日補綴会誌 Ann Jpn Prosthodont Soc 4 : 246-255, 2012

依 頼 論 文◆特集：顎関節症治療法の変遷

口腔外科領域における顎関節症の治療法
柴田 考典

Therapeutic Modalities for Temporomandibular Joint Arthrosis in the Specialityof Oral and Maxillofacial Surgery
Takanori Shibata, DDS, PhD

抄 録
目的：本稿の目的は，顎関節症における各種治療法のうち口腔外科領域が主として担当する薬物療法，理学療法，および手術的治療法について治療成績を文献的に検証し，確証の得られている治療法および治療法の選択基準を明らかにすることである．
方法：2012 年 4 月 1 日の時点における顎関節症ないし temporomandibular disorders（TMD）の薬物療法，理学療法，および手術的治療法についてのランダム化比較試験（RCT），システマティック・レビュー（SR），コクランライブラリー・レビュー（コクラン・レビュー）およびメタアナリシス（Meta-A）を電子的に Medline，Cochrane Database of Systematic Reviews，医中誌から検索した．次いで抽出された論文の採用している RCT を研究デザインの均質性と妥当性により再評価した．
結果：薬物療法，関節洗浄療法，関節鏡手術についてコクラン・レビューがあり，RCT，SR，Meta-A ともに薬物療法が最も多く，手術的治療法がそれに次いでいた．
結論：顎関節症に対する効果が認められたのは自己開口訓練，非ステロイド系鎮痛抗炎症薬の内服および針治療であった．今後，顎関節症における均質な RCT の蓄積が望まれる．

和文キーワード
顎関節症，薬物療法，理学療法，手術的治療法，治療成績Ⅰ．緒

侵襲手術的法が導入され徐々に普及してきたものの明らかな進展が見られたとは言い難い．
この間の顎関節症に関する治療法の転換点は，2 回あったと考えられる．すなわち，1 回目は顎関節症の病態として顎関節円板の転位が明らかにされた時点 6, 7）であり，2 回目は転位した関節円板による各種病態の自然経過が自己限定的であり 8），治療による転位円板の制御が難しいばかりでなく，関節円板の転位と臨床症状，特に痛みと必ずしも関連しないことが判明した時点 9, 10）と考えられるであろう．
本稿では，本邦において顎関節症に顎関節円板前方転位の概念が導入された 11）以降における薬物療法，理学療法，および手術的治療（パンピング・マニピュレーシ
ョンを含めて）について，それらの治療成績とそれらを言

顎関節症は，第 10 回日本口腔科学会総会（名古屋，1956）において上野 正らによる一般演題「顎関節症の研究（第 1 報）臨床的所見」の発表に始まる 1, 2）．命
名初期は，もっぱら顎関節症における臨床像および成因に関する報告 3, 4）に始まり，治療法に関しては病態が不明なため，対症療法，すなわち薬物療法，顎間固定などの運動制限療法，咬合調整などが行われていた 5）．
その後，半世紀以上の時日経過により，CT，MRI な
どの画像診断技術の革新により顎関節腔内を中心とする
軟・硬組織における病態の解明が格段に進んだ．一方，治療法に関しては，本邦では関節円板を保存する各種低北海道医療大学歯学部生体機能病態学系組織再建口腔外科学分野
Division of Reconstructive Surgery for Oral and Maxillofacial Region, Department of Human Biology and Pathophysiology, School of Dentistry, Health Sciences University of Hokkaido

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口腔外科領域における顎関節症の治療法踏まえた治療法の適応の変遷について概説する．
なお，本稿で用いる顎関節症の概念 12）および診断基準 13）は，一般社団法人日本顎関節学会が発表している
基準に従うことをお許しいただきたい．また，欧米では
temporomandibular disorders（TMD）ないし temporomandibular joint disorders（TMJD）という疾患概念を採用しており，それらの診断基準として Research Diagnostic Criteria for TMD（RDC/TMD）14）が普及している．両者の相違はあるが，本邦の業績だけでは裏付けのある治療法の評価は不可能であり，相違を理解したうえで欧米の業績も広く採用した．

