Fund Report

販売用資料

ブレンドシックス

2018年11月20日

ブレンドシックス 分配金のお知らせ「ブレンドシックス」につきまして、ポートフォリオ利回りの上昇等に鑑み、2018年11月15日の第４期決算における分配金額を、以下のとおり引き上げましたのでご案内いたします。

分配金の状況
図表１ 第４期決算での分配金および基準価額

図表２ 分配金の推移（１万口当たり、税引前）

分配金額

2017年

25 円

（１万口当たり、税引前）基準価額（分配金控除後、2018年11月15日現在）

2018年

5月

11月

5月

11月

0円

20円

20円

25円

10,029 円

累計65円

分配金引き上げの理由
主に債券（「日本国債」「高金利海外債券」）の利回り上昇を受けて、ポートフォリオ全体の利回りが上昇したことから、分配金を引き上げました。
図表３ 各資産および当ファンドのポートフォリオの利回り水準（各月末）5.28（％）

2018/42018/10

54.71
4.08

4.30

4.35 4.19431.77 1.85

210.49 0.52

0.96 0.780

日本国債

ヘッジ付海外債券

高金利海外債券

グローバル高配当株式

グローバルREIT

ポートフォリオ
ポートフォリオ※ 日本国債、ヘッジ付海外債券、高金利海外債券は、組入債券部分についての平均最終利回りの数値です。
※ グローバル高配当株式は、組入株式部分についての株式配当利回りの数値です。
※ グローバルREITは、組入不動産投信部分についての予想分配金利回りの数値です。
※ ポートフォリオの利回りは、各組入ファンドの現物部分についての利回りを基準月における各組み入れファンドの目標資産配分比率で加重平均したものです。
※ 各資産の利回りは、いずれもファンドの運用利回り等を示唆するものではありません。

※ 上記は過去のデータであり、将来の運用成果を保証するものではありません。
※ 基準価額は信託報酬控除後です。税引前分配金再投資基準価額は、分配金(税引前)を再投資したものとして計算しています。
※ 運用状況によっては、分配金額が変わる場合、または分配金が支払われない場合があります。

＜当資料の取扱いに関する留意事項＞を必ずお読みください。
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足もとの運用状況
10月は、米国での金利上昇を受けて「グローバル高配当株式」や「グローバルREIT」、新興国債券を含む「高金利海外債券」が下落しましたが、下落局面での価格下支えを期待して組み入れている「金（ゴールド）」や「ヘッジ付海外債券」、「日本国債」が効果を発揮し、ファンド全体では下落幅を抑制しました。
図表４ 組み入れ資産および当ファンドの騰落率（ 2018年10月、月次 ）
（％）

4

2.53

20.22

0.48

0-0.79-2-2.20-2.48-4-6-8-6.58
日本国債ヘッジ付海外債券

安定性を期待する資産

高金利海外債券

グローバル
高配当株式

グローバルREIT

当ファンド

金分散効果を期待する資産

収益性を期待する資産

図表５ 基準価額と純資産残高の推移（ 2017年3月13日(設定日)～2018年11月15日、日次 ）
（円）

（億円）

10,500600分配金再投資基準価額【左軸】
基準価額【左軸】
10,000400

9,500200

純資産残高【右軸】
9,0000※ 上記は過去のデータであり、将来の運用成果を保証するものではありません。
※ 基準価額は信託報酬控除後です。税引前分配金再投資基準価額は、分配金(税引前)を再投資したものとして計算しています。
※ 運用状況によっては、分配金額が変わる場合、または分配金が支払われない場合があります。

＜当資料の取扱いに関する留意事項＞を必ずお読みください。
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ファンドの投資リスク＜基準価額の変動要因＞
 ファンドは、値動きのある有価証券等に投資しますので、基準価額は変動します。
したがって、投資者の皆さまの投資元本は保証されているものではなく、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込むことがあります。
 信託財産に生じた利益および損失は、すべて投資者の皆さまに帰属します。
 投資信託は預貯金とは異なります。
株価変動リスク、金利変動リスク、リートの価格変動リスク、金上場投信の価格変動リスク、為替変動リスク、信用リスク、流動性リスク、カントリーリスク※ 基準価額の変動要因は上記に限定されるものではありません。

＜その他の留意点＞•

分配金は、預貯金の利息とは異なり、投資信託の純資産から支払われますので、分配金が支払われると、その金額相当分、基準価額は下がります。
分配金は、計算期間中に発生した収益（経費控除後の配当等収益および評価益を含む売買益）を超えて支払われる場合があります。その場合、当期決算日の基準価額は前期決算日と比べて下落することになります。また、分配金の水準は、必ずしも計算期間におけるファンドの収益率を示すものではありません。
投資者のファンドの購入価額によっては、分配金の一部または全部が、実質的には元本の一部払戻しに相当する場合があります。
ファンド購入後の運用状況により、分配金額より基準価額の値上がりが小さかった場合も同様です。

•ファンドのお取引に関しては、金融商品取引法第37条の6の規定（いわゆるクーリング・オフ）の適用はありません。

ご購入の際は、必ず投資信託説明書(交付目論見書)をご覧ください。

お申込みメモ
申込
原則として、販売会社営業日の午後3時まで。
締切時間
申決 算 日

申込日当日が次のいずれかの場合は、購入・換込 購入・換金 金のお申込みを受け付けないものとします。
・ニューヨーク証券取引所の休業日
申込受付
・ロンドン証券取引所の休業日
不 可 日
・ニューヨークの銀行休業日
・ロンドンの銀行休業日

