特別 寄 稿
老いの可能性 ― 向老世代の老年学 ―工藤 由貴子（くどう ゆきこ）
文部科学省初等中等教育局■略歴■専門1980 年 お茶の水女子大学大学院家政学研究科修士課
生活経営学、家政学原論、老年学
程修了
2002 年 千葉大学大学院社会文化科学研究科博士課程 ■主な著書
単位取得満期退学『老年学―高齢社会への新しい扉をひらく』角川学芸出
家政学修士
版 2006 年、『異性間の共生―ジェンダーの視点から』
国際長寿センター主任研究員、武蔵野女子大学短期大学
角川学芸出版 2003 年、『暮らしをつくりかえる生活経部助教授を経て現職
営力』朝倉書店 2010 年 執筆分担、『「老人と子ども」
武蔵野大学大学院非常勤講師『老年学特講』担当を兼ねる
統合ケア－新しい高齢者ケアの姿を求めて』中央法規出
版 2000 年 執筆分担

はじめに
日本社会は急速な高齢化を体験した。2010 年には日本の 65 歳以上人口は約 2,900 万人、全人口の 23.1％を占め、高齢化率世界最高を誇る。乳児死亡率 2.4（ 出生 1,000 人当）、
65 歳までの生存率も約 90％と、ほとんどの人は成長し高齢期を迎えるという人生の確実性を手に入れた。もはや高齢者は少数派ではなくなり、ほんの半世紀前まで人生 50 年と言われていたことなど想像し難いほど、「元気な」「個性的な」老いのロールモデル（お手本となるような存在）に満ち溢れている。高齢者のための施策も充実してきた。
「豊かな高齢社会」の形成を妨げ、高齢者自身の主体的な生活の営みを妨げてきた、
高齢者や高齢社会に対する偏見、エイジズム（注１）とよばれる固定的な態度は一掃されたかのようにみえる。高齢者自身による主体的な社会参加のすがたは社会の景色を変え、高齢者に対する見方も大きく変わったかのようである。高齢社会は、これまでとは違う価値をもった新しい社会であるという考え方も様々に提示されるようになってきている。
このような時代、私たちはほんとうに、過去に前例を見ない大衆長寿時代という新しい社会のビジョン、高齢者像を共有するにいたったのだろうか。本稿では、高齢期の入り口に立つ人たちの眼を通して、その答えを探してみたいと思う。この世代は、これま1

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でにない長寿の親をもち、自らは戦後の経済発展を支え、大衆長寿時代の形成を先導してきた世代である。そして、多様な働き方をし、晩婚化・未婚化を進め、格差社会を生きる若者の親でもある。世代の結節点にあるこの人たちが如何に老いを受け止め、どのような高齢社会を形成していくのだろうか。準備する間もなく、目の前にある課題を解決しながらひた走ってきた長寿第一世代とは異なり、親世代の老いの過程を自らの準備期間としてきたこの世代の老いのスタイルは、他にモデルを求める必要のない意識的な営みとして位置づけられる。それは、これからの日本のありようの基礎を築くものとして重要である。
本稿ではまず、今我々はどういう社会に生きているのか、向老世代（注２）の生きてきた時代背景とともにそれを概観し、次に、そこからみえる老いの特徴を検討する。その過程で、超高齢社会という新しい社会では、これまでの延長線上ではない価値や生活のスタイルが創造されるべきだったのにそれに至っておらず、老いの可能性が十分に発揮されていないということが明らかになるはずである。
（注１）高齢期の心身の機能低下への無理解や蔑視、高齢者の能力が現代社会には通用しないなどの一方的評価による高齢者差別。アメリカの精神科医で老年学者のバトラーによってそれへの注意が喚起された。例えば、「年を取った人は心身ともに弱々しい」「高齢者はみな頑固で、新しいことをはじめるのは不可能だ」というように、高齢であるという理由のみで、偏見や固定観念（ステレオタイプ）を抱いたり、差別的な行動をとったりすること。
日本でも平成９年厚生白書において払拭されるべき「老人神話」とされ、平成 13 年閣議決定された高齢社会対策大綱の中でも、旧来の画一的な高齢者像を見直し、健康面、経済面で恵まれないという旧来の固定的観念にとらわれることなく施策を展開することとされた。
（注２）1950 年から 58 年に生まれた世代（経済企画庁「国民生活白書－「中年」その不安と希望」
平成 10 年による）を想定している。この人たちは、団塊の世代の妹弟世代として位置づけられる。
本稿では、向老世代を 1950 年生まれとし、世代の間隔を 30 年とし、親世代は 1920 年生まれ、子ども世代は 1980 年生まれとした。
この人たちを広く団塊世代と捉えれば、そのライフコースについての研究蓄積は多数あり、ここではその概要を述べるに留める。

