと予想した。

図 1 国 土の利 用 区分 別 面積
国 土 交 通 省 「 土 地 利 用 現 況 把 握 調 査 」 結 果 より 作成

そこで次に標高と居住の関係をみたのが表1 である。表 1 は社会実情データ図録に掲載されている「標高別の土地面積・居住人口（2000 年）」を表化したものである。この表から標高 150m 未満の土地に 92.2%の人が住

図2んでいることがわかる。

大 都 市圏 ・ 都 市圏 全国 図

総 務 省 統 計 局 「 令 和 2 年 国 勢 調 査 」より抜 粋

表 1 標高と居住の関係

２．方法
アンケート調査は株式会社クロス・マーケ
ティングが提供している，セルフ型インターネット調査ツール（QiQUMO）を使用した。調査期間は 2022 年 11 月 22 日（火）～24 日（木）の 3 日間，調査対象は男女ごとの 5 つの年代区分（20 代・30 代・40 代・50 代・60 代），各 30 回答（計 300 回答）を回収目標とした。その他の属性として居住地と職業の情報を得た。
質問項目・選択肢等を表 2 に示した。Q1は純粋想起にもとづく環境問題への関心の有
無，Q2・3 は自分の生活感覚と自己評価，
また日本は大都市を中心に人口が集中してQ4～Q7 は環境負荷にたいする認識，Q8 はおり（図 2），東京圏（埼玉県・千葉県・東生活の自己評価（再・選択），Q9 は社会課

京都・神奈川県），名古屋圏（岐阜県・愛知

題との関係，Q10・11 は未来に対する考県・三重県），大阪圏（京都府・大阪府・兵え，Q12 は地域への愛着の度合い，Q13 守

庫県・奈良県）の圏域に全人口の半数（約りたい自然・風景等の有無，Q14 は行動に53%）が，北海道・宮城県・静岡県・広島対する評価である。

県・福岡県を加えると全人口の 3 分の 2（約68%）が居住している（総務省「令和 2 年度国勢調査」）。つまり日本の人びとの主な生活場所は太平洋ベルトの平地およびその周辺の- 90 -

一般社団法人日本環境教育学会関東支部年報 No.17

表 2 質 問 項目と選択 肢３．結果と考察
回答回収数は合計 294，女性 60 代のみ回
収数 24 で残りの性別・年代は回収目標を達成した。うち有効回答数は 274（93%），表3 はその内訳である。
表 3 有効 回 答数
図 4 環 境 問題への関 心と生 活 影響の自覚

関心の有無を年代別により比較すると 20代では男性の方が女性より高い結果が得られ（男性 85%，女性 64%）。60 代も同様の傾向であった（男性 90%，女性 71%）（図3）。図 4 は Q1 関心の有無と Q2 の自己評価（生活影響の自覚の有無）の割合を性別・年代別で表した。Q1 の回答（自由記述）のう
ち「ない・特になし」等と回答したものは関心なしとして計算した。全体として女性は男性よりも関心が高く，生活影響の自覚は女性66%，男性 49%と女性の方が多かった。な
お生活影響の自覚を「ない」と回答した者のうち，「気をつけて生活している」「意識して図 3 環 境 問題への関 心の有 無 （年 代 別 ）いる」といった回答が男性 16%，女性 13%みられた（全体換算 8%・4%）。
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東方沙由理（2023.3）

続いて Q12 の地域への愛着と Q13 の守り（図 3・表 4-2），環境問題の関心の割合はたい自然・風景等について，環境問題への関低下するが地域への愛着や守りたい自然・風心の有無・性別・年代別に分けた表を作成し景等に対して肯定的回答が高いという結果とた（表 4）。環境問題への関 心なし（表 4-なっている。そのため，環境問題の関心と地2）は回答数が少ないため参考とし，回答数域への愛着や守りたい自然・風景等との間にが 2 以下は網掛けとした。回答の割合が 4は別の要因が存在あると考えられる。

