博士（文学）寺井滋

学 位 論 文 題 名

内外集団に対する協力行動と制裁行動
学位論文内容の要旨
本論文は、「内集団バイアス」（ないし「内集団ひいき」、すなわち、人々は自分の属する集団〓内集団に 対して は外集団に対するよりも好意的な反応を示し、逆に外集団に対しては攻撃的な行動を示す現象）の背後にある、心理・社会的メカニズムの解明を進めるために申請者が実施した、2つの実験結果をまとめたものである。1970年代のTajfelらによる研究以来、内集団ひいき行動の説明には、社会的アイデンティティーに基づく行動であるとする社会的アイデンティティー理論が中心的な 役割を 果たしてきた。この説明によれば、人々が自集団成員を優遇し、外集団成員を差別するのは、自分が属する社会的カテゴリーの優越性を確立することで、その社会的カテゴリーを取り込んでいる自己アイデンティティーの優越性を確認する、すなわち自尊心を高揚させ維持する心理的メ カニズ ムに由来するとされている。本論文では、社会心理学者が扱っている内集団ひいき現象の 説明に 、間接 互恵性 の観点 を導入 するア プロー チの妥当 性を検討する目的で申請者が実施した、2つの実験研究が報告されている。
これ までの 内集団ひいきに関する研究では、広い意味での資源の分配が扱われてきた。これまで間接 互恵性 の観点 からな されて きた研 究では 、内集 団の成員 に対して有利な資源の提供行動を行うのは、集団内部に資源の一般交換が存在しており、従って内集団の成員を優遇することで、そのうち自分も内集団の成員から優遇処置を受けられるという直感的理解が存在しているからであることが明らかにされている。本研究の特徴は、これまでの資源の提供をめぐる研究の枠組みを超えて、 内集団 の成員と外集団の成員のどちらに対して制裁行動が向けられやすいかに注目した点にある。
本研究では、実験参加者は、日本人集団とアメリカ人集団のいずれかに属している。そして、自分に与えられた報酬の中からいくらかを、日本人参加者かアメリカ人参加者に贈与する。贈与されたお金は、実験者により2倍にされた後、贈与の対象者（日本人参加者かアメリカ人参加者）に与えられる。っまり、それぞれの参加者は自分でお金を支払うことで、その倍の利益を他の参加者に与えることができる。その結果、もし全員が自分に与えられた報酬をすべて他の参加者に贈与すれば、全員が2倍の利益を得ることができる。これを、実験参加者の間に一般交換が成立している状態と考えることができる。実験参加者は、贈与の対象者を各試行毎に1人だけ選ぶことができるた
め、日本人とアメリカ人のどちらを贈与の対象とするかの決定を行わなくてはならない。日本人参加者が別 の日本 人参加者を贈与の対象者として選び、アメリカ人参加者が別のアメリカ人参加者を贈与の 対象者 として選ぶ場合、一般交換は日本人集団とアメリカ人集団のそれぞれの内部に成立することになる。
―

