■レ タ ー

放射線看護教育の構築に関する研究——教育実践の考察から——Construction of education for radiological nursing in future
山口 拓允1

新川 哲子1, †吉田 浩二1

浦田 秀子1

井手 貴浩1

大石 景子1

佐藤 奈菜1

永冨 麻悟1永田 明1

折田 真紀子2

高村 昇2

Takumi YAMAGUCHI1
Tetsuko SHINKAWA1, †Koji YOSHIDA1
Takahiro IDE1
Keiko OISHI1
Hideko URATA1
Masato NAGATOMI1
Akira NAGATA1
Nana SATO1
Noboru TAKAMURA2
Makiko ORITA2
キーワード：放射線看護、放射線教育、看護教育
Key words : Radiological nursing, education about radiation, education for nursing students
Abstract : A new nursing curriculum will be introduced from 2019, and it will include modules on radiation. Since 2005, Nagasaki
University has launched lectures on radiological nursing for senior nursing students to better understand the impactof radiation in the atomic-bombed areas. Therefore, in this study, we reported on radiation component of nursing
curriculum at Nagasaki University and obtained suggestions regarding the content after introducing the new curriculum.
When launched in 2005, radiation lectures were allocated 15 hours within the program. However, we revised thelecture time to 30 hours after the accident at Fukushima Daiichi Nuclear Power Station. The lecturers were various
medical personnel such as medical doctors, registered nurses, public health nurses, dentists, and so on. The contentsof this curriculum were basic radiation medical sciences, radiation health effects, nursing for the patients receiving
radiation therapy, and nursing after nuclear accidents. Student responses on the original questionnaire before and after
the lectures indicated increased total and content score. Through the 30 hours of lectures, students gained the knowledgeof radiation. Nevertheless, we experienced several difﬁculties in setting the lecture time due to an overcrowded nursing
curriculum and the lack of faculty experts on radiation. In the future, it will be necessary to organize classes at eachuniversity. For this reason, we hope this report will beneﬁcial as a reference.

I ．はじめに影）などの診断・検査に加え、がん放射線療法や近年、医療における放射線の利用は、X 線撮影

IVR（Interventional Radiology：画像下治療）といっや CT（Computed Tomography：コンピュータ断層撮た治療等まで多岐にわたり、放射線利用の技術は急1 長崎大学大学院医歯薬学総合研究科 Nagasaki University Graduate School of Biomedical Sciences
2 長崎大学原爆後障害医療研究所 Atomic Bomb Disease Institute, Nagasaki University† 連絡先：新川哲子（tetuko@nagasaki-u.ac.jp）
投稿受付日 2018 年 9 月 10 日，投稿受理日 2019 年 1 月 29 日
doi: 10.24680/rnsj.7.1_11

日本放射線看護学会誌 VOL.7 NO.1 201911

激な勢いで高度化・専門分化してきた。さらに放射IV．評価方法

線看護分野における看護職は医療や保健において身本研究は、受講学生（「被ばくと看護学」を受講近で、かつ不安を軽減させる役割、すなわち放射線した看護学専攻 4 年次生 75 名に対し、講義内容にリスクコミュニケーションの実践家として期待され関連した項目で構成された調査紙を用い、講義受講る が、放射線被ばくや防護、放射線による健康影の前後での知識取得の状況により、講義内容を評価

響等に関する知識が不足しているした。

1)

2–5)

。

このように、放射線の医療利用や原子力災害時の調査紙は、看護師国家試験の放射線に関する問題

医療のような社会背景や看護職の役割の重要性が示

や、先行文献で使用された放射線に関する知識問されてきたことから、平成 31 年度より実施される、

題 7–9) を参考に作成し、その内容は、放射線の基礎看護学教育モデル・コア・カリキュラムにおいて、的問題（放射線生物学、放射線防護学、放射線基礎放射線に関する基礎的内容が盛り込まれることとな科学を含む）、放射線の医用利用での看護に関するり、「B-2 社会システムと健康」、「C-5 健康障害や治問題および、原子力災害での看護に関する問題の療に伴う人間の身体的精神的反応の理解」、「E-3 災16 問（選択式）とした（表 1）。

