教育ネットワークセンター年報，2008，8，107-116（研究報告）「開発教育ワークショップ」を通した教員ネットワーク形成
谷口 和也・小川 佳万
東北大学大学院教育学研究科【要約】
本研究は、開発教育をテーマとした参加型授業づくりのワークショップを通して、教育学研究科を中心とする教員ネットワークをどのように構築すべきかについて考察したものである。実践指向型教育への期待や、地域と大学のネットワーク作りの要望など、近年大学の社会的貢献に対する関心が高まってきている。しかしながら、実際に大学側が行なう地域との連携は公的なチャンネルが中心であり、草の根的なネットワーク作りに関しては、未だ教員個人の努力に頼る部分が大きい。本研究では、学外の既存の草の根的な教員ネットワークとの協働によって、本研究科がどのようにネットワークに関われるかについて、①情報周知の方法、②日程の問題、③講演内容および形式、④継続性、⑤発展性の五つの側面からのそれぞれの課題を明らかにした。
キーワード：開発教育ワークショップ

教員地域連携１．本プロジェクトの目的
本プロジェクトは、「開発教育のための参加型授業ワークショップ」として、2007 年度
教育ネットワークセンターのプロジェクト型研究Ａ（研究代表者 小川佳万）として採用されたものである。本プロジェクトの目的は、中学・高等学校の教員との連携を通じて、国際理解教育の授業開発のための見学会や講習会、研修を主催し、現場教員・大学教員・大学院生・NPO 法人が相互に授業開発について学び合う、実践的な授業開発ネットワークを構築することにあった。
そのため、本プロジェクトでは、既存の教員等ネットワークと協働しつつ、三回の参加型授業ワープショップを企画・実施した。本論は、このようなネットワーク形成の実施状
況から、大学がどんな役割を果たしうるかを考察したものである。

２．ネットワーク形成の方法と問題点
これまで大学を中心とする小・中・高校教員ネットワークの構築には、大きく二つの方法があった。第一は、大学が県や市の教育委員会などの公的なチャンネルを通じてイベントの情報を発信したり、研究会の案内を通知したりして参加を呼びかける方法である。第二は、大学教員個人のもとに集まった勉強会を発展させ、ネットワークを形成する方法である。
しかしながら、これらの方法にはいくつかの限界があった。前者の方法では、莫大な手教育ネットワークセンター年報

第8号

間と費用がかかる一方で、興味･関心のある教員の手元に情報が届きにくいという問題があった。通常、教育委員会を通じ、また各校に直接郵送する方法で参加を呼びかけた場合、今回我々が企画したような研究会では、教頭もしくは教務主任がその書類を受け取ることになる。彼らは、日常的に多数の書類を処理するため、こうした情報は職員会議等で周知されれば良いほうで、実際各教員まで情報が行きわたらない場合が多い。また、参加決定の判断がなされた場合で、公的なチャンネルで呼びかけしているため、「教務担当」や「国際教育担当」等の役職教員の派遣がなされ、必ずしもスキルアップを考える個々の教員の参加が促されないという問題もある。
また後者の場合、大学教員の個人的付き合いや、卒業生グループのなかから自然発生的にネットワークが形成されたものが多い。本研究科内でも、少なからぬ教員が活発に研究会を開いて成果を挙げている。このような方法は、ひとつのテーマで長年実施されているという継続性があるものの、新しい参加者を開拓することが難しかったり、教員個人の指導力に依存しすぎるという問題がある。
そこで、本プロジェクトでは、参加する小中高校教員や学生の草の根的なネットワークに依拠し、その自主性を尊重しつつ、本研究科が緩やかにそれをまとめるという方法をとった。具体的には、以下の【図１】のような構造を持っている。
本プロジェクトでは、公的なチャンネルによらず、すでに形成されている様々な公的・私的ネットワークに依拠し教員等個人間のネットワークを利用しながら情報を広げていくという方法を採った。具体的には、すでに活動を行っている「みやぎ開発教育ネットワーク」、および尚絅女子中・高等学校教諭、宮城県の国際理解教育研究会を中心にネットワークの構築を始めた。「みやぎ開発教育ネットワーク」は、開発教育を志向する宮城県の教員が作り上げた私的な団体であり、県下の教員だけではなく、仙台国際交流協会の職員、東北大学および宮城教育大学の学生をメンバーとして、非公式ながら小規模の授業開発ネットワークを形成している。また、定期的な研究会を行い、毎年 8 月の授業づくり研究会への参加、11 月の学生企画による国際問題研究会、3 月の合宿形式のワークショップ型授業開発合宿研修会等の活動を行っている。この研究会には、東北大学、宮城教育大学、東北学院大学などの大学教員も参加し、理論的・実践的な支援を行っている。本プロジェ

