多彩なゲストと討議により、MOTの実践について学ぶ！！

（技術マネジメント）
研究会
第14期 ＭＯＴ
開催のご案内テーマ： カーボンニュートラル社会に向けたイノベーション〔2022年大阪開催〕□会□会

期： 2022年7月25日（月）～11月21日（月）場： 大阪科学技術センタービル会議室（大阪市西区靱本町1－8－4）□講師：（講義および各回のコーディネーター）
神戸大学大学院経営学研究科教授

原田勉 氏□ 実践事例： 三浦工業、千石、大阪ガス、パナソニックホールディングス□対象： 研究・開発部門、技術部門の管理者・リーダーの方々
企業内でMOTの推進・教育に携わる方々 など（定員 30 名）

グローバル競争の激化や国内市場の縮小化など、企業を取り巻く事業環境は変化しております。そのため、各企業においては自社製品・技術の優位性がゆらいでおり、新たな価値やイノベーションの創出が求められております。
そして、このイノベーションをいかに生み出すかを考えるのがＭＯＴの主要テーマであり、本研究会ではその推進のための技術マネジメントのしくみ、新たな組織能力の高め方、研究開発活動のプロセスなどについて考えます。指導講師のコーディネートのもと、他社事例の発表とディスカッションをもとに、実践から得られるヒントを学んでいくカリキュラムとなっております。
本年のテーマは「カーボンニュートラル社会に向けたイノベーション」です。自社で蓄積された技術も活用しながら、外部との柔軟な連携・提携によりイノベーションを推進し、既存の事業領域にとらわれない新しい価値を社会に提供できる組織であることが、これからの脱炭素社会を勝ち残る企業の条件と言えるのではないでしょうか。
この機会に、関係各位の積極的なご派遣（ご参加）をおすすめ申しあげます。

主催神戸大学大学院経営学研究科 教授
Ph.D.（スタンフォード大学） 博士

原田勉

氏〔略歴〕 1989年一橋大学商学部卒業
1991年一橋大学大学院商学研究科修士課程修了
1997年スタンフォード大学よりPh.D.
（経済学博士）取得
1997年神戸大学経営学部助教授
1998年科学技術政策研究所客員研究官（～ 99年）
2003年INSEAD 客員研究員（～ 04年）
2004年ハーバード大学フルブライト研究員（～ 05年）
2005年神戸大学大学院経営学研究科教授〔専攻〕 経営戦略・組織・技術マネジメント、産業組織・経済成長論〔著書〕『POSITIVE DEVIANCE（ポジティブデビアンス）（訳）』
東洋経済新報社 2021年『OODA MANAGEMENT（ウーダマネジメント）』東洋経済新報社 2020年
Economics of an Innovation System, Routledge, 2019年『OODA LOOP（ウーダループ）』（訳）東洋経済新報社 2019年『イノベーションを巻き起こす「ダイナミック組織」戦略』日本実業出版社 2016年『イノベーション戦略の論理』
中央公論新社 2014年『実践力を鍛える 戦略ノート［戦略立案編］』東洋経済新報社 2010年『汎用・専用技術の経済分析』白桃書房 2007年『ケース演習でわかる 技術マネジメント』日本経済新聞出版社 2007年『実践力を鍛える 戦略ノート［企業価値評価編］』東洋経済新報社 2007年『実践力を鍛える 戦略ノート［マーケティング編］』東洋経済新報社 2006年『MBA 戦略立案トレーニング』東洋経済新報社 2003年『ケースで読む 競争逆転の経営戦略』東洋経済新報社 2000年『知識転換の経営学』東洋経済新報社 1999年
他＜指導講師からのメッセージ＞
MOT（技術マネジメント・技術経営）について講演や研修を依頼される場合、よくあるリクエストは、他社での具体的な事例を数多く盛り込んで欲しいというものです。教科書のなかの話ではなく、現実にどのような技術マネジメント、技術経営が実践されているのかは、多くの企業の方々にとって強い関心事であると同時に、その情報はきわめて限定されているのが実状です。というのも、このようなMOTに関する事項はトップシークレットとしてあつかわれることが多いからです。
このMOT研究会では、このような要望をもつ企業の方々に対して、日本を代表する優良企業で技術マネジメントを実践されている現場の方々を講師としてお迎えし、自社の事例について詳しくお話していただきます。そして、そこで問題提起された事項について自由に討議していきます。MOTに関心をもっているけれども、まずは先端的な企業ではどのようにそれが実践されているのか知りたい、自社でMOTを導入しているけれども、どのようにすれば成果が上がるのかヒントを得たい、といった要
望をお持ちの方々に是非ともご参加いただき、共に研究していきたいと思います。

