CONTENTS
１ 協会業務報告
２ プログラムオフィサー（PO）自己紹介
木幡 邦男
３ 環境研究最前線（112） 環境研究総合推進費 平成 28 年度新規課題の紹介(8)
安全確保領域（旧安全が確保される社会部会）
小野 雅司・渋谷 一彦・原島 省（プログラムオフィサー）
４ AIRIES 随筆(99)
コラム「異見会」（11）「バードウォッチング、冬鳥たち」
八木 美雄（前（公財）廃棄物・3R 研究財団 専務理事、㈱アクトリー 技術顧問）
５ 業務日誌01 月 20 日、トランプ氏が第 45 代アメリカ合衆

平成 8 年の創刊時に、和文誌については情報提国大統領に就任しました。

供・交換の場とし、解説記事・報告的なものを中就任演説は、国民（people や citizens）が権力心とした「読み物」とするという方針が示されて者・支配層に替わり統治者になるのだとか、アメいますが、インターネット等により大量の情報をリカ第一だといったおなじみの主張が繰り返さ容易に入手・検索できる状況に変わってきているれた、分かりやすいものでした。

中で、その価値が理解されにくくなってきている

あまり報道はなかったようですが、「We areのかもしれません。

protected by God」とか「almighty Creator」と英文誌については、今後アジア諸国をはじめといった表現に、やや違和感を覚えました。国民のした途上国における環境研究が一層発展していほとんどがキリスト教徒で、歴代大統領が聖書にくと考えられる中で、我が国の先進的な研究成果手を置き宣誓してきているのですから、不自然でを発信していくことは以前にも増して意義深く、はないのでしょうけれども、現代日本の首相の所また協会の設立目的である「国際的な環境研究・信表明演説で神様仏様が持ち出されることは多環境技術開発の推進」にもかなうものであると言分ないでしょうから。

えます。現在は、冊子体発行 1 年後からデジタルさて、昨年 12 月号で少し触れましたが、協会データをホームページで公開していますが、最新が発行している学術誌に関するアンケート調査情報の海外への発信、オープンデータ化の推進とを実施しましたので、結果の一端をご紹介します。

いった観点に加え、資金面や資源保護面も考慮し、他団体において冊子の発行の廃止、電子ジャー紙媒体での発行に替え、電子書籍を直ちにホームナル化等が散見される中で、今後の参考とすべく、ページ上で公開する形にしたいと考えています。

和文誌「地球環境」を無料で配布してきている大その他の協会業務関連では、「CO2 排出削減

学付属図書館、国立研究開発法人、地方環境研究対策強化誘導型技術開発・実証事業」の平成28

所等 232 機関を中心に簡単な調査を行いました。

年度継続課題の中間評価が、1月中旬から2月中旬

回答率は約 6 割で、ほとんどの機関から「役立つ」にかけて行われています。また、平成29年度新規または「まあまあ役立つ」との回答をいただき、課題については、現在公募中で2月9日に締め切ら6 割近い機関からは、タイムリーに環境問題を知れ、ヒアリングが2月下旬から3月上旬にかけて行ることができると評価していただきました。

われます。「環境研究総合推進費」については、他方で、「今後送付を希望しない」「有償化され平成29年度新規課題採択のためのヒアリングが2れば送付を希望しない」とした機関が約 6 割あり月上旬まで行われます。CO2テクノロジーアセスました。アンケートに回答いただけなかった機関

メントについては、2月27日に土木学会講堂で、は有償化されれば送付を希望しないと仮定する「社会転換に向けてのテクノロジーアセスメンと、有償化されれば送付を希望しない機関が全体トの理論と手法の開発に向けて」と題したシンポの 4 分の 3 を占めることになります。公的機関はジウムが開催されます。マイクロプラスチックに毎年のように予算が削減されるところも多いた