6―

一般 交換が 国籍集 団内部 に存在 している にせよ 、国籍 集団を 超えた参加者全体の間に存在してい るにせ よ、参 加者全員 が同様 に贈与 の一般 交換に 加わっ ている わけではない。一部の参加者は 他の参 加者か ら贈与を受けながら、自分の報酬は自分の手元にとどめておいて、他の参加者に対する贈与には用いなぃ可能性がある。このような「フリーライダー」を見っけた場合、その相手に対して制裁を与えるオプションが、本実験の参加者には与えられている。具体的には、各参加者は、 全員が 日米ど ちらの参加者にいくらの金額を贈与するかを決定した後、他の参加者の中からその 贈与行 動を監 視すべき 対象者 を、日 米の参加者のいずれかから1人だけ選ぶ。そしてその監視対 象者が 日米い ずれの相手にいくらの贈与を行ったかについてのフィードバックを与えられた後、その相手に対して（どの程度強烈な）制裁行動を取るかどうかを決定する。制裁行動を取るためには、自分自身が獲得している報酬の中から、自分のお金を支払う必要がある。そして、制裁のた め に 支 払 わ れ た 金 額 の 3倍 の 金 額 が 、 制 裁 の 対 象 者 の 報 酬 か ら 差 し 引 か れ る 。
申請 者が最 も重視 したのは、この制裁行動が、自集団の成員に対して向けられやすいか、それとも他集団の成員に対して向けられやすいか、という点である。社会的アイデンティティー理論の観点か らすれ ば、相 手の利益を引き下げる行動である制裁行動は、自集団の成員に対してよりも他集団 の成員 に対し て向けられやすいはずである。これに対して間接互恵性の観点からは、制裁行
動は 、集団 内部に おける一般交換の成立と維持の促進を目的とする行動であり、従ってその対象は自集団の成員に向けられるはずである。日本人集団とアメリカ人集団という2つの集団を用い、贈与 行動と 制裁行 動が自集 団の成 員に向 けられ やすい か、そ れとも 他集団の成員に向けられやすいかを調べるのが、本研究の目的である。
いず れの実 験も、 8人の参加者ごとに実施された。第1実験（9グループ、計72名）では、8名の参加者は全員が日本人（北大学生）であったが、彼らに対しては、8名のうちの4名の参加者はアメリカ人であると説明されていた。第2実験では、4名の日本人参加者と4名のアメリカ人参加者が実際に 実験に 参加し ていた（9グループ、日本人36名、アメリカ人36名、計72名）。2つの実験の結果明らかにされた主要な点は、以下の2点である。
1）第 1実験と 第2実験 のいず れにお いても 、日本人参加者は、自集団成員である他の日本人参加者よりも、他集団であるアメリカ人参加者を贈与対象者として選んでいた。すなわち、日本人参加者は、内集団ひいきではなく「外集団ひいき」の傾向を示していた。これに対してアメリカ人参加者は、統計的に有意ではないが、自集団であるアメリカ人を日本人よりも贈与の対象として選ぶ内集団 ひいき の傾向 を示していた。実験後に測定された事後質問紙への回答の分析により、日本人参加者がアメリカ人を贈与の対象として選んでいたのは、「日本人はひどい連中だ」とアメリカ人に思 われ た く なぃ と いう 、 集 団的 自 己呈 示 の 結果 で あ るこ と が示さ れている 。
2）第 1実験と 第2実験 のいず れにお いても 、また日米いずれの参加者に関しても、制裁行動の対象には、他集団の人聞よりも自集団の人間を選ぶ傾向が見られた。この結果は、フリーライダーに 対す る 制 裁 行動 が 自 集団 の 人 間に 対 し て向 け ら れや すいこ とを示す もので ある。
論文 全体は 研究の 目的と意義とを扱う第1部と、実験研究の内容と結果および考察を扱う第2部との2部構成からなり、最後に、実験の手続きに関する詳細な内容とデータとが付録としてっけられてい る。第 1部は序 章で研究の背景と目的とを明らかにし、第1章では本論文の主要なテーマである、内集団ひいき行動と「利他的な制裁行動」に関するこれまでの研究の紹介が行われている。第2部の 第2章と 3章では 、2つの 実験を 通して の実験の概要と目的の紹介がなされている。第4章で‑7一

は第1実 験の手 続きの 説明が なされ、また実験結果の分析がなされたのち、結果についての考察が行わ れてい る。第 5章では 第2実験 につい ての説 明と、結果の分析及び考察が行われている。
最終章 である第6章では、2つの実験を通して得られた結果についての総合考察がなされている。