Ⅱ．顎関節症に対する治療法（表 1）
非手術的治療法と手術的治療法とに大別される．前者
は生活改善・セルフケアー，
スプリント療法，
咬合治療，
認知行動および心身医学療法，精神神経科との連携（向精神薬などの薬物療法），薬物療法（表 2），理学的療法（表 3）などからなる．一方，手術的治療は，関節腔洗浄療法，パンピング・マニピュレーション，関節鏡視下手術，および関節開放手術からなる．
ここでは，薬物療法（NSAIDs，中枢性筋弛緩薬などの内服薬，ステロイド薬やヒアルロン酸などの関節腔注
入薬など），理学的療法，関節腔洗浄療法，パンピング・
マニピュレーション，関節鏡視下手術，および関節開放手術について，それらの治療成績および適応の変遷を含めて述べる．
1．治療対象まず，顎関節症と診断された患者 13）が必ずしもすべて治療対象になるわけではなく，何らかの日常生活上の障害が認められることが必要条件となる．
2．治療目標治療目標は，臨床的には短期的には顎関節部および咀嚼筋部の痛みの緩解と機能障害の改善により，各種の生活障害の回復を図ることであり，さらに長期的には再発を防止することである．
しかし，治療により到達する病態は，顎関節症の病態により異なる．すなわち，咀嚼筋障害，関節包・靭帯障
害，および関節円板障害の軽度のものについては関節円板転位のない完治（40 mm 以上の開口距離と日常生活障害がない）を目標とすることができる場合が多い．
一方，大部分の関節円板障害，変形性顎関節症では，器質的変化の復旧は望めず，35 mm 以上の開口距離，
日常生活障害が軽度残存しても満足せざるをえない場合

表1

247

Therapeutic modalities
顎関節症の治療法

I．非手術的治療（non-surgical modalities）
1．生活改善，セルフケアー，栄養補助食品（lifestyle adaptation, self-managing, supplement）
2．薬物療法（pharmacologic therapies）
3．理学療法（physical medicine modalities）
4．スプリント療法（oral appliances）
5．咬合治療（management of dental occlusion）
6．認知行動および心身医学療法（cognitive-behavioral and psychological treatment）
II．手術的治療（surgical modalities）
1．関節腔洗浄療法（arthrocentesis）
2．パンピング・マニピュレーション（pumping manipulation）
3．関節鏡視下手術（arthroscopic surgery）
4．関節開放手術（open surgery）

がある．後者の場合には長期の管理が必要となる．
3．治療法の評価
顎関節症における治療法の評価において，バイアスの混入する可能性が最も低い研究デザインが無作為化比較対照試験（ラ ン ダ ム 化 比 較 試 験，randomized controlled trial，以下 RCT と略す）であり 15），均質性の高い複数の RCT によるシステマティック・レビュー（以下，SR と略す）16）およびメタ分析，コクランデータ
ベース・システマティック・レビュー（Cochrane Database of Systematic Reviews，以下，コクラン・レビ
ューと略す）を基に，それらがない治療法については
RCT を検索し用いた．なお，顎関節症と TMD では疾患概念が異なるので，TMD の RCT において顎関節症に含まれない疾患（リウマチ性顎関節炎，滑膜軟骨腫症など）を対象としているものは除外した．
4．治療法の選択基準
顎関節症に対する各種治療法を一括して評価した SR
およびコクラン・レビューはなかった．
一方，TMD の複数の治療法について 23 編の SR と7 編のメタ分析とを評価したところ，30 編の研究デザ
インに均質性がないため明確な結論には至らないとした
うえで，TMD の痛み軽減についてはスプリント療法，
針治療，行動療法，姿勢訓練，ある種の薬物療法が効果を示す可能性があるが，電気的理学療法と手術は根拠が不十分であり，咬合調整は効果がないと報告してい日補綴会誌

248

る 17）．
痛みを伴う非復位性円板転位群，重大な精神医学的症状を伴わない関節痛群，および重大な精神医学的症状を伴う群の 3 群にわけ，それぞれの群について歯科医師のケアーのみの単純治療と 2 種類以上の治療法を組み合わせる複合治療との効果を比較したところ，前 2 群
では単純治療と複合治療との間で効果に差がなかったと述べている 18）．
顎関節における変形性関節症に対する各種治療法を一括して評価したコクラン・レビュー 19）があるが，わずか 3 編の RCT 20‒22）が選択されたに止まり，メタ分析にいたっていない．しかも，それらはそれぞれ関節腔注入薬のベタメサゾン（ステロイド薬）とヒアルロン酸 20），
スプリント療法とジクロフェナク（NSAID）21），イブプ
ロフェン（NSAID）とグルコサミン（栄養補助食品）22）との痛みに対する効果がほぼ同等であることを示しているのみである．