研究会のすすめ方・特長
1 多彩なゲストスピーカーの講話や視察を通し、技術マネジメントのあり方と実践について多面的に学びます。
また、各回とも指導講師のコーディネートのもと、質疑応答や討議・意見交流を深めます。

2 懇親交流会を通し、参加者同士の交流と親睦をはかります。
（※新型コロナウイルス感染拡大の状況によっては中止する場合がございます）

3 全会合終了後は、すべての議事録を１冊にまとめ、報告書として進呈いたします。

日時・会場

テーマと内容

第１回

基調講義 「PDCAの終焉？
OODAループとPDCAサイクルの共存」

7月25日
（月）
13:30～18:30
会場
大阪科学技術センタービル

講

当日のスケジュール（予定）

師： 神戸大学大学院経営学研究科教授

原田勉

氏

研究開発や企画など不確実性の高い非定型的業務では、PDCA とは異なるマネジメント、リーダーシップ、仕組みが必要となる OODA ループを効率的に運用していくことが鍵となります。
組織でイノベーションを促進するための OODA ループの考え方を紹介し、イノベーション管理にどのように活用できるのかについて議論していきます。
また OODA ループの応用としてのデザイン思考、ポジティブデビアンスについても紹介し、それを応用していくためのポイントについて解説します。

＜懇親交流会＞ 同ビル内で実施予定
第２回

8月29日
（月）
13:30～17:00
会場
大阪科学技術センタービル

第３回

9月16日
（金）
13:30～17:00
会場
大阪科学技術センタービル

第４回「低炭素・脱炭素に貢献する三浦工業の技術マネジメント」

第５回

代表取締役

CTO

専務執行役員

技術統括本部長

越智康夫

氏

三浦工業はボイラ業界で貫流蒸気ボイラを主流にする変革リーダー・トップメーカーとして成長し、独自の保守契約サービスも併せて日本の安全と環境向上、省エネルギーに貢献してきました。
さらに工場のボイラとつながる水処理設備、コンプレッサ、ヒートポンプ、食品機械、医療機器などにもトータルソリューションビジネスとして成長させています。
また、日本で成功した商品・ビジネスは海外にも拡がりつつあります。
近年は低炭素化・脱炭素化に貢献できる水素燃焼ボイラなどの開発にも取り組んでいます。
このような取り組みについて、技術マネジメントの立場からご紹介いただきます。

「昭和の下請け企業から令和の『アラジン』ブランド企業に」

15:50 討議とまとめ※指導講師、参加者の間で討議と意見交流

13:30 開会

15:05 小休憩
15:20 グループ討議
15:50 質疑応答とまとめ※ゲスト、指導講師、参加者の間で討議と意見交流
17：00 終了

13:35 千石氏ご講話

ゲスト： 株式会社 千石
専務取締役

千石滋之

15:05 小休憩

氏

千石は、兵庫県加西市の中小企業です。
69 年前にプレス加工業からスタートし、様々な取り組みを経て企画・開発から製造・販売まで一貫して行うメーカーとなりました。
現在販売好調の「グラファイトトースター」や自社ブランド「Aladdin」に大きな手応えを感じ、持ち前の中小企業のチャレンジ精神とこのブランド力という貴重な財産を活かして、今後日本国内ばかりでなく海外へも積極的にチャレンジしてまいります。

「大阪ガスのカーボンニュートラル実現への挑戦とイノベーション創出の取り組み」
エネルギー技術研究所長

森田哲司「イノベーション創出に向けた 研究開発マネジメント」
副社長執行役員

15:20 グループ討議
15:50 質疑応答とまとめ※ゲスト、指導講師、参加者の間で討議と意見交流
17：00 終了
13:30 開会
13:35 森田氏ご講話
15:05 小休憩氏

Daigasグループでは「2050年カーボンニュートラル実現」へ挑戦し、持続可能な社会の実現に向けたソリューションを提供すべく、研究・技術開発に取り組んでおります。
メタネーション実用化を中心としたイノベーション・技術開発や、昨年立ち上げたカーボンニュートラル技術の研究開発拠点「カーボンニュートラルリサーチハブ」
についてご紹介いただきます。
また、グループとして取り組むエネルギー事業、ライフ＆ビジネスソリューション事業における技術開発や新規ビジネスの事例をご紹介いただきます。

13:30～18:30

大阪科学技術センタービル

15:20 質疑応答

13:30 開会

15:20 グループ討議
15:50 質疑応答とまとめ※ゲスト、指導講師、参加者の間で討議と意見交流
17：00 終了

13:30 開会

11月21日（月） ゲスト： パナソニック ホールディングス株式会社
会場

15:05 小休憩

13:35 越智氏ご講話

ゲスト： 三浦工業株式会社

13:30～17:00

大阪科学技術センタービル

13:35 講話

17:00 ～ 18:30

10月26日（水） ゲスト： 大阪ガス株式会社 理事
会場

13:30 開会

13:35 宮部氏ご講話

宮部義幸

氏

15:05 小休憩
15:20 グループ討議

日本は、第二次世界大戦後の高度成長を経て、世界第二位の経済大国に発展しました。
しかしながら、その後、日本経済の成長は止まり、すでに３０年が経過しています。
この間の我が国のイノベーション力が低下していると考えざるを得ません。
その原因を考察するとともに、イノベーション力を取り戻すために試みた取り組みを、人材マネジメント、組織マネジメントの観点からご紹介いただきます。