害時の看護実践」の 3 項目の中に、放射線看護に関解析は、各問題を 1 問 1 点とし、その正答率を単する内容は含まれ、放射線の医療利用における看護純集計したのち、講義前後の各問題の正答率を比較や、原子力災害時の看護においても学修項目に追加するため、カイ二乗検定を用いた。また、総知識得点の比較には Mann–Whitney U 検定を用いた。統計されている 。
6)

処理には SPSS ver. 24 を使用し、有意水準を 5% とII ．目的した。

長崎大学医学部保健学科では、被爆地の医系大学という背景から平成 17 年度より全国に先駆けて、看護学生を対象に放射線に関する講義「被ばくと看護学」を開講してきた。
そこで本研究では、これまで本学で実施してきたV ．倫理的配慮
本研究の公表に際しては、長崎大学大学院医歯薬学総合研究科倫理審査委員会にて承認された（承認番号：17120427）。

授業形態や内容を、放射線に関する知識レベルの変化から評価し、今後の放射線看護教育への示唆を得ることを目的とする。

VI．結果
講義受講前の回収は 69 名（回収率：92%）であり、講義受講後の回収は 57 名（回収率：76%）であった。

III．内容講義受講にかかわらず、「医療で用いる放射線の本講義開始初年度は 15 時間 1 単位であったが、単位」「内部被ばく」「放射性核種別の特徴と防護」

平成 23 年の福島第一原子力発電所事故後に放射線「医療で用いる放射線の単位」で 8 割以上の正答率で災害対応のニーズが高まったことから、翌年度にあったのに対し、「放射線の影響による悪心・嘔吐は 30 時間（90 分×15）の 2 単位に改定され、2 コが出現し始める線量」は、約 3 割の正答率であった。

マ（90 分×2）連続の講義を 8 週受講する。担当すまた、講義受講前後での比較では、「放射線防護る教員は、医師、看護師、保健師や歯科医師等さまの 3 原則」（p<0.001）、放射線の医用利用に関するざまな職種がオムニバス形式にて開講している。本

項目の「X 線照射後の治療室の状態」（p=0.007）、講義における授業到達目標は、「被爆地長崎やチェ「職業被ばくの線量限度」（p=0.003）、「医療被ばくルノブイリ、福島等における被ばくによるリスク評における線量限度」（p<0.001）、「放射線診療介助価を通して、被爆看護のあり方を学ぶ」「被爆者の業務における奇形児との関係性」（p=0.002）、原子加齢による生活障害や家族支援活動について学習す

力災害に関する項目の「原発事故直後の奇形児とのる」「放射線診断・治療における放射線暴露防止お関係性」の正答率は、講義前に比べて講義後に有意よび看護師の役割について学ぶ」である。に上昇した（p=0.016）。また、合計得点においても、講義後に有意な上昇がみられた（7.8±2.0 点 vs.
9.9±2.2 点、p<0.001）（表 2）。