Ⅲ．薬物療法（表 2）
TMD の痛みに対する各種薬物療法を一括して評価したコクラン・レビューがある 23）が，11 編の RCT が選択されたに止まり，メタ分析に至っていない．大部分は対象例が少なく，TMD の痛みに対する効果を判断するための根拠を提供できていない．11 編のうち，プラセ
ボと NSAIDs に属するピロキシカム 24），ジクロフェナ
クナトリウム 25），ナプロキセン 26），シクロオキシゲナー
ゼ（COX）2 阻害薬 26），メチルサリチレート・クリー
ム 27），中枢性筋弛緩薬に属するシクロベンザプリン 28）の RCT が本稿に関連した薬物である．これらのうちナプロキセン 26）のみがプラセボより有意な鎮痛効果を示したが，中等度以上の疼痛が最低 3 カ月間持続している患者が被験者として至適条件にも関わらず，疼痛持続期間が 6 週間と短くプロトコールを満たしていない点
から，評価の対象から除外される．
小括：顎関節症に対する薬物療法の系統的な適応基準は明らかとなっていない．
1．内服薬
1）非ステロイド系消炎鎮痛薬
本邦において，比較試験なしに顎関節症の適応を得られた非ステロイド系消炎鎮痛薬（以下，NSAIDs と略す）
はアンフェナック・ナトリウム（フェナゾックスⓇ 29）
が最後であり，その後の 1998 年の新 Good Clinical
Practice（GCP）の施行以降，顎関節症における顎運
動時の顎関節痛に対してプラセボとピラノ酢酸系

4 巻 3 号（2012）

表2

Pharmacological therapies
顎関節症の薬物療法

1．内服薬（oral medicine）
1）非ステロイド系消炎鎮痛薬（nonsteroidal anti-inflammatory drugs; NSAIDs）
2）中枢性筋弛緩薬（muscle relaxants）
3）麻薬系薬物（opioids）
4）ベンゾジアゼピン系薬物（benzodiazepinees）
5）抗うつ薬（antidepressants）
2．関節腔注入薬（intracapsular injected agent）
1）副腎皮質ステロイド薬（corticosteroids）
2）ヒアルロン酸（hyaluronic acid）

NSAIDs であるエトドラグの RCT が実施されたが，効果に有意差がみられなかった．その後，RCT を経て顎関節症の薬事承認を獲得した薬物は皆無である．日本顎関節学会は的確な RCT を実施できる体制を整備するために顎関節症の診断精度の向上にむけて，顎関節症の診断基準や症型分類に力を注いできた．なお，この観点か
らも成果に乏しいと言わざるを得ない 30）．
一方，社会保険診療報酬支払基金が設置している「審査情報提供検討委員会」において，医薬品の適応外使用に係わる保険診療上の取り扱いについての検討で，顎関節症の顎関節痛に対し，ロキソブロフェンナトリウム水和物（ロキソニンⓇ 31），ジクロフェナク（ボルタレンⓇ 32）
およびナブロキセン（ナイキサンⓇ 33）が承認された（保医発 0928 第 1 号：2011. 9. 28）．
日本歯科薬物療法学会では顎関節症の関節痛に対する消炎鎮痛薬診療ガイドライン（2011 年 9 月 28 日修正版）34）を公開しており，推奨度は弱いものの顎関節症の関節痛を有する患者に NSAIDs は有効としている．ただし，投与に先立ち最新の添付文書情報を熟知して使用すること，投与方法は時間投与が原則であること，7 日分以上の連続投与は避け，副作用に注意して効果判定を行うことなどのコメントが添えられている．
小括：顎関節症の関節痛を有する患者に消炎鎮痛薬は有効である（推奨の程度：弱いが推奨する）．
2）中枢性筋弛緩薬
前述したシクロベンザプリン 28）は，効果が確認されていないとともに，本邦で市販されていない．一方，本
邦ではトリペリゾン塩酸塩に対する RCT，および咀嚼筋等の筋緊張ないし筋痛を伴う顎関節症に対してプラセ
ボと塩酸ランペリゾンの RCT を実施したが，有意差がみられなかった 35, 36）．
小括：RCT により顎関節症に対する効果が立証され

