先端教育研究実践センター年報, 2019, 19, 23-36 研究ノート｜プロジェクト研究（公募）

社会文化的学習理論に関する文献一覧
有本 昌弘（東北大学大学院教育学研究科）
要約
研究目的は、日本人研究者によるレッスンスタディ、さらにはアセスメントの理論づけがなされていないとの批判がある中で、学習の社会文化理論（socio-cultural theory）によって基礎づける既存の英語文献や歴史的文献を収集・整理することである。北京師範大学での世界授業研究学
会企画シンポでの発表と前後して、同大学高益民教授の研究室にて、日本の近代史の中で、レッ
スンスタディとカリキュラム設計に焦点化しつつ、澤柳政太郎などについて討論会をもつことができた。成果として、輸出可能な形で取り出す切り口を見出せたことである。日本では、構成メンバーが深い学習（内面化 internalization）と、集合的動機付け（社会的なまとまり social
cohesion）を歴史的に継承・継続してきた。それぞれ、日本語による文化スクリプト(Japanesecultural scripts)、重層化された多層の (multi-layered) ループやプロセスの可視化が、鍵となる。
その上で、学習と発達やアセスメントの海外での最新の社会文化理論の動向とを重ねて、フレームの構築、あるいは再フレーム化を行うことである。
キーワード：日本の教授学習、社会文化的学習理論、アセスメント、内面化、社会的なまとまり

１ 研究の背景
これまで、教育のグローバル化が進む中で、英文による日本の文化と歴史文献収集は、断片的に行われてきている。が、日本語でアクセスできる JICA (2003)『日本の教育経験 : 途上国の教
育 開 発 を 考 え る 』 (JICA 2004 The History of Japan’s Educational Development What

implications can be drawn for developing countries today)、ローレンス・マクドナルド 編著菊地栄治, 山田浩之, 橋本鉱市 監訳 (2009)『世界から見た日本の教育（リーディングス 日本の教育と社会 第 20 巻）』など限られてきた。さらにいえば、リテラシー、コンピテンシーの社会文化的理論に関わる日本の学習者、社会文化論的視点からは、整理されたものがなかったと思われる。
本プロジェクトは、この間隙を埋め、むしろ海外に向けた理論構築の礎とすることを目的とする。
国内における地方の教育史を扱った日本語による貴重な文献目録に Sato (1964) がある。しかし、日本語である。そのため、これらの事実を事実として取り出し、今日の視座から他の文化要因との比較により意味や解釈を加え、現象の背後にある文化要因を浮き彫りにしつつ、リテラシ
ー、コンピテンシーに関して、海外に向けて記述と説明を行うことは、時代の要請としてあるであろう。
1974 年に Ulrich Teichler がまとめたものを更新した、Pike (2007)は、日本の心理社会の局面を「米国との比較など文化として」、Socialization and communication、Cultural influences、International comparisons、Cognition and curriculum の４つにまとめた膨大な文献目録である（1964-2007 の 44 年間）。その他、例をあげる注１）。

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２ 文献一覧
北京師範大学での世界授業学会企画シンポでの発表と前後して、同大学高益民教授の研究室にて、日本の近代史の中で、レッスンスタディとカリキュラム設計に焦点化しつつ、澤柳政太郎などについて討論会をもつことができた（2018 年 11 月 24 日）。引き金となったのは、Looney(2018)のまとめと、Eliott (2018), Baker (2018)に加え、Arimoto & Clark (2018)である。その趣旨は、次のとおりである。英国の John Elliott による考えは、教師がどのように訓練されアセスメントされているかが、生徒の学習のアセスメントに重要な影響を及ぼす。いくつかの国での教員養成における現在の傾向は、行動目標という形で、事前に特定された測定容易な学習成果を強調している。「なぜ」特定の教授法が学習を支援するのに効果的であるかについての教師の理論的理解を構築することが強調されていない点を指摘。米国の Eva Baker は、アセスメントの最も初期の用途は、さまざまな役割に適合していると見なされた人を選択することであった（目的に対する適合性の問題に対するさまざまな工夫）。現代のスタンダードに基づくカリキュラムとアセスメントは、選ばれた少数ではなく全生徒の達成を支援することを目的としているが、伝統的なアセスメント方法論は「その根底においてボンネットの中に隠れて」持続している。さらに、テスト結果は意図していなかった目的のために頻繁に使用されがちである。これらの課題を克服するために、テスト間の一貫性を作り出し、複数の用途をサポートすることができる criterionreferenced tests（CRT）を提唱している。アセスメントは、学習とアセスメントの密接な統合を保証するために、コンテンツと学習の専門家が一緒に開発することを強調。これに対して、日本
では、文部科学省による探究型のオープンラーニング環境（OLE）への取り組みがなされ、自律
学習と自律のための学生のスキルの開発を促進し、学習に対する教師と生徒の集団的責任を強調する学習文化を築くことができる。対話型のアセスメントが規範となりつつある。教師と学習者の間の社会的結びつきは学習者にとっての基礎であり、それは（仏教神道儒教など強固なまでの歴史と社会文化）理論に基づいている。絆が強ければ強いほど、若い学習者はより全人的になり、彼らの周りの似たようなコミュニティを再生産する、というものである。これを拡張し、肉付けしようとしたのである。

