2022（令和 4）年度 奨励研究報告書

札幌国際大学スポーツ指導学科が育成する新たなスポーツトレーナーへの挑戦-ドローンを用いたスポーツアナリスト技能を兼ね備えたスポーツトレーナー育成-

樋口 善英

安井 政樹

安田 純輝

キーワード：ドローンパイロット スポーツトレーナー スポーツアナリスト 国家資格
1．はじめにスポーツ指導学科では、健康運動指導士・NSCA・JATI など資格取得は可能である。実際に資格を取得し就職する学生の割合は少ない。これは、学生間の認識としてスポーツクラブへの就職の印象が強く、その他の就職先として企業や病院などへの就職イメージがないことも一因と考えられる。近年、少子高齢化社会が進み、労働者の健康維持管理および生活習慣病への対策など、日常においても健康増進の仕組みづくりは、社会的にも重要な取り組みといる。健康増進法の規制緩和もあり、運動型健康増進施設（メディカルフィットネス）の増加も著しい。
また、スマートフォンの普及やコロナ社会の影響もあり家庭で映像を通して個人指導が可能な身近なパーソナルトレーナー活動も急速に増えた現状がある。そこで、本学において今迄は健康産業や医療機関への就職は狭き道であったかも知れないが、健康運動指導士の資格取得により予防医学分野としてのメディカルフィットネス領域の就職先開拓へとつなげられる可能性がある。但し、予防医学分野の進出を検討した場合、医療職としての知識技術を有する訳ではないため、運動で学びえた評価や測定の能力を伸ばして差別化を図るしかない。従って、情報分析の専門家であるアナリスト能力を強化するために、ドローンパイロット技能を兼ね備えた新たなスポーツトレーナー育成の可能性を調査することとした。

2．研究の背景と目的
新入生の大学選択における関心事のひとつに、就職先(出口)の事がある。「スポーツトレーナーになる」という言葉の持つ印象からは、文字通りスポーツクラブへの就職が連想され易く、それ以外の就職先がないものと思い込み易い現状がある。しかし、健康運動指導士は予防医学の特定保健指導における運動指導の専門家としての就職は可能であって、NSCA や JATI もトレーナー派遣を行う整形外科クリニックなどでは活躍できる機会がある。
従って、メディカルフィットネスに就職できる可能性はある。近年、厚生労働省では健康増進法の改正に伴う規制緩和も実施され、運動型健康増進施設の増加も著しい。これに伴って健康運動指導士の配置義務に伴う就職先拡大の可能性もある事から現況の把握は時期を得た取り組みと考える。また、スポーツトレーナーでは他大卒や専門卒との競合で苦戦を強いられることも予見できる。そこで、最近注目されているドローンパイロットを活用した新たなスポーツトレーナー育成の可能性について検討したい。2022 年 6 月 20 日をもって航空法の規制が強化され、2023 年の来年度には国家資格となることが国土交通省より正式に発表があり運用が始まった。このため、今後の需要拡大が十分見込まれると共に、スポーツ選手のパフォーマンス向上にあたり、各動作を追走もしくは上空より観察しフォーム修正やフォーメーション分析に役立てられる事が考えられる。学科として、将来的に国家資格を取得して特殊技能を身に付けたスポーツトレーナーの育成は学生募集にあたり魅力的なアドバンテージに成り得る可能性を秘めており、他大学に先駆けて取り組む必要性があると考え、本研究を試みる事とした。

13．研究の対象と方法
スポーツ指導学科に所属する教員 3 名でドローンパイロット研修に参加した。技能習得後、男子硬式野球部員を中心にアンケート調査を実施した。

4．研究の結果と考察（研究成果の公表）
教師教育実践研究に教育論文として投稿し発表した。以下に、投稿論文内容を報告する。
＜札幌国際大学 教師教育実践研究 第 6 巻 94-100 頁に公表済み＞

