博 士 （ 医 学 ） 高 邑 明 夫

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unresectable extrahepatic bile duct carcinoma（ 切 除 不 能 肝 外 胆 管癌 に 対 す る 外 部 放射 線 治 療 、胆管ステント併用低線量率イリジウム―192管腔内小線源治療）

学 位論文内容の要旨「目的」
経 皮 経 肝 胆 道 ド レ ナ ー ジ (PTBD)は 閉 塞 性 黄 疸 の 症 状 を緩 和す るの に 有用 であ り、 切 除不 能
胆 道 癌の 姑息 的 治療 とし て単 独 で有 効で ある 。ま た 放射 線治 療を 併用 す るこ とに より 延 命効 果が 期 待で きる 。 照射 後の 閉塞 改 善が 不十 分で ある 場 合に はPTBDを 維持 せ ざる を得 ない こ とも 多
か っ たが 、近 年 、胆 管ス テン ト によ る内 瘻術 がPTBDの抜 去に 大き く貢 献 して いる 。我 々 の病 院
で は 切除 不能 肝 外胆 管癌 に対 し て外 部放 射線 治療 、 管腔 内放 射線 治療 お よび 胆管 ステ ン トを 併
用 し 、PTBDを 抜 去す る治 療を 行 って きた 。こ の併 用 療法 を施 行し た患 者 の生 存率 、予 後 因子 、再発様式、合併症 を分析し、最適な治療方針について検討した。
「対象と方法J
1988年 3月 か ら 1998年 8月 まで 、93例 の切 除不 能肝 外胆 管 癌に 対し て外 部 放射 線治 療お よび 管腔 内 放射 線治 療を行 った。外部放射線治療の総線 量は50Gy/25分割（週4分割 ）であった。その後〜
低 線量率イリジウム−192によ る管腔内放射線治療を施行し た。線量は線源から0.
5cmの距離で27ー50（ 平均39.2) Gyであった。照射後の胆管開存性が不十分な場合には狭窄部位にメタリックステントを留置 し、PTBDを抜去することを目 指した。
生存期間中央値11.9（範囲2.8−88.0)ケ月で、1年、3年、5年累積生存率はそれぞれ49.
5％、9.7％、4.3％ であ っ た。Coxの比例ハザードモデルによる 多変量解析では、腫瘍長径 、肝浸潤の有無、遠隔転 移 の有 無が 有意 に生 存 と関 連し てい た。腫瘍 長径が4cm未満で、肝浸潤が なく、遠隔転移が無かっ た 26例 で は 、 生 存 期 間 中 央 値 は 18.00月 で 、 1年 、 3年 、 5年 累 積 生存 率 はそ れぞ れ65.4％ 、26.9％、7.7％であった。治療因子で有意なものはなかった。少なくとも41例(44％）で局所領域再発を
認 め 、う ち29例では 遠隔転移を伴っていた。胆道 感染が死因となったのは15例で、死亡時、原発巣は 制御されていたと推定された 。24例では遠隔転移が死因 となった。1例は合併症と思 われる胆道出血 で死亡した。5例では明らか な死因の特定は困難であった が、局所領域腫瘍が予後に 大きく影響した と 考え られ た。残 り6例は他病死であった。胆 管ステントは88例に挿入した 。89例(96％）でPTBD―89―が抜去できた。 46例では、0.6―52.8（平均 11.6)0月後に再閉塞を来し た。主要な再閉塞の原因は23
