博 士 （ 文 学 ） 平 井 上 総
学 位 論 文 題 名

戦国大名長宗我部氏の研究
学位論文内容の要旨
中近世移行期の日本社会を考える際、豊臣政権期が画期であることは衆目の一致するところであるが、その画期の指標となると、実は曖味模糊としていると言わざるを得ない。そもそも、いわゆる「太閤検地」や「兵農分離」といった重要な歴史的概念について、現在の学界では共通見解が存在していないからである。かかる状況では、理論先行型ではなく、歴史的な実態をまず的確に把握し、中近世移行期の日本社会の動向をあぶり
出 す べ き で あ ろ う 。 そ し て 、 そ の 確固 たる ケー スス タデ ィを 提供 しよ うと し たの が本 論文 であ る。
本論文は、土佐の戦国大名長宗我部氏を題材に、とくに太閤検地や兵農分離の実態を復元した、きわめて基礎的な実証研究である。なぜ長宗我部という「辺境」の一戦国大名を取り上げるのかと言えば、これほどまとまって豊臣期の検地帳が残されている地域が他にはないからである。また、この長宗我部氏が、いわゆる戦国家法を伝える屈指の大名だということも重要である。すなわち、太閤検地や兵農分離のあり方を、もっとも詳細かつ長期にわたって検討できる、好個の事例が長宗我部氏領国であるといえよう。それゆえ、長宗我部氏に視 点 を 据 え な が ら 、 戦 国 期 か ら 織 豊 期 へ の 歴 史 的 展 開 を 緻 密 に 復 元 す る こ と が 可 能 な の であ る。
序章では、戦国大名・豊臣期大名をめぐる研究史が辿られ、上述のような「太閤検地」．「兵農分離」概念の問題点が指摘される。なお、補論では、これまで長宗我部氏の戦国家法のーつとして疑われることのなかった「家中掟」が近世の偽文書であることを、中世法制史上、初めて論証したものであり、これは近世土佐藩政史を考える上でも重要な指摘と評価できる。
第 一部 では 、「 豊臣 期長 宗我部検地の構造」と 題して、検地実施の実態解明を中心に行なっている。
第一章から第三章までは、検地役人や地引などの、検地実施に関わった人間に着目しながら、検地の実施過程を解明する。第一章は検地帳に署名している検地役人の顔ぶれの解明と、併せて検地実施時の権力構造、検地帳の作られ方を究明したものであり、第一部全体に関わる基礎的な事実を解明していく。第二章では、検地役人のグループが、どのように編成され、検地を実施していったのかを検討する。検地グループの析出を抜きに、検地事業総体の通時的・地域的把握は不可能だからである。また、検地グループが検地後に行なう手続きのひとつには、村落側に地検帳の写本などを打ち渡すことがあったが、これが検地の現場で即座に行なわれていたことから見て、検地により給人が変わることは想定されていなかったことが分かる。近年、他領国・他大名の検地研究の進展によって、太閤検地が作合を否定し、自作農を人為的に創出したという通説に対する批判が強まっているが、まったく同様のことが長宗我部氏領国でも証明されたといえよう。第三章は検地の際に現地を案内する「地引」なる存在の検討を行なう。地引とは庄屋や名主などの村役人層のことであり、彼らが検地帳に年貢負担者としての名請人を決定する権限を持っていたことが示される。っまり、検地帳に書き込まれた名請人のみから立論する従来の研究視角はあまりに不十分で、名請け決定の手続きをこそ重視すべきだとの指摘は説得カをもつ。
‑41−

