Fund Report

販売用資料

スカイオーシャン・コアラップ （安定型／成長型）

２０１６年１月２０日

足もとの運用状況について
年初からの中国株式市場や原油価格の下落を契機として市場に動揺が広がっており、「スカイオーシャン・コアラップ（安定型／成長型）」の基準価額も下落しています。
当レポートでは、「スカイオーシャン・コアラップ（安定型／成長型）」の足もとの運用状況と今後の市場見通しについて解説します。

スカイオーシャン・コアラップ（安定型/成長型）と６資産分散、世界株式の推移
基準価額と他資産の比較

設定来の基準価額の推移(2015年5月26日（設定日）～2016年1月15日、日次）(2015年5月26日（設定日）～2016年1月15日、日次）
105

10,4002016/1/15
安定型 9,272円
成長型 8,937円

10,000①②③④100

安定型
成長型
６資産分散
世界株式

１ ２9,600

３４95
9,200
90
8,800
安定型

8,40085

成長型※2015年5月26日を100として指数化

8,000
5/26

7/26

9/26

80
5/26

11/26

7/26

9/26

11/26

＜最大騰落率の比較＞
ヘッジファンドも含めた分散投資の効果により、６資産分散や世界株式と比べて下落幅は抑制されています。

スカイオーシャン・コアラップ
①安定型

②成長型

-7.5%

-10.9%③６資産分散④世界株式-14.9%-19.6%※各ファンドの基準価額は信託報酬控除後の値です。※上記は過去のデータであり、将来の運用成果を保証するものではありません。
（出所）Bloomberg等のデータを基にスカイオーシャン・アセットマネジメント作成

足もとの状況と今後の見通し
中国経済に対する不安の高まりや原油価格の下落などを受けて、株式などを中心としたリスク資産が大きく下落しており、ファンドの基準価額も軟調な展開が続いています。当面、このような不安定な状況に基準価額も振らされる展開が続くと想定されますが、時間の経過とともに市場が落ち着きを取り戻すにつれ、市場の関心は再び米国経済に向かい始めるものと考えます。
雇用など米国経済の堅調な側面が、経済指標等のデータで一つずつ確認されるにしたがって、次第にリスク資産が買い戻され、基準価額も回復していくものと見ています。
【当レポートで使用している指数等について】※使用したインデックスおよび算出の定義は、以下の通りです。
【６資産分散】以下の6資産に均等投資したポートフォリオ
国内株式：①東証株価指数(TOPIX)(配当込み)、先進国株式：②MSCIコクサイ・インデックス(配当込み)、新興国株式：③MSCIエマージング・マーケット・インデックス(配当込み)、国内債券：④NOMURA-BPI総合、先進国債券：⑤シティ世界国債インデックス(除く日本)、新興国債券：⑥シティ新興国市場国債インデックス（円ベース）【世界株式】⑦MSCI オールカントリー・ワールド・インデックス(配当込み)※②、③、⑦の各インデックスについては、当該日の為替データを基にスカイオーシャン・アセットマネジメントが円換算しています。その他は円建てです。
当資料はスカイオーシャン・アセットマネジメントが作成したものであり、金融商品取引法に基づく開示書類ではありません。当資料のお取り扱いについては最終ページをご覧ください。

ファンドの投資リスク
ファンドは、 値動きのある有価証券等に投資しま すので、 基準価額は変動しま す。 したがって、 投資者の皆さま の投資元本は保証されているものではなく、 基準価額の下落により、 損失を被り、 投資元本を割り込むことがありま す。 信託財産に生じた利益および損失は、 全て投資者の皆さま に帰属しま す。 投資信託は預貯金と異なりま す。
株価変動リスク、 金利変動リスク、 リートの価格変動リスク、 MLPの価格変動リスク、 商品（ コモディテ ィ） の価格変動リスク、 為替変動リスク、 信用リスク、 流動性リスク、 カントリーリスク、 資産等の選定・ 配分に係るリスク、 ヘッ ジファンドの運用手法に係るリスク、 仕組み債券に係るリスク、 ブローカーの信用リスク※基準価額の変動要因は上記に限定されるものではありません。
▼その他の留意点
・ 分配金は、預貯金の利息とは異なり、投資信託の純資産から支払われますので、分配金が支払われると、その金額相当分、基準価額は下がります。分配金は、計算期間中に発生した収益（経費控除後の配当等収益および評価益を含む売買益）を超えて支払われる場合があります。その場合、当期決算日の基準価額は前期決算日と比べて下落することになります。また、分配金の水準は、必ずしも計算期間におけるファンドの収益率を示すものではありません。投資者のファンドの購入価額によっては、分配金の一部または全部が、実質的には元本の一部払戻しに相当する場合があります。ファンド購入後の運用状況により、分配金額より基準価額の値上がりが小さかった場合も同様です。
・ ファンドのお取引に関しては、金融商品取引法第37条の6の規定（いわゆるクーリング・オフ）の適用はありません。

