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世界成長スマートファンド 愛称：スマート・ブレンダー

2020年3月18日

足もとの運用状況と今後の見通しについて「世界成長スマートファンド（愛称：スマート・ブレンダー）」（以下、当ファンド）の足もとの基準価額が軟調に推移していることを受け、ご説明いたします。

足もとの市場環境
2/25に米国疾病対策センターが新型コロナウイルスの世界的流行を警告したことを契機に、世界経済への影響が強く意識され株式市場が急落し、市場変動幅が急拡大しました。加えて、3/6の「OPECプラス」で追加減産に合意できなかったことから、週明けの3/9に原油市場は急落、エネルギー関連企業の収益環境悪化に繋がるとの思惑から、株式市場は更に下落しました。3/12に、米国が、欧州（英国を除く）からの入国を禁止したことなどで、世界経済への影響に対する懸念からリスク回避の動きが加速し、株式市場は神経質な展開が続いています。

当ファンドの運用状況
こうした市場の動きを受け、外国株式市場が直近高値を付けた2/20以来の当ファンドの累積リターンは、「リターン獲得ポートフォリオ」に組み入れている「外国株式インデックス マザーファンド」や「新興国株式インデックス マザーファンド」がマイナスとなり、▲6.0％（3/13現在）となりました。
しかし、当ファンドは、設定時より、「リスク抑制ポートフォリオ」を50％保有、リスク資産の株式とリートを合計で25％にとどめていたことと、「リスク抑制ポートフォリオ」に組み入れている「先進国ハイインカム入替戦略マザーファンド 為替ヘッジあり」が下落の抑制に寄与したことから、当ファンドの下落は、世界株式に比べ一定程度に抑制されています。
これは、当ファンドが、幅広い資産に分散投資していることに加え、「リスク抑制ポートフォリオ」の比率を高めていることで、下振れリスクが抑制されたからです。
図表1

当ファンドと世界株式の直近高値からの下落率（2020年2月20日～3月13日）①当ファンド

②世界株式

▲6.0％

▲25.3％※ 当ファンドの騰落率は、信託報酬控除後。
※ 世界株式：MSCIオールカントリー・ワールドインデックス（配当込み）円換算ベース。
※ 米ドルベース指数をもとにスカイオーシャン・アセットマネジメントが円換算。

図表2

資産構成比率（2020年2月末基準）

先進国株式10.1%
新興国株式（為替ヘッジあり）
7.8%

リスク抑制

新興国株式

7.8%
国内債券

国内債券

1.5%

先進国債券

リターン獲得

先進国債券

48.96%

42.3%

先進国REIT
先進国債券
先進国債券…
(為替ヘッジあり)
金（為替ヘッジあり）
金(為替ヘッジあり)

新興国債券

先進国債券

-149

9.9%
先進国REIT国内REIT

4.3%

0.5%

0-8
-110
-10

国内REIT

13.8%（為替ヘッジあり）

-257

新興国債券

ポートフォリオ ポートフォリオ
50.05%-25

国内株式

1.1% 先進国株式

1.0%

各資産の基準価額に対する寄与額（2020年2月20日～3月13日、単位：円）

国内株式

その他
金

図表3-103

37
127

その他
-350 -250 -150-5050150（円）※ 寄与額は概算値であり、実際の基準価額の変動を正確に説明するもの
ではありません。あくまで傾向を知るための目安としてご覧ください。
※ 基準価額は信託報酬控除後です。
※ 「その他」には信託報酬が含まれます。
※ 四捨五入により各月の寄与額の合計値と当期合計寄与額が一致しない場合があります。

※ 比率は各月の資産構成比率の計画値です。実際の比率は時価の変動や資金流出入の影響を受けるため、これと異なることがあります。
※ 四捨五入により、合計が100％とならない場合があります。