口腔外科領域における顎関節症の治療法

た中枢性筋弛緩薬はない．
2．関節腔注入薬
1）副腎皮質ステロイド薬
顎関節症および TMD に対する副腎皮質ステロイド薬の効果に関するメタ分析はなく，RCT は本邦の報
告 37）のみである．すなわち，非手術的治療にて関節痛の改善を認めなかった片側性関節痛を有する顎関節症患者 49 例を関節腔洗浄療法単独と関節洗浄後にステロイ
ド剤注入とで RCT を行ったところ，関節痛と開口域の改善に差がなかったと報告している．
一方，関節洗浄療法後の疼痛とこわばりに対してデキサメサゾン関節腔内注入とプラセボ（生理食塩液）とでRCT を行ったところ差が認められなかった 38）としてい
る．
小括：顎関節症に対するステロイド薬を単独ないし関節洗浄後の関節腔内注入効果は認められていない．
2）ヒアルロン酸ナトリウム
顎関節疾患に対するヒアルロン酸注入に対するコクラ
ン・レビュー 39）および SR 40）がある．前者では研究デザインが等質な RCT が選択されておらず，メタ分析にいたっていない．後者では抽出された 19 編のうち 7編が他の炎症性退行性関節疾患であり評価対象外とされ，残りの関節円板障害への効果をみた論文 12 編では，ほとんどが RCT の要件を満たしておらず評価すべき結果を示していない．
一方，本邦では関節包・靱帯障害（II 型），関節円板障害（IIIa，b 型）および変形性関節症（IV 型）と診断され，かつ顎関節部に限局する痛みを有する顎関節症に対してプラセボ（0.01% ヒアルロン酸ナトリウム）と1% ヒアルロン酸ナトリウムとの RCT を実施したが，有意差がみられなかった 41, 42）．
小括：顎関節症のヒアルロン酸注入療法についてもその効果を積極的に支持する報告はない．

Ⅳ．理学療法（表 3）顎関節症の理学療法には，顎運動療法，ストレッチ，
マッサージ，マニピュレーション，EMG バイオフィー
ドバック療法，超音波・温熱療法低出力レーザー照射療法 TENS，低周波電流通電療法，針治療など多岐にわたる．TMD に対する各種理学療法を一括して評価した
SR が 2 編 43, 44）があるが，低質な研究デザインばかり
でなく，RCT の採用ないし除外基準，成績の評価と信頼性に疑問があり，RCT の均質性が担保できないので評価できない．なお，本邦では歯科医師が自ら理学療法

表3

249

Physical medicine modalities
顎関節症の理学療法

1．顎運動療法，ストレッチ（jaw exercise/stretching）
2．マッサージ，マニピュレーション（massage/jaw manipulation）
3．筋電図バイオフィードバック療法（EMG biofeedback therapy）
4．超音波・温熱療法（ultrasound/thermal therapies）
5．低出力レーザー照射療法（low-level laser therapy）
6．TENS，低周波電流通電療法（electronic stimulation）
7．針治療（acupuncture）の指導を行うのが一般的であるのに比べ，米国では歯科医師が関与せず理学療法士が実施する場合がほとんどである．さらに，欧米では 1997 年 11 月に開催された針治療に関する NIH 声明 45）を以降，多額の grant が費
やされきわめて多くの業績が出されており，TMD に関しても他の治療法に比して格段に報告が多い．
小括：顎関節症における理学療法の系統的な適応基準は明らかとなっていない．
1．顎運動療法／ストレッチ
顎運動療法のうち自己開口訓練については，一般社団法人日本顎関節学会初期治療ガイドライン作成委員会が「開口障害を主訴とする，関節円板転位に起因すると考えられる顎関節症患者（III 型 b）に対する患者自身が徒手的に行う開口訓練は有効か」という臨床上の疑問に対して，3 編の RCT 46‒48）を抽出し GRADE システム 49）
用いて解析し開口障害を主訴とする関節円板転位に起因すると考えられる顎関節症患者（III 型 b）において，関節円板の位置など病態の説明を十分に行ったうえで，患者本人が徒手的に行う開口訓練（鎮痛剤の併用は可）を行うことを提案する（GRADE 2B：弱い推奨／ 中の質のエビデンス），という一般歯科医師向けの診療ガ
イドラインを発表している 50）．なお，このガイドライ
ンは，注意事項として以下の項目を挙げている．
（1）開口訓練については，一日数回，患者が本人の指を用いて著しい強制でないストレッチ的な開口を行うものとする．また，開口訓練によって，日常生活上で顎関
節部の疼痛が増大する場合は中止するものとするが，開口訓練時に若干の疼痛が生じることを事前に説明することとする．
（2）病悩期間については，初診数日前に生じた急性開口障害などで疼痛が大きい場合は専門医に紹介，または2 週間ほど治療開始を遅らせるなどの慎重な対応が必要