本プロジェクトメーリングリスト

国際理解教育に関わる教員のつながり（宮城県国際理解教育研究会など）

みやぎ開発教育ネットワークのメーリングリスト

海外ボランティア等に関心のある学生（アイセック東北委員会など）（財）仙台国際交流協会のネットワーク（県内外のＮＰＯなど）【図１】本プロジェクトネットワークの全体図－108－

「開発教育ワークショップ」を通した教員ネットワーク形成

クトでは、このネットワークを基盤として、中等教育段階の現場教員・大学教員・大学院生・NPO 法人がともに学びあうワークショップ型の授業開発ネットワークを形成した。実際にこの方法が有効であったのは、後述のとおり、多くの参加者がメーリングリストおよびそれに関連する知人から情報を得ていることからも明らかである。
この方法のメリットは、①ネットワークの形成が従来よりも安価にできること、②参加の可能性の高い教員や個人にダイレクトに情報を届けることができること、③元の各グループの活動に本研究科が参加するかたちを採るためリスクが少ないこと、④各グループの鍵となる人物の協力を仰ぐことで本研究科ができること以上の企画・運営が可能となること、⑤活発に活動を続けている教員等を活動の基盤とするため今後の本研究科にとっても貴重な人的資源・ネットワークが得られる、などである。また、関連するグループにも、場所の提供や講師費用の負担がないこと、東北大学のネットワークを通じて全国の著名な講師を招聘できること等のメリットがある。
一方、デメリットとしては、①公的チャンネルで呼びかけた場合に比べ、閉じられた人的ネットワークしか情報に触れることができない、②各グループと本研究科の活動方針がズレた場合、さまざまなトラブルが生じる恐れがある。これらに関しては、今年度開催した国際シンポジウムやさまざまなイベントの機会を通じて広く参加を呼びかけた結果、最終的なメーリングリストの半数が新規のメンバーとなったこと、また本研究科教員が、各グループの会議に参加し、その活動方針について調整を行うこと等で問題にならなかった。
実際、それぞれのグループにおける鍵となる人物が相互に乗入れることで、スムースな企画･運営を行うことができたと言える。

３．「開発教育のための参加型授業ワークショップ」の実際
2007 年度本プロジェクトで行なったワークショップは、合計三回であった。それぞれの講師は、メーリングリスト参加者から強い要望のあった講師で、開発教育の理論面・実践面で全国的に著名な研究者であり、かつワークショップ型講義の経験が豊富な方々である。

（１）田中治彦氏（立教大学文学研究科・教授）講演会
第 1 回目は、9 月 24 日に開かれたが、事前に教員志望者および学校教員対象の「即戦力として使える授業づくり」のためのワークショップとして周知した。田中氏は、地球市民教育や国際ボランティアの問題が専門であり、学校教育における開発教育等をテーマにした講演会、現場教員を対象としたシミュレーションやロールプレイ等の参加型の学習について、現場教員に絶大な人気を誇っている。
メーリングリスト以外に、学内各研究科へのポスター掲示、チラシの配布、学外主要大学へのポスターとチラシの依頼も行った。最終的には、学内外からの学校関係者、教職志望学生、また国際関係の NGO で働く方々も交え、総勢 39 名で行われた。