例では腫瘍再発 、他の23例ではデブリス、 胆石、胆道出血であった。1年、3年、5年累積胆管開存率はそれぞれ、52.2％、44.5％、17.5％であ った。多変量解析では腫瘍長 径、T病期が有意に開存率と関連していた。 20例では治療後5.3―85.2（ 平均10.8)0月に剖検を行っ た。17例では胆管内腔に肉眼的 腫瘍 はな かっ た。 総 線量が70−80Gyであった10例では、7例が胆管周囲に肉 眼的に腫瘍が存在しており、．うち 3例では胆管内腔にも肉眼的に腫瘍が存在していた。総線量が90−98Gyであった10例では 、全 例で 胆管 内腔 で は肉眼的に腫瘍が制御され 、うち7例では胆管周囲にも 肉眼的に腫瘍は存在し てい なか った 。病 理 組織学的検索では4例で原 発巣に腫瘍細胞を認めなかっ た。胃十ニ指腸あるい は胆 管合 併症 を46例 に認 めた 。15例 が胃 十ニ 指腸、14例が胆管、17例が両 者であった。32例にO−20.4（中央3．7）0
月で放射線による胃十二指腸炎を認めた。いくっかの治療因子と胃十二指腸合併症の程度との関連性を重回帰分析で検討した。イリジウム総線源長と単位長さあたりのイリジウム線源
強 度が 有意 に関 連し て いた 。線 源長 が 10cm以下 で単 位長 さ あた りの 線源強 度がlOOMBq/cm以下であった29例では 、中等度以上の合併症は1例 (3.4％）のみであった。胆 管炎、胆嚢炎、肝膿瘍、胆管瘻などの胆管合 併症31例に認めた。いくっ かの治療因子と胆管合併症の 程度との関連性を重回帰分析で検討したが 有意な因子は検出されなか った。
「結 果」
本研究では、切除不能肝外胆 管癌に対する放射線、ステ ント併用療法の治療成績を報 告した。生存 期間中央は12ケ月、5年以上 生存を4例認め、他の報告と 同等の結果であった。予後因 子としては腫瘍長径 、肝浸潤の有無、遠隔転移の 有無が有意であったが、治療因子として有意なものは検出できな かった。放射線量や管腔内照 射の有無などの治療因子が 生存期間に有意に関係するか どうかは結論 が出ていない。我カの症例で は約半数が局所領域制御失 敗であったため、今後、線量 を増加することで生 存期間が延長するかどうかを 検証することは価値のある研究と思われる。胆管開存率に関連する因子 を分析してみたが、治療因子 で有意なものはなく、腫瘍 関連因子である腫瘍長径、T病期が有意であ った。しかし剖検例の検討で は、放射線量が多いほど開存性が良好である傾向を認めた。至適 放射線量に関して結論的なこ とは言えないが、少なくと も外部照射50Gyと管腔内照射 40Gy（距離0.5cm)が 胆管開存性の維持に必要であ ろうという印象をもった。合併症と思われる胆道出血と胆管十ニ 指腸 瘻を 8例 に認 め た。 重回 帰分 析で 胆 管合 併症 の程 度と 有 意に 関連 する治療因子 は検出されず、重症 胆管合併症を回避するために 最適な放射線量域を呈示することはできなかったが、胆管壁は薄く、今 回我カが使用した線量範囲を 大きく超える処方は危険であると思われる。一方で胆管合併症の発現に は放射線を投与された胆管壁 に持続的に長期間、圧カを与え続けるステントの存在も大きく関与して いる。もし放射線治療で十分 に胆管狭窄が改善したならば、致命的の胆管合併症を回避するために胆 管ステントの留置は避けるべ きである。もうーつの重要な合併症は胃十ニ指腸出血である。
他 の報 告で は 放射 線量 との 関連 性 が示 唆さ れて いる。我 々の分析では放射線性胃十二 指腸炎の程度は管腔 内照射の因子である総線源長 と単位長さあたりの線源強度が関連していることが分った。放射線治療 を依頼される多くの症例は進 行病期であることを考えると、放射線治療による治癒の可能性は それほど高くないため、管腔 内照射を併用する場合には 消化管合併症の危険性を低減 するために狭窄の強 い部位に限局して行うのが現 実的と思われた。
― 90―

