教育ネットワークセンター年報, 2016, 16, 43-54（論文｜大学院生プロジェクト型研究）

高等教育中退理由の変遷と職業への移行との関連
下瀬川 陽
東北大学大学院教育学研究科

要旨
本研究の目的は 2015 年度 大学院生プロジェクト型研究において行った調査データの集計をもとに，高等教育中退の理由およびその世代間の変遷と，職業への移行との関わりについて検討することである．日本において高等教育進学が一般的な選択となる一方で，そこから中退する人々へ注目が集まっている．しかし中退の理由や，中退者がどのように職業へ入っていくのかについては明らかにされているとは言い難い．この原因のひとつとして，中退者個人のレベルで収集されたデータがまだ十分でないということが考えられるため，調査会社に協力を依頼しインターネット調査を行った．データを集計した結果，世代を通じて学業成績に関する消極的な理由が中退理由として主流であるものの，最も決め手となる理由に関しては変化が見られることが明らかになった．さらに中退理由と職業への移行との間に関連はとくに見られず，その傾向は世代を問わず一貫していることも示された．
キーワード：高等教育中退

職業への移行

世代間比較

1．研究の背景と目的
今日では高学歴化が進み，多くの人が大学や短大などの高等教育機関に進学するようになった．2005 年には大学・短大進学率が 50%を超えユニバーサル段階を迎えている．そのような中にあって近年，大学・短大中退者への注目が集まっている．たとえば文部科学省は 2014 年，大学・短大に対しそれまでタブー視されてきた中退の状況を尋ねる調査を行い，同年 9 月には報道発表としてその結果を報告している．報道発表（平成 26 年 9 月
25 日付「学生の中途退学や休学等の状況について」）では，最も多い中退理由として経済的理由が挙げられている．しかし既に述べたように，この報道発表は機関レベルデータ（大学・短大に尋ねたもの）に基づいている．学生側が中退を認められやすい（深く追及されるのを避ける）ために経済的理由を挙げている可能性は否めない．ゆえに個人レベルで理由を尋ねたものと整合がとれるかを確認する必要があるが，高等教育中退の理由を個人レベルで調査したデータはまだ存在しない．
また一方で，中退者が職業達成における困難を抱えているという言説が見られる．たとえば，「ニート」と言われる若者の 3 分の 1 は中退経験者であるという（『読売新聞』2007年 6 月 29 日付） 1) ．また企業のほうでも，（学校を辞めたのと同じように）会社もすぐに教育ネットワークセンター年報

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辞めてしまうというイメージを持っているとの指摘もある（『週刊東洋経済』2010 年 11月 13 日付）．一方で，中退者のライフコースについての実証的な研究は我が国においてはほとんど行われてこなかった．とくに学校から職業への移行については教育社会学分野でも多く知見が蓄積されているテーマであるにもかかわらず，中退者がどのように職業へ入っていくのかについては明らかにされているとは言い難い．
さらに，高等教育が限られた一部の人の選択からごく一般的な選択へと変わってきたことが，中退の状況をどのように変えたのかについてもいまだ検討されていない．このような蓄積の薄さの原因のひとつとして，先にも述べたように，中退者個人のレベルで収集されたデータがまだ十分でないということが挙げられる．したがって本研究プロジェクトにおいてはインターネット調査によりデータの収集を行うことで上記の課題にアプローチしたい．
具体的には以下の 2 つのリサーチクエスチョンについて検討する．すなわち，①高等教育中退の理由として最も多いものはなにか，またそれは世代による変遷が見られるか ②
高等教育中退者はどのように職業へ移行しているのか，またその状況は中退した理由によって異なるのか である．