※ 上記は過去のデータであり、将来の運用成果を保証するものではありません。

＜当資料の取扱いに関する留意事項＞を必ずお読みください。
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世界成長スマートファンド 愛称：スマート・ブレンダー
今後の市場見通し
今後の市場で注目されているのは、新型コロナウイルスがいつ収束に向かうかという点ですが、2003年に流行したSARSの例や、これまでの中国本土での増加ペースとピークアウト時期を考慮すれば、中国以外でも４月中にはピークアウトするシナリオも考えられます。しかし、これまでの感染拡大により世界の経済活動に深刻な影響を及ぼしつつあることなどから、投資家心理は急速に悪化しています。加えて、原油価格の急落によってエネルギー関連企業に対する不安感も早期に払拭されることは難しく、当面は下振れ懸念を抱えた不安定な動きが予想されます。

今後の運用方針
こうした見方から、当ファンドでは引き続き「リスク抑制ポートフォリオ」を50％保有し、下値への耐性を高めたポートフォリオを維持する方針です。また、リスクシナリオとして、想定以上に感染が世界中に拡大し、深刻な世界経済の悪化に繋がると判断した場合には、「リターン獲得ポートフォリオ」の配分比率を引き下げ、「リスク抑制ポートフォリオ」の配分比率を引き上げ、下落リスクの抑制を目指した運用を行う方針です。

※ 上記は将来の運用成果を保証するものではありません。

＜当資料の取扱いに関する留意事項＞を必ずお読みください。
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ファンドの投資リスク＜基準価額の変動要因＞⚫ ファンドは、値動きのある有価証券等に投資しますので、基準価額は変動します。
したがって、投資者の皆さまの投資元本は保証されているものではなく、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込むことがあります。
⚫ 信託財産に生じた利益および損失は、すべて投資者の皆さまに帰属します。
⚫ 投資信託は預貯金とは異なります。
株価変動リスク、為替変動リスク、金利変動リスク、金上場投信の価格変動リスク、リートの価格変動リスク、信用リスク、カントリーリスク、流動性リスク※ 基準価額の変動要因は上記に限定されるものではありません。

＜その他の留意点＞•

分配金は、預貯金の利息とは異なり、投資信託の純資産から支払われますので、分配金が支払われると、その金額相当分、基準価額は下がります。
分配金は、計算期間中に発生した収益（経費控除後の配当等収益および評価益を含む売買益）を超えて支払われる場合があります。その場合、当期決算日の基準価額は前期決算日と比べて下落することになります。また、分配金の水準は、必ずしも計算期間におけるファンドの収益率を示すものではありません。
投資者のファンドの購入価額によっては、分配金の一部または全部が、実質的には元本の一部払戻しに相当する場合があります。
ファンド購入後の運用状況により、分配金額より基準価額の値上がりが小さかった場合も同様です。

•ファンドのお取引に関しては、金融商品取引法第37条の6の規定（いわゆるクーリング・オフ）の適用はありません。

ご購入の際は、必ず投資信託説明書(交付目論見書)をご覧ください。

お申込みメモ
申込
原則として、販売会社の営業日の午後3時まで。
締切時間

申申込日当日または申込日の翌営業日が次のいずれかの場合は、購入・換金のお申込みを受け付け
込 購入・換金 ないものとします。
申 込 受 付 ・ニューヨーク証券取引所の休業日
不 可 日 ・ロンドン証券取引所の休業日
・ニューヨークの銀行休業日
・ロンドンの銀行休業日
購入単位

販売会社が定める単位。
詳しくは販売会社にお問い合わせください。

購入価額

購入申込受付日の翌々営業日の基準価額。
（基準価額は1万口当たりで表示しています。）

換金単位

販売会社が定める単位。
詳しくは販売会社にお問い合わせください。

購入時

換金時 換 金 価 額

換金申込受付日の翌々営業日の基準価額から信託財産留保額を差し引いた価額とします。

換金代金

原則として、換金申込受付日から起算して8営業日目からお支払いします。

決 算 日
決算・分配

毎年10月26日（休業日の場合は翌営業日）

年1回、毎決算時に委託会社が基準価額水準、市況動向などを勘案して分配金額を決定します。
収 益 分 配 収益分配金の受取方法により「分配金受取コース」と「分配金再投資コース」の2つの申込方法があります。詳しくは販売会社にお問い合わせください。
信 託 期 間 無期限（2020年1月31日設定）