Ⅰ 向老世代のライフコースと老いの特徴（１）向老世代のライフコース
エイジングする社会に何が必要か、これまで多くの議論が蓄積されてきた。世界一を誇る長生きのお年寄りの幸せはどのように実現できるのだろうか、ミクロな視点での議論が進んでいる。また、変わりゆく社会とともに進行する人口高齢化という課題と向き合い、経済の活性化、環境問題への対応、文化的多様性の確保といった課題山積のなかで、若者世代、子育て世代など支えを必要としている人がふえている状況下、何を優先して如何に解決をはかるのか、高齢社会はどのように築かれるべきかマクロな論議も進行中である。
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はじめに、このような時代に 60 歳代を迎えようとしている、本稿の主人公のライフコースをみてみよう。
この人たちが子ども時代を過ごした 1950 年代には、多産多死から少産少死へと日本社会は大きな人口転換を経験した。産児制限の普及により、出生率は急速に低下し、きょ
うだいの少ない家庭に育った第１世代である。日本社会が最も成長した高度経済成長期に中学校、高校時代を過ごし、大学を卒業して社会に出る頃には、オイルショックが日本社会を襲った。その後も緩やかに続く経済成長の中で、確実に成長する社会と共に歩
いてきた。
図表１

世代の指標
戦後家族モデルの解体 若者の失業
第２次人口転換 晩婚化 出生率低下顕著に
戦後家族モデルの形成
第１次人口転換 多産多死から少産少死へ1920 年1950 年

1980 年

2000 年

親世代誕生

向老世代誕生

子ども世代誕生

親80 歳子ども 20 歳

36.2

28.1

13.6

9.5

8.5

165.7

60.1

7.5

3.2

2.4

合計特殊出生率

5.11

3.65

1.75

1.36

1.37

男
女
男
75 歳までの生存率（％） 女
男
25～29 歳未婚率（％） 女
男30～34 歳未婚率（％） 女
０～14 歳
区分別人口15～64 歳割合 （％）
65 歳以上
第一次産業
産業別人口
第二次産業
割合 （％）
第三次産業
男
中等教育
女
就学率
（％）
男
高等教育
女

42.1
43.2
12.8
18.7
25.7
9.2
8.2
4.1
36.5
58.3
5.3
53.8
20.5
23.7
32.6
17.2
3.0
0.2

59.6
63.0
29.4
40.5
34.5
15.2
8.0
5.7
35.4
59.7
4.9
48.6
21.8
29.6
73.8
64.7
11.1
1.2

73.4
76.9
55.7
72.7
55.1
24.0
21.5
9.1
23.5
67.4
9.1
11.0
33.6
55.4
89.0
91.7
46.2
23.6

77.7
84.6

79.6
86.4
71.3
86.5
71.4
59.1
47.1
32.0
13.3
63.9
22.7
4.3
26.1
67.2
97.7
98.2
56.4
45.2