「考察」
我 々 が 施 行 し た 併 用 療 法 は 閉 塞 性 黄 疸 を 来 た し た 手 術不 能 肝外 胆管 癌患 者に PTBDを 長期 間留置することのな ぃ状態での卜2年の生存期間を提供し、患者の生活の質を改善しうる利点がある。また
小さなサ イズの腫瘍では長期生存や治 癒も期待できることが分っ た。生存や胆管開存性に有意 に関連 する 治療 因子 は同 定 でき なか った ため 、 進行 癌への姑息的治 療目的の際には障害の危険性 を低減す る ため に、 低め の線 量域 ある いは 限局 した 標的 容積 を設 定 するのが適切と考える。

ー 91―学位論文審査の要旨
主副副査
査
査

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教授
授
授

宮，
近玉

坂
藤木

和
長男
哲良

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unresectable extrahepatic bile duct carcinoma（ 切 除 不 能 肝 外 胆管 癌 に 対 す る 外 部 放射 線 治 療 、胆 管 ス テ ン ト ． 併 用 低 線 量 率 イ リ ジ ウ ム ‑ 192管 腔 内 小 線源 治療 ）切除不能肝外胆管癌に対する外部照射、管腔内照射、胆管ステント併用療法の結果を分析し、最適な治療方針を検討した。
対 象は 非切 除肝 外胆管癌93例で ある。外部照射は50Gy725分 割、低線量率イリジウム
管腔内照射は線源から0.
5cn:tで27‑50Gyの線量であった。胆管開存性が不十分な場合にはメタリックステントを留置した。
1年、5年生存率は50％、4％であった。長径、肝浸潤、遠隔転移が有意に生存と関連してい た。 局所 領域 再発死が41例、 胆道感染死15例、遠隔転移死24例、合併症死1例、死因不明5例、他病死6例であった。89例で経皮経管胆道ドレナージが抜去できた。その後、46例 では 平均 120月 で再 閉塞 を来 した 。原 因は 23例 が腫 瘍再 発、 他23例が デブリ、胆石、胆道出血であった。1年、5年胆管開存率は52％ 、18％であった。長径、直径、T病期が有 意に 開存 率と 関連 して いた 。20例に 剖検 を行った。70‑80Gyの10例では7例で胆管周囲に肉眼的腫瘍が存在し、うち3例では胆管内腔にも腫瘍が存在していた。90‑98Gyの10例では全例、胆管内腔は肉眼的に腫瘍が制御され 、うち7例では胆管周囲にも腫瘍は認めなかった。病理組織学的には4例で原発巣に癌細胞を認めなかった。32例に放射線による胃十二指腸炎を認めた。イリジウム線源長と線源 強度7cmが胃十ニ指腸合併症の程度と有意に関連していた。胆管炎、肝膿瘍、胆管瘻など の胆管合併症は31例に認め、うち胆道出血は5例、胆管十二 指腸瘻は3例であった。
本研究は切除不能肝外胆管癌に対する放射線、ステントの治療成績の検討であり、その結果をもとに適切な治療法を探ることである。剖検例では放射線量が多いほど開存性が良い傾 向を 認め た。 至適放射線量と して外部照射50Gyと管腔内照射40Gy（距離0.
5 cm)以上が胆管開存性維持に必要と思われた。他報告では胃十二指腸合併症と放射線量との関連―92―が 示唆されている。今回の分析では線源長と線源強度/cmが関連していた。進行癌では治癒 可能性は低く、管腔内照射を併用する場合には合併症を低減するため狭窄部位に限局して 行うのが現実的である。
本治療法は手術不能胆管癌患者に経皮経管胆道ドレナー ジを長期間留置することなく1‑2年の生存期間を提供し、生活の質を改善しうる利点がある。小さな腫瘍では治癒が期待で きる。進行癌への姑息的治療の際には障害を低減するため、低線量、限局した標的容積の 設定が適切である。
口頭発表に際し、近藤教授より、治療目的は根治的か姑息的か、姑息的な場合の目標、門 脈・肝動脈への放射線の影響について、玉木教授から組織型による治療効果の差、管腔内 照射が外部照射で代替され得るかについて、官坂教授より至適線量域、ステント挿入の判 定時期に関して、藤堂教授から放射線の動脈への影響についての質問があった。これらの 質問 に対 して 申請 者は 、今 回の 結果 や他 文献を引用し適切な回答を行った。
本研究は、切除不能肝外胆管癌に対し外部照射、管腔内照射、胆管ステント併用療法がQOLを担保する上で有効である 事を示すと共に、放射線治療法の選択において重要な情報を 提供した。
審査員一同は、これらの成果を高く評価し、申請者が博士（医学）の学位を受けるのに充 分な資格を有するものと判定した。

− 93―