課税上は株式投資信託として取り扱われます。
公募株式投資信託は税法上、少額投資非課税その他制度（NISA）および未成年者少額投資非課課税関係税制度（ジュニアNISA）の適用対象です。
なお、配当控除あるいは益金不算入制度の適用はありません。

＜当資料の取扱いに関する留意事項＞を必ずお読みください。
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ファンドの費用
お客さまが直接的にご負担いただく費用
購入時

購 入 時 手 数 料

購入申込受付日の翌々営業日の基準価額に3.3％（税抜3.0％）を上限として販売会社が定める率を乗じて得た額とします。詳しくは販売会社にお問い合わせください。

換金時

信託財産留保額

換金申込受付日の翌々営業日の基準価額に0.1％の率を乗じて得た額を、換金時にご負担いただきます。

お客さまが信託財産で間接的にご負担いただく費用
運用管理費用（信託報酬）
当該ファンド（a）

純資産総額に対して年率0.7205％（税抜0.655％）

投資対象とする純資産総額に対して年率0.275％（税込）
投資信託証券（b）
保有期間中実質的な負担（a＋b）

純資産総額に対して年率0.9955％程度（税込）※ この値は目安であり、投資信託証券の実際の組入れ状況により変動します。

その他の費用・手数料
有価証券の売買・保管、信託事務にかかる諸費用、投資対象ファンドの解約にともなう信託財産留保額等をその都度、監査費用を日々、ファンドが負担します。
これらの費用は、運用状況等により変動するなどの理由により、事前に料率、上限額等を示すことができません。
※ 上記の手数料等の合計額については、保有期間等に応じて異なりますので、上限額等を事前に示すことができません。
また、上場投資信託は市場の需給により価格形成されるため、上場投資信託の費用は表示しておりません。

委託会社およびファンドの関係法人⚫ 委託会社

スカイオーシャン・アセットマネジメント株式会社 ［ファンドの運用の指図］
金融商品取引業者： 関東財務局長（金商）第2831号
加入協会：
一般社団法人投資信託協会
ホームページ：
https://www.soam.co.jp/⚫ 受託会社

三井住友信託銀行株式会社 ［ファンドの財産の保管および管理］⚫ 販売会社［募集・販売の取扱い、目論見書・運用報告書の交付等］
加入協会
商号等

株式会社群馬銀行

登録金融機関： 関東財務局長（登金）第46号

日本証券業協会

一般社団法人
金融先物取引業協会○○

当資料の取扱いに関する留意事項◆当資料はスカイオーシャン・アセットマネジメントが作成したものであり、金融商品取引法にもとづく開示書類ではありません。◆ご購入のお申込みの際は最新の投資信託説明書（交付目論見書）の内容を必ずご確認のうえ、ご自身でご判断ください。◆投資信託は値動きのある有価証券等（外貨建資産には為替変動リスクをともないます。）に投資しますので基準価額は変動します。したがって、投資元本や利回りが保証されるものではありません。ファンドの運用による損益は、すべて投資者の皆さまに帰属します。◆投資信託は預貯金や保険契約とは異なり預金保険機構および保険契約者保護機構等の保護の対象ではありません。また、証券会社以外で購入いただいた場合は、投資者保護基金の保護の対象ではありません。◆当資料は信頼できると判断した各種情報等にもとづき作成していますが、その正確性、完全性を保証するものではありません。また、今後予告なく変更される場合があります。◆当資料中の図表、数値、その他データについては、過去のデータにもとづき作成したものであり、将来の成果を示唆あるいは保証するものではありません。また、将来の市場環境の変動等により運用方針等が変更される場合があります。◆当資料で使用している各指数に関する著作権等の知的財産権、その他一切の権利はそれぞれの指数の開発元もしくは公表元に帰属します。

＜当資料の取扱いに関する留意事項＞を必ずお読みください。
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