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教育ネットワークセンター年報

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当日は、授業づくりだけではなく、田中氏の専門である社会学の手法としての PRA（＝参加型農村調査法）の講演も行われた。この日のスケジュールは以下の通りであった。
日 時：2007 年 9 月 24 日（月・祝）09:00-16:00
場 所：東北大学川内文系総合棟 11 階大会議室
講 師：田中治彦（立教大学文学研究科・教授）
参加費：無料
参加人数：39 名【田中治彦講演会スケジュール】
時

間

09:00-09:20
09:25-09:45
09:45-10:45

10:45-12:00

12:00-13:00
13:00-14:00
14:00-15:00

プログラム
講演

休憩・準備
全体の説明
ワークショップ 01「一枚の看板」
ワークショップ 02「バーン村再訪」
昼食
ワークショップ 03「プロジェクトを選ぼう」
ワークショップ 04「参加のはしご」15:00-15:30

ワークショップ 05「私にできること・できないこと」

15:30-16:00

ふりかえり

内
容
「宮城県における国際理解授業開発ネットワークの形成」
東北大学教育学研究科准教授・小川佳万
立教大学文学研究科教授・田中治彦氏
立教大学文学研究科教授・田中治彦氏
田中治彦氏が開発した教材『援助する前に考えよう』をもとにした参加型授業を体験した。「一枚の看板」は、架空のバー ン村 を訪 問し た日 本人 学生 の援 助行 動に つい て議 論を行い、つづく「バーン村再訪」は、援助される村の人物になって、ロールプレイを行うことで、援助される側の事情について議論するもの。
立教大学文学研究科教授・田中治彦氏
午前中に行われた参加型授業ワークショップの続き。「プロジェクトを選ぼう」様々な NPO 団体になってシミュレーションゲームを行うことで、援助の内容について検討するもの。「参加のはしご」は、援助される側の自立と援助する側のかかわりについての議論。さらに「私にできること・できないこと」は、最終的な意見形成。また、同時に、午後はタイにおける教育の実態についても、豊富な写真を交えてお話いただいた。
田中治彦氏・小川佳万

講演は、田中治彦氏の作成した参加型ワークショップ教材『「援助」する前に考えよう』（開発教育協会、2006 年）に即して行われた。参加者は、まず「一枚の看板」で、日本人学生が、訪れたタイの架空の村「バーン村」に立てた援助を呼びかける看板をめぐる問題について議論し、次に「バーン村再訪」では、この問題点を議論した上で援助される側の様々な立場の人物になってロールプレイを行い、利害の対立状況や問題点について理解を深めた。さらに「プロジェクトを選ぼう」では、援助のためのプロジェクトを提案する 3
つの NPO の立場になってプレゼンをし、他の NPO とディスカッションをした。さらに、タイの実態について豊富な写真等で現状を報告いただいた上で、援助される側の自立と援助する側のかかわりの段階について解説した「参加のはしご」を紹介し、最後に「私にできること・できないこと」をテーマに参加者によるディスカッションが行われた。