ついては、昨年末に開催した国際専門家会合のフめ、今まで無償であったものが有償になれば、わォローアップを実施中です。

ずかの金額といえども割くことができないとい引き続き、みなさまのご指導・ご支援のほど、う事情もあるのでしょう。

よろしくお願いいたします。

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埼玉県環境科学国際センター（CESS）での 5 年

研究所を退職し、縁があっ間の任期を満了し、平成 28 年 11 月よりプログラて CESS に勤務しました。

ムオフィサー（PO）を務めております木幡です。

県の機関である CESS で恒例により自己紹介をさせていただきます。

は、住民の環境問題に密接

私は、当協会では環境研究・技術開発の推進にに関わる課題の解決を求向けた企画業務を中心に担当しており、現在は主められることが多く、国のに、「マイクロプラスチックのモニタリング手法の機関とは全く異なる貴重標準化及び調和に向けた検討業務」に携わっていな経験をしました。常時監ます。

視業務のような経常的な調査研究だけでなく、特昭和 54 年に国立公害研究所（現、国立環境研究に、事故時には、緊急対応が求められ、CESS 職所）に就職し、新たに設置された海洋環境研究室員は休日返上や夜間に及ぶ勤務を実施しています。に配属され、環境に関する研究を開始しました。

記憶に強く残っているのは、平成 24 年 5 月に起

当時は、瀬戸内海を中心に赤潮による被害が深刻きた利根川におけるホルムアルデヒド検出事例でで、海洋環境研究室職員が一丸となって、赤潮のす。この時は、一部の地域で上水の供給が停止し発生機構解明や発生予測手法の開発に取り組みまたこともあり、大変な緊張感の中、1 週間以上にわした。その後、赤潮と同じ富栄養化を起源とするたり昼夜運び込まれる試水を数名の担当者で手分貧酸素水塊（青潮を含む）に係る課題や、藻場・けして分析していました。水質事故では、一般に干潟等の浅海域における生態系の機能を明らかに初動調査が大事で、緊急対応により何件かの事例し、浅海域生態系保全を目指す研究を実施しましで原因の特定を可能にしています。平成 24 年末かた。浅海域の環境保全に関連して、平成 20 年度～ら翌年頭にかけて 100 羽以上のカラスの死骸が発

22 年度環境省環境技術開発等推進費（戦略一般課

見された件では、年末年始にもかかわらず研究員

題）「干潟機能の高度化システムによる水環境改善は分析を続けました。北朝鮮で核実験実施の報告及び CO2 固定化技術の開発研究」の研究費のお世があるたびに、原子力規制庁の依頼で、10 日間ほ話になりました。また、原油流出事故により汚染ど連続のモニタリングを実施していますが、CESSされた海岸の環境修復や、漂流ゴミによる海洋汚の担当者は、調査日が連休と重ならないようにと染に関わる事柄にも取り組みました。

祈っていました。この他、CESS では、埼玉県か平成 17 年には国立環境研究所の水土壌圏環境研らの令達事業だけでなく、推進費や科学研究費補究領域長を拝命し、広い視野が求められ、海洋環助金を獲得して独自の研究も推進しています。

境に加え、新たに陸水環境、土壌環境の保全に関国立環境研究所及び CESS を通じ、研究者としわってきました。さらに、平成 21 年度～23 年度てだけでなく研究管理者として、多くのことを学には、国立環境研究所アジア自然共生グループのばせていただきました。PO としては新米ですが、メンバーと共同して、環境研究総合推進費「東シ今までの経験と知識を活かナ海環境保全に向けた長江デルタ・陸域環境管理して環境研究推進のお役に手法の開発に関する研究」に取り組み、何度か中立てるよう努力をする所存

国に調査に行きました。

ですので、宜しくお願いいた

平成 23 年 9 月に、審議役を最後として国立環境します。
2今月から 2 回にわたり、安全確保領域の新規課

なお、平成 28 年度新規採択課題の詳細について題をご紹介します（掲載の概要及び図は環境省 HP

は、推進費 HPより引用、一部改編して紹介）。

（http://www.env.go.jp/policy/kenkyu/suishin/kadai/new_project/h28/h28_new_project.html）にて安全確保領域は、化学物質等の未解明なリス
ク・脆弱性を考慮したリスクの評価・管理、健全ご覧になれます。