第四・五章では、年貢徴収や地検帳の性格を再検討することを通して、長宗我部検地の実施目的を解明している。第四章は、年貢収取の現場における手続きを復元する。長宗我部領国では、検地帳を元に名寄帳が作られ、直轄領の場合はそこから年貢徴収の基本台帳ともいうべき所務帳を作成していた。所務帳は、領主側と村側の双方が立ち会った上で毎年作成されたものであった。これを承けて、第五章では、所務帳の存在によって相対化されたかに見える検地帳の役割を、さらに詳細に分析し、長宗我部氏の知行帳と呼ぶに相応しいと性格付ける。そして、地検帳は年貢徴収にのみ引き付けて考えるべきではなく、むしろ地検帳の機能を複合的に捉えることこが必要だとする。とくに重要なのは、検地や打渡の過程において、多くの土地相論が発見・解決され、長宗我部氏の上位権カとしての地位が確かなものとなったことである。検地の実施自体が、非常に政治的効果の高いものであったことがここから導かれるわけである。
続く第六章では、太閤検地を国家的土地支配権に基づく全国検地とみなす秋沢繁氏と、「豊臣平和令」（惣無事令）の存在を指摘した藤木久志氏の見解を継承しつつ、天正期太閤検地の論理を考察した。検地には土地相論の解決を促す要素が色濃く、検地帳は訴訟の解決にも用いられた。この事実に照らせば、太閤検地とは、まさしく「惣無事」の論理に即応し、太閤検地令は惣無事令の一環と見なせるのではないか、とした。そして、「 惣 無 事 」 の 理 念 と 同 様 に 、 在 地 の 側 にも 検地 を受 容し うる 素地 が あっ たで あろ うと も推 測す る。
第二部は、「豊臣期長宗我部権カの構造」と題し、権力 構造の変容や知行制、政治史的考察を行なう。
第七章から第九章までは、長宗我部氏による当主権力確立過程を究明する。第七章では、国人家の養子に入った長宗我部氏一族（一族国人）を取り上げる。戦国期から豊臣期前期までは重要な役割を果たしていた一族国人は、豊臣期中頃からは一転して排除の対象となったという。第八章は、豊臣期の長宗我部元親・盛親父子による、政治権カを共有するタイプの二頭政治の形成事情を考究する。豊臣政権への降伏後に、元親が土佐から出国したために政務に関与できなくなったことに主たる要因を求める。第九章は、豊臣期における長宗我部氏 の権力構造を、当主父子を支え、ときに権力執行を分掌 した、「三人奉行」に即して再検討している。
第十章は、豊臣期の一大社会変化と目されてきた兵農分離が長宗我部領国では如何に施行されていたのかを考察する。長宗我部盛親は、国中から選抜した者のみを城下に移住させており、しかもこれらの多くは後に奉行人となる。っまり、これは全家臣団の集住策などではなく、奉行人候補者を城下に集住させ、支配機構を確立 する ため の政 策だっ たの であ る。 その他 の家臣は在郷給人の道を歩むことになった。
第十一章では、なぜ長宗我部氏権カが短命に終わったのかに関わる、関ケ原の戦いによる長宗我部氏の改易を政治史的に考察している。当初、徳川政権は恭順姿勢を見せる長宗我部氏の改易を想定していなかったが、領主交替に反対する土佐の浦戸一揆を契機に、その改易を決定したと見る。類似の改易・転封反対一揆が全国各地に拡がることを恐れたためであろう、という推察は説得的である。
終章では、本研究論文全体の要旨を各部・各章ごとにまとめ、さらにそこから生じる課題について逐一展望を述べる。
以上のように、本論文では、第一部において、長宗我部氏の膨大な検地帳をまったく新たな角度から詳細に分析し、検地事業の全体像を可能な限り再現し、また第二部において、長宗我部氏関係の基礎史料を徹底的に読み直すことにより、長宗我部氏の権力構造の変動を明らかにした。これらの検討結果により、戦国期から織豊 期にかけての長宗我部氏領国の権力構造の構造と変容と が、初めて総合的に解明されたと評価しうる。