出生率
＜人口 1,000 対＞

乳児死亡率＜出生 1,000 対＞

平均寿命

2009 年

66.7
83.7
69.3
54.0
42.9
26.6
14.5
68.0
17.5
5.3
29.6
65.1
91.8
95.6
56.0
42.3

出所：総務省統計局「国勢調査報告」、厚生労働省大臣官房統計情報部「人口動態統計」、
文部科学省「日本の教育統計」などから著者作成

教育が大衆化した時代、中学校・高校就学率は男女とも９割、大学就学率にはまだ男女の差が大きかったものの、男性約３割、女性の約１割が高等教育を受けた。
学校卒業後から就職への移行もスムーズに行われ、成人期への移行の標準化、ライフ
イベントが特定年齢に集中するライフコースの標準化（注３）が進んだ。
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親世代の生まれ育った時代に過半数を占めていた第一次産業従事者の割合は激減し、第三次産業従事者が過半数を占めるようになるという急激な産業構造の転換を経験した。
雇用者が増加するなかで、サラリーマンの夫とその妻という性別役割分業を生活の基盤とする戦後家族モデル（注４）が形成され、拡大していった。専業主婦率は過去最高となった。
70 年代後半から 80 年代、結婚し子どもをもつ頃には、晩婚化、未婚化が進み、出生率の低下が顕著になる第二次人口転換期を迎えた。雇用の不安定化をはじめ、それまで家族や人々の生活の安定性を支えていた条件が徐々に変化する時代を迎える。
1980 年代後半頃からの生き方の多様化、家族の変容を進めた世代でもある。既婚女性の就業率は高まり、1992 年には共働き世帯が片働き世帯を上回った。ただし、働き方や家族の形態上の変化はあっても、内側の理念・規範はなかなか変化していかない、その乖離に苦労をした世代でもある。
そして、子ども世代が青年期に入り、親世代が高齢期に入った頃には、金融機関の破綻にはじまる経済不況に襲われる。70 年代以降２％台に保たれていた失業率は次第に高まり、非正規労働者は増加し、貧困問題も顕在化した。90 年代後半になると、それまで維持されてきた生産年齢人口が減少するなかでの高齢化という新しい時期を迎える。生
産年齢にある人のなかでも失業者、無業者が増えて、暮らしや経済を支える就業人口が徐々に減少する（注５）。転職者も増加するなかで、自分たちが経験したような、学校卒
業後に正社員として就職、その会社で定年まで働くという安定的な働き方は多くの人にとっての現実ではなくなった。一方、高齢世代に対しては、定年延長の措置等施策も講じられる中で、就業に対する期待が高まっている。世代間格差の問題も顕在化している。
そんな時、３月 11 日の東日本大震災が起きた。被災の大きさ深刻さは言うに及ばず、日本社会が内包していた様々な課題が吹き出している。
「 自分の生き方はほんとうにこれでよかったのか」と多くの日本人は問うている。
「豊かな社会」が如何に「生理的生存的
生活欲求の充足」と隣りあわせか、思い知らされている。向老期にある人たちは、このような歴史的大転換期に高齢期に入っていく。
（注３）特定の地位やライフイベントが、ある母集団において普遍的になること、そのタイミングが均一になり、特定年齢に集中すること。進学率が高まり、皆が高校に進学する、卒業後足並みそろ
えて就職する、結婚適齢期があるなどがその例である。
（注４）日本の戦後に拡大した家族のスタイル。落合（2004）は、近代家族とよび、その特徴を、家内領域と公共領域の分離、家族構成員同士の強い情緒的関係、子ども中心主義、性別役割分業、集団性の強化、非親族の排除、核家族、社交の衰退とプライバシーの成立としている。
（注５）2009 年、労働力率は 15 歳以上人口の 59.9％と、戦後初めて６割を下回った。
主要国中で労働力人口が減少しているのは日本だけである。

