教育ネットワークセンター年報, 2011, 11, 151-160（研究科長裁量経費企画研究報告論文）

子どもの自己決定と，子どもの自己決定満足感と保護者の満足感― 日本と韓国における実態調査（２）―若島 孔文・加藤 道代・神谷 哲司・田中 真理
東北大学大学院教育学研究科

要約
日本と韓国の小 4，小 6，中 2 の子どもたちとその保護者を対象として，子どもの自己決定に関する保護者や子どもの満足度と子どもの自己決定との関連を検討した。その結果，子どもの自己決定に関する保護者の満足度や保護者の視点による子どもの満足度においては，韓国よりも日本の方が満足度が高かった。さらに，子ども自身の満足度においては小 6・中 2 は日本が韓国よりも高く，韓国の小 4 は日本の小 4，韓国の小 6 や中 2 よりも高いという結果が示された。また，自己決定の「進路選択」因子が日本と韓国における保護者と子どもの満足感の両方に対する共通の要因であることが示唆された。結果を踏まえて，日本と韓国の自己決定や保護者の関わり方の違いなどについて考察した。
キーワード：子ども保護者自己決定自己決定満足感

日韓調査

問題と目的
これまで子どもの自己決定に関する研究は内外において数多く行われてきた。例えば本邦における研究に関して，谷島ら（1996）は子どもの自己決定行動と勉強，社会，一般領域の有能感との間に有意な相関があることを述べ，新井（1999）は小学校・中学校・高校の学校段階のそれぞれにおいて自己決定意識の高い子どもは低い子どもよりも社会化志向性が高く，さらに個性化志向性に関しては大学を含めても同様の関連を示すことを述べている。また，松尾・新井（1999）は子どもの自己決定傾向の高さがどの領域においても自己判断的に行動するかというとそうではなく，道徳や慣習に関する領域では自己決定傾向が高いほど自己判断が許されていないと認識していることを明らかにし，新井ら（2002）
は家庭の中での基本的行動が子どもの自己決定にどの程度任されているのかの「自己決定環境」に関して，子どもの学年が上がるにつれて子ども・保護者の両方において自己決定環境得点が高くなることを明らかにした。
日本と海外との比較研究では，例えば Choi & Arai（2003）は日本の子どもや親が韓国の子どもや親よりも自己決定意識が高く，さらに韓国の 6 年生は韓国の 4 年生よりも自己決定意識が低いことを述べている。また，Kamiya et al（2010）や Wakashima et al.（2011）においても子どもの学年によって日本や韓国，あるいは中国との間で自己決定に違いがあることを明らかにした。

教育ネットワークセンター年報

第 11 号

このように子どもの自己決定行動や自己決定意識に注目した研究は数多く行われてきた。一方で，自己決定理論（Deci & Ryan, 1985; 2000）における重要な視点は，自らの行動を決定できているかということにあるのではなく，内発的に動機づけられているかどうかということである。自己の行動を決定する上で，選択肢がないような状況での自己決定は内発的動機づけと関連しないのではないか。例えば，保護者による養育の放棄という状況での自己決定と，多様な選択を出来る状況における自己決定では違いがあるはずである。
つまり，自己決定をどれだけ行っているか以外に自らが置かれている自己決定の状況に満足できているかという視点も重要なのではないだろうか。
このような観点から本研究では自己決定に対する満足感という変数を取り上げることとした。Deci らは自己決定理論の中で，人々のこころの基本的ニーズとして，コンピテンス，自律性，関係性について述べているが，これらが満たされるような場合，自己決定そのものよりも，自己決定に関する満足感こそが重要になってくると考えられる。
そこで，本研究では，自己決定に関する満足感について，日本／韓国および子ども／保護者において検討することを目的とする。

方法
1．協力者
日本と韓国における小学校 4 年，6 年，中学校 2 年の男女とその保護者を対象に，各々小学生用，小学 6 年生－中学 2 年生用，保護者用の 3 種類の質問紙を用意して実施した。
日本は，小学校・中学校を通じた郵送法，韓国は留置き法によりデータを回収した。欠損
値のある回答を除外し，小・中学生の男女は日本 649 名，韓国 756 名分（日本：小 4=263名，小 6=234 名，中 2=152 名，韓国：小 4=202 名，小 6=128 名，中 2=426 名），保護者は日本 683 名，韓国 702 名分（日本：小 4=263 名，小 6=234 名，中 2=186 名，韓国：小 4=202名，小 6=234 名，中 2=266 名）を分析の対象とした。