2．先行研究我が国よりもはやくに高等教育の量的拡大をみた欧米においては，中退率も高く，中退という現象への関心は比較的強い．特になぜ中退するのかという点にかんしての知見が豊富である．高等教育中退のメカニズムを明らかにした Tinto（1987）は，高等教育機関への統合の度合いの重要性を描き出している．そこでは中退を選択させる要因の一つとして学内における人とのつながりに焦点をあてている．我が国においては堀（2005）が似た指摘をしており，人間関係の希薄さを中退を引き起こす要因のひとつとして挙げている．なお，主に挙げられるほかの要因としては，学業不振（Bean 1980; DesJardins et al 1999;
日本中退予防研究所 2010），社会経済的地位（Eckland 1964; Sewell and Shah 1967; 村澤 2008），教育機関の環境要因（丸山 1984；姉川 2014）などがある．
中退者の職業への移行や労働市場での様子については，特にヨーロッパ諸国において研究が端緒についたばかりであるとの指摘もあり（Schnepf 2014），我が国も含めて世界的に定説が出来上がっていないというのが現状である．Schnepf が教育機関と労働市場の行き来が自由である限りは中退であることが労働市場で負のシグナルになるとは言い難いと指摘しているのに対し，Davies & Elias（2003）や Scholten & Tieben（2014）は初職を得るということについて高卒者よりも高等教育中退者の方が難しいことを指摘している 2) ．日本においては，高等教育中退者が安定的な雇用を得るのは難しいことが日本労働研究・研修機構 （2015）や辰巳（2015）によって指摘されており，その理由のひとつを中退者が新規学卒一括採用の対象から外れている点に求めている．

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高等教育中退理由の変遷と職業への移行との関連

上述の研究は，中退に至るまでと中退後の様子とをそれぞれ別個にとらえて行われている．しかし辰巳（2015）においても指摘されているとおり，中退の理由や中退時に本人が置かれている状況によってその後のキャリアに違いが見られることは十分に考えうる．また，中退者の教育機関での様子とその後のキャリアを切り離して考えることで，学校教育の内容が労働市場においてどのようにとらえられているのかが見えにくくなる可能性がある．すなわち，高等教育中退者が経験した追加的教育が人的資本としてとらえられるのか，あるいは単に労働市場参入を遅らせる無意味な期間であったと判断されるのかという点に迫ることが難しくなるということである．
以上を踏まえ本稿では，既に述べたように「中退の理由や中退時に本人が置かれている状況によってその後のキャリアに違いが見られるか」という点にアプローチをする（追加的教育の評価については検討せず，今後の課題としたい）．

3．調査データの概要と用いる変数
行ったインターネット調査の概要は表 1 のとおりである．

表 1 調査概要
調査名
調査対象
調査時期
抽出方法

データ数
調査協力機関学校生活と職業に関する調査
全国の 18-69 歳の男女で，最終学歴が高等教育中退または高校中退である者（学生を除く）
2016 年 2 月 10 日-12 日
調査会社が有するインターネットモニターのうち，対象条件に合致し調査に応じる者を定員に達するまで収集
400（うち 300 が高等教育中退者，100 が高校中退者のデータになるよう割付）
楽天リサーチ株式会社

なお以下で用いられる「高等教育」には大学・短大のほかに高等専門学校および専門課程を置く専修学校（各種学校）を含んでいる．400 のサンプルのうち，大学中退者が 217人（54.3%），短大中退者が 23 人（5.8％），高専中退者が 17 人（4.3%），専門学校中退者が 43 人（10.8%）であった．
表 2 においては本調査データに含まれるサンプルの性別年齢層の分布を示している．なお比較のため，2010 年の国勢調査データの分布も示している．

－45－

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表 2．サンプルの性別年齢層の分布

男性20代
男性30代
男性40代
男性50代
男性60代
女性20代
女性30代
女性40代
女性50代
女性60代
合計国勢調査 本調査（高等教育のみ）
（%）
（人）
（%）
8.4
5
1.7
11.0
38
12.7
10.1
87
29.0
9.7
59
19.7
10.6
26
8.7
8.1
196.3
10.8
39
13.0
10.0
16
5.3
9.9
7
2.3
11.3
4
1.3
100
300100インターネットモニターからの抽出であり，かつ高等教育中退者だけを集めているため，当然だが国勢調査の分布とは大きく異なっている．男性が本調査サンプルに占める割合は大きく，男性 40 代の割合と女性全体の割合が同程度であることが特徴として挙げられる（どちらもおおよそ 3 割である）．インターネットモニターを利用していることによる偏りと区別することができないため断言することは不可能だが，実際に男性において，とくに 40 代において高等教育中退者が多いためにこのような偏りが見られるという可能性も考えられる．本調査データを用いた分析の結果を解釈する上では，属性の偏りに十分留意する必要があるだろう．
以下，本稿で用いる変数について記す．
①中退した理由「中退した理由について，あてはまるものをすべて選んでください．」という設問に対して用意されている選択肢から 1 つ以上回答する形式である 3) ．また，「そのうち最も決め手となった理由はどれですか」という設問には，先に選んだ回答から 1 つのみ選択する形式で回答するようになっている．選択肢は全部で 18 用意されているが，本稿ではこれを以下の 7 つにまとめて用いる．