（２）藤原孝章氏（同志社女子大学現代社会学部・教授）講演会
第 2 回目は、同志社女子大学の藤原氏の講演会である。藤原氏は、兵庫県内の高等学校の教－110－

「開発教育ワークショップ」を通した教員ネットワーク形成

員時代から、グローバル教育やシミュレーション学習について全国的な実践を重ね、シミュレーション学習「ひょうたん島」や「外国人労働者問題を考える」などの数多くの著名授業プログラムを開発してきている。現在は、イングランドのシチズンシップ教育の「実践の批判的摂取」をめざし、日本の学校教育現場に即した最新の参加型プログラムを提案している。
今回は、参加者が講師の用意したプログラムをこなすだけではなく、ワークショップ形式で授業作りを行うために、1 泊 2 日の合宿形式とした。参加者は 29 名であった。今回、講師招聘のための諸費用、会議室使用料、ワークショップのための消耗品費はプロジェク
トの負担とし、宿泊費や飲食 7,500 円に関しては参加者の自己負担とした。
日 時：2008 年 2 月 10 日（日）14:00～2 月 11 日（月・祝）12:00
場 所：茂庭荘（仙台市太白区茂庭字人来田 143-3）
講 師：藤原孝章（同志社女子大学現代社会学部・教授）
参加費：7,500 円（宿泊・飲食費実費）
参加人数：29 名【藤原孝章氏講演会スケジュール】
時 間【1 日目】
14:00-14:15
14:15-14:30

プログラム
あいさつ
アイスブレイキング

14:30-17:00

講演

17:00-18:30

夕食

18:30-21:00

21:00【２日目】
07:00-08:30

教材作り
ワークショップ 01

内容

東北大学教育学研究科准教授・小川佳万
同志社女子大学現代社会学部教授・藤原孝章氏
市民性教育の理論的なアウトラインを説明後、藤原孝章氏の 学 生が イギ リス のシ チズ ンシ ップ 教育 の教 科書 をも とにアレンジした「フェアトレードすごろく」の教材を体験した。
その後、この参加型授業の解説を行なっていただいた上で、イギリスの市民性の動向を紹介された。
同志社女子大学現代社会学部教授・藤原孝章氏
市民性教育についての講義の補足説明後、何が市民性教育の問題やテーマとなるのか、子どもたち（特に社会科の場合に）何を考えさせるべきかを、グループごとにブレーンストーミングした。

交流会
朝食

09:00-11:00

教材作り
ワークショップ 02

11:00-11:30

発表会・相互批評

11:30-12:00

ふりかえり

同志社女子大学現代社会学部教授・藤原孝章氏
前日の話し合いをもとに、ポストイットと模造紙を使用しつつ、グループごとに授業の構想を練り上げていくワークシ
ョップ形式の教材作りを行った。
グループごとの授業作りの成果を発表し、相互批評を行った。
藤原孝章氏・佐々木達也氏（尚絅学院女子高等学校教諭）

前回の 9 月 24 日の講演会の評価が広まったことと、1 月 6 日に開催した国際シンポジウ
ムを通して国際理解教育に関する実践校との協力体制が出来上がったことなどから、1 月以降、新たに多数のメーリングリスト参加者が得られた。その結果、今回は、東北大学学生をはじめ、遠くは秋田･岩手の大学生、宮城県、山形県の小・中・高校の教員等が集まり、1 泊 2 日の講演会にも関わらず、31 名が参加した。

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講演は、まず藤原氏の近年の研究テーマであるイギリスのシチズンシップ教育の動向について報告があり、市民性教育の課題について指摘された。その後、イギリスのシチズン
シップ教育の教科書に掲載されたシミュレーションゲームを発展させ、日本の実情に合うように改善された「フェアトレードすごろく」を紹介、実際に参加者が体験した。この「フェアトレードすごろく」を用いて、カカオの生産者の生活を擬似体験させ、身の回りに溢れる工業製品の原料生産者の抱える問題から、これからの貿易のあり方について考えさせるゲームであった。その後、夕食をはさみ、「何が市民性教育の問題になるのか」についてグループごとにディスカッションが行われた。この参加者による授業作りは、2 日間にわたって行なわれ、2 日目の午前中に各グループによる授業実践の発表が行われた。