2．質問紙
質問紙は日本版と韓国版ともに，小学生用，小学 6 年生－中学 2 年生用，保護者用の 3種類を作成した。小 4 用質問紙は，①フェイスシート，②自己決定行動尺度，③自己決定の満足度，④自己価値観尺度から構成され，小学 6 年生－中学 2 年生用質問紙は，①フェイスシート，②自己決定行動尺度，③自己決定の満足度，④自己価値観尺度，⑤学習意欲尺度から構成された。小学生用と小学 6 年生－中学 2 年生用（以下，子ども用と表記する）の①～④は同じ項目である。次に保護者用質問紙は，①フェイスシート，②子どものことで気がかりなこと（身体，遊び，進路など 10 項目），③自己決定行動尺度，④自己決定の満足度（子どもの自己決定に関する保護者の満足度と，保護者が認知する子ども自身の満足度の 2 項目），⑤子どもの自己決定について思うこと（自由記述）から構成された。次－152－子どもの自己決定と，子どもの自己決定満足感と保護者の満足感に，今後の分析に用いる自己決定行動尺度と自己決定の満足度に関して説明する。
自己決定行動尺度は新井（1996），谷島ら（1996），天貝・新井（2000），新井ら（2002;2003）を参考にし，心理学者 4 名によって協議しながら作成した。その結果，「身体」「生活」「遊び」「学び」「進路」「メディアとのかかわり」「お金」の 7 領域を想定した 35 項目を作成し，子ども用に関しては（1．自分以外の人が決める～4．自分で決める）の 4 件法を用い，保護者用に関しては（1．子ども以外の人が決める～4．子どもが自分で決める）の 4件法で回答を求めた。なお本稿では，この自己決定尺度の因子分析に関する我々の先行研究の結果（Kamiya et al., 2010，神谷ら,2011）を踏まえ，子ども用に関しては「時間管理（どのくらいの時間テレビやビデオを見るか等 6 項目）」
「稀有な事態（ケガや体調を崩した時に学校を休むか休まないか等 4 項目）」
「進路選択（将来，大学に行くか行かないか等 4 項目）」
「遊び（どんなことをして遊ぶのか等 3 項目）」の 4 つの下位尺度を採用し，保護者用に関しては「活動内容（どのようなことをして遊ぶのか等 6 項目）」
「生活習慣（朝食を食べるか食べないか等 6 項目）」「時間管理（どのくらいの時間テレビやビデオを見るか等 3 項目）」
「稀有な事態（ケガや体調を崩した時に学校を休むか休まないか等 4 項目）」
「進路選択（将来，大学に行くか行かないか等 4 項目）」の 5 つの下位尺度を採用して以後の分析を進める。
自己決定の満足度の測定は，子ども用に関しては自身の日常の自己決定にどの程度満足しているかについて 4 件法（1．満足していない～4．満足している）で測定し，保護者用に関しては子どもの日常の自己決定に保護者自身がどの程度満足しているかと，保護者から見て子ども本人はどの程度満足しているかについてそれぞれ 4 件法（1．満足していない～4．満足している）で測定した。

3．韓国版質問紙作成の手続き作成された日本版質問紙を基に，日韓両国語を使用する韓国の研究者 1 名により，韓国語への翻訳が行われた。韓国版質問紙は，日韓両国語を使用する韓国の研究者 2 名（ただし，韓国版への翻訳者は含まない）により，あらためて日本語に翻訳し直すバックトランスレーションの手続きを経て，最終的な日本版と韓国版の照合がなされた。

4.手続きと調査時期
質問紙の配付・回収について，日本では小学校・中学校を通じた郵送法により，韓国では留置き法により実施した。調査は，日本と韓国の両国で 2009 年 11 月～2010 年 1 月に実施された。韓国は 2010 年 9 月～10 月にも追加実施した。

結果
分析にあたり，自己決定行動尺度の 4 下位尺度における Cronbach のα係数を算出した
ところ，子どもに関して時間管理はα=.75，稀有な事態はα=.65，進路選択はα=.68，遊－153－