15:50 質疑応答とまとめ＜懇親交流会＞ 同ビル内で実施予定

17:00 ～ 18:30※ゲスト、指導講師、参加者の間で討議と意見交流※ 上記の時間帯については、当日の進行状況により、多少変更させていただきます。また、各回の討議の進行については、当日の状況にあわせて指導講師がコーディネートします。
※ 諸事情により、日程・講師・内容等に変更が生じる場合がございます。

企画委員（50音順） 本研究会の発足にあたり、主旨へのご賛同や企画へのご協力をいただいた方々
飯塚
請 川憲 央 氏 東洋紡株式会社 イノベーション戦略部 部長
信 氏 パナソニックオペレーショナルエクセレンス株式会社

組織・人材開発センター 研修推進部 部長
河 原 克 己 氏 ダイキン工業株式会社 執行役員
テクノロジー・イノベーションセンター 副センター長
栗 木隆 氏 江崎グリコ株式会社 取締役
佐々木 加津也 氏 日立造船株式会社 開発本部 業務部長

鳥越泰 光 氏 シスメックス株式会社 技術戦略本部

鍋島

弘 樹 氏 株式会社ノーリツ プロダクツ本部

能勢森岡

孝 行 氏 ミズノ株式会社 グローバル研究開発部 部長
裕 子 氏 住友ファーマ株式会社 信頼性保証推進部長

R&D 企画部 部長

研究開発本部 技術戦略推進室 室長

実施要領・申込要領（月）～ 11月21日（月）
期 ： 2022年7月25日◇会場 ： 大阪科学技術センタービル会議室（大阪市西区靱本町１－８－４）◇会
催 ： 一般社団法人 日本経営協会◇主◇ 受 講 登 録 ： １社につき２名様までのお申込が可能です。※登録者以外の方の代理出席も可能です。
員 ： 30名◇定◇ 参 加 料 ： （1社あたり）

1名登録の場合
参加料
消費税
合 計
90,000円
9,000円
99,000円
130,000円
13,000円 143,000円

本 会 会 員一般

2名登録の場合
参加料
消費税
合 計
150,000円
15,000円 165,000円
190,000円
19,000円 209,000円◇ 申 込 方 法 ： 下記参加申込書に必要事項をご記入のうえ、下記事務局までＦＡＸまたは郵送でお申込みください。折り返し参加券を送付いたします。
◇ 申込締切日 ： 2022年7月13日（水）◇ お支払方法 ： お申込到着後、本会から請求書を送付いたしますので、開講日までに請求書に記載の指定口座にお振り込みください。振込み手数料は貴社にてご負担ください。
◇ そ の 他 ： お振込みいただいた参加料は原則として返金いたしかねますので、ご都合が悪くなられた場合は代わりの方のご登録をお願いいたします。
新型コロナウイルス感染拡大防止の状況により、Zoomを使用して例会を開催する場合や、中止・延期・日程変更となる場合があります。何卒ご了承下さい。

お申込・お問合せ先

関西本部「MOT研究会」事務局（担当 ： 田中）〒550-0004 大阪市西区靭本町１－８－４ 大阪科学技術センタービル５階
ＴＥＬ：０６-６４４３-６９６2 ＦＡＸ：０６-６４４１-４３１９ E-Mail ： ksosaka@noma.or.jp

031A-2022（4）
2022年月日

ＮＯＭＡ「第14期 MOT 研究会」参加申込書□（一社）
日本経営協会会員□一般（1） 会社（団体）名：（2） 住所：〒（3） 連絡担当者氏名：

所属役職名（請求書送付）◆登録者
氏名（フリガナ）

所属・役職名

勤務先住所

フリガナ

〒

フリガナ

〒

参加申込書にご記入いただいた情報は、以下の目的に使用させていただきます。
①参加券や請求書の発送などの事務処理 ②セミナー・イベントなど本会事業のご案内
なお、②がご不要の場合は□にチェックしてください。
̶̶̶ □ 不要

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ＦＡＸ（）

－連絡先（TEL・E-mail）

本コースは、運営において参加者各位の氏名、勤務先名、所属、役職名を記載した参加者名簿を本講座の参加者全員に配布することが必要ですので、このことを同意のうえお申し込みください。