Ⅰ．序論

このカテゴリー分類（レベル分類）であるが、既存近年、「ドローンパイロット」資格が注目されている。の分類ではレベルⅠ（目視内操縦飛行）・レベルⅡ

２０２２年１２月５日（月曜日）から施行された、「無人（目視内自立飛行）・レベルⅢ（無人地帯で目視外航空機操縦者技能証明等」の制度で、無人航空機飛行）の三段階であった³ ）。現行では、レベルⅣがを飛行させるのに必要な技能（知識および能力）を新たに設定され、有人地帯（第三者上空）で補助者有することを証明する資格制度が制定され運用がなし目視外飛行が可能となった。分かりやすくいうと、始まった¹）。制定された国家試験には、「一等無人航レベルⅠであれば、橋梁点検ができる。レベルⅡで空機操縦士」と「二等無人航空機操縦士」との２つのあれば、土木の測量ができる。レベルⅢであれば、区分がある。この無人航空機操縦士試験は、指定輸送など物流における配送配達ができる。レベルⅣ試験機関である、一般財団法人日本海事協会にてであれば、都市部の建設現場における測量を始め実施されている²）。試験は、１６歳以上であれば受験とし、スタジアムでのスポーツ中継の空撮、災害時の資格が得られ、学科試験・実地試験・身体検査から救助活動や状況確認などができる。

構成される。なお、実地試験は登録講習機関による登録講習機関は、自動車の運転免許を取得する講習の受講と修了審査の合格をもって、指定試験際に通う自動車学校の様に、一定水準以上の講習機関での実地試験は免除となる。免除の場合には、を実施する民間機関の学校の過程を修了した者は学科試験に合格後、登録講習機関の修了証明書を実技試験を免除するとされた。２０２３年２月１４日

提出する必要がある。

（火曜日）には、我が国では初の「一等無人航空機一等無人航空機操縦士の試験は、７５分間にて操縦士」が JUIDA 認定校の秋葉原ドローンスクール

三肢択一式７０問から成り、９０％の正答率の獲得でにおいて、必要な知識および能力を有することを、合格ラインに達する。一等無人航空機操縦士国家学科試験および実技試験などを執り行い修了審査資格を取得した場合、特定飛行/第三者上空飛行に合格した４名に対して国土交通省から交付された（カテゴリーⅢ/レベルⅢ）となる。

ことがニュースとなった⁴）。即ち、「ドローンパイロット」

二等無人航空機操縦士の試験は、３０分間にて国家資格の免許制度の本格的な幕開けとなった。

三肢択一式５０問から成り、８０％の正答率の獲得で一方、既にドローンスクールに通い、民間資格を合格ラインに達する。二等無人航空機操縦士国家有している経験者、および初心者で独学にて知識と資格を取得した場合、特定飛行／立入管理区画上技術を学び、ドローンスクールに通わないで試験を空飛行【第三者上空以外】（カテゴリーⅡ/レベルⅡ）受験して資格取得を目指す者、への道も開かれてとなる。

いる。学科試験の受験のために必要な講習時間の2基準は、初心者で一等資格であれば１８時間以上、そこで今回、男子硬式野球部員と監督コーチ陣

二等資格であれば１０時間以上が必須となる。また、の関係者、および関係医療機関の医療従事者など経験者で一等資格であれば９時間以上、二等資格を対象にし、ドローンパイロット免許に関する簡単なであれば４時間以上が必須となる。かつ実地試験の意識調査を、Forms を用いて行った。

受験のために必要な講習時間の基準は、初心者で本調査は、近い将来の本学で養成するドローン一等資格であれば５０時間以上、二等資格であれパイロット資格取得への併修制度の可否を検討する

ば１０時間以上が必須となり、経験者で一等資格でうえでの予備的な知見を得るために、導入におけるあれば１０時間以上、二等資格であれば２時間以上取り組み方の可能性について調査し検討を行った。

が必須となる。つまり、ドローンスクールの修了生に近い将来、スポーツ指導学科で、ドローンパイロットおいては各講習時間の負担が軽減され国家試験の資格の取得へ向けた養成課程（併修制度）導入へ出題範囲のポイントが学べるのがメリットとなる。