（３）大津和子氏（北海道教育大学・教授）講演会
第 3 回目は、北海道教育大学の大津和子氏である。大津氏は、兵庫県内の高等学校の教員時代から、国際理解教育についての実践を重ねてきた。1987 年には、社会科教育における著名な実践『社会科＝一本のバナナから』を発表し、これを期に国際理解教育の第一人者として北海道教育大学に招聘され、現在まで数多くの実践や著作を発表している。大津氏の授業づくりは、アジア・アフリカ地域の徹底的な取材と、豊富な教員経験に基づく授業感覚、さらにイギリスのグローバル教育研究所などでの研究実績を背景に、実践的なシミュレーション学習を取り入れたものである。
当初、田中治彦氏（9 月）、大津和子氏（11 月）、藤原孝章氏（1 月）と 2 ヵ月毎とのワークショップを行う予定であったが、大津氏のご都合により、氏のワークショップは 3 月 2日に変更された。そのため、本来、最後に行なうはずであった合宿形式の授業作りワークシ
ョップが第 2 回目になったが、三回の講演内容自体は、それぞれ独立していたため、大方に支障はなかった。だが、春休みおよび年度末であり、公立の高等学校の卒業式翌日（一部高校は前日）であったため、参加者数に関しては、27 名とやや予想を下回った。
今回も、講師招聘のための諸費用、ワークショップのために使用した模造紙・ポストイットなどの消耗品費はプロジェクトの負担とし、参加費は無料とした。なお、終了後の茶話会の費用は、各人の手作り品を持ち寄って開催したためプロジェクト経費の負担はなかった。
日 時：2008 年 3 月 2 日（日）13:00～17:00
場 所：東北大学川内文系総合棟 11 階大会議室
講 師：大津和子（北海道教育大学・教授）
参加費：無料
参加人数：27 名【大津和子氏講演会スケジュール】
時 間13:00-13:15
13:15-13:30
13:30-14:00

プログラム
あいさつ
アイスブレイキング
ワークショップ「違いの違い」内容
東北大学教育学研究科准教授・小川佳万
北海道教育大学教授・大津和子氏
北海道教育大学教授・大津和子氏
様々な異文化問題について、グループごとにカードに書か－112－

「開発教育ワークショップ」を通した教員ネットワーク形成

14:10-15:00

講

15:00-15:30

質疑応答

15:30-16:30

講

16:30-16:50
16:50-17:00
17:00-18:00

質疑応答
あいさつ
茶話会

演

演

れた「違い」を「あっていい違い」「あってはいけない違い」に分類しつつ、議論を重ねる。
北海道教育大学教授・大津和子氏「文化とは何か」をテーマに、ワークショップにかかわる講義を行っていただき、異文化理解に関する理論的な知見を深めるとともに、どのように授業作りに転換できるかについて講演をしていただいた。
ワ ーク ショ ップ およ び講 演に つい ての 感想 や質 疑応 答を交えつつ、全参加者で異文化理解についてのディスカッションを行った。
北海道教育大学教授・大津和子氏
現在の大津氏の研究テーマであるサブサハラにおける女子教育の問題や教育開発における国際連携について、「サブサハラにおける教育開発の現状と課題」と題して講演を行っていただく。
小川佳万・佐々木達也氏（尚絅学院女子高等学校教諭）

この講演は、まず参加者全員参加のアイスブレイキングからはじまり、様々な生活上・文化上の「違い」について書かれたカードを使用し、グループごとに「あっていい違い」「あってはいけない違い」に分類していく「違いの違い」が行われた。この中で参加者は、文化についての議論を深めていった。このワークショップをもとに、続いて大津氏による文化についての講演が行われ、参加者による質疑応答と双方向のディスカッションに展開していった。その後、大津氏の近年の研究テーマであるサブサハラにおける女子教育の問題や教育開発における国際連携について、「サブサハラにおける教育開発の現状と課題」と題して講演を行っていただいた。