な水、大気の循環に係る研究開発等を推進します。

◎5-1601：大気中の二次汚染物質に対する発生源寄与推計と対策立案に資する規範的モデルの確立（H28～30年度）
研究代表者：茶谷 聡（（国研）国立環境研究所）
微小粒子状物質（PM2.5）と光化学オキシダンモデルを確立させる。そして、その妥当性と有用ト（Ox）の環境基準の達成率は低い状況にあり、性を、わが国のモデル研究者の総意として広く展早急な対策が求められている。費用対効果の高い開させる。

対策を立案するためには、PM2.5やOxに対する寄与の高い発生源を見出す必要がある。しかしながら、PM2.5の大半やOxは、大気中での複雑な光化学反応を経て二次的に生成される汚染物質（二次汚染物質）であるため、発生源寄与を求めるのは容易ではない。
本研究では、大気質モデルへの重要な入力データである排出インベントリの構築・改良と、モデルの検証・開発・改良のための観測データの取得を行う。その上で、有力なモデル研究者を一堂に集め、二次汚染物質の濃度再現性と発生源寄与割合について、複数のモデル間で相互比較を行う。異なるモデル間の長所の融合、さらには観測に基づく新たなサブモデルの開発を通して、信頼性の高い規範的な3◎5-1602：多種・新規化学物質の網羅的モニタリングと地域ネットワークを活用した統合的評価・管理手法の開発（平成28～30年度）
研究代表者：西野 貴裕（(公財)東京都環境公社東京都環境科学研究所）
国内外において、新規に製造・使用される化学削減対策を提言する。さらに、本研究で構築した物質の種類は年々増加し、2015 年には米国化学会

データベースを通じて、化学物質漏えい事故におのケミカル・アブストラクトに 1 億個目の化学物ける迅速な原因物質究明など、非常時への対応力質が登録された。しかし、これらによる環境汚染の強化を図る。これらのプロセスを通じて非常時実態の解明や環境リスクの評価は、現状では追いへの対応を含めた化学物質の適正な管理手法に資ついていない。特に、東京、大阪、名古屋、福岡する研究を進める。

をはじめとする大都市域は化学物質の使用量も多いため、汚染が進行しやすい傾向にあるが、全容は 明 ら か に な っ て い な い 。 一 方 、 GC/MS や
LC/QTOF-MS による網羅分析の技術が急速に発展しつつある。
本研究課題ではこれらの手法を上記 4 都市域に適用し、地域ネットワークを活用して都市域ごとに優先的に調査すべき物質をスクリーニングする。
そして問題となる物質については、排出源まで含めた環境実態調査を行い、リスクの評価及び排出◎5-1603：水系感染微生物による水環境汚染の把握と微生物起源解析の活用に関する研究（H28～30 年度）
研究代表者：片山 浩之（東京大学）
水環境における衛生学的水質基準として、我がいるとも指摘されている。

国においては大腸菌群が長らく用いられてきた。

このような背景から、本研究では、①大腸菌のその間、先進諸外国においては、大腸菌群を大腸指標性評価（増殖特性、並びに病原ウイルスとの菌に変更するだけにとどまらず、大腸菌ファージ相関性）②国外で使用されている指標の有効性、を用いた規制や、リスク評価を取り入れた基準な③環境基準に適用可能な汚染源解析手法の開発をど、様々な先進的な科学的知見を取り入れた基準目的とした調査研究を行う。

が導入されているが、我が国ではいまだに大腸菌群などの細菌指標のみの規制に終始している。大腸菌などの細菌指標は、クリプトスポリジウムやウイルスなどの環境ストレスに耐性の高い病原微生物よりも死滅しやすいため、指標性に問題があることが指摘されている。また、逆に大腸菌は様々な温血動物から排出されたり、環境中での増殖の可能性が指摘されたりしていることから、地域の努力にも関わらず環境基準の超過が減少しない原因となって4

◎5-1604：都市型 PM2.5 の高濃度化現象の原因解明と常時監視データ補正法（H28～30 年度）
研究代表者：長田 和雄（名古屋大学）
関東や東海などの大都市域では PM2.5 の年平均