‑ 8―

学位論文審査の要旨
主 査 教 授 山 岸 俊 男
副 査 教 授 亀 田 達 也
副 査 教 授 瀧 川 哲 夫

学 位 論 文 題 名

内外集団に対する協力行動と制裁行動
本論文は、「内集団バイアス」ないし「内集団ひいき」、すなわち、人々は自分の属する集団＝内集団 に対し ては外 集団に 対する よりも好意的な反応を示し、逆に外集団に対しては攻撃的な行動を示すという現象の背後にある、心理・社会的メカニズムの解明を進めるために申請者が実施した、2つの 実験結 果をま とめた もので ある。 本論文の 主たる 貢献は、集団内および集団間における他者 に 対す る 攻 撃行動 を、集 団内で 相互協 力関係 を形成 するた めの協 力行動一 ー2次の 協力行 動ー― として 理解し、この2次の協力行動としての集団成員への攻撃行動が、一般交換の場としての集団の存在を示唆する集団カテゴリー情報の提示により促進されることを明らかにした点にある。また、 本論文 に報告 されて いる実 験研究のーつの特徴は、日本人とアメリカ人の実験参加者がインターネッ卜を通してーつの実験に同時に参加する、「混合文化実験」の方法を用いている点にあり、この実験方法のユニークさという点にも本研究の貢献がある。
申請 者は、 相互協 力行動 の確立 に際してのフリーライダーに対する制裁行動が、自集団の成員に対して向けられやすいか、それとも他集団の成員に対して向けられやすいかという点に注目して研究 を行っ ている 。社会 心理学 において 集団間 行動を 説明す るため に用い られて きた従来の理論で ある社 会的ア イデン ティテ ィー理論の観点からすれば、相手の利益を引き下げる行動である
制裁 行動は 、自集 団の成 員に対 してよりも他集団の成員に対して向けられやすいはずである。これに 対して 申請者 の立場 である 間接互恵 性の観 点から は、制 裁行動 は、集 団内部 における一般交換 の成立 と維持 の促進 を目的 とする行動であり、従ってその対象は自集団の成員に向けられるはずである。申請者は、日本人集団とアメリカ人集団という2っの集団を用い、贈与行動（ないし協力行 動）と 制裁行 動が自 集団の 成員に向けられやすいか、それとも他集団の成員に向けられやすいかを調べる2つの実験を実施した。
本研 究で行 われた 実験研 究によ り明らか にされ た研究 成果の第1は、フリーライダーに対する制裁行動が、日本人参加者の間でもアメリカ人参加者の間でも、他集団の成員に対してよりも自集団の成員に対して向けられやすいことを明らかにした点にある。この結果は、フリーライダーに対する制裁行動が、集団内に存在する一般交換を維持・促進するためのものであることを示している。内集団 成員に 対する 制裁行 動が、 贈与行動 に関し ては外 集団ひ いきの 傾向を 示した 日本人参加者の問でも見られている点は、特に興味深い結果である。同様の実験ゲームを用いた研究において、―

9―日本人参加者 は、相手がオーストラリア人の場合にも韓国人の場合にも、自集団の仲間（日本人）に対してより も他集団の相手に対してより協力的ないし利他的に行動する傾向にあることが示されているのに対 して、最小条件集団を用いた 研究では、日本人も自集団の仲間に対して他集団の人間に対するよりもより協力的ないし利他的に協カすることが示されており、「日本人」という国籍集団が 単位 にな る場合 に、日本人は他集団の成員 からの評価懸念に大きく影響 され、他集団成員に対して「集団 的自己呈示」を行う傾向が特に強いことが確認された。評価懸念が自他集団に対する協力行動（贈 与行動）に対しては大きな影響を与えやすい（特にアメリカ人を相手にした場合の日本人に関して ）のに対して、評価懸念の影 響が内集団成員に対する制裁行動に及びにくいというこの知見は、 今後の集団内及び集団間行動 の研究にとって大きな意味を持つことになると思われる。
上 述の 研究 成果は 、フリーライダーに対する 制裁行動が自集団の成員に向 けられやすいことを明らかにする ことで、集団内における一般 交換の維持に関する心理メカニズムの解明に大きな貢献をなすもの である。この研究成果に加え、日米2つの研究室をインターネットで結び、日米両国からの参加者 が同時に同一実験に参加する 「混合文化」実験の方法論を開発し、そのために必要なコンピュー タプログラムを完成させたという点においても、申請者の研究は社会心理学の発展に大きく貢献す るものである。これらの貢献をもとに審査委員会は、全員一致で、本論文を博士（文学）の学位を授与されるにふさわしいものであるとの結論に達した。

― 10ー