表 3．中退理由
カテゴリ
学校に対する不満

消極的理由（学業成績）

含まれる選択肢「もともと入りたい学校ではなかった」「この学校を卒業しても仕方がないと思った」「成績が悪かった，講義についていけなかった」「卒業は難しいと思った」「在学年限が過ぎてしまった」－46－

高等教育中退理由の変遷と職業への移行との関連

消極的理由（対人関係）

家庭・経済的理由
健康上の理由
積極的理由

その他

②

「学校に居場所がなかった」「人間関係でトラブルがあった」「経済的に苦しかった」「家庭に不幸があった」「相手が妊娠した（男性）」「病気やケガをした」「妊娠した（女性）」「やりたいことが変わった」「新しい目標ができた」「就職先が決まった」「やりたいことがわからなくなった」「なんとなく」「上記のうちどれにもあてはまらない」

中退後最初に仕事に就くまでの期間
本調査では中退した年（西暦）と月，および中退後最初に職業に就いた年（西暦）と月「3を尋ねている 4) ．これら 2 つを用いて中退から最初に仕事に就くまでの月数を計算し，ヶ月以内」「1 年以内」「3 年以内」「それ以上」の 4 つのカテゴリを作成した．

③

入職経路
中退後最初に就いた仕事について「そのお仕事にはどのようにして就きましたか」と尋ねている．用意された複数の選択肢から，最も影響力の大きかったものを 1 つのみ選択する形式で回答する．選択肢は全部で 12 用意されているが，本稿ではこれを以下の 7 つにまとめて用いる．

表 4．入職経路
カテゴリ
家族・知人経由含まれる選択肢「家族・親戚の紹介」「友人・知人の紹介」「在籍していた学校の先輩の紹介」

学校経由「在籍していた学校や先生の紹介」「高校や先生の紹介」

職業紹介機関（公的・民間）

直接応募「職業安定所（公的機関）の紹介」「民間の職業紹介機関の紹介」「求人広告や雑誌などを見て直接応募した（就職サイトを含む）」「従業先から誘われた」

家業継承「家業を継いだ」

起業「自分ではじめた」

その他「上記のうちどれにもあてはまらない」－47－

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4．中退理由の変遷
図 1 は，中退の理由を 2 つの年齢層にわけて集計し，各項目を選択した人数と割合をグラフにしたものである．

図 1．中退の理由（項目別選択度数および割合）

どちらの年齢層においても，最も多くの人数が学業成績に関する消極的理由を中退の理由のひとつとして挙げている．また積極的理由を挙げた割合もほぼ似通っている．一方で，対人関係に関する消極的理由と健康上の理由を挙げた割合は，35 歳以下の若年層で大きくなっている．この 2 つの項目についてカイ二乗検定を行ったところ，どちらも 5%水準で有意な差が見られる（対人関係 p=.015，健康上 p=.026）．
図 2 は最も決め手となった理由として選択されたものを年齢層ごとに集計したものである．

図 2．中退の理由（最も決め手となったもの）－48－

高等教育中退理由の変遷と職業への移行との関連

先の図では，学業成績を理由の１つとして挙げた者の割合は若年層の方が大きいことが示されていたが，図からは，決め手として挙げた者の割合は高い年齢層で大きいことがわかる．また積極的理由を決め手として挙げる者の割合は若年層においては大きく落ち込んでいる．反対に，対人関係や健康上の理由は図と同様，若年者で大きい割合を占めている．
高い年齢層では消極的な理由による中退と家庭・経済的な理由および積極的な理由による中退の 3 つに分かれていたようであるが，若年層では対人関係や健康のようなナイーブな問題を抱える中退者が主流へと変化してきているように思われる．