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（２）向老期にある人の特徴
ここまでのところから、この世代の特徴が浮かび上がる。
１）標準化したライフコースを生きてきた。
前項でみてきたように、この世代は、これまでの世代と比べて学歴が高い。卒業から就職までのコースが一定で、足並みそろえて成人へと移行、雇用者が多い。一定の年齢で結婚し、子どもをもうけ、安定した家族を形成するという標準的ライフコースを生きた世代である。学歴も、職業も、その後のライフコースにおいても多様性に富んでいる
その前までの世代、その後の世代と比べて、人生の標準化が進んだという意味で特徴的である。
そして今日、自らの経験、人生の前提が大きく崩れるまでの社会変化を経験した。人生の標準化と多様化をともに内面化しているという特徴を第一番目にあげておきたい。
２）自立の価値を強く認識している。
この世代が生きてきた高度経済成長期以降の日本は、近代化の過程で個の強調、自立、自己実現が強調されてきた。この世代はそういう価値を内面化している。
近年、さらにその傾向は強まっている。2000 年代以降の福祉政策、消費者政策いずれ
も、生活者の保護から自立支援へと方針が転換され、老若男女を問わず、一人ひとりが多くの選択肢の中から適切に選び、契約する力をもつこと、受動的にではなく能動的に行動できる存在であることへの期待が強まっている。このような自立支援の強調は、一見、生活者の主体性や行動力の尊重のようにみえるが、実際には自立生活のできない人
は支援の輪からはずされてしまうという状況と背中合わせの緊張の中に個人をさらすことになる。
３）生活スタイルが市場に対して受動的である。
高度経済成長期以降、生活全般にわたる社会化が進んだ。拡大する消費力、耐久消費財の購入によって生活は豊かに便利になっていった。それまで家庭で行われていた活動の多くは社会化され、市場化し、共同化された。そのことは生活の物的豊かさ、利便性、効率の良さ、と良い面をたくさんもたらした。
一方で、それは、生活の内部的条件が外部的条件によって規定される傾向を強めてきた過程でもある。社会化、機械化、外部化によってもたらされる生活の変化が、一人ひとりの生活に対する主体性、個性を失わせ、不安感を増している。市場依存的な消費のありようはもとより、生活時間の使い方に至るまで外部に依存する傾向が強まっている。
４）たくさんの役割を抱えている。
高齢化の進展、生産年齢人口減少のなかで高齢化が進むという人口構造上の特徴、また、就業人口の減少という労働環境上の特徴からも、この世代には労働力としての期待が高まっている。
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また、家族役割への期待も高まっている。子ども世代の自立は遅延の傾向にあり、長寿の親の介護問題も浮上している。また、これまでになく多くの世代の重なる時代にあって世代間関係の調整にも心砕く。
寿命の伸び、生存率の向上から、夫婦としての期間の長期化も顕著である。現役時代の性別役割分業を超えて、互いを生かし合うような新しいパートナーシップを形成することが重要な課題となっている。共働きの子ども世代を助ける祖父母役割への期待も大きい。
以上みてきたように、画一性と多様性、自立と依存、生活の個人化と共同性というよ
うに、共存が困難である価値を併せもつことが、この世代の大きな特徴であるといえるのではないか。このことは、他世代と比べても、人生に対する不安感が大きい（注６）ということとも無関係ではなく、世代のもつ老いの課題へとつながっていると思われる。
（注６）内閣府「国民生活に関する世論調査」（平成 22 年）によると、年代別にみた不満がある人の割合は、20-29 歳 28.1％、30-39 歳 34.2％、40-49 歳 40.8％、50-59 歳
43.7％、60-69 歳 32.6％、70 歳以上 27.8％であり、50 歳代が最も高い。時系列でみても同様の傾向が示されている。
同じく内閣府による「国民選考度調査」においても、生活の不安を抱える人の割合は年々上昇しており、特に、老後の生活、介護に対する不安が大きい。年代別にみると、中年世代に不安が大きい
ことが示されている。

Ⅱ 向老世代の老いの課題
平成９年の厚生白書では、社会に蔓延する高齢者に対する固定的な考え方・態度をエイジズムであるとして、それを否定した。「老化しているかどうかは、年齢で決まる」、「高齢者のほとんどは健康を害している」、「高齢者は非生産的である」、「高齢者の頭脳は若者のように明敏ではない」、「高齢者は恋愛や性に無縁である」、「高齢者は誰も同じようなものである」、現代の社会においては、これらの偏見は少なくとも意識の上からは払拭されたかのようにみえる。今日、健康な高齢者がそれぞれのやり方で人生を謳歌しており多様性に富んでいる、年齢での決め付けも公然とは行われない、高齢者の頭脳は
そのへんの若者にひけをとらないことは数々の事例が証明してくれる、好みもはっきりしているし恋愛にも積極的である。
大事なことは、これらの年齢差別・偏見を超えていく過程で、別のかたちの思いこみ、
エイジズムが生じていることである。それは、自立・自己決定を重んじる社会のなかで、前項にみたような向老期にある世代のもつ特徴ともあいまって増幅されている。
（１）「多様性」の曖昧さ
何歳だからこうであるべき、年甲斐もなく…すべきでない、といった、これまで生活を律してきた規範は薄れ、柔軟な対応がなされるようになった。高齢期にある人たちも
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様々な選択肢の中からふさわしいものを選び、自分らしさを身につけて選択的に多様な人生を送ることを奨励されている。
健康な生活を送る高齢者の増加によって、人の発達観の見直しが行われ、誕生から成長し一人前の大人になる、右肩上がりの過程だけを発達として捉えていた発達観から、「人間の一生にわたる変化を発達と捉える」という生涯発達観（注７）も受け入れられるようになった。
「多くの高齢者は元気であり、その発達は生涯にわたって様々な方面にみられる」という事実は、この世代のもつ科学技術への信頼感、医療への期待の強さ、自立できることの価値の大きさといった風土のなかで積極的に受容され、ポジティブな多様な老いのすがたが共有されるようになっている。
一方、老いの「多様性」のもう一つの側面である、次第に衰えていく「自然な老いのプロセス」についての関心は高くない。いやむしろ、その自然なプロセスを直視することさえ忌避しているかのように、依存の主体的受容が可能でなくなっている。多くの人が熱心に運動をし、サプリメントを摂取し、健康管理に勤しむ。健康を害すと途端に「予防すれば元気でいられたのに」「努力がたりなかったのだ」というような自己責任的な評価が与えられ、健康でない人にとっては困難な状況をつくり出し、老いに対する偏見を生む源ともなっている。
私たちはやっと、老いに対する「画一的な思いこみ」を脱した段階にあるが、その先にある「画一的でない老いのすがた：多様性」への理解は一面的であり、老いのトータ
ルな変化を受容し、それを受け止める仕組みの構築には至っていない。多様化の前提には、どのような選択肢を選んでも不利益が生じないという条件が必要である。そういう視点で検討する限りにおいて、老いの多様化はまだ実態のないものにとどまっている。
多様な老いは曖昧なままに、世間から押し付けられる健康な高齢者という画一的な像との間に落ち込んでしまっているかのようである。
行政の施策もそれを後押ししている。要介護高齢者への手厚い支援と、もう一方の極にある元気な人への余暇プログラム提供との二極化が進み、その中間にいる大多数の、健康を保ってはいるが緩やかに機能低下しながら老いていく人たちへの支援は十分とはいえない。老いてゆく過程を確実にするために必要なものを見出し、それを支援するという視点は、多様性が真に根付くためにも重要である。
（注７）主体的に生きる高齢者の増加は、人間が発達するとはどういうことなのかの根本的なところ
からの見直しをせまった。生涯を通じて新しい行動の変化が起こる、発達にも多様なものさしが必要である、年齢に依存した発達の見方は違うということが明らかになってきた。単に人生の時間を延長しただけではない、発達の見方そのものの再定義がなされ、生産性に役立つかどうかを中心にした発達観は転換された。
代表的な研究：エリクソンのライフサイクル論、バルテスらの一連の研究等