ご購入の際は、必ず投資信託説明書（交付目論見書）をご覧ください。

お申し込みメモ信決託

期間 無期限（2015年5月26日設定）
⽇ 毎年7月10日（休業日の場合は翌営業日）です。 ただし、初回決算日は2016年7月11日です。
年1回の決算時に委託会社が基準価額水準、市況動向等を勘案して分配金額を決定します。ただし、分配をおこなわないことがあ収益分配 ります。分配対象額は、経費控除後の繰越分を含めた配当等収益および売買益等の全額とします。
※将来の分配金の支払いおよびその金額について保証するものではありません。
購入
単位 販売会社が定める単位とします。詳しくは販売会社にお問い合わせください。
購入
価額 購入申込受付日の翌々営業日の基準価額とします。（基準価額は1万口当たりで表示しています。）
換金
単位 販売会社が定める単位とします。詳しくは販売会社にお問い合わせください。
換金
価
額 換金申込受付日の翌々営業日の基準価額とします。
換⾦代⾦ 原則として、換金申込受付日から起算して7営業日目からお支払いします。
申 込 締 切 時 間 原則として、販売会社の営業日の午後3時までとします。
申込日当日が次のいずれかの場合は、購入・換金のお申し込みを受け付けないものとします。
購 入・ 換 金（休業日については、委託会社または販売会社にお問い合わせください。）
申 込 受 付 不 可 ⽇・ニューヨーク証券取引所の休業日 ・ロンドン証券取引所の休業日 ・ニューヨークの銀行休業日 ・ロンドンの銀行休業日課税関係 課税上は株式投資信託として取り扱われます。公募株式投資信託は税法上、少額投資非課税制度の適用対象です。
算

ファンドの費用▼お客さま が直接的にご 負担いただく 費 ⽤【 購 入 時 】
購入価額に3 . 2 4 ％（ 税抜3 . 0 ％） を上限 として販売会社が定める率を乗じて得た額とします。
購 入 時 手 数 料【 換 金 時 】
ありま せん。
信 託 財 産 留 保 額▼お客さま が間接的にご 負担いただく 費 ⽤【 保有期間中】
純資産総額に対して年率1 . 5 5 3 3 3 ％～1 . 8 6 7 2 7 ％程度（ 税抜1 . 4 3 8 2 7 ％～1 . 7 4 4 7 2 ％程度）
当ファンドは他のファンドを投資対象としています。したがって、当ファンドの運用管理費用年率1 . 3 6 0 8 ％（ 税抜1 . 2 6 ％） に当ファ
実質的な運用管理費⽤ ンドの投資対象ファンドの運用管理費用年率0 . 1 9 2 5 3 ％〜0 . 5 0 6 4 7 ％程度（ 税抜0 . 1 7 8 2 7 ％〜0 . 4 8 4 7 2 ％程度） を加えた、（ 信 託 報 酬 ） お客さまが実質的に負担する運用管理費用を算出しています。ただし、この値は目安であり、投資対象ファンドの実際の組入状況により変動します。
監査費用、有価証券の売買･保管、信託事務にかかる諸費用、投資対象ファンドの解約に伴う信託財産留保額等をその都度（監【 保有期間中】査費用は日々）、ファンドが負担します。これらの費用は、運用状況等により変動するなどの理由により、事前に料率、上限額等をそ の 他 の 費用 ・ 手 数料示すことができません。
※上記の手数料等の合計額については、保有期間等に応じて異なりま す ので、上限額等を事前に示す こ とができま せん 。ま た、上場投資信託は市場の需給により価格形成されるため、上場投資信託の費用は表示しておりま せん 。

委託会社およびファンドの関係法人● 委託会社● 受託会社● 販売会社

スカイオーシャン・アセットマネジメント株式会社 [ファンドの運用の指図]
金融商品取引業者 ： 関東財務局長（金商）第2831号 加入協会 ： 一般社団法人投資信託協会
三井住友信託銀行株式会社（再信託受託会社：日本トラスティ・サービス信託銀行株式会社） [ファンドの財産の保管および管理]［募集・販売の取り扱い、目論見書・運用報告書の交付等］

商号等
株式会社横浜銀行
浜銀TT証券株式会社

登録金融機関 ： 関東財務局長（登金）第36号
金融商品取引業者 ： 関東財務局長（金商）第1977号

加入協会
日本証券業協会 ・ 一般社団法人金融先物取引業協会
日本証券業協会＜ご留意事項＞ ◆ 当資料はスカイオーシャン・アセットマネジメントが作成したものであり、金融商品取引法に基づく開示書類ではありません。◆ ご購入のお申し込みの際は最新の投資信託説明書（交付目論見書）の内容を必ずご確認のうえ、ご自身でご判断ください。◆ 投資信託は値動きのある有価証券等（外貨建資産には為替変動リスクを伴います）に投資しますので、基準価額は変動します。したがって、投資元本や利回りが保証されるものではありません。ファンドの運用による損益は、すべて投資者の皆さまに帰属します。◆ 投資信託は預貯金や保険契約とは異なり預金保険機構および保険契約者保護機構等の保護の対象ではありません。また、証券会社以外で購入された場合は、投資者保護基金の保護の対象ではありません。◆当
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