４．参加者のアンケート結果
三回にわたる講演会の参加者等アンケートを見ると、その変化が良くわかる。まず、【図２-１】の参加者内訳を見ると、当初の既存ネットワーク参加者の国際機関関係者が減少し、徐々に参加教員が増えてきたことがわかる。これは、国際教育・教育開発に関わる既存のネットワークから、徐々に口コミ等で新たな授業づくりの教員ネットワークが形成されてきたといえる。さらに、【図２-２】の参加学生の内訳を見ると、学外者がかなりのウエイトを占めるようになってきたことがわかる。このような変化は、本学大学院進学をめざす他大学学生を増加させるきっかけとなるのではないだろうか。
さらに、グラフには出していないものの、第 3 回目は、27 人中 17 枚回収したアンケー
トの回答では、メーリングリスト 10 名、友人から 7 名と言うように、ほぼすべての参加者（回答者）が、ＨＰやポスターなどの既存の方法ではなく、新しく形成された草の根のネットワークを通じて情報を得ていたことがわかった。

－113－

教育ネットワークセンター年報

第8号

さらに、【満足度に関しても、図２－３～４】のように第 1 回目→第 3 回目にかけて向上したことがわかる（第 2 回目は、合宿形式で条件が異なるため同様のアンケートは行なわなかった）。
4010359学外学生
工学部学生
経済学部学生経済学部院生
文学部学生
文学部院生
教育学部学生教育学部院生

830

その他
大学教職員
国際関係
大学生･院生学校教員

252015107654325100

第1回

第2回 第3回

第1回【図２－１】各回の参加者内訳

第2回

第3回

【図２－２】各回の参加学生内訳

大いに満足
まあ満足
普通不満
【図２－３】第１回目の参加者満足度

大いに満足
まあ満足
普通不満

【図２－４】第３回目の参加者満足度

５．ネットワーク生成のための諸課題（１）情報の周知の方法
メーリングリストを通じてネットワークを形成することは、これまで見てきたアンケー
ト結果を見ても有効な方法であった。費用の点でも、これまで関連各機関・各学校にポスターを印刷して配布したり、文書を発送したりすることに比べて、この方法は格段に安くすんだ。ただし、有効に活用するためにいくつかの課題も残っている。
第一に、メーリングリストの有機的活用および拡大である。今回、1 月 6 日に大規模に行なわれた国際理解教育のためのシンポジウムに参加された各高校の教員、NPO 関係者に本メーリングリストへの参加を呼びかけ、その後の本プロジェクト参加者を拡大させた。
また、国際シンポジウムへの参加を、本メーリングリスト参加者を通じて呼びかけたことでポスターや案内文書の発送を一切行わず 180 名の参加者を得た。したがって、今後は、講義の時間に参加を呼びかけるなどの方法も加えることも有効であることがわかる。
第二に、参加者を拡大する一方で、情報を絞り込む必要がある。メーリングリストの拡大は、あらゆる雑多な情報が参加者に流れ込む可能性があり、その結果個々の情報提供の効果が次第に低下してゆくというジレンマがある。本プロジェクトでは、参加者をいくつ－114－

「開発教育ワークショップ」を通した教員ネットワーク形成

かのグループに分類し、各参加者の興味･関心に絞った情報のみを精選して提供した。今後、教育学研究科がメーリングリストを一元的に管理した場合でも、膨大な数のイベント情報をすべての参加者に送信するのではなく、各参加者にとって厳選された年 5 回程度のイベントの情報関連に絞って送信する方法をとるべきであろう。

（２）日程の問題
これまでの教育学研究科が行なうイベントは、日程の決め方に大きな問題があった。すなわち、これまで日程は、講演者の都合と本研究科の都合からのみ導き出され、参加者の都合がほとんど考慮されてこなかったという問題があった。
しかしながら、特に学校教員を対象とした場合、学事日程はあらかじめ決まっており、多くの学校でほぼ共通した日程が毎年繰り返されている。この学事日程を無視してイベントを行えば、場合によってはほぼすべての学校関係者が参加不可能となる可能性もある。
また、第 3 回目は春休みにかかったため、学生の参加が予想していた数より減少した。
今後、講演内容の質の向上と同時に、参加対象者を想定しその日程を考慮した上でのイベント開催を行う必要があろう。

