Fund Report
スカイオーシャン・サテラップ （株式型）

販売用資料
２０１６年１０月１１日

ポートフォリオの見直しについて
今般「スカイオーシャン・サテラップ（株式型）」は、現在の市場環境を鑑み、資産枠および各投資対象ファンドの目標配分比率の変更を実施しました。市場環境の変化に対応した適切なポートフォリオの見直しを行うことで、収益の向上およびリスクの低減を目指した運用を行って参ります。

変更後の目標配分比率（2016年10月11日現在）◆目標資産配分比率

株式等
配分比率の引き上げ（+ 5％）（国内、先進国、新興国

株式等※ 65％
先進国株式
23.1％
国内株式

新興国株式 5.8％

25.5％

国内リート 4.1％

ヘッジファンド
先進国株式
35.0％
23％

変更前株式等）

変更後

変化

60.0%

65.0%

5.0%

国内株式

23.0%

25.5%

2.5%

海外リート 5.0％

先進国株式

19.8%

23.1%

3.3%

MLP

新興国株式

6.6%5.8%

-0.8%

国内リート

4.1%

4.1%

0.0%

海外リート

5.0%

5.0%

0.0%

MLP

1.7%

1.7%

0.0%

ヘッジファンド

40.0%

35.0%

-5.0%

1.7％

ヘッジファンド 35％
ヘッジファンド※ 株式等にはリート、MLP等の株式の代替資産も含みます。
35％◆ 投資対象ファンドの目標配分比率
資産

投資対象ファンド

変更前

変更後

変化

FOFs用JPX日経インデックス400 ファンドS（適格機関投資家専用）

12.2％

13.5%

1.3%

FOFs用国内株式エンハンスト運用戦略ファンドS（適格機関投資家専用）

8.1％

9.0%

0.9%

FOFs用中小型株式ファンドS（適格機関投資家専用）

2.7％

3.0%

0.3%

先進国株式

外国株式インデックス ・ファンドS（適格機関投資家専用）

19.8％

23.1%

3.3%

新興国株式

FOFs用新興国株式セレクト・ファンドS（適格機関投資家専用）

6.6％

5.8%

-0.8%

国内リート

FOFs用J-REITインデックス・ファンドS（適格機関投資家専用）

4.1％

4.1%

0.0%

海外リート

FOFs用グローバルREITインデックス・ファンドS（適格機関投資家専用）

5.0％

5.0%

0.0%

FOFs用MLPインデックスファンド（適格機関投資家専用）

1.7％

1.7%

0.0%

A,H,JPY

10.0％

8.8%

-1.3%

FOFs用FRM ダイバーシファイド・リンク・ファンドS（適格機関投資家専用）

10.0％

8.8%

-1.3%

マルチ・ストラテジー・ファンド（適格機関投資家専用）

8.0％

7.0%

-1.0%

ヘッジファンド FOFs用ＫＩＭ マルチストラテジーリンクファンドS（適格機関投資家専用）

2.0％

1.8%

-0.3%

FOFs用ピクテ マルチストラテジーリンクファンドS（適格機関投資家専用）

2.0％

1.8%

-0.3%

FOFs用FRM シグマ・リンク・ファンドS（適格機関投資家専用）

4.0％

3.5%

-0.5%

FOFs用MAN AHL ダイバーシファイド リンクファンド（適格機関投資家専用）

4.0％

3.5%

-0.5%

国内株式ＭＬＰ

Global Absolute Return Strategies Fund – Class D※上記は2016年10月11日現在のものであり、目標資産配分比率および投資対象ファンドの目標配分比率は適宜見直しを行います。また、実際の組入比率と異なる場合があります。 配分比率は端数処理の関係で合計値が100％とならない場合があります。
当資料はスカイオーシャン・アセットマネジメントが作成したものであり、金融商品取引法に基づく開示書類ではありません。当資料のお取り扱いについては最終ページをご覧ください。