‑ 42―

学位論文審査の要旨
主査
副査
副査

准教授
教授
教授

橋本南部
三木雄
昇
聰

学 位 論 文 題 名戦国大名 長宗我部氏の研究
従来の日本史学における中近世移行期研究では、「太閤検地」や「兵農分離」がどれほど達成されたかを指標にして、先進的な大名か後進的な大名かを論ずる傾向が強かった。しかしそれは余りに教条主義的かつ単純素朴な議論であり、本論文序章の研究史整理でも強調されたように、「太閤検地」や「兵農分離」なる概念の定義すら実は確固たるものではなかったのである。むしろ、本研究において解明された如く、各大名の政権構想・領国経営方針によって、「太閤検地」の実施方法も「兵農分離」の実現形態も変わってくるという事実こそ重要である。すなわち、進んでいるか否かといった指標にはそもそも客観性など存在せず、日本社会の地域性を考慮に入れて、中近世移行期社会の特質を新たに評価し直すべきだということである。地域史が重視される昨今にあって、このことを指摘した研究史上の意義は極めて大きい。
本論文の第一部においては、膨大な検地帳を分析し、検地役人の全員を検出した上で事業の実施過程を復元し、また検地帳の作られ方を剔抉するという地道な実証作業が行なわれている。これは、従来の研究史の盲点を鋭く突いた視角による検地帳の分析方法であり、検地事業を通じた長宗我部氏政治権力論の基礎を築く業績であると評価される。そして、これほど精緻な史料解読や史料操作は、今後、容易に凌駕されるとは考えがた
く 、長 宗我 部氏 研究 史上 、 また 「太 閤検 地」 研究 史上 、ま さし く金 字塔 を築 いた といえるであろう。
そして、長宗我部氏の権力構造およびその変遷を論じた第二部は、豊臣政権の朝鮮出兵に長宗我部氏当主の父子が出陣することとなり、その留守居機構をどう構築したのかを明らかにしたものだが、定期的に当主の不在状況が長く続く近世の参勤交代制度を想起すれば、近世幕藩体制の萌芽さえ看て取ることができる。これは、同じく第二部で示唆された、全家臣の城下町集住（「兵農分離」）がノーマルな近世社会と言えるのか、という問題提起も含めて、中世社会と近世社会の連続面や断続面、日本社会の地域性を新たな角度から照射するものとして、注目されよう。畿内や東国などの一部の「先進」地域を基準に「近世化」の度合いを推し量ることが果たして妥当なのか、具体的な反証を示したものと評価しうる。
このように、本論文は、第一に、戦国大名長宗我部氏に関する研究として、今後不可欠の基礎的論稿となることが確信され、第二に、他の戦国期・織豊期大名領国研究にも範を示す、先駆的なケーススタディと見倣される。そして第三に、「太閤検地」や「兵農分離」の実態が従来考えられてきた以上に多様で複雑なものであ― 43―

ったことを解明し、すなわち、豊臣政権論そのものを根底から間い直す確かな素材を提供したと評価できる。
さらには第四に、近世社会論・幕藩体制論への架橋も意識したその研究姿勢は、今後の研究の発展を大いに期待させるものがある、と概括できよう。
ただし、上記の第三点に関連して、とくに本論文の終章における、全国・豊臣政権レヴェルの「太閤検地」論に限っては、先行研究との差異が明確に読み取れず、研究史と対峙する緊張感がやや薄いという憾みを遺した。「豊臣平和令」（いわゆる惣無事令）の存在を主張する藤木久志説と、国家的土地支配権をアプリオりに前提する太閤検地論を展開した秋澤繁説とを融合させようというのが第六章の主旨であるが、裁判や安堵といった大名権カの調停機能に注目し、領域確定や「平和」といったキイワードのみで両説を繋げてしまうのは、やや安易ではなかったか。前者藤木説は戦国社会の深奥から「平和」を求める全社会的動向を論じたものであるのに対し、後者秋澤説は朝廷や天皇、旧律令国家といった「想像の国土支配権」を暗黙に前提しているという点で、本来ヴェクトルが異なる議論である。今後、両学説の基点にまで立ち戻って、申請者なりの「太閤検地」概念を構築し、「太閤検地」論を展開することが望まれよう。とはいえ、こうした包括的かつ巨大な研究課題は、本論文における実証的成果を基礎にしながら、他領国・他大名との比較検討を進めるなかで次第に明らかになっていくと見て疑いない。今後、申請者が「太閤検地」論を再構築すること、そして延いては中近世移行期の歴史的特質を解明することが望まれるが、それは先述の通り、本論文を土台にすることによって、初めて可能になるものと確信する。
なお、本論文は、 400
字詰め換算で約880枚、序章・終章・付論を含めると 14章分にも及ぶ大著かつ労作である。なおかつ、 うち6章分6本が、査読誌に掲載済みないし掲載決定であり、本論文の大要が、学界でもすでに一定の評価を得ていることを申し添えておきたい。
以上の審査の結果、本審査委員会では、全員一致で、本論文の著者である平井上総氏に博士（文学）の学位を授与することが妥当であるとの結諭に達した。

44−