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（２）老いの過程が繋がっていない
そのことを高齢期という個人のもつ長い時間のなかに置いてみると、老いの過程が分断されている現象として理解される。元気な時と他の助けが必要になった時とが繋がっていないまま、一貫性のないメッセージによって翻弄されているという課題である。
それは例えば、「一人暮らし高齢者は社会から断絶されて孤立している。」というような、言説への態度にみられる。一人暮らし高齢者の増加に伴って、その生活実態の把握や課題への取り組みが進んでいる。内閣府による調査だけでも時系列で行われている（注８）。それらの調査が示していることは、高齢期の一人暮らしは、他の世帯構成の高齢者と比べて、健康状態が悪く、経済状態も悪く、地域生活への関わりや近隣等の付き合いにおいても不活発で社会関係の問題が多く、孤立に陥りやすいというものである。このような言説によって、高齢期に一人で暮らしていることはよくないことであるかのような固定観念を抱きがちである。
しかし、そもそも、近年の一人暮らしの増加は、高齢者の自立志向が高まったことと関係深い。子どもの独立後は「一定の距離をおいて生活したい」という志向が強まり、夫婦で暮らす選択をする人が増えている。一人暮らしになったきっかけをみると、死別が圧倒的に多いことから、現在の男女の平均寿命を考慮すると、単独世帯の人というのは、他グループに比して年齢が高いグループであるということになる。もう一つは、現在までの高齢者の生活スタイルを考慮すると、一人暮らしの人は、一般的に経済状況が悪いという傾向があることになり、その二つの理由から、一人暮らしの負の要因が強調される。
それを考慮しないままに調査結果を鵜呑みにすることは現状を正しく認識する妨げになる。
一人暮らしは生活条件に恵まれず、孤独であると忌避するのでなく、自立したライフ
スタイルを志向した生活が孤独に結びつくのは何故か、自立した生活を最期のステージまで継続できるにはどのようなしくみを用意すべきか、そこを問題にすべきなのであり、一つの価値を選択したなら、老いの全過程を通じてそれを一貫したストーリィとしていきたい。
（注８）内閣府「一人暮らし高齢者に関する意識調査」「高齢者の地域社会への参加に関する意識調査」「高齢者の現状及び今後の動向分析についての調査」「高齢者の生活と意識に関する国際比較調査」等 http://www8.cao.go.jp/kourei/ishiki/kenkyu1.htm（３）マクロとミクロの混乱「近年、子どもたちがお年寄りと接する機会が減っている」、「核家族がふえて高齢者と若者の交流機会は減っている」「一人暮らし高齢者が増加しており、家族の交流をもたない人が増えている」とよく言われる。たしかに、家族形態が変化し、同居している家族のなかに高齢者を含まない世帯も多くなっているし、家族と同居していない高齢者も8