向け、新たな挑戦として取り組み方の方法論の思索

上記が、直近のドローンパイロットの国家資格化案と共に考察を加え以下に展開する。尚、本調査のに関する動きとなる。この様な世の中の動きや流れ

一部は、2022 年度に採択された札幌国際大学奨励を鑑みて札幌国際大学スポーツ人間学部スポーツ研究活動の一環として執り行われた。

指導学科の特色を見返してみると、健康運動指導士・NSCA-CPT（NSCA 認定パーソナルトレーナ）・

Ⅱ．本論

NSCA-CSCS（NSCA 認定ストレングス＆コンディショ

１．ドローンスクール研修の報告

ニングスペシャリスト）・JATI（JATI 認定トレーニング

２０２２年１２月５日のドローンパイロット資格試験の指導者）など、スポーツトレーナー系の資格取得が国家試験制度の開始を受けて、２０２３年１月８日－出来る履修課程となっている。つまり、ヒトの動きを１０日の３日間の日程で、スポーツ指導学科に所属観察して分析評価を行い指導する能力を養う教育する教員３名で、ドローンスクールの研修を受講した。

機関として整備がされているといえる。このことから、研修は、２日間コースと３日間コースが選択できる。

姿勢分析や動作分析およびフォームやフォーメー違いは、費用（約２４万円か約２９万円）および飛行ションのバイオフィードバック情報が、選手やチーム時間数（約１４時間か約２０時間）などになる。内容は、の戦略戦術を検討する際、かつハイパフォーマンス座学と学科試験、実技と技能試験、最終的に修了を求める際に有益な情報となりうる。ドローンによる試験で構成される。座学は、操縦技能分野としては、空撮映像は、非常に簡単に入手することが出来て法律や基本ルールと機種別の取り扱い方法、自然魅力的な情報源といえる。将来的に札幌国際大学

科学（気象や電波）、操作方法（構造や制御および（以下「本学」と略す）の学生が、卒業後に、スポーツ名称など他）、運用方法（安全管理と禁止事項・他）トレーナーとして活動する際において、スポーツアナを学び学科試験を行った。次に、実技では、実機をリスト（スポーツ競技の現場でデータの収集と解析に用いた操作訓練を行った。内容は、機器点検・手動取り組み、選手やチームのサポートをする情報分析

操縦・自動航行（プログラミング）などの実技と技能のスペシャリスト）として能力を兼ね備えた活動を行う試験があった。３名とも座学による学科試験と、実技ことができる。他のトレーナーとの差別化を図るのにによる技能試験で構成された修了試験に合格して、大きな武器となる可能性もある。したがって、学科の「JUIDA 操縦技能証明書」を取得した。更に、座学教育課程において、ドローンパイロット養成課程がによる、安全管理の考え方、機体操縦・運用体制に併修できるのであれば、スポーツトレーナーを目指関する安全管理義務の取り組み・リスクアセスメントしたい高校生の進路選択においても魅力的な選択とハザード、などを学修し修了試験を受けて合格と肢のひとつとして検討される可能性を持っているとなり、「JUIDA 安全運航管理者証明書」を取得した。

考えられる。

なお、JUIDA とは国土交通省認定管理団体のことで、

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一般社団法人日本 UAS 産業振興協議会の略称で⑧将来スポーツトレーナーを目指すとしてスポーツ）ある⁵ 。ドローンライセンス発行において国内最大のアナリストの実践に興味関心はある？

団体であり、JUIDA 証明書保有者は航空局の無人⑨将来学校の教育現場などで子どもたちのクラブや航空機飛行申請手続きの際に必要な一部書式の運動会で活用したい？

提出が免除される。また、二等無人航空機操縦士⑩将来子ども向けのスポーツ教室で指導する試験が６時間で受験できる。としたらドローンを用いて指導したい？などの各項目を調査し検討を加えた。