Fund Report
スカイオーシャン・サテラップ （株式型）

販売用資料
２０１６年１０月１１日

ポートフォリオの見直しの背景について
足もとの市場環境は英国のEU（欧州連合）離脱問題や中国の景気減速懸念に加え、混迷する米大統領選挙など不透明要因が多く、投資家は積極的にリスクを取りづらい状況にあり、不安定な市場動向が継続しています。
一方で、世界経済は2017年にかけて3%台での緩やかな成長が見込まれており、企業業績についても、緩やかな経済成長のもとで底堅い業績推移が見込まれています。金融環境に関しては、米国では追加利上げ観測が高まっているものの、利上げペースは緩やかなものになることが予想されているほか、日本ではマイナス金利の深掘りが政策手段として検討されるなど追加金融緩和期待も根強く、世界的な金融緩和環境は継続することが想定されます。緩和的な市場環境の持続は株式などリスク資産の下支え要因になると見込んでいます。
こうした市場環境に対応し、国内株式、先進国株式の配分比率の引き上げとヘッジファンドの配分比率の引き下げを目的とした、投資対象ファンドの目標配分比率の変更を実施します。今回の見直しにより、ポートフォリオの下振れリスクの抑制機能を維持しつつも、ポートフォリオ全体の収益性の向上を図れるものと考えています。

当資料はスカイオーシャン・アセットマネジメントが作成したものであり、金融商品取引法に基づく開示書類ではありません。当資料のお取り扱いについては最終ページをご覧ください。

ファンドの投資リスクファンドは、 値動きのある有価証券等に投資しま すので、 基準価額は変動しま す。 したがって、 投資者の皆さま の投資元本は保証されているものではなく、 基準価額の下落により、 損失を被り、 投資元本を割り込むことがありま す。 信託財産に生じた利益および損失は、 全て投資者の皆さま に帰属しま す。 投資信託は預貯金とは異なりま す。
株価変動リスク、 金利変動リスク、 リートの価格変動リスク、 MLPの価格変動リスク、 商品（ コモディテ ィ） の価格変動リスク、 為替変動リスク、 信用リスク、 流動性リスク、 カントリーリスク、 資産等の選定・ 配分に係るリスク、 ヘッ ジファンドの運用手法に係るリスク、 仕組み債券に係るリスク、 ブローカーの信用リスク※基準価額の変動要因は上記に限定されるものではありません。
▼その他の留意点
・ 分配金は、預貯金の利息とは異なり、投資信託の純資産から支払われますので、分配金が支払われると、その金額相当分、基準価額は下がります。分配金は、計算期間中に発生した収益（経費控除後の配当等収益および評価益を含む売買益）を超えて支払われる場合があります。その場合、当期決算日の基準価額は前期決算日と比べて下落することになります。また、分配金の水準は、必ずしも計算期間におけるファンドの収益率を示すものではありません。投資者のファンドの購入価額によっては、分配金の一部または全部が、実質的には元本の一部払戻しに相当する場合があります。ファンド購入後の運用状況により、分配金額より基準価額の値上がりが小さかった場合も同様です。
・ ファンドのお取引に関しては、金融商品取引法第37条の6の規定（いわゆるクーリング・オフ）の適用はありません。

ご購入の際は、必ず投資信託説明書（交付目論見書）をご覧ください。

お申し込みメモ信決託期間 原則として、2016年3月22日から2026年2月17日までとします。（2016年3月22日設定）
算⽇ 毎年2月17日（休業日の場合は翌営業日）です。 ただし、初回決算日は2017年2月17日です。
年1回の決算時に委託会社が基準価額水準、市況動向等を勘案して分配金額を決定します。ただし、分配をおこなわないことがあ収益分配 ります。
※将来の分配金の支払いおよびその金額について保証するものではありません。
購入
単位 販売会社が定める単位とします。詳しくは販売会社にお問い合わせください。
購入
価額 購入申込受付日の翌々営業日の基準価額とします。（基準価額は1万口当たりで表示しています。）
換金
単位 販売会社が定める単位とします。詳しくは販売会社にお問い合わせください。
換金
価
額 換金申込受付日の翌々営業日の基準価額とします。
換⾦代⾦ 原則として、換金申込受付日から起算して7営業日目からお支払いします。
申 込 締 切 時 間 原則として、販売会社の営業日の午後3時までとします。
申込日当日が次のいずれかの場合は、購入・換金のお申し込みを受け付けないものとします。
購 入・換 金（休業日については、委託会社または販売会社にお問い合わせください。）
申 込 受 付 不 可 ⽇・ニューヨーク証券取引所の休業日 ・ロンドン証券取引所の休業日 ・ニューヨークの銀行休業日 ・ロンドンの銀行休業日課税上は株式投資信託として取り扱われます。
課税関係
公募株式投資信託は税法上、少額投資非課税制度・未成年少額投資非課税制度の適用対象です。