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増加していることは事実である。しかし、家族的な状況に限定せず社会全体を見渡せば、
こんなに多くの高齢者が街にあふれている時代はこれまでなかったはずである。地域の活動にしろ、NPO の活動にしろ、高齢者の参画なしに成り立たない。若者と高齢者との交流は家族という境界を越えて様々にみられるはずである。
このような現実であるにもかかわらず、世代間交流が少ないと多くの人が考えているのはなぜか、そこに生き生きとした世代間の関わりを妨げる社会的要因があるはずであり、そこを問題としていかなければならない。
さて、実態はどうだろう。家族についてのマクロなデータをみてみよう。一般世帯の構成比は大まかに、単独世帯約 30％、核家族約 60％、その他約 10％となっており、近年、単独世帯の増加が著しいことは先に述べた通りである。ただし、世帯数からはそうであるが、住んでいる人からみると、一人暮らしの人は総人口の１割強を占めるに留ま
り、９割近い人は今も家族の誰かと暮らしている。同様に、人員別世帯数の割合では、一人暮らし世帯が最も多く、世帯人員が多くなるにしたがって下がる一方である。しかし、住んでいる人を中心にみると、複数で暮らしている人がわずかになったわけではな
く、４人暮らしで住んでいる人が最も多く、３人暮らし、２人暮らしの順になる（注９）。
家族の形態上だけみても、一般に信じられているほど世代間の交流がないということにはならないし、更に、高齢者と他世代の交流についてのデータをみても、非常に密な交流が行われていることがわかる（注 10）。
固定的な考え方を鵜呑みにすることなく、マクロの視点、ミクロの視点の間を自在に行き来しながら、実態を把握していきたい。
「子どもに頼りますか？」という問いに対して「子どもには頼らない。年金があるか
ら私の生活は大丈夫」というようなこともよく言われるが、このような態度こそマクロとミクロの混乱の極みではないか。年金制度は社会的な親子のサポート授受関係の上に成り立っているのであり、高齢者は大いに子どもに頼る生活をするという社会の仕組みのなかではじめて、自立が可能になっているのである。
高齢化する社会を捉える視点、長寿化する人生をトータルに捉えることができる視点をもって、更に、その両方を繋ぐ視点が必要である。個人の老いのプロセスが可能な限り楽しく充実しており、そのことが社会を構成する他の世代の生き方と軋轢を生じることなく、
しかも、社会全体の成熟を意味するためには、それぞれの生活の場はどのような条件を備えているべきかという問いに対して、新しい答えを提供することが重要である。
（注９）平成 22 年国勢調査速報によると、一人暮らし世帯：1,588 万５千世帯、２人暮らし世帯：1,381
万９千世帯、３人暮らし世帯：943 万５千世帯、４人暮らし世帯：757 万１千世帯である。これを住んでいる人の人数として換算すると、それぞれ、1,588 万５千人、2,763 万８千人、2,830 万５千人、3,028 万４千人となり、４人暮らしをしている人が一番多い。
また、総人口 12,805 万人のうち、世帯構成上で最も多い一人暮らし世帯に住んでいる人は、約 12％となる。

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（注10）「高齢者の生活と意識に関する国際比較調査」
http://www8.cao.go.jp/kourei/ishiki/h22/kiso/gaiyo/pdf/kekka.pdf「子育てトレンド調査第４回」Ｂｅｎｅｓｓｅ次世代育成研究所
０～２歳の子どもを持つ家庭のうち、約 35％は日常的に祖父母に遊んでもらっており、
約 15％は、日常的に祖父母に子どもを預かってもらっている。
http://www.benesse.co.jp/jisedaiken/research/pdf/research17_1.pdf