2．男子硬式野球部員と関係者等におけるドローンパイロット資格に関するニーズ調査の報告

2-3.結果と考察

2-1.背景と目的

以下に、単純集計結果を示し、結果に基づいた

昨年度は、陸上競技を中心とした取り組みとして、考察を試みる。

ドローンを活用した運動観察の実践および現場の試験的運用といった現場実践的な報告がなされた。

①国家資格制度が始まった事を知っている？

種目は、走り高跳びと砲丸投げを専門とする学生や中学校の陸上競技部に所属する生徒を対象としているが、全ての対象者からドローンの活用について肯定的な感想が得られたことを報告している⁶）。この取り組みから、学生の興味関心がある一定数はあるものと見込まれ、今回は男子硬式野球部の学生と関係者を中心に「ドローンパイロット」資格に関するニーズ調査を行うこととした。本調査の目的としては、近い将来のスポーツ指導学科におけるドローンパイロット資格取得併修制度導入の検討を行う際の参考資料としての知見を得ることを目的に実施した。

・はい（１２名３９％）、いいえ（１９名６１％）であった。

2-2.対象と方法②ドローンの活用に興味関心がある？

男子硬式野球部員（投手陣と捕手陣）の２７名、および野球部関係者（監督コーチ陣と医療スタッフ陣）の４名、合計３１名を対象に Foｒms を用いて簡単な質問票を作成し、本調査に対し同意を得られた者から無記名回答式にて情報を収集し単純集計にて分析した。質問項目は、以下の１０項目となる。
①国家資格制度が始まった事を知っている？
②ドローンの活用に興味関心がある？
③どんな場面で活用したい？

・はい（２５名８１％）、いいえ（６名１９％）であった。

④ドローン免許は取得したい？
⑤併修制度あれば履修したい？
⑥講義形式の希望はある？
⑦費用はどの程度を想定する？

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③どんな場面で活用したい？

⑥講義形式の希望はある？

・通常授業の１５コマ講義形式希望（１３名４２％）、・パフォーマンス等（１８名５８％）、研究（５名１６％）、２泊３日の集中講義形式希望（１８名５８％）であった。

遊び（７名２３％）、e スポーツ（１名３％）であった。
⑦費用はどの程度を想定する？
④ドローン免許は取得したい？

・１-５万円（１６名５２％）、6-10 万円（７名２３％）、・はい（１６名５２％）、いいえ（１５名４８％）であった。

11-15 万円（３名１０％）、16-20 万円（３名１０％）、21-25 万円（１名３％）、26-30 万円（１名３％）だった。

⑤併修制度あれば履修したい？
⑧将来スポーツトレーナーを目指すとしてスポーツアナリストの実践に興味関心はある？

・はい（２２名７１％）、いいえ（９名２９％）であった。
・はい（２５名８１％）、いいえ（６名１９％）であった。

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⑨将来学校の教育現場などで子どもたちの示唆される。しかし、ドローンパイロット免許の取得をクラブや運動会で活用したい？

希望する者は過半数を若干超えたに過ぎなかった。
そこで、ドローンの免許を取得したい と思いますか？でいいえと回答した 15 名に着目すると、大学の教育課程内に取得科目がある場合、およそ半数にあたる 47％（１５名中７名）の学生が、「受講したいと考える」と意思が変化することが分かった。このことから、大学の教育課程の中で、このようなドローンの「プロパイロット」としての国家資格に関わるコースを開設していくことは、学生の資格取得に向けて意識の変化に大きな要因となりうる可能性が高い。その・はい（２２名７１％）、いいえ（９名２９％）であった。

ため、こうした科目の開設を検討していくことが本学にとって重要であると考えられる。一方で、併修制度⑩将来子ども向けのスポーツ教室で指導するがあれば取得したい学生が約２割増え約７割になるとしたらドローンを用いて指導したい？