（３）講演の内容および形式
今回の三回の講演は、①参加型授業のワークショップを取り入れ、参加者が主体的に関わることができるものとする、②体験した内容を理論的に裏付ける講演を行う、③ディス
カッションの時間を設け、講演者―参加者、参加者相互の双方向の議論を行う、の三点を盛り込んで講演を行うよう依頼した。さらに、講演内容を「すぐに授業で生かせる」ように、使用した教材をできる限り提供するようにした。その結果、先の【図２－４】ように、高評価をいただいた。
だが、その一方で、理論的にも実践的にも深く学んできた参加者からは「もう少し体系的に整理してほしい」（50 代教員）などの意見もいただいた。このような参加者のニーズや既有知識、経験の差に関しては、①同様のテーマに関して継続的・発展的に講演を行う、②参加者のニーズに応じて講演の情報提供を分ける方法などの改善策が考えられる。しかしながら、これらも、新たな参加者や単発的な参加者を排除することにもなったり、講演の数が格段に増え主催者側の負担が増大する等の問題が生じてくることが予想される。

（４）継続性の問題
本プロジェクトは、2007 年度教育ネットワークセンターのプロジェクト型研究 A として採用されたものであるため 2008 年 3 月で本プロジェクトが終了する。しかしながら、【図３】のように、同様の講演会の継続を望む声が大きい。今回と同規模の年３回の講演会開催とメーリングリストの維持･管理には年間 50 万円程度の予算が必要である。本研究科が－115－

教育ネットワークセンター年報

第8号

学校現場の教員と積極的に協力していることが認知され、本研究科を中心とした人的ネットワークの基盤を築くためにも、継続希望
希望しない
実施形式の変更
無回答

少なくとも 5 年程度の継続性を持たせる必要があるだろう。

【図３】ワークショップ講演会継続の要望（５）発展性最後に、今後のメーリングリストの発展性について言及する。現在、教育学研究科では、研究科全体規模のものから、教員個人の研究会まで多様なフォーラムが形成され、イベントが行なわれている。しかしながら、前者は、先に述べたように膨大な経費がかかるにもかかわらず、情報の提供や参加者の確保の問題のため成果があがりにくい。一方、後者は、継続的な参加者に恵まれるが、グループの開放性・発展性という点で限界がある。また、これらの情報について相互の連絡がなく、グループの参加者間の情報の提供や、日程の調整や関連性などの点で大きな課題を抱えている。そこで、これらを【図４】のような情報の一元化を行うことが、ますます必要となってくるであろう。

Ａ関連イベント

東北大学教育学研究科
メーリングリスト

Ｂ関連イベント

参加者①：ニーズA

参加者②：ニーズA

Ｃ関連イベント

参加者ニーズのフィードバックCBC
Ｃ関連メールグループ

一元化

参加者 n：ニーズ【図４】ネットワーク形成の概念図

Ａ関連メールグループ

ニーズに応じた情報の精選・提供

C

Ｂ関連メールグループ

参加者③：ニーズ

Ｂ

Ａ関連
イベント情報

Ｂ関連
イベント情報Ｃ関連
イベント情報今回、教育ネットワークセンターの研究Ａとしての本プロジェクトと、国際理解教育関係の実践校に参加をお願いする国際シンポジウムのメーリングリストを一元化した。その結果、ニーズの近い双方の参加者に適切な情報を提供することができ、印刷費・郵送費等を大幅に削減できた。さらに、複数の人的ネットワークグループを有機的に関連付けることもできた。今後、このような関連する人的ネットワークグループを教育ネットワークセンターが一元的に管理し、日程調整と情報の提供を戦略的に計画することで、教育学研究科を中心とする地域ネットワークの形成が促されるものと思われる。

－116－