5．中退理由と職業への移行との関連
以下では中退した理由によって職業への移行の仕方に違いが見られるのか，またその様子が年代によって異なるかを検討する．
まず，初職を得るまでの期間について確認する．表 5 は年齢層別に初職を得るまでどのくらいの期間を要したのか集計したものである．

表 5．初職を得るまでの期間

3ヶ月以内 1年以内 3年以内
36歳以上
6520
29(34.0)(10.5)(15.2)（%）
35歳以下
26
1120(29.6)(12.5)(22.7)（%）※ Pearson chi2 (3)=2.9498 p=.399

それ以上
77(40.3)
31(35.2)

合計
191(100)
88(100)期間に関する情報は既に就職を経験した者のみから得られるため，両年齢層とも「それ以上」のセルが実際より少なくなるよう偏っている可能性がある．また中退してからそれほど期間が経過していない者が若年層に多いことにより生じるバイアスにも注意する必要がある．そうであるとはいえ，本調査データにおいても，先行研究で指摘されたような入職の遅れが観察されたと言えるだろう．どちらの年齢層においても 3 年より多くの年月をかけて就職しているケースが多く見られ，おおよそ 7 割が中退直後の就職を実現できていない．カイ二乗検定の結果が有意でないことからも，中退者の就職における「不利さ」が世代にかかわらず維持されていると言える．
図 3 および図 4 は最も決め手となった理由のカテゴリごとに中退から 3 か月以内に就職した者の度数と割合を表示したものである．どちらの年齢層においても中退理由によってその後すぐに就職できるか否かが異なるように見えるものの，度数や割合の多寡は中退理由の周辺度数によっても左右されるため，2 変数の関連の有無の判断については慎重になる必要がある．なお，中退理由と就職時期のクロス表についてカイ二乗検定を行ったが，どちらの年齢層についても有意ではなかった（36 歳以上 p=.174，35 歳以下 p=.890）．

－49－

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図 3．各中退理由を選択した者のうち 3 ヶ月以内に就職した者の度数および割合（36 歳以上）

図 4．各中退理由を選択した者のうち 3 ヶ月以内に就職した者の度数および割合（35 歳以下）次に中退者の初職への入職経路について確認する．図 5 は入職経路を 2 つの年代に分けて集計し，その度数と割合をグラフにしたものである．

－50－

高等教育中退理由の変遷と職業への移行との関連

図 5．入職経路の度数および割合割合を示す折れ線グラフの起伏は似通っているように見えるが，家族・知人経由の就職と直接応募による就職に年齢層の間で変化が見られる．36 歳以上では家族・知人経由の就職と直接応募による就職がほぼ同数であったのに対し，35 歳以下では家族・知人経由の就職が減り，直接応募による就職のおおよそ 3 分の 1 となっている．年齢層と入職経路とのクロス表に対するカイ二乗検定の結果は 5%水準で有意であった（p=.021）．農業の縮小等により家族が中退者の「セーフティネット」として機能しなくなり，学校を経由できない中退者にとっての入職経路が直接応募に集中するようになった様子がうかがわれる．
中退理由と入職経路とをクロスさせたものが表 6 および表 7 である．中退理由の項目ごとに，最も多く選択された入職経路を太字斜体にして表示している．

表 6．中退理由と入職経路のクロス（36 歳以上）
家族・知人
3
学校への不満(17.7%)

学校
紹介機関 直接応募 家業継承
810
3
(47.1%)(5.9%)(.0%)(17.7%)
141
10122
学業成績
(29.2%)(2.1%)(20.8%)(25.0%)(4.2%)
30220
対人関係(42.9%)(.0%)(28.6%)(28.6%)
(.0%)
11
1494
家庭・経済的(31.4%)(2.9%)(11.4%)(25.7%)(11.4%)3
0102
健康上(42.9%)(.0%)(14.3%)(.0%)(28.6%)
134
1006
積極的(33.3%)(10.3%)(25.6%)(.0%)(15.4%)
120594
その他(31.6%)(.0%)(13.2%)(23.7%)(10.5%)※ Pearson chi2(36)=18.5499 p=.993