ことから、ドローン免許の取得には興味があるものの資金面で躊躇している可能性が考えられた。資格の取得へ向けての投資としての資金を考えると、５万円以内が過半数を超えており、１０万円以内で７５％に達するなど資金面の問題が大きいといえる。逆に併修制度として１０万円以内で資格取得まで可能となるならば、スポーツ系の学生にとっては魅力ある取り組みとも考察される。今後のスポーツ指導学科併修制度の導入にあたって検討に値するといえる。
また、講義形式として２泊３日の集中講義形式を希望する学生が多かった。現在、ドローンスクール・はい（２２名７１％）、いいえ（９名２９％）であった。の大半も２泊３日を採用していることが多い。短期は２日、長期は５日の講習日程を組んでいるスクール

ここまでの結果を踏まえて、以下に単純集計結果が多いが、１日５コマ×３日の１５コマ程度の頻度でに基づいた考察を行う。

２単位付与するのであれば、学生の負担も少なく、ドローンパイロット資格が国家資格化されたことは、比較的容易に国家試験としての資格取得へ向けて約４割の学生が既知であり、当初の想定数よりも多く挑戦する学生も出てくるものと思われる。

興味関心の高さが示唆された。しかし、過半数には更に、将来スポーツトレーナーを目指すとしたら、届かず、今後の普及活動の高まりを期待する。また、スポーツアナリストとしての技能も身に付け現場でのドローンの活用方法で一番興味関心があったのは、活躍を志してみたいと考えている学生も約８割にもパフォーマンス分析であった。スポーツ指導学科のなり、ニーズが高いことがわかった。この結果からは、学生ならではの興味関心の示し方かも知れないが、ドローンパイロット免許の取得をスポーツ指導学科

少しでも競技においてハイパフォーマンスを求めるで養成することで、今の高校生や若者へ魅力のあるのに必要な情報に成り得る可能性を感じて有力な取り組みとして支持を受ける可能性が高いといえる。

情報と認識している様子が伺える。このことは、研究監督コーチ陣のコメントにも、「野球の守備範囲の活動に活かしてみたいと考える学生もいることからも動き方の確認に直ぐに活かせそう」「打者や投手の6フォームの修正においても、上空からバットの軌跡と「将来的にはメディカルフィットネスの導入を考えてスイングの軌道の確認、スローイング時の腕の振り健康運動指導士の採用もありうる」と概ね前向きなや足の出し位置と幅の確認がしやすい」と、ドローン回答が得られた。また、医療費削減と市民にとってを用いた空撮映像ならではの指導ができると期待感身近な健康づくりの場として、健康増進施設が注目のあるコメントを得た。医療従事者からは、「リハビリをされている。今回の規制緩和に伴う影響からは、における運動や姿勢の評価に用いることも出来て、健康増進施設の急速な認定件数の増加に伴う新規有用性および汎用性が高く予防医学分野において就職先の需要増と供給元への期待と要請が高まるも活用方法においては多岐の取り組みが想定されことが予測される。このように、健康運動増進施設の期待感が持てる」「人の動きを理解するには前額面普及が見込まれ、これに伴う形で健康運動指導士や矢状面を中心に姿勢を観察し評価分析を行っての配置義務に伴う就職先の拡大の可能性もある事きたが、空撮映像による水平面での動きの確認評価から現況把握は時期を得た取り組みと考える。一方、ができるので、患者様はじめ運動学習の再教育の単なるスポーツトレーナーでは他大卒や専門卒との場面においても今後の研究の発展に期待が持てる」

競合で苦戦を強いられることも予見できる。そこで、とのコメントを得た。いずれも、空撮映像のもたらす最近は注目されているドローンパイロットを活用した恩恵の大きさに期待感が多分にあることが分かった。

新たなスポーツトレーナー育成の可能性について勿論、本学の学生が資格取得後の将来的な展望検討したい。２０２２年６月２０日をもって、航空法のとして、子どもの教育現場における活動記録や教育規制が強化され、２０２２年１２月５日より、一等無人指導に活かすことも視野に入れた学生が、約７割も航空機操縦士と二等無人航空機操縦士の資格が存在しており、我々よりドローンへの期待が高いとも国家資格化されたことが国土交通省より正式に発表いえる。したがって、今後の本格的な AI 時代の到来があった。２０２３年２月１４日には、我が国では初のおよびプログラミングによるオートメーション化時代