子体積、主要化学成分との関係を把握することに濃度が高く、高濃度となる要因の解明が必要とさより、常時監視局で測定される PM2.5 濃度の 1 時れている。しかし、都市域での二次生成や港湾部間値の解釈を補助する手法を検討する。

から輸送されてくる PM2.5 の実態は、未解明のままである。また、大気環境常時監視局におけるPM2.5 濃度の 1 時間値についても検討が必要とされている。そこで本研究では、関東平野と濃尾平野において、湾岸部と内陸部などで時別の大気観測・サンプリングを行い、有機マーカー成分や指標元素濃度のデータを取得する。また、冬季都市域での硝酸アンモニウムの形成を調べるために、アンモニア等のガス濃度も測定する。これらの観測データにより、都市型 PM2.5 高濃度現象の実態を把握し、発生源寄与割合の推計精度向上に必要な科学的知見の充実を目指す。さらに、光散乱式計測装置など非集積的な手法を用いて、湿度と粒◎5-1605：PM2.5 の成分組成、酸化能、呼吸器疾患ハザードとそのモデル予測に関する研究（H28～30 年度）
研究代表者：梶野 瑞王（気象庁気象研究所）
PM2.5 環境基準の実施に伴い、曝露・リスク評価が喫緊の課題となっている。PM2.5 は重量濃度で定義されるが、実際は多様な化学成分・粒径分布を持ち、それらは時々刻々変化するため、重量濃度が同じであっても気塊の由来が異なると健康リスクも異なると予想される。本研究では、欧米を中心に健康有害指標の一つとして着目され研究が盛んになっている粒子の酸化能に着目し、大気観測（越境汚染・福岡市および国内汚染・つくば市における化学・物理観測）、装置開発（PM2.5 酸化能を 1 時間間隔で連続自動測定できる装置）、細胞暴露実験、数値モデル開発（3 次元化学輸送・気道沈着結合モデル）を通して、ヒトの気道に沈着した化学物質が細胞に与える酸化ストレスを定量化した「呼吸器疾患ハザード」を提案し、従来の大気汚染ハザード（すなわち PM2.5 重量濃度）との相違を明らかにし、またそのモデル予測可能性を検討する。
5◎5-1606：機器分析と溶出特性化試験を組合せた自然・人為由来汚染土壌の判定法の開発（H28～30 年度）
研究代表者：橋本 洋平（東京農工大学）
現在進行中の東京外郭環状道路等の大規模工事し、機器分析で得られた知見と組み合わせた多元によって、自然由来汚染土壌が、今後大量に発生的な汚染起源の判定手法を開発し、自然および人することが見込まれている。それに含まれる重金為由来の汚染の特徴を明らかにして汚染起源の判属類は、元来地殻に含有される低濃度のものであ定に資するためのデータベースを構築するとともるため、地下水や周辺環境を汚染するリスクが低に実務的な判定法を開発する。

い。しかし、土壌汚染対策法の溶出基準をわずかでも超過すると汚染土壌の判定がなされるため、汚染土壌浄化施設での処理や管理型処分場等への搬出といった過剰な対策がとられる傾向にあり、それを考慮した評価手法法は、国際的にも確立していない。確実性の高い汚染起源の判断指標を確立するためには、複数の機器分析法を導入し、元素の化学形態・電子顕微観察・結晶構造の知見等によって得られた知見から、総合的な判断をするのが合理的であるが、一部の機器分析は費用や時間がかさむことから、実務的な判定方法としては適さない場面も想定される。
本課題では、溶出特性化試験を併せて導入◎5-1607：琵琶湖における有機物収支の把握に関する研究（H28～30 年度）
研究代表者：早川 和秀（滋賀県琵琶湖環境科学研究センター）
琵琶湖では、水質保全の取り組みによって富栄を湖沼水質保全計画へ導入を図り、物質収支の把養だった水質が改善されてきたが、在来魚介類の握を通じて、にぎわい復活のための水質管理につ減少やプランクトン種の変化など湖沼生態系の悪なげることを目的とする。