250

日補綴会誌

である．
（3）病態説明については，図を使って十分に説明する
こと．
（4）コンプライアンスについては，訓練の意義や，リハビリテーションの一環としての重要性を説明して，患者の開口訓練に対するモチベーションを高める必要が指摘された．
（5）今回採用した論文の研究デザインは，あくまでも鎮痛剤の服用を伴う開口訓練であったが，鎮痛剤の併用は必須としないこととした．
2．マッサージ，マニピュレーション
マニピュレーションについては，2 編の RCT 51, 52）があり，1 編 51）は円板障害に対する初期治療として，スプリント療法やマニピュレーションを主体とした理学療法と，薬物療法や軟性食の指導とを無治療経過観察例と比較する RCT を行ったところ，3 群間で差がなかった．他の 1 編 52）は 35 mm 以下の開口制限を有する 34
名の顎関節症患者を自律運動療法単独群と，自律運動療法と manipulation technique 療法との併用群とにブ
ロックランダム化比較，2 群間で疼痛に差はなかったが，J-MAT 併用群で開口量の有意な増加を認めたと報告しているが，2 編の結果が異なること，両者はとも単独治療でないこと，など研究デザインの均質性に問題があり結論に至らない．
3．筋電図バイオフィードバック療法
EMG バイオフィードバック療法単独は，メタ分析の結果 TMD 治療の効果は認められていない 53, 54）．
4．超音波・温熱療法，TENS，低周波電流通電療法
TMD に対する超音波・温熱療法，TENS，低周波電流通電療法の RCT は全くなく，評価できない．
5．低出力レーザー照射療法
低出力レーザー照射療法については 1 編の SR 55）がありメタ分析の結果，TMD 治療における効果は認められていない．
6．針治療
4 編の SR が抽出され，それぞれが 14 編の RCT からの SR の結果，中等度のエビデンスをもって TMD 症状の改善効果 56），4 編の RCT のメタ分析の結果，筋原性の TMD 短期間の除痛効果 57），3 編の RCT から治療効果 58），7 編の RCT からの SR とメタ分析の結果，顎関節および咀嚼筋の痛みに関する効果は限定的あるいは

4 巻 3 号（2012）

薄弱 59）と結論づけられている．このように解析結果がばらつくのは，選択される RCT の均質性，対象数などが不十分であることが考えられる．
小括：顎関節症の理学療法では，患者自身が行う開口訓練および針治療の効果が認められた．

Ⅴ．手術的治療
手術的治療法は関節腔洗浄療法，パンピング・マニピ
ュレーション，関節鏡視下手術，関節開放手術に大別される，このうち顎関節鏡の開発および関節鏡の関節腔への挿入のための関節穿刺法の確立に対する貢献は大きい．関節鏡および関節鏡視法は本邦で開発され，世界に普及した診断・治療法 60）である．さらに，大西ら 61‒65）がいち早く関節鏡を小口径化し顎関節の診断および治療に使用できるように改良し，顎関節の治療における低侵襲治療法の普及を招いたことは高く評価されている．
関節円板障害に対する関節洗浄療法，関節鏡手術，円板整位・修復術，円板切除術の効果を検証するとともに，最も効果的な治療法を探索したメタ分析 66）では，診断の信頼性，各群の均質性に欠け評価できないと述べている．TMJ に対する効果について手術的治療と非手術的治療とを比較する SR の方法の質を検証したとこ
ろ 67），前述の論文 66）に含まれた論文は 23 編，患者数
1,463 名，そのうち RCT は 2 編（8.7%）で，RCT の基礎となる患者数は 112 名（8.7%）であり，その方法の質基準では 77.5±12.8% であり，SR を構成する論
文の質が不十分としている．
いずれにしても，TMD に対する手術的治療法の効果は明らかにされていない．
小括：顎関節症に対する手術療法に関しては系統的な適応基準は明らかとなっていない．
1．関節腔洗浄療法
上関節腔に局所麻酔薬を注入し，十分に除痛を図った
後，21 G 注射針を 2 本（流入針と流出針）刺入し，まず，100‒200 ml 以上の生理食塩液ないし乳酸加リン
ゲ ル 液 を 用 い て 潅 流 す る 方 法 で あ る．本 法 はNitzen 68‒71）らにより治療法として確立された．
コクラン・レビュー 72）によると，関節痛に対する効
果は関節腔洗浄療法と関節鏡視下手術との間に有意差はなく 73, 74），開口距離の増大に関しては関節鏡視下手術の方が統計的に有意であった 73）と述べている．関節腔洗浄療法の TMJD に対する効果は，その根拠が脆弱であり，妥当性に関与する主評価項目および結論の再現性に問題があり，さらなる上質の RCT が必要と報告して