決算・分配

毎年5月、11月の各15日（休業日の場合は翌営業日）

年2回、毎決算時に原則として収益分配をおこなう方針です。
収 益 分 配 収益分配金の受取方法により「分配金受取コース」と「分配金再投資コース」の2つの申込方法があります。詳しくは販売会社にお問い合わせください。
信 託 期 間 無期限（2017年3月13日設定）

購入時

販売会社が定める単位。
購入単位
詳しくは販売会社にお問い合わせください。
購入価額

購入申込受付日の翌々営業日の基準価額。
（基準価額は1万口当たりで表示しています。）

換金単位

販売会社が定める単位。
詳しくは販売会社にお問い合わせください。

課税上は株式投資信託として取り扱われます。
公募株式投資信託は税法上、少額投資非課税その他制度（NISA）および未成年者少額投資非課課税関係税制度（ジュニアNISA）の適用対象です。
なお、配当控除あるいは益金不算入制度の適用はありません。

換金時 換 金 価 額 換金申込受付日の翌々営業日の基準価額。
換金代金

原則として、換金申込受付日から起算して7営業日目からお支払いします。

＜当資料の取扱いに関する留意事項＞を必ずお読みください。
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ファンドの費用
お客さまが直接的にご負担いただく費用
購入時

購 入 時 手 数 料

購入申込受付日の翌々営業日の基準価額に3.24％（税抜3.0％）を上限として販売会社が定める率を乗じて得た額。詳しくは販売会社にお問い合わせください。

換金時

信託財産留保額ありません。

お客さまが信託財産で間接的にご負担いただく費用
運用管理費用（信託報酬）
当該ファンド（a）

純資産総額に対して年率0.9504％（税抜0.88％）

純資産総額に対して年率0.424％以内（税込）
投資対象とする※ ファンドが投資対象とする投資信託証券の想定される組入比率にもとづき委託会社が算出した上限値です。
投資信託証券（b）
この他に投資対象とする投資信託証券の一部においては固定報酬がかかります。

保有期間中実質的な負担（a＋b）

純資産総額に対して年率1.3744％以内（税込）※ この値は目安であり、投資信託証券の実際の組入れ状況により変動します。

その他の費用・手数料
有価証券の売買・保管、信託事務にかかる諸費用、投資対象ファンドの解約にともなう信託財産留保額等をその都度、監査費用を日々、ファンドが負担します。
これらの費用は、運用状況等により変動するなどの理由により、事前に料率、上限額等を示すことができません。
※ 上記の手数料等の合計額については、保有期間等に応じて異なりますので、上限額等を事前に示すことができません。
また、上場投資信託は市場の需給により価格形成されるため、上場投資信託の費用は表示しておりません。

委託会社およびファンドの関係法人

 委託会社

スカイオーシャン・アセットマネジメント株式会社 ［ファンドの運用の指図］
金融商品取引業者： 関東財務局長（金商）第2831号
加入協会：
一般社団法人投資信託協会
ホームページ：
http://www.soam.co.jp/

 受託会社

三井住友信託銀行株式会社 ［ファンドの財産の保管および管理］ 販売会社［募集・販売の取扱い、目論見書・運用報告書の交付等］
加入協会
商号等

日本証券業
協会

一般社団法人
金融先物取引業協会

株式会社京都銀行

登録金融機関： 近畿財務局長（登金）第10号○○

株式会社きらぼし銀行

登録金融機関： 関東財務局長（登金）第53号○○

株式会社群馬銀行

登録金融機関： 関東財務局長（登金）第46号○○

浜銀TT証券株式会社

金融商品取引業者 ： 関東財務局長（金商）第1977号○

株式会社横浜銀行

登録金融機関○： 関東財務局長（登金）第36号○

当資料の取扱いに関する留意事項◆当資料はスカイオーシャン・アセットマネジメントが作成したものであり、金融商品取引法にもとづく開示書類ではありません。◆ご購入のお申込みの際は最新の投資信託説明書（交付目論見書）の内容を必ずご確認のうえ、ご自身でご判断ください。◆投資信託は値動きのある有価証券等（外貨建資産には為替変動リスクをともないます。）に投資しますので基準価額は変動します。したがって、投資元本や利回りが保証されるものではありません。ファンドの運用による損益は、すべて投資者の皆さまに帰属します。◆投資信託は預貯金や保険契約とは異なり預金保険機構および保険契約者保護機構等の保護の対象ではありません。また、証券会社以外で購入いただいた場合は、投資者保護基金の保護の対象ではありません。◆当資料は信頼できると判断した各種情報等にもとづき作成していますが、その正確性、完全性を保証するものではありません。また、今後予告なく変更される場合があります。◆当資料中の図表、数値、その他データについては、過去のデータにもとづき作成したものであり、将来の成果を示唆あるいは保証するものではありません。また、将来の市場環境の変動等により運用方針等が変更される場合があります。◆当資料で使用している各指数に関する著
作権等の知的財産権、その他一切の権利はそれぞれの指数の開発元もしくは公表元に帰属します。

＜当資料の取扱いに関する留意事項＞を必ずお読みください。
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