分の 3（75%）以上のセルに色をつけた。まそこで次に職業区分によって表を作成した

た肯定的回答（「ある・ややある」）より否定（表 5）。職業区分は表に記載されている 11的回答（「ない・ややない」）の割合が高いも職種に加え，会社経営（経営者・役員）・農のを赤色とした。

林漁業・専門職（弁護士・税理士等の法務経

表 4-1 地 域への愛着と守りたい自 然等 （ 年代 別 ）営の専門職）の 3 職種（計 14 職種）があったが，回答数がそれぞれ 7・0・3 と 10 以下だったため，表 5 には掲載しなかった。また環境問題への関心なし（表 5-2）は回答数が少ないため参考とし，回答数が 2 以下は網掛けとした。先と同様，回答の割合が 4分の 3（75%）以上のセルに色を，肯定的回答より否定的回答の割合が高いものを赤色とした。表 5-1 では職種によって肯定的回答と表 4-2 地 域への愛着と守りたい自 然等 （ 年代 別 ）否定的回答の割合の差が小さいもの生じたた
め，その差が 10%台に収まるものを枠で囲んで表示した。また地域への愛着に対し守りたい自然・風景等の肯定的回答が 10%以上上昇したものを太字にした。
表 5-1 地 域への愛着と守りたい自 然等 （ 職業 別 ）環境問題に関心ありの区分では，地域への愛着と守りたい自然・風景等の問いに対し，1 区分（Q12・女性・20 代）を除いたすべてで肯定的回答が半数（50%）をこえた。一
表 5-2 地 域への愛着と守りたい自 然等 （ 職業 別 ）方環境問題に関心なしの区分では，否定的回答が肯定的回答を上回る項目が増加し（Q12・10 区分中 5 区分，Q13・10 区分中4 区分），「わからない」と回答した割合が増加した。これらの結果から，環境問題に関心がないことと地域への愛着や守りたい自然・風景等がないことは影響があるようにみえる。しかし，60 代の女性に注目してみると- 92 -

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この結果から，環境問題への関心ありの区勤務（一般社員）・派遣社員・契約社員と会

分では，自営業（商工サービス）の地域への社勤務（管理職）・専門職（医療関係）に分

愛着と守りたい自然・風景等の肯定的回答がけられる。後者は会社の経営や仕事の決定に両方とも非常に高いことがわかった。一方，関与できる職種とできない職種とみることがパート・アルバイト，その他の職業，学生でできる。

は地域への愛着が他の職種に比べて低く，肯定的回答と否定的回答の割合が近くなった。
またこの 3 職種は，地域への愛着の肯定的回答が 50%前後なのに対し，守りたい自然・風景等の肯定的回答は 65%以上を示すという特徴がみられた。他方，会社勤務（一般社員）・会社勤務（管理職）・専門職（医師等の医療関連の専門職：以下（医療関係））
は地域への愛着の肯定的回答に比べ，守りた図 6 関心のある環境 問題 （ 職 業別 ）い自然・風景等の肯定的回答割合が低くなるという結果を示した。この違いは地域への定

右上がりのグループは，海洋汚染と森林伐着度（あるいは定着動機・定着年数）が異な採という回答が入っているかどうかで特徴づっていることから生じていると考えられる。

けられ，パート・アルバイト・その他の職業

これらの傾向を図示したものが図 5 であと学生に分けられる。このグループは短時間る。図 5 の傾向から，これらを 3 つのグル労働が主の職種 と考えられ，その中でも学生ープ――〈横ばいグループ〉〈右上がりグルーは勉学中心という点に違いがある。また学生プ〉〈右下がりグループ〉――に分けた。

は回答が温暖化と気候変動に集中していることから，知識的関心度が高いと考えられる。
横ばいのグループは，プラスチックという回答，あるいはリサイクルという回答が入っているかどうかで特徴づけられ，公務員・教員・非営利団体職員（以下，公務員・教員等）・専業主婦・主夫，無職，自営業（商工サービス）の 3 つに分けられる。公務員・教員等・専業主婦・主夫は職種に関する共通性があるわけではないが，時事問題や社会問