口腔外科領域における顎関節症の治療法

いる．選択された 2 編 72, 73）は，両者ともは無作為割付
け前向き観察研究であった．ただし，関節腔洗浄療法には，公表されているだけで 8 種の異なる手技が用いられており 75），これらの手技が成績にも影響を与える可能性があり，今後 SR の評価項目に追加すべきであろう．
2．パンピング・マニピュレーション
上関節腔に局所麻酔薬を注入し十分に除痛を図るとともに，関節腔を十分に拡張させた後，術者は両手で両側大臼歯部下顎骨を把持し，下顎頭を前下方に誘導するように矯正力を加える．
成功した場合は短期的には開口距離の増加が明らかであるが成功率も不明であり，RCT はなく短期的効果ばかりでなく長期的効果も立証されていない．
3．関節鏡視下手術，
関節鏡視下手術には，鏡視下剥離授動術，鏡視下円板
固定術，鏡視下関節形成術，鏡視下円板切除術などがあり，この順で侵襲の程度が大きくなる．鏡視下剥離授動術と鏡視下円板固定術は関節包ないし滑膜組織の一部破綻をきたすが，関節洗浄療法に近似した侵襲程度といえる．鏡視下関節形成術と鏡視下円板切除術は関節隆起部
組織や関節円板の切除を行う療法であるから侵襲度は前2 者より大きいが，関節包ないし滑膜組織の破綻は一部に限局される．
（n＝349）
コクラン・レビュー 76）では，7 編の RCTが抽出されたが，方法の均質性が担保されていないため
SR としても不十分で，メタ分析は行われていない．なお，抽出された 2 編で 6 カ月後の痛みを関節鏡手術群と非手術療法群とで比べたところ有意差がなかった．2
編で 12 カ月後の痛みを関節洗浄療法群と関節鏡手術群とで比べたところ有意差がなかった．3 編で 12 カ月後の痛みを関節鏡手術群と関節開放手術群とで比べたところ関節開放手術群で有意に減少していた．2 編で 12 カ
月後の切歯間最大開口距離を関節洗浄療法群と関節鏡手術群とで比べたところ関節鏡手術群で有意に増大していた．ただし，手術的治療は非施術的治療が奏功しなかった場合考慮すべきとしている．
小括：関節鏡手術の効果を示す明確な根拠はない．
4．関節開放手術
関節開放手術には転位ないし変形した関節円板を保存する関節円板形成術とそれら関節円板を切除する関節円板切除術などがある．さらに，関節円板形成術には以下の術式が含まれる．関節円板を解剖学的にほぼ正常位置