教育ネットワークセンター年報

第 11 号びはα=.63 であり，保護者に関して活動内容はα=.75，生活習慣はα=.73，時間管理はα=.75，稀有な事態はα=.69，進路選択は α=.72 であった。各尺度項目の得点を合算し尺度の項目数で除した値を各尺度の得点として以後の分析に使用した。いずれの尺度においても，各々の得点の高さは，各自己決定の度合いを示す。
次に国（日本と韓国）と学年（小 4，小 6，中 2）を独立変数，子どもの自己決定に関する保護者と子ども自身の満足度を従属変数とする 2 要因の分散分析を行った。その結果，国の主効果について子どもの自己決定に関する保護者の満足度（F(1,1258)=25.18, p＜.001）と保護者が認知する子ども自身の満足度（F(1, 1258)=33.80, p＜.001）が有意であり，日本の保護者は韓国の保護者よりも子どもの自己決定に関する満足感や保護者が認知する子ども自身の満足感が有意に高いことが示された（図 1 & 2）。また，自己決定に関する子どもの満足度において学年間での有意な主効果（F(1149, 2)=9.19, p＜.001）および有意な交互作用（F(1149, 2)=4.87, p＜.001）が示された。下位検定の結果，韓国の小 4 は日本の小 4，韓国の小 6・中 2 より満足感が有意に高く，日本の小 6 は韓国の小 6，日本の中 2 より満足感が有意に高かった（図 3）。

3

2.9

2.8
日本

2.7

韓国
2.6

2.5
小学4年生

小学6年生

中学2年生

日本＞韓国

図1

子どもの自己決定に関する保護者の満足度－154－子どもの自己決定と，子どもの自己決定満足感と保護者の満足感

3

2.9

2.8
日本

2.7

韓国

2.6

2.5
小学4年生

小学6年生

中学2年生

日本＞韓国

図2

子どもの自己決定に関して保護者が認知する子ども自身の満足度

3.5
3.4
3.3
3.2
日本

3.1韓国3
2.9
2.8
小学4年生

小学6年生

中学2年生

K・4th＞J・4th, J・6th＞K・6th, J・8th＞K・8th, K・4th＞K・6th, K・8th

図3

自己決定に関する子どもの満足度－155－

教育ネットワークセンター年報

第 11 号

最後に日韓別に子どもの自己決定行動による保護者の認知の各側面（活動内容，生活習慣，時間管理，進路選択）を説明変数，子どもの自己決定に関する保護者の満足度と子どもの自己決定に関して保護者が認知する子ども自身の満足度を基準変数とした重回帰分析を行い（表 1 & 2），さらに子ども自身による自己決定行動の各側面（時間管理，遊び，進路選択，稀有な事態）を説明変数，子どもの自己決定に関する満足度を基準変数とした重回帰分析を行った（表 3）。その結果，子どもの自己決定に関する保護者の満足度に関して，日本においては生活習慣（β=.21），進路選択（β=.22）が有意な関連を示し，韓国
においては生活習慣（β=.15），時間管理（β=.14），進路選択（β=.16）が有意な関連を示した。次に子どもの自己決定に関して保護者が認知する子ども自身の満足度に関して，日本においては生活習慣（β=.13），時間管理（β=.14）進路選択（β=.17）が有意な関連を示し，韓国においては生活習慣（β=.19），時間管理（β=.19），稀有な事態（β=.09）
が有意な関連を示した。最後に自己決定に関する子どもの満足度に関して，日本においては進路選択（β=.15），遊び（β=.15）において有意な関連を示し，韓国においては時間管理（β=.26），進路選択（β=.19）において有意な関連を示した。つまり，子どもの自己決定に関する保護者の満足感と保護者が認知する子どもの満足感に対して，子どもの自己決定行動の「生活習慣」と「進路選択」が日韓それぞれにおいて有意に関連し。韓国においてはさらに「時間管理」も有意に関連していた。一方，日本における子どもの満足感は「進路選択」と「遊び」に影響され，韓国においては「進路選択」と「時間管理」が影響を与えていた。