図 5 肯定 的 回答における関係（ 職 業別 ）題といったニュースに関心のある層だと思わ

続いてこの 3 つのグループが具体的な問れる。な ぜなら，この 2 つの職種はプラス

題関心とどのように関係しているのか検討しチックだけでなく海洋汚染への関心も一定数た。図 6 は Q1 で関心のある環境問題で得た存在しており，海洋汚染と分類した回答の中自由記述の回答を分類し，グループ順に分けには海ゴミ問題やマイクロプラスチックといたものである。その結果，問題関心の内容にう記述があったためである。つまり，新聞やよってさらに特徴づけをすることができた。

ニュース等から得た情報からプラスチックと右下がりのグループは，CO 2 という回答

海洋汚染が結びついて認識している可能性がが入っているかどうかで特徴づけられ，会社ある。自営業（商工サービス）はリサイクル- 93 -

東方沙由理（2023.3）と答えた点が特徴だが，自営であるため経営的関係に目を向けることが必要である。自分や仕事の割り振り等の決定権があること，あの直接行為が 環境問題への自覚をうながすのるいは自分自身が地域での回収主体として関であれば，自然環境との身体的接触という直わっていることが予想される。

接行為にもとづいた生態学的理解が ，プラネ

以上より，地域への愛着と守りたい自然・風景等に関する意識は職種によって違いが存

タリーヘルスを受け入れる土壌となるのではないだろうか 。

在し，この違いは地域への定着度に関係すること，さらに職種によって環境問題の関心の４．結論

内容に特徴がみられることがわかった。これ

本研究では ，プラネタリーヘルスを受け入らのことから環境問題への関心は， 自分の置れる土壌が日本にあるかどうかを確認するた

かれている社会的役割やどういった点に責任めに，自分の生活と環境問題の連続性の認識を感じるかによって意識化される可能性が示について調査・検討した。その結果，環境問唆される。

題への関心は 自分の生活が環境に与える影響

その上で職種ごとに Q3 自分の生活影響のからだけなく，自分の置かれている 社会的役自覚とそれを自覚する場面をみた（図 7，全割や責任主体から意識化されている可能性を体比較）。図 7 から影響を自覚している割合みた。これは仮説の段階であり，今後検証がは，専業主婦・主夫が高く無職で低いこと，必要である。

自覚する場面は使う・捨てる・排出するとい今回職種として農林漁業のデータを得るこう直接消費行為に由来することがわかった。とができなかった。自然環境との身体的接触

これらは都市型生活の特徴といえる。また消と直接行為にもとづく生態学的理解をプラネ

費と廃棄による環境問題への認識は ，内からタリーヘルス受容の軸とするならば，農林漁外への関係としてとらえられる。プラネタリ業に従事している人びとが環境問題をどのよーヘルスの観点からいえば内から外への影響うにとらえているかを明らかにすることが重以上に外から内への影響――健康の観点から要である。これは今後の課題としたい。

いえば身体への影響――が重視される。そのまたはじめににおいて，日本の生活場所のため，社会的役割や消費行為に起因する環境特徴から地域への愛着と守りたい自然・風景問題への関心の持ち方はプラネタリーヘルス等の有無は限定的ではないかと予想したが，を受け入れる土壌とはならないと考えられその予想とは裏 腹に肯定的回答が多くあっる。プラネタリーヘルスを受け入れるには外た。その理由や愛着の種類，対象となる自から内への影響に ，特に自然環境との生態学然・風景等についても今後深めていきたい。
参考文献
Horton, R., Beaglehole, R., Bonita, R.,
Raeburn, J., McKee, M. & Wall, S. (2014)
From public to planetary health: amanifesto. The Lancet , Volume 383, Issue
9920, 8–14
長崎大学監訳，河野茂総監修(2022)『プラネタリーヘルス――私たちと地球の未来のため

図 7 環 境 問題への関 心の有 無 （職 業 別 ）に』丸善出版株式会社- 94 -