Ⅲ 老いの可能性（１）「高齢期」の意味を生かす
さて、ここまでみてきたような課題を超えていくために、どのようなことが考えられるだろうか。老いに対する肯定と否定の二面の強調から離れ、人間の一生を通して生じる様々な変化をポジティブに受け止め、歳をとっていく過程をできるだけ確実にしていくこと、
それは、三人称の老い（誰か他の人の高齢問題）と一人称の老い（私の老い）の境界を取り払い、二人称の老い（かけがえのない大切な人たちの可能性に満ちた老い）を社会のみんなで共有していくことといえようか。
この大きな問いに対する答えを導くためには、老いの積極的な価値を掘り起こす作業が必要になると思う。そもそも人間にとっての高齢期の意味は何なのかを問い、長くなった高齢期は人間社会にとってどのような意味を持つ変化であるかというような根本的な問いに対する答えを用意することになろう。
自然科学的観点からすると、人間という生き物は単に「親―子」関係を超えた「高齢者―大人―子ども」という三世代構造をもつところに他の生物にはない本質的な特徴をもつのであり、そこに高齢化社会そのものの本質があるとされる（注 11）。そのように考えると、生殖後の高齢期をもつことが人間独自の特徴であり、人間にしかない長期化
した高齢期をどのように生きるか、他の動物界には存在しない高齢者の特徴をどのように生かすかという点は、人間らしい社会をそのように創っていくかに関わって大変重要だということになる（図表２）。
図表２

人間の三世代モデル

老 人：「遊」 ＋ 「教」

大 人：

「働 （ 産 ）」子 供：「遊」 ＋ 「学」

生産／性から自由

人間の創造性 （創）の根拠
出所：広井良典著『持続可能な福祉社会』p.35 より
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そこで、ここからは、「年齢を特徴とする」社会について構想してみたい。「年齢」を差別ではなく、保護の対象でもなく、尊重されるべき個性であると捉えること、老いの意味について根本的な問いかけをし、高齢化する社会が未来を切りひらくような発想の転換をしていこうという考え方、老人の特徴を人間社会の創造性、文化の源泉として生
かそうという提案である。
これまでの日本社会の高齢化への対応を大きくみると、年齢差別の解消、次に、年齢不問の社会構築へと動いてきた（図表３）。
図表３「年齢」についての態度の変遷
年齢差別の解消＜支援＞

年齢不問のシステムつくり＜機会の保障＞年齢が特徴となる社会＜尊重される個性＞

・年齢による障がいに対して措置を講じる
・高齢者を特別な人として支援する
・生活環境：機能面の改善 バリアの解除
・年齢による障がいのない全体構造をつくる
・高齢者を特別扱いしない
機会の平等
・ 若い人たちと伍して働く できるだけ長く労働市場に留まる
・ 生活環境：機能面の改善 誰にも使いやすい
・ 生涯学習 生き甲斐 社会参加

定年延長

・老いをポジティブに 個性の発揮 多様な関係性をつくる
・ 高齢者の特徴を広く社会に活用
・ 特徴を生かして働く 高齢者起業 老若ワークシェアリング
・ 生活環境：空間の意味を考える みんなにとって意味のある空間
・ 生活全体に自然さの回復 様式美

第１段階は、各方面における年齢による差別の解消が目指される時期である。年齢による障がいをターゲットにして、それを解消するために様々な措置を講じるというものである。それまでの社会のありよう、生活のしかたはそのままにして、高齢者を特別に困難をもつ人と位置づけて、その生活困難を解消するための支援の充実が推進される。
生活環境の改善は機能面を中心に行われ、特に、バリアとなっているものの解消が目指される。
次の段階では、それまでの高齢者のみをターゲットにしてその生活改善を行ってきた段階から、年齢による障がいのない全体構造をつくること、すなわち、高齢者を含む社会全体の改善へと視点の転換が行われる。そこでは、高齢者を特別扱いにするのではな
く、年齢の区別なく共に参加できる仕組みつくりが目指された。年齢不問のシステムつくりを行いながら機会の平等を確保して、高齢者による主体的な社会参画が目指されていく。
例えば、働くことについては、定年延長等の措置を講じながら、年齢によって労働市場への参加が妨げられることのない仕組みつくりが目指される。ただし、そこでの目標
は生産性を維持して、できるだけ長く労働市場に留まることであり、それまで形成されてきた社会的価値の見直しなどは行われるに至っていない。
また、生涯発達する人間の、ライフスタイル全体を通した充実した生き方についての関心も高まり、生涯学習、社会参加なども盛んに行われる。
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そして、第３段階、ここからは今後の課題、老いの過程で蓄積された経験、人生を生きてきた時間をポジティブに生かすしくみ、多くの世代が一緒に暮らすという新しい社
会の特徴を生かしていくしくみの構築へと一歩前に進んでいく段階である。
あらかじめ多様な人々を前提におき、より資源の豊富な人が資源の困窮している人を助けるという一方向の構図から脱し、多様な関係性の中で課題に向かうという発想の転換である。それまでの社会の延長線上でない、新しい発想に基づいて、社会資源の整序化がはかられる。
例えば、働くことについては、生産性を経済的な価値だけではない広い視点のもとに、高齢者の特徴を生かした起業、あるいは、若者世代と高齢世代とがそれぞれの弱点を補い合い、良さを生かしていくような世代間ワークシェアリング等様々な働き方が現れる。
それまで機能面の充実を中心に行われてきた生活環境の見直しは、機能面での改善に留まることなく、その場所のもつ意味、文化、美しさ、自然さ、といったものも重要な要素として考えられるようになる。
（注11）３世代モデルは広井（2006）による。
エリクソン（2001）では、人間のエイジングの独自性を、成人期以降のライフステージの発達課
題の「世代性」としている。すなわち、次の世代をささえていくものを育み育てていくことへの積極的な関与こそ人間が人間らしい生活の中で達成していく営みの一つであるとしている。