一等無人航空機操縦士がドローンスクールの修了の先駆けと成り得るドローンコンピューターに注目が審査に合格した者に対し、国土交通省から交付が集まるのは必然性が高いと考察する。

なされたことがニュースとなり報道され話題となった。
即ち、「ドローンパイロット」国家資格の免許制度の3．将来展望

本格的な幕開けとなったことによりドローンパイロット新入生の大学選択時における関心事のひとつにの今後の需要拡大が十分に見込まれる。ドローンを就職先（出口）の事がある。「スポーツトレーナーに用いた空撮映像は、スポーツ選手のパフォーマンスなる」という言葉の持つ印象から、文字通りスポーツ向上にあたって、各動作を追走もしくは上空よりのクラブへの就職が連想され易く、それ以外の就職先観察が簡便に実施することが可能となり、フォームがないものと思い込みしやすい現状がある。しかし、修正やフォーメーション分析などにも役立てられる

健康運動指導士は予防医学分野の特定保健指導事が考えられる。学科としても、将来的に国家資格における運動指導の専門家としての就職は可能でを取得し特殊技能を身に付けたスポーツトレーナーあり、NSCA-CPT や NSCA-CSCS および JATI などの育成（スポーツアナリストとしての特殊技能を兼ねもトレーナー派遣を行う整形外科クリニックなど活躍備えたスポーツトレーナーの養成）は、学生募集にできる機会がある。従って、メディカルフィットネスやあたり魅力的なアドバンテージに成り得る可能性をメディカルツーリズムなどにも興味関心がある病院秘めており、他大学に先駆け取り組む必要性がある。

やクリニックの意向をヒアリングし、将来的に就職先次年度以降は人材開発支援助成金制度⁸ ） の活用として開拓できるかどうかの簡単な予備調査も実施や導入など検討し産官学連携事業へと発展させて、した。その結果、２０２２年４月厚生労働大臣認定の本学の社会に果たしていく「大学研究機関」としての）健康増進施設⁷ における認定規制緩和の影響もあり、貢献や役割も、さらに高めていけたらと考える。