－51－

起業
1(5.9%)
3(6.3%)
0(.0%)
3(8.6%)
1(14.3%)4(10.3%)4(10.5%)その他
1(5.9%)
6(12.5%)0(.0%)
3(8.6%)
0(.0%)
2(5.1%)
4(10.5%)

合計
17(100%)48(100%)7(100%)
35(100%)7(100%)
39(100%)38(100%)教育ネットワークセンター年報

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表 7．中退理由と入職経路のクロス（35 歳以下）

家族・知人 紹介機関 直接応募 家業継承
2141
学校への不満(22.2%)(11.1%) (44.4%)(11.1%)
12033
学業成績(13.6%)(13.6%) (54.6%)
(.0%)
03
70
対人関係(.0%)(27.3%) (63.6%)
(.0%)
8020
家庭・経済的(15.4%)(.0%)(61.5%)(.0%)
50
11
健康上(12.5%)(12.5%) (62.5%)
(.0%)
02
30
積極的(.0%)(.0%)(28.6%) (42.9%)
7232
その他(38.9%)(11.1%)(16.7%)(11.1%)※ Pearson chi2(30)= 33.2410 p=.312

起業
0(.0%)
2(9.1%)
1(9.1%)
2(15.4%)1(12.5%)2(28.6%)4(22.2%)

その他
1(11.1%)2(9.1%)
0(.0%)
1(7.7%)
0(.0%)
0(.0%)
0(.0%)

合計
9(100%)
22(100%)11(100%)13(100%)8(100%)
7(100%)
18(100%)

これらの表からも，高い年齢層においては 2 つの主流な入職経路があったのに対し，若年層では直接応募による就職がメインへと変わってきたことが分かる．なおどちらの年齢層においても，中退理由と入職経路との有意な関連は見られなかった．

6．まとめ
本稿ではインターネット調査データの集計をもとに，高等教育中退者の理由およびその世代間の変遷と，職業への移行との関わりについて検討した．
その結果，世代を通じて学業成績に関する消極的な理由が中退理由として主流であるものの，最も決め手となる理由に関しては変化が見られることが明らかになった．家庭・経済的な理由による中退は高い年齢層では多く見られたものの，若年層では対人関係に関連する消極的な理由や健康上の理由がそれを上回っていた．特に対人関係については Tintoのモデルでも重要な役割を果たしており，また既に防止策を講じている大学もあることから（読売新聞教育取材班 2011），今後の分析において十分考慮されるべき要因であると言えるだろう．
中退の理由については上述のように変遷が見られるものの，理由と職業への移行の結びつきはとくに見られず，その傾向は世代を問わず一貫している．また，中退直後（3 ヶ月以内）の就職が難しいという傾向も一貫していた．たとえ積極的な理由によって中退したとしても，労働市場へ入る際にはそのことは考慮されない可能性が示された．さらにこのことからは，中退者では学校教育と職業との間が分断されていることがうかがわれる．
本稿において用いたデータには先述したような偏りがあること，また単純な集計結果であることからそのバイアスを考慮できていないこと，および周辺度数に検定結果が左右さ－52－

高等教育中退理由の変遷と職業への移行との関連れる傾向にあることから，本稿で得られた結果はあくまでも可能性を示すにすぎない．しかしながら個人レベルで高等教育中退の理由を収集したデータは他に見られないものであり，十分に価値のあるものといえる．今後さらに分析を進めることで，中退へ至るメカニズムや社会において中退がどのような問題と言えるのかに迫ることができるだろう．

［注］1)

ここでの中退者には高校を中退した者も含んでいる．

2)

ただし両者とも，職に就いてしまえばその威信や待遇に関して大きな差がないことも指摘している．

3)

ただし「上記のうちどれにもあてはまらない」を選んだ場合は他の選択肢を選ぶことができない．

4)

初職に就いた年・月は職業に就いたことがある者のみ回答している．

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