ファンドの費用▼お客さま が直接的にご 負担いただく 費 ⽤【 購 入 時 】
購入価額に3 . 2 4 ％（ 税抜3 . 0 ％） を上限 として販売会社が定める率を乗じて得た額とします。
購 入 時 手 数 料【 換 金 時 】
ありま せん。
信 託 財 産 留 保 額▼お客さま が間接的にご 負担いただく 費 ⽤【 保有期間中】
純資産総額に対して年率1 . 6 2 ％～1 . 9 7 ％程度（ 税込）
当ファンドは他のファンドを投資対象としています。したがって、当ファンドの運用管理費用年率1 . 4 6 8 8 ％（ 税抜1 . 3 6 ％） に当ファ
実質的な運用管理費⽤
ンドの投資対象ファンドの運用管理費用年率0 . 1 5 ％〜0 . 5 0 ％程度（ 税込） を加えた、お客さまが実質的に負担する運用管理費（ 信 託 報 酬 ）用を算出しています。ただし、この値は目安であり、投資対象ファンドの実際の組入状況により変動します。
監査費用、有価証券の売買･保管、信託事務にかかる諸費用、投資対象ファンドの解約に伴う信託財産留保額等をその都度（監【 保有期間中】査費用は日々）、ファンドが負担します。これらの費用は、運用状況等により変動するなどの理由により、事前に料率、上限額等をそ の 他 の 費用 ・ 手 数料示すことができません。
※上記の手数料等の合計額については、保有期間等に応じて異なりま す ので、上限額等を事前に示す こ とができま せん 。ま た、上場投資信託は市場の需給により価格形成されるため、上場投資信託の費用は表示しておりま せん 。

委託会社およびファンドの関係法人● 委託会社● 受託会社● 販売会社

スカイオーシャン・アセットマネジメント株式会社 [ファンドの運用の指図]
金融商品取引業者 ： 関東財務局長（金商）第2831号 加入協会 ： 一般社団法人投資信託協会
三井住友信託銀行株式会社（再信託受託会社：日本トラスティ・サービス信託銀行株式会社） [ファンドの財産の保管および管理]［募集・販売の取り扱い、目論見書・運用報告書の交付等］

商号等
浜銀TT証券株式会社
株式会社横浜銀行

加入協会

金融商品取引業者 ： 関東財務局長（金商）第1977号

日本証券業協会

登録金融機関 ： 関東財務局長（登金）第36号

日本証券業協会 ・ 一般社団法人金融先物取引業協会＜ご留意事項＞ ◆ 当資料はスカイオーシャン・アセットマネジメントが作成したものであり、金融商品取引法に基づく開示書類ではありません。◆ ご購入のお申し込みの際は最新の投資信託説明書（交付目論見書）の内容を必ずご確認のうえ、ご自身でご判断ください。◆ 投資信託は値動きのある有価証券等（外貨建資産には為替変動リスクを伴います）に投資しますので、基準価額は変動します。したがって、投資元本や利回りが保証されるものではありません。ファンドの運用による損益は、すべて投資者の皆さまに帰属します。◆ 投資信託は預貯金や保険契約とは異なり預金保険機構および保険契約者保護機構等の保護の対象ではありません。また、証券会社以外で購入された場合は、投資者保護基金の保護の対象ではありません。◆当資料は信頼できると判断した各種情報等に基づき作成していますが、その正確性、完全性を保証するものではありません。また、今後予告なく変更される場合があります。◆ 当資料中の図表、数値、その他データについては、過去のデータに基づき作成したものであり、将来の成果を示唆あるいは保証するものではありません。また、将来の市場環境の変動等により運用方針等が変更される場合があります。◆ 当資料で使用している各指数に関する著作権等の知的財産権、その他一切の権利はそれぞれの指数開発元もしくは公表元に帰属します。