12日本放射線看護学会誌 VOL.7 NO.1 2019

表 1．質問紙内容
放射線防護の三原則で間違っているものはどれですか。
a. 距離 b. 量 c. 時間 d. 遮蔽
Q2. 人が受けた放射線の影響の程度を表す単位はどれですか。
a. ベクレル（Bq) b. グレイ（Gy) c. シーベルト（Sv)Q3. 医療で用いる放射線量の単位はどれですか。
1. Gy 2. IU 3. mEq 4. µg
Q4. X 線照射直後の照射室に入ると看護師が被ばくしますか。
a. 被ばくする b. 被ばくしないQ5. 放射線について正しいのはどれですか。
a. フィルムバッジは防護エプロンの外側につける。
b. 被ばくの影響は血液検査に現れない。
c. 放射線は反射、散乱する。
d. 被ばく量は距離に比例する。
Q6. 職業被ばくにおける実効線量限度は年間 50 mSv ですが、5 年間累積では何 mSv ですか。
a. 100 b. 150 c. 200 d. 250
Q7. 医療被ばくにおいて、がん治療に用いる放射線の線量限度はありますか。
a. ある b. ないQ8. 子宮頸がんの放射線治療により、患者さんの頭髪が抜けることがありますか。
a. ある b. ないQ9. 放射線診療の介助業務に携わった場合、奇形児の発生の可能性がありますか。
a. ある b. ないQ10. 急性放射線被ばく時の症状として、悪心・嘔吐が出現し始める線量はおよそどの位ですか。
a. 1 mSv b. 10 mSv c. 100 mSv d. 1000 mSv
Q11. チェルノブイリ原子力発電所事故のような大災害が発生して、その周辺で事故 2 か月後に奇形をもつ赤ちゃんが生まれた場合、それは事故の影響がありますか。
a. 疑われる b. 疑われない
Q12. チェルノブイリ原子力発電所事故に関連した小児甲状腺がんの発症が最も多い事故当時の年齢は次のうちどれですか。
a. 胎児 b. 0〜4 歳 c. 5〜9 歳 d. 10〜14 歳 e. 15 歳以上
Q13. チェルノブイリ原発事故関連の小児甲状腺がんが増加し始めた時期はおよそどのくらいですか。
a. 約半年後 b. 約 1 年後 c. 約 5 年後 d. 約 10 年後 e. 約 20 年後Q14. ある集団が急性放射線被ばくをした際に 100 mSv 浴びると、癌で死亡する人の割合が 0.5% 増加しますか。
a. 増加する b. 増加しない
Q15. 空気中や土壌の放射性物質は、水や食べ物に入ってそれを口にしたり、空気中の放射性物質を呼吸と一緒に体の中に取り込んだりすることで、体の中から放射線を受けますか。
a. 受ける b. 受けない
Q16. 防護服装着+ 呼吸防護具装着によってすべての放射線を遮断できますか。
a. できる b. できない
Q1.

表 2．放射線に関する講義受講前後における放射線に関する知識問題の正答率の比較

放射線防護の 3 原則
人が受けた放射線の影響の程度を表す単位
医療で用いる放射線の単位
X 線照射直後の治療室の状態
放射線の性質職業被ばくの放射線量限度
医療被ばく放射線量限度
腹部外照射時の脱毛
放射線診療介助業務と奇形児との関係性
悪心・嘔吐が出現し始める線量
原発事故直後の奇形児と事故との関係性
チェルノブイリ原子力発電所事故での小児甲状腺がん好発年齢
チェルノブイリ原発事故時の小児甲状腺がん増加時期
確率的影響
内部被ばくの特徴
放射線核種別の特徴と防護知識得点の合計†

カイ二乗検定‡受講前（69 名）

受講後（57 名）

p値

20 人（29.0%）
36 人（52.2%）
61 人（88.4%）
28 人（40.6%）
28 人（40.6%）
7 人（10.1%）
4 人（5.8%）
41 人（59.4%）
39 人（56.5%）
26 人（37.7%）
30 人（43.5%）
30 人（43.5%）
30 人（43.5%）
39 人（56.5%）
57 人（82.6%）
63 人（91.3%）

44 人（77.2%）
36 人（63.2%）
54 人（94.7%）
37 人（64.9%）
21 人（36.8%）
18 人（31.6%）
28 人（49.1%）
37 人（64.9%）
47 人（82.5%）
17 人（29.8%）
37 人（64.9%）
31 人（54.4%）
31 人（54.4%）
30 人（52.6%）
51 人（89.5%）
47 人（82.5%）<0.001†0.215†
0.21†
0.007†
0.668†
0.003†<0.001†0.527†
0.002†
0.355†
0.016†
0.223†
0.223†0.662†
0.273†
0.138†