化が一層顕在化した状況にある。琵琶湖の水質と生態系の保全を図ることは喫緊の課題であり、その取組は全国の湖沼の保全や再生の先駆けとなり得るものである。
本研究では、琵琶湖における一次生産、細菌生産、動物プランクトンの生産について、野外の観測と室内実験を実施して知見を蓄積して、将来の生態系モデルの高度化のための各生物間の関係性を把握する。また、生態系保全を考慮した水質保全計画の策定に向け、有機物量とそのフローの概念
6りく ぎ えん

冬は、樹木や草花の多くが葉を落とし見通しが利くようになりますので、バードウォッチングにめに従って、「六義園」でボランティア・ガイドをして、その経験を高尾山などでのガイド活動に活適しています。

かすようにしています。同時に、高尾山を中心に草花、樹木、シダ、チョウなど昆虫やクモや鳥な１．森林インストラクターどについても観察会に参加して自然観察のスキル

関西に単身赴任していた 20 数年前の早春、滋賀アップに努めています。

県大津市の坂本から比叡山を越えて京都市の修学

しかし、少し分かってくると誰かに説明したく院まで歩いた時、いろいろなスミレを見かけましなるもので、大失敗したことがあります。三枚のた。後で調べると、比叡山は山野草の宝庫で、特葉っぱ（三出複葉）で葉柄が茎の同じところからに、エイザンスミレなど多種類のスミレが観察で出ている木（対生）を前に、三人連れのオバちゃきることが分かりました。

んに、メグスリノキの説明したところ、「そうかね

それ以来、山野草を含め自然観察の勉強をしなぇー」と納得のいかない表情。

ければと思いつつ、歳月だけが過ぎていきました。

帰宅後、図鑑で調べると、見かけがソックリさ

50 歳を過ぎ、城探訪とモノ書きという個人の世界

んのミツバウツギと判明。それ以来、メグスリノを離れ、ボランティア活動もできないかと思うよ

キを見る度、「自然は奥深いからもっと謙虚に勉強うになってきました。そんな時に、高尾山などでしろ！」と自戒させられています。

自然と触れ、森林施業、自然観察、子供の環境教

余談ついでに、ボランティアについて一言。ボ

育などに携わる森林インストラクターという資格

ランティア団体は、自己主張の強い、前歴も多種を知り、苦戦の末、60 歳になる直前で資格を取得

多様な仲間のムラ社会。「楽しむこと」を第一に、できました。

「和して同ぜず」、マイペースを守ることが肝要か

資格はとったものの、ガイド経験はなくどうやと思っています。

ったらよいのか皆目見当がつきません。先輩の勧ヒドリガモのペア（仙川）

オナガガモ♂（仙川）

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２．バードウォッチング
さて、四季それぞれにスミレ、キク、シソ、キンポウゲ、バラ、ユキノシタ、マメ、スイカズラなどなどの多種多様な山野草の仲間が次々と現れ、草花を覚えるのは容易ではありません。
「石の上にも三年」で 3 年間観察を繰り返すうちに代表的なものは分かるようになり、少し余裕が出来てきました。
そんな時、森林インストラクターに成りたての歓迎会の席でベテランの方から、「鳥は 20 種も知キンクロハジロ♂(六義園)

れば大方カバーできる。草花を覚えるよりも簡単だよ。
」とのアドバイス（初心者へのアドバイスで鳥の世界も当然のことながら奥深い。念のため。）を思い出しました。
そこで、日本野鳥の会が主催する京王線沿いの多磨霊園、聖蹟桜ヶ丘近くの多摩川、高尾山などのバードウォッチング（探鳥会）に参加してみました。最初はなかなか付いて行くのが大変でした
が、シジュウカラ、メジロ、コゲラ、ハクセキレ
イ、ヒヨドリ、ムクドリ、コサギ、カルガモなど身近な留鳥から、オオルリ、キビタキ、ホトトギ