表 1. 子どもの自己決定に関する保護者の満足感における重回帰分析結果
保護者日本韓国

活動性（クラブ、スポーツ、遊び）
生活習慣.21***

時間管理.15

**.14

*

稀有な事態
進路選択.22***.16

***

F

38.47

***

24.74

***

df
AdjR

22/635

3/571.11.10* p＜.05, ** p＜.01, ***p＜.001－156－

子どもの自己決定と，子どもの自己決定満足感と保護者の満足感

表2. 子どもの自己決定に関する保護者が認知する子どもの満足度における重回帰分析結果
保護者

日本

韓国

活動内容（クラブ、スポーツ、遊び）
生活習慣.13

**.19

***

時間管理.14***.19***.09

*

35.24

***

稀有な事態
進路選択.17

***

F

25.17

***

df
AdjR
*

p＜.05,**

2p＜.01,

***

3/637

3/571

.10.15p＜.001表3. 子どもの自己決定に関する保護者の満足度における重回帰分析結果
保護者日本

韓国

時間管理.26

**.19

*

43.84

***

稀有な事態

**

進路選択.15

**

遊び.15

**

F

12.29

***

df

2/443

2/626

AdjR 2.05.12p＜.01,***p＜.001

考察
本研究でははじめに子どもの自己決定に関する保護者の満足度，保護者から見た子どもの満足度，子ども自身の満足度を従属変数，国（日本，韓国）×学年（小学 4 年生，小学6 年生，中学 2 年生）を独立変数とした 2 要因分散分析を行った。その結果，まず保護者の満足度と保護者から見た子どもの満足度については国に有意な主効果が見られ，ともに日本が韓国よりも有意に満足度が高かった。一方，子ども自身の満足度についても単純主効果の分析を行った結果，小 6 と中 2 においては日本が韓国よりも有意に高いという結果が示されていた。これらの結果は，子どもの自己決定に関する満足度は保護者と子ども本人の両者において概ね韓国よりも日本の方が満足しているということを示している。一方で韓国の小 4 に関しては満足度が日本よりも高い上に韓国の小 6 や中 2 よりも高いということを示していた。保護者視点による子どもの満足度にはこのような差は見られず，韓国－157－

教育ネットワークセンター年報

第 11 号の小 4 のみに関しては保護者と本人の満足度の捉え方に違いがあるということが言えるだ
ろう。さらにこの結果は韓国の子どもにおいて自己決定に関する主観的な満足感は学年が上がることで低下していくことを示唆している。Choi & Arai（2003）や Ji hyun & Jeeheon（2007）は韓国においては子どもの学年が高くなるほど自己決定が低くなることを示しているが，本研究の自己決定に対する満足感においても同様の傾向が見られたということが言えるだろう。
子どもの自己決定と保護者の関わりに関して，Kim, J. ら（2007）は親の心理的統制が低いと知覚している子どもは高いと知覚している子どもよりも自己決定が有意に高いことを述べている。つまり，韓国の子どもは日本の子どもよりも親からの心理的な統制が強いと感じていることが窺える。韓国の保護者は日本の保護者よりも自身の満足度が低いことからも，可能性としては子どもの自己決定に関する保護者の満足感が低いと子どもに対して統制的になり，それが子どもの自己決定に影響していることが考えられるだろう。また，それは子どもが思春期をむかえはじめる小学 6 年生頃から顕著になるため，韓国においては小 4 と小 6 以降の子ども自身の満足度に差が見られるのではないだろうか。
一方で保護者の視点による子どもの満足度においても韓国は日本より低いことが示されていたことから，韓国の保護者は子ども自身の自己決定に対する満足感が決して高くはないと察しつつも，それを高めようとはしていないのかもしれない。すなわち，韓国の保護者にとって思春期の子どもの自己決定を高めていくということは育児の目標には含まれていないのではないだろうか。このような国間での文化や育児目標といった要因についても今後検討していく余地があると言えるだろう。
以上のことからも日本は韓国よりも子ども・保護者ともに自己決定に対する満足感が高いということが明らかにされた。しかしながら，その自己決定の満足感の高さが必ずしも自己決定理論における有能感や自律性に影響しているのかは分からない。例えば，
Wakashima et al. （2011）による大学生の回想法を用いた自己決定行動とこころの基本的ニーズの関連についての日中韓の比較研究では，小学低学年生，小学高学年生，中学生，高校生のそれぞれの時期に関して多くの自己決定因子において日本や韓国は中国よりも有意に高かった一方で，大学生時点での有能感については韓国や中国が日本よりも高いことを示した。さらに韓国の大学生は日本や中国よりも関係性や自律性というニーズの充足も高かった。これらはつまり，少なくとも大学生時点における自律性や有能感と過去の自己決定には関連が無いことを示唆している。Golnick & Ryan（1989）は両親からの自律的なサポートが子どもの自律性や有能感，さらには学校の成績に正の相関があることを述べ，本研究でも子どもとその保護者を対象とした調査を行ったが，子どもの自律性や有能感につながる要因をさらに検討していくためには子どもと保護者といった家族間の関係だけではなく，友人関係といった家族外との関係についても調査していく必要があるのではな
いだろうか。