7.8±2.0 点

9.9±2.2 点<0.001 ‡Mann–Whitney U 検定

日本放射線看護学会誌 VOL.7 NO.1 201913

VII．考察ることが言える。

放射線といった看護学生にあまり教育がなされていない分野での科目の評価として、受講学生の知識

VIII．結語

得点の変化を見た結果、講義後に知識の獲得が伺え

本稿は、一つの大学機関で実施している放射線看た。本対象者は、数か月後に看護師の国家試験を控

護教育の報告であり、今後教育機関ごとの状況に応えている者であり、放射線に関する講義カリキュラじて適切にアレンジしていく必要があると考える。

ムの有無にかかわらず放射線の基礎知識や放射線の看護学生に対し、放射線教育をカリキュラムに導医用利用に関する知識はすでに独自で、もしくは本入し実施することで、受講前後での放射線に関する学で 2 年後期に開講している「成人看護学」、1 年知識の習得がみられた。看護系大学での放射線看護

後期に開講している基礎看護学、4 年前期に開講し教育に関しては、看護師養成カリキュラムの過密性ている「統合科目」のそれぞれ 1 コマでの教育で知や放射線を教授する教員の不足からも、実際には識を習得していたことも要因として考えられるが、90 分の講義を 1〜2 コマ程度しか実施されていない

一方で、複数の項目と合計得点の上昇がみられたこ

現状があり15)、放射線教育に関する講義時間の不足とは本科目の講義により知識を習得できたと評価でが指摘されている16)。医療現場で日常的に使用されきる。ている放射線や原子力災害時での放射線問題など、放射線教育による知識の向上は、放射線に対する看護学生が社会に出た際、放射線関連業務において、不安を抱えたり困ったりすることがないよう、一定臨床現場で勤務する看護師への調査において、現任の放射線の知識習得を目指すために、放射線看護にの看護師に対して放射線教育を実施することは、看関する講義時間の確保や教員の養成、教材の開発等

護師自身の放射線安全管理意識を向上させ、看護師の整備を進めていく必要がある。

不安の軽減につながることが報告されており

8,10–12)の被ばく線量の低減の一助となることも報告されている13)。さらに、小西は、放射線に関する教育を受けてこなかった臨床現場で働く看護師は、放射線の研究助成
本研究による研究助成は受けていない。

知識不足のために、放射線に関連する業務へ従事することへの不安を抱えていることを示しており14)、看護師の放射線に関する教育と知識の習得は極めて利益相反
本研究による利益相反は存在しない。

重要であるといえる。臨床現場で勤務する看護師のみならず、地域住民の健康管理業務を行っている自引用文献

治体保健師は、福島第一原子力発電所事故後、放射1)線に関する知識不足のため、十分な健康管理等の活動ができなかったと報告されている4) ことから被災者に対する放射線健康リスクコミュニケーションの実施も鑑みて、看護職の原子力災害に関する知識の2)習得も必要であると言える。また、平成 29 年度の第 106 回看護師国家試験においては、放射線の基礎に関する内容（設問：午前 32）、放射線の医用利用

3)での看護に関する問題（設問：午前 31、午後 41）、
また、平成 29 年度の第 103 回保健師国家試験においては、原子力災害に関する問題（設問：午前 35、4)

午後 31）が出題されている17)。以上から、臨床や地域で放射線業務に関わる看護職は、放射線の基礎知識のみならず、放射線の医用利用における看護や原子力災害時の看護等、習得すべき内容は幅が広く、看護学生に対する放射線教育はニーズが高まってい14

日本放射線看護学会誌 VOL.7 NO.1 20195)

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日本放射線看護学会誌 VOL.7 NO.1 201915