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Ⅲ．結論

文献

本調査は、ドローンパイロットの国家資格運用が1) 国土交通省．航空安全．無人航空機操縦者技本格化し、この国家戦略に速やかに則り、かつ健康能証明等．

増進施設の認定規制緩和政策に伴った健康運動

https://www1.mlit.go.jp/koku/license.html

指導士の需要拡大の機運の高まりを鑑み、本学が（2022 年 2 月 22 日アクセス可能）

独自で現実的に取り組めそうな案の検討などを行う

2) 一般財団法人日本海事協会．無人航空機操縦ことを目的とした。検討の結果、時代の潮流に即す士試験．

取り組みの思索試案としては、スポーツトレーナー

https://ua-remote-pilot-exam.com/（2022 年 2の特殊技能として運動の評価測定および情報分析

月 22 日アクセス可能）のスペシャリストであるスポーツアナリストに注目し、

3) 国土交通省，報道広報，ポータルサイト，

新たなスポーツトレーナーとしてスポーツアナリスト

https://www.mlit.go.jp/koku/level4/（2022 年 2

能力を兼ね備えた人材育成への挑戦を提案する。

月 22 日アクセス可能）

本学の硬式野球部員と関係者で試験的にドローン

4) 国土交通省，報道広報，を用いた取り組みに対する予備調査を実施した結https://www.mlit.go.jp/report/press/kouku10_

果は、興味関心が高くニーズもあることが分かった。

hh_000229.html（2022 年 2 月 22 日アクセス可

国家資格取得が可能となれば、進路を検討している

能）

高校生が魅力的に感じる要素と成り得る。スポーツ

5) JUIDA，一般社団法人日本 UAS 産業振興協議

系大学進学から医療機関の就職にもつながる取り会，

組みや、各プロスポーツ現場や実業団においても、

https://uas-japan.org/about-juida/（2022 年 2

一人で二役を担い熟せる貴重な戦力となる人材の月 22 日アクセス可能）育成を全国に先駆けて行うことは、他大学との差別

6) 後藤ゆり・渕野彩夏・張昊然・石井太・池田

化や、地域連携事業としても魅力的であり、十分に亨・柴田真琴・鈴木祐太郎（2022）：ドローン

大学の生き残り戦略の一助になるものと考える。

を使用した「テーマ研究」の取り組みと中学

尚、本研究は２０２２年度札幌国際大学奨励研究

校陸上部との協働．札幌国際大学 教師・教育として執り行われたものである。

実践研究、5：90-96．
7) 厚生労働省,健康増進施設,謝辞

https://www.mhlw.go.jp/stf/seisakunitsu

ドローンのプロパイロットの立場から、諸活動

ite/bunya/kenkou_iryou/kenkou/seikatsu/や心得など薫陶を賜りました、
筒井一也氏に敬意

index_00002.html（2022 年 2 月 22 日アクセスを表します。また、2022 年 4 月より新任として可能）

着任し、右も左も動き方がわからない状況の中、

8) 厚生労働省,人材開発支援助成金,丁寧な対応と説明を頂きました教職員の皆様とhttps://www.mhlw.go.jp/stf/seisakunitsuite/bu

本学の硬式野球部の監督コーチならびに選手のnya/koyou_roudou/koyou/kyufukin/d01-1.html

皆様に、心より厚く御礼を申し上げます。最後に、（2022 年 2 月 22 日アクセス可能）

本調査をまとめるにあたり、2022 年度札幌国際大学奨励研究に採択をして頂きました大学事務局ならびに関係各位の皆々様に深謝を申し上げます。

85．おわりに（まとめと今後の展望）
ドローンパイロット技能研修は、大変有意義であった。教員 3 名で受講し、それぞれ技能習得を果たしたが、教育分野への応用は多岐に渡り可能性を感じるものであった。技能習得後、運動部の強い高校へ訪問した際、ドローン映像による運動分析には興味関心があり話題ともなった。今後、高校生側の視点観点でのニーズ調査なども行っていきたいと考える。
また、ドローンパイロット養成のためには、知識技術の技能訓練の熟練が必要であり、今後は国家試験の受験へ向けての研修への参加と指導者資格取得を行って、学科の学生に基礎技能を身に付ける機会を提供できるように取り計らっていきたいと考える。
一方、我々の挑戦は、国家試験制度開始前のプロジェクトとして開始されたため、検定試験に合格しドローンパイロットとして飛行させることは可能となった。しかし、国家試験の資格取得と指導者資格は、資格制度の運用開始後においては、さらなる技能研修と資格試験の受験が義務化され、引き続き研鑽に励む必要性が生じる事となった。現状では、北海道内でのドローンパイロットの国家試験を受験するための環境が少しずつではあるが整いつつある。整備がされ次第、国家資格の取得へ向けてチャレンジする予定である。
以上に報告をまとめてきたように、ドローンは過渡期であり、今後は生活環境の中に深く入り込んでくるものと確信する。取り分け、スポーツ分野においては相性も良く、俯瞰的に戦略戦術分析に活用できるようになり、チームの戦法の見直しや競技能力向上、脳内のイメージづくりとハイパフォーマンスの引き出しにおける切っ掛けづくりなど、多岐に及んでくるものと考える。したがって、ＡＩ時代の到来と共に、周辺機器のひとつとなるであろうドローンの操作技能にも若者のうちから慣れ親しみ活用できる人材育成を図ることは、現代教育としても十分に意義と価値が高いものと考えられ、社会貢献としても重要であると考えている。今後、引く続き学内における普及活動にも積極的に取り組んでいきたいと考えてもいる。

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