－158－子どもの自己決定と，子どもの自己決定満足感と保護者の満足感

最後に，本研究では保護者や子どもの満足度を基準変数，保護者と子どもの自己決定各因子を説明変数とした重回帰分析を行った結果，「進路選択」が日本と韓国における保護者と子どもの満足感の両方に対する共通の要因であることが示唆されたものの，調整された R ２ が全て.20 以下であり，示された結果も満足感に対する影響としては全て低いものばかりであった。自己決定に関する満足度に一体どの要因が強く影響しているのかについても今後も検討していく必要があるだろう。

文献
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新井邦二郎

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心理学研究, 21, 81-88.
新井邦二郎・澤田匡人・楯誠・市原学・櫻井良子査 筑波大学発達臨床心理学研究, 14, 51-59.

2002

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子どもの「自己決定環境」の調

新井邦二郎・澤田匡人・楯誠・市原学・櫻井良子 2003 子どもの自己決定欲求と自己決定権意識の発達 筑波大学心理学研究, 25, 105-112.
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Deci, E.L. & Ryan, R.M. 1985 Intrinsic motivation and self-determination in human behavior
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Ji hyun,Y., & Jeeheon,R. 2007 The impact of self-determination on academic achievement ofelementary students. The Korean Journal of Educational Methodology Studies, 19(2),pp.63-181.
Kamiya, T., Kato, M., Wakashima, K. et al. 2010 A Comparative Study of Attitude of
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神谷哲司・加藤道代・若島孔文・田中真理 2011 子どもの自己決定に対する子ども自身と保護者の評価―日本と韓国における実態調査（１）―東北大学大学院教育学研究科
教育ネットワークセンター年報（印刷中）Kim, J., Kim, E.J. & Hong, S. 2007 Effects of Self-Determination on the Academic Achievement
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子どもの自己決定と領域別社会的ルールの発達

筑波大学

谷島弘仁・新井邦二郎・松尾直博・天貝由美子・佐藤純・崔京姫 1996 子どもの自己決定の発達に関する研究(2) : 自己決定行動尺度の作成 日本教育心理学会総会発表論文集 (38), 85.
Wakashima, K., Noguchi, S., Usami, T., Yu, K., Zhang, X., Nagayama, Y., Hiraizumi, T., Asai, K.,Nakajima, R., Furuyama, A., Morikawa, N., Sato, M., & Kozuka, K. 2011 The Effect of the－159－教育ネットワークセンター年報

第 11 号

Past Self-determination and Family Relationship to the Current Basic Psychological Needs.
-Comparison among China, Korea and Japan-, International Journal of Family Science, 1, inpress

付記
本調査にご協力賜りました，又松大學校保健福祉大學医療社会福祉学科（当時）の金學満教授，韓昌完准教授，恩朱講師，本研究を進めるにあたりご尽力いただきました宮腰英一研究科長，本郷一夫教授，上埜高志教授，ならびに大学院教育学研究科の狐塚貴博さん，野口修司さん，小林智さん，平泉拓さん，教育学部の栗田裕生さんに感謝申し上げます。
なお，本研究は，平成 21, 22 年度教育学研究科長裁量経費企画研究「子どもの生活における自己決定の実態調査―日本と韓国の比較を通して―」(研究代表者 加藤道代)の助成を受けて行われ，本稿の一部は Kato,M., Kamiya,T., Tanaka, M., Noguchi, S., Hiraizumi, T., Kim,H., Han, C., Eunjoo, L., & Wakashima, K. 2010 Subjective Satisfaction of Children and Guardians
Regarding Children’s Self-determination Behaviors : comparison between Japan and Korea.として，
The 2nd Regional Symposium of CIFA (Consortium of Institutes of Family in the Asian Region)
にて発表されたことを付記する。

－160－