（１）包括的なものとしては、次の２点 Rohlen & LeTendre (1996)と Rohlen & Björk (1998)をあげておかねばならない。詳細を示す注２）。
（２）Shimizu & Levine (2001)は、テーマを探求するには不可欠の文献であるが、Rosenberger(1992)も含め、詳細を示す注３）。とりわけ、ポーランド人による日本語による社会言語を研究している、Wierzbicka (1996)に端を発する近年の研究グループの成果に注目しておきたい。
（３）1980 年代までのプロジェクトは、レヴューしておく必要があるだろう。
White & Taniuchi (1980) は、日本では歴史的に集団を大事にしてきたが、どのように社会化がなされていくかを、主に母親による子育てや社会の単位としての家族、親子関係、職業、社会文－24－

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化パターン、価値から、明らかにしようとした。サブトピックスは、 the "hara" ハラいわゆるセルフの個人的な側面であり、セルフの社会的側面、社会と所属であり、ハラの定義、起源、構
成要素、ハラいわゆるセルフと能力との関連、社会行動、内観 (introspection)そして、社会的猶予、社会的・反社会的行動、心理的な障害; 社会的相互作用のフォーマルインフォーマルの側面,
均質性、独自性と所属、デュアルな社会をカバーしている。幼少期から高等教育、退職後までのスパンの中で明らかにしている。
（４）ハーバードの Project on Human Potential のプロジェクト McCarthy (1984)は、日本を含む、インド、中国、コロンビア、エジプト、アフリカの多様な文化のもとでの、文化横断研究、
文化的横断による、教授学習の 5 年間のプロジェクトである。発達心理学、哲学、文学、政策科
学、生物学などからアプローチされている。

３ 成果と今後の課題『世界から見た日本の教育（リーディングス 日本の教育と社会 第 20 巻）』の編集者から周辺の論文含めて取り寄せ、周辺を補強する論文のリストを作成し（研究報告参照）、その一部は、国際学会でのシンポの企画や発表に生かすことができた。今後は、さらに学習の社会文化論的視点に拡張していく。
論文を収集・整理するなかで、成果としてあげられる点は、輸出可能な形で取り出す切り口を見出せたことである。日本では構成メンバーが深い学習（内面化 internalization）と、集合的動機付け（社会的なまとまり social cohesion）を歴史的に継続されて来た。それぞれ、日本語による文化スクリプト(cultural scripts)、重層化された多層の (multi-layered) ループやプロセスの可視化が、鍵となる。
今後、ロボット工学や人工知能とグローバル化が進むなかで、これまで、自動車、精密機械などモノを支えてきた日本のソフトスキルあるいは社会情動的スキルに、世界は注目していくと思われる。その背景には、日本の歴史上、高度のリテラシーを持ち続けてきた経緯がある。課題テーマを、リテラシー、コンピテンシーの社会文化的理論とした所以である。これには、グローバ
ル化の中で「もろ刃の剣」ともいえる側面は、否めない。が、依然として、どの部分なり構成要
素が「もろ刃の剣」となるかは、曖昧でグレーのまま明らかになってはいない。例えば、産業教育に関わる高校で入手したエビデンスの１つである『「目配り」「気配り」「心配り」』といった日常言語、さらに今回の文献一覧から入手した『Spiritual Education" in a Japanese Bank』(Rohlen 1973) などについては、まだ今日的意味づけ、フレーム化ができていない。
我々は、近未来の時代の変化に対応した要請に対して、いつでも対応できるように、これまでの「来し方」について、様々な文献から（例：シュリーマン、源了圓、佐藤秀夫、リーブラ・タ
キエ、中国社会科学院など、また広く歴史、文化、社会の文献から）感覚を、研ぎ澄ませておか
ねばならない。課題サブテーマを、英文による日本の文化と歴史文献収集によるアプローチとした所以である。

－25－

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その上で、今後の課題は、学習と発達やアセスメントの海外での最新の学習の社会文化理論の動向 (e.g. Lave and Wenger, 1991; Wenger 1990; Engeström, 2001; Vera John-Steiner et al
1996; Blake C. Bennett 2016; Pryor & Crossouard 2008; Gipps 1999; Willis 2009; Crossouard& Sebba, 2006) とを重ねて、フレームの構築、あるいは再フレーム化を行うことにより、西欧中心ではないフレームを用意し、アジア、あるいはアジアでリロケートした日本の実践知を世界に伝えていくことが求められる。

注
１）◯ Educational Administration in Japan and the Role of Local Governments
http://www3.grips.ac.jp/~coslog/activity/01/04/file/Bunyabetsu-9_en.pdf◯ Current Developments in School Counseling in Japan

http://hkier.fed.cuhk.edu.hk/journal/wp-content/uploads/2009/10/ajc_v15n2_141-155.pdf◯ Selected Bibliography about Hikikomori: articles in English (1986-2012)https://ntajan.com/2013/01/04/selected-bibliography-about-hikikomori-articles-in-english1986-2012/◯ Fujita, H. (2000)

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http://www.nira.or.jp/past/publ/review/2000summer/fujita.pdf◯ Japanese Education Today と題されるサイトは、
インディアナ大学にある。
分類は、Historicaland Cultural Context; Overview of School System; Juku; Teaching Profession; Home, Family,
and Pre-Elementary Education; Elementary School (Grades 1-6); Lower Secondary; Upper
Secondary Education (Grades 10-12); Higher Education; Education and Employment;
Education Reform である。
http://webapp1.dlib.indiana.edu/virtual_disk_library/index.cgi/4273355/FID3289/addtools/pu
bs/124016/4016_bib.htm◯ 以下のような論文（例）も目録に入れつつある。

Judith M. Lamie (1998) Teacher education and training in Japan, Journal of Inservice

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Izumi-Taylor, Satomi (2009) "Hansei": Japanese Preschoolers Learn Introspection with
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２）<Rohlen, T. & G. LeTendre (Eds.), Teaching and Learning in Japan>－26－

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