ジョウビタキ♂（大阪城公園）

スなど夏鳥そしてツグミ、ジョウビタキ、カモ類など冬鳥も、「石の上で三年」で少し分かるように中でもカモの仲間は、身近な水辺で観察できます。

なってきました。

私の冬鳥の観察スポットの一つは、京王線仙川

鳥の動きは素早くなかなか姿を見せてくれませ

駅近くの仙川です。両側がフェンスで人が入れず、んから、耳を澄まして鳴き声（聞きなし）に注意

しかも中洲など自然を残すように河川整備がされしなければなりません。最初のうちは、双眼鏡片ていますので、冬になると、カルガモ、アオサギ、手に、身近な鳥から始めて、バードウォッチングカイツブリ、オオバン、カワウなどに混じって、のベテランに手ほどきを受けるのが早道です。そコガモ、マガモ、ヒドリガモ、オナガガモ、ヨシの際の図鑑ですが、学研や小学館の小中学生向けガモ、キンクロハジロなど渡り鳥を身近に観察でのものが難しいことも平易に解説しているのでおきます。

勧めです。また、日本野鳥の会発行の野鳥観察ハ

なお、カワセミは、河川環境が改善され小魚がンディ図鑑も役立ちます。

多くなったため、よく気を付けると身近な水辺でも観察できます。また、オシドリですが、樹木が３．冬鳥たち生茂った水辺を好みます。都心では、新宿御苑の冬は、北の国から多くの渡り鳥がやって来ます。

他、明治神宮の北池で観察できます。

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ASSOCIATION OF INTERNATIONAL RESEARCH INITIATIVES FORENVIRONMENTAL STUDIES4(水)：仕事始め

19(木),20（金）：環境推進費 H29 新規採択ヒアリング（安全確

5(木)：環境推進費 アドバイザリーボード（アド）会合に出席保部会）を開催（機構 東京事務所）（東京）

22(日)：環境推進費 担当課題のシンポジウムに出席（金沢）

6(金)：環境推進費 アド会合に出席(大津)23(月)：環境推進費 アド会合及びシンポジウムに出席

CO2 対策事業 検討会に出席（大阪）（東京）

10(火)：環境推進費 アド会合に出席(新潟)CO2 対策事業 中間評価（再エネ分野）に出席及び開11(水)：CO2 対策事業 検討会に出席（東京）

催支援（霞が関）12(木)：環境推進費 アド会合に出席（千葉）CO2 対策事業 打合せ（協会）CO2 対策事業 中間評価（交通分野）に出席及び開催

24(火)：環境推進費 アド会合に出席(東京)

支援（霞が関）環境推進費 現地調査（九州）CO2 対策事業 打合せ（協会）

25(水)： CO2 対策事業 検討会に出席（東京）

13(金)：環境推進費 担当課題の研究会に出席（札幌）

25(水)-27(金)：日本疫学会に参加(ベルクラシック甲府)

CO2 対策事業 中間評価（建築物等分野）に出席及び26(木),27(金)：環境推進費 H29 新規採択ヒアリング（資源循開催支援（霞が関）環部会）を開催（機構 東京事務所）

14(土)：環境推進費 アド会合に出席（東京）

28(土)：環境推進費 アド会合に出席（つくば）,（東京）

16(月)：環境推進費 H29 新規採択ヒアリング（自然共生部会）

30（月）：環境推進費 アド会合に出席（東京）を開催（環境再生保全機構（機構） 東京事務所）

31(火)：環境推進費 現地調査(大阪)

17(火)：学術会議シンポジウムに参加

環境推進費 会計説明会に参加（機構 東京事務所）

環境推進費 アド会合に出席（東京）

CO2 対策事業 検討会に出席（東京）

環境推進費 現地調査（八戸）＊環境推進費：環境研究総合推進費研究管理・検討事業

18(水)：環境推進費 H29 新規採択ヒアリング（統合部会）を

CO2 対策事業：CO2 排出削減対策強化誘導型技術開発・開催（機構 東京事務所）

実証事業〒110-0005 東京都台東区上野 1-4-4
TEL：03-5812-2105
FAX：03-5812-2106
E-mail：airies@airies.or.jp(日本学術会議協力学術研究団体)

Homepage：http://www.airies.or.jp

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