（２）「年齢」は個性となる
ここまで私たちは、年齢による差別、固定的な考え方や態度を一掃して、エイジズムのない社会をつくろうと、動いてきた。差別のもととなっていた「年齢」による制限は解消され、年齢に関係なく同じように扱われる機会を手に入れ、年齢不問の社会つくりを行ってきた。しかし、それでほんとうに年齢差別は解消されたのだろうか？と、いう自問の前で向老期の老いは立ち止まっている。
高齢者だから、という偏見に満ちた思い込みから自由になったとしても、年齢によって差別されることなく同じ機会を手にいれたとしても、例えば、一つの出来事をきっかけに全体のバランスを崩し病気や障がいをもちやすい、しかも、いったんバランスを崩すと元の状態に戻るまでに時間がかかるというような、高齢期特有の身体的特徴はなくならない。
高齢者の力を生かす社会つくりは、したがって、元気な高齢者が役割をもって生き生きと暮らせる社会の実現、それだけでは十分でない。必ずしも健康でパワフルでなくとも大丈
夫、身体に障がいをもったとしても役割がある、そうした多様な心身の状態で生きている
老人をたくさん抱えてもびくともせず、アクティブでいられる社会をつくるというビジョ
ン転換がはかられたときに、年齢は個性となり、その時、初めてエイジズムは消滅する。
そのことはさらに、高齢者だけでなく、様々な特徴をもつ人にとって居心地のよい社会の形成を構想することに繋がる。一人前に働くということだけを第一義にするのでない人の生活の場をどうするか、多様化する社会をどのようにしたいかという課題を前に、高齢者という枠は取り払われる。私たちはまだ、長い旅の途中にいる。
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おわりに ― 向老世代の老年学
それぞれの世代に老いとの出会い方がある。同一の時代背景のもとで成長し、人生の同じ時期に同じ歴史的・社会的経験をした同一のコーホートに属するする人たちの老いの出会い方には、個人差はもちろんあるが、根底に共通のものがあるだろうということを考えながら本稿を書いた。
大きくくくると、団塊の世代という戦後の特徴的な世代が、今、老いの扉の前に立っている。その生涯を通して、高等教育の普及、働く女性の進出、パワフルな消費力の行使など、新しいライフスタイルを先導してきた世代は、長寿という意味でいえば最初の世代ではない。
長寿化した親の老いをロールモデルとして、意識的に自らの老いを準備してきた初めての世代であるがゆえに、これまでの高齢者イメージを一新し、新しい高齢社会のライ
フスタイルを先導する人としての期待が高い。そして、その老いの可能性はまだ花開き
始めたばかりである。自由さとバイタリティをもって豊かな高齢社会へと進んでいきたい。
【参考文献】
・天野正子（1999）『老いの近代』岩波書店

1999

・E.H.エリクソン・J.M.エリクソン（2001）『ライフサイクル その完結』みすず書房
・広井良典（2001）『定常型社会―新しい「豊かさ」の構想』岩波新書
・広井良典（2006）『持続可能な福祉社会―「もう一つの日本」の構想』ちくま新書
・経済企画庁（1998）『国民生活白書「中年」その不安と希望』
・黒井千次（2010）『老いのかたち』中公新書
・松村祥子（2010）「暮らしをつくりかえる」『暮らしをつくりかえる生活経営力』朝倉書店
・落合恵美子(2004)『21 世紀家族へ―家族の戦後体制の見かた・超えかた』有斐閣選書
・ロバート.N.バトラー編（1998）『プロダクティブ・エイジング』日本評論社
・鷲田清一（2003）『老いの空白』弘文堂
・湯沢雍彦・宮本みち子（2008）『新版 データで読む家族問題』日本放送出版協会

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