表4

251

TMJ open surgery
顎関節開放手術

I．関節円板に対する術式（meniscus surgery）
1．関節円板形成術（meniscoplasty）
1）関節円板整位術（surgical disc repositioning）
2）関節円板修正術（disc recontouring）
3）関節円板修復術（disc repair）
2．関節円板切除術（meniscectomy）
1）円板切除術（meniscectomy without implant）
2）円板切除後中間挿入物を使用する術式（meniscectomy with implant）
i ）暫間的使用（temporary implant）
ii）永久的使用（permanent implant）
II．顎関節部硬組織に対する術式（arthroplasty）
1．関節隆起修正術（eminence plasty）
2．下顎頭修正術（condylar plasty）に整位する関節円板整位術，そのなかには前方転位し伸展した円板後部結合組織を楔型に切除・縫縮し整位を図る円板後部結合組織縫縮術，関節円板の外側縁を下顎頭外側極に縫合・固定する円板固定術，肥厚した関節円板
形態を修正する関節円板修正術，穿孔部を切除・縫縮す
ることにより修復する関節円板修復術とが含まれる．
関節円板切除術は，円板切除術単独と円板切除後に中間挿入物を使用する術式とに分けられ，後者はさらに中間挿入物を暫間的に使用する術式とそれらを永久的に使用す術式とに細分される．
また，関節開放手術では下顎窩，関節隆起および下顎頭の硬組織変形を削除・修正する下顎窩修正術，関節隆起修正術および下顎頭修正術があり，適宜併用される（表 4）．なお，皮膚切開の種類には耳後切開法，耳内切開法，
耳前切開法があり，
耳前切開法が繁用されている．
関節開放手術は外側の関節包ないし滑膜組織に大きな侵襲を与え，血液・滑膜関門を破壊するため，適切な術後療法を実施しなければ関節癒着きたすおそれがあるた
め，軟食摂取を中心とする生活指導，顎運動訓練を中心とする理学的療法，薬物療法，スプリント療法を少なく
とも 3〜4 カ月間は継続する必要がある．
小括：関節開放手術に関する SR および RCT はな
く，効果を裏付ける根拠はない．

Ⅵ．結語

以上より，顎関節症の諸治療法において，根拠のある体系的な選択基準を示すことができないので，まず非手日補綴会誌

252

術的治療法を第一選択とする．すなわち，患者に顎関節症が自己限定的な疾患であることを説明し，症状増悪に対する不安を取り除き，自己管理法（セルフケアー，生活改善，自己開口訓練）を指導する．治療が必要であれば対症療法（NSAIDs の内服あるいは針治療）を行う．
非手術的治療が奏功しない場合には，CT，MRI などの画像診断を考慮するとともに再度，精査を行うべきであろう．やむをえず手術的治療を選択する場合は関節洗浄療法をまず試みるできであろう．
今後，顎関節症の治療成果を高めるためには，上質なRCT を蓄積する必要があり，そのためには他の研究と比較可能な診断基準，成績評価基準，痛みの均質的な評
価法，さらに RCT を核とする SR からのフィードバッ
クを行うこと 77）など課題は多い．
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著者連絡先：柴田 考典〒061-0293 北海道石狩郡当別町金沢 1757
Tel/Fax: 0133-23-1429
E-mail: tshibata@hoku-iryo-u.ac.jp

口腔外科領域における顎関節症の治療法

255

Therapeutic Modalities for Temporomandibular Joint Arthrosis in the Specialityof Oral and Maxillofacial Surgery
Takanori Shibata, DDS, PhD
Division of Reconstructive Surgery for Oral and Maxillofacial Region, Department of Human Biology and Pathophysiology,
School of Dentistry, Health Sciences University of Hokkaido

Ann Jpn Prosthodont Soc 4 : 246-255, 2012

ABSTRACT
Purpose: This manuscript inspects the therapeutic outcomes of pharmacological therapies, physical medicine modalities, and surgical modalities（found in published articles）that the oral surgery domain is mainly
in charge of among various therapeutic modalities in temporomandibular arthrosis. It aims to determine thetherapeutic modalities with conclusive evidence and also the necessary criteria for the selection of these obtained therapeutic modalities.
Method: On April 1, 2012, we electronically searched randomized controlled trials（RCTs），systematic reviews（SRs），the Cochrane Database of Systematic Reviews（Cochrane Reviews），and the meta-analysis（Meta-A）concerning pharmacological therapies, physical medicine modalities, and surgical modalities of
temporomandibular arthrosis or TMD from the database of Medline and Ichushi. We next reevaluated the
RCTs adopted by the selected articles about homogeneity and validity of research design.
Results: Information on pharmacological therapies, arthrocentesis, and arthroscopy was available in the Cochrane Reviews. A very large number of RCTs, SRs, and Meta-A about pharmacological therapies was available, and a lesser number offered data concerning surgical modalities.
Conclusions: The effectiveness of self-mouth opening exercises, internal use of NSAIDs, and acupuncture
for temporomandibular arthrosis was revealed. In the future we expect to learn the effectiveness of the accumulation of homogeneous RCTs of temporomandibular arthrosis.
Key words
temporomandibular arthrosis, pharmacologic therapies, physical medicine modalities, surgical modalities,
therapeutic outcome