伝染源排除によるイネいもち病の効率的（減農薬）防除
秋田県農林水産技術センター
ふか や

深谷

農業試験場

とみ お富夫

第２回北日本病害虫研究会賞受賞
防除技術開発・技術部門 「イネいもち病の減農薬防除体系の確立と普及指導」

いもち病菌の伝染のしくみと対応
被害ワラ
苗いもち
苗の葉いもち葉いもち

葉いもち発生させない

感染モミ

穂いもち

はじめに秋田県では葉いもち防除対策として小林が提案した発生予察技術 1）に基づいて薬剤散布時期を決

１９８０～２０００年の除体系定する等、指導対応を図ってきた（図 1-1）
。本技術は第 2 世代期以降の葉いもちの感染防止をねらいとし、年 2 〜 3 回の茎葉散布剤を行うものであ

粉剤・液剤使用の防除体系（年４～６回散布）
全般発生開始 第２世代

第３世代

出穂 穂揃

第４世代

傾穂る。また、穂いもちについては出穂直前と穂揃期、さらに葉いもち多発年には傾穂期にも薬剤散布する等、予防防除に徹して被害軽減に努め、長年実トヨニシキ、アキヒカリ等品種
ササニシキ、あきたこまち等罹病性品種

績をあげてきた（図 1-2）
。しかし、1990 年代以降、兼業化・高齢化、さらには基盤整備による水田の図1-1 1980〜2000年の除体系拡大化に伴って粉剤や液剤の茎葉散布による適期防除が困難となり、葉いもち防除については粒剤や箱施用剤の導入による暦日防除に移行した。また、穂いもち防除については従来の散布体系が導入されたこともあり、総体的に防除経費が割高となった。そのため消費者の減農薬に対するニーズだけではなく、生産者からも農薬の散布回数の削減とともに防除作業の軽労と低コスト技術の確立が求められた（図 1-3）
。そこで、筆者は薬剤散布の大幅な削減防除体系を構築するためには伝染源を効率的に排除することが最も効果的であると考えた。本田発病をもたらす伝染源についてはすで

0

発病なし
散在分布

集中、マダラ分布

全般発生開始期の
葉いもち発病状況（２００５，6/28～6/30）

1～30%

31～60%

61～90%

91%～ 

図1-2 葉いもち初発の影響は穂いもちまで及ぶに数多い研究成果が報告されており 2）3）4）、参考になる事項が多い。しかし、これら研究成果が報告された時期と現状とでは水稲の生産・管理状況

茎葉散布はやめたいものです

図1-3

2

が大きく異なっている。そこで、本県における伝染源の実態を今一度把握するとともに、伝染源対策を設定し、現地において減農薬防除の広域実証試験行い、ほぼ満足する成果が得られた。ここでは、伝染源の所在と伝染源排除による効率的（減農薬）防除体系について報告する（図 1-4）。
なお、技術確立のための一連の調査等は本県の農業試験場生産環境部病害虫担当や病害虫防除所職員、さらには病害虫防除員の協力により実施されたものである。

葉いもち

穂いもち

図1-4 育苗ハウスからの持ち込みによるいもち病の被害

Ⅰ 伝染源の所在
1. 稲残渣から本田への伝染
乾燥状態で冬を越した稲わらをマルチとして使用した野菜畑に隣接する水田では早期から葉いもちが発生し、後の防除に苦慮した事例がしばしば認められた（図 2-1）
。そこで 1995 年、水田地帯に孤立状態に存在し、稲ワラを使用しているスイカ畑周辺の水田での葉いもちの発生状況を調査した。調査は全般発生開始期の 8 日後の 7 月 3 日に各水田 100m の見歩き法 5）で行った。当年の全般発生は 6 月 19 日の感染好適な気象条件によって開始されたが、一般水田での病斑密度は 10a 当たり 10 個以下で少なかった。しかし、スイカ畑周辺では病斑の形状から 6 月 19 日に感染した病斑の他に、6 月 24 日頃に感染したと推定される病斑が概ね半数の割合で確認された。これら水田の 10a 当たりの病斑密度は一般水田よりかなり高く 100 〜 600 個と推定され、スイカ畑に近いほど病斑密度が高かった 6）。調査地点から約 3km 離れた水田に地域予察のために設置している微気象観測装置では 6 月 24 日の日照時間のみが微気象法の基準 1）からはずれ、その他の日は風速が基準から外れることが多かった。このことから、風が弱く、気温が高く、乾燥状態で越冬した稲残渣（わら・籾）は伝染源になり周辺に早期多発をもたらす

図2-13

しかも結露条件が確保されれば伝染が起こり、稲わらマルチした畑からの伝染は 10 〜 20ha に及ぶものと考えられた。当地では 1 回目の伝染が全般発生開始期をもたらす感染時期と重なったが、気象次第では通常よりも 1 サイクル速い時期に伝染が起こる場合があり、過去にこれが多発の原因になったことを示唆する現象も観察されている。また、稲わらを設置した後、稲わらからのいもち病菌の伝染期間は概ね 1 か月であることが確認された（図 2-2）。
冬期間戸外に放置れた残渣（わら・籾）は伝染源にならない図2-2

秋田県における稲わらの活用場面はスイカ畑やミョウガ畑等特定作目の栽培に限られており、ੇ῎⁁ᘒ䈪౻⿧䈚䈢䉟䊈ᱷᷲ䋨䉒䉌䊶☭䈏䉌䋩䈲વᨴḮ䈮䈭䉎

これらからの影響は特定の産地にとまっている。
したがって、その年の郡単位あるいは全県規模の全般発生開始期の早晩やこの時期の病斑密度の高�00��0低に関与することがないと考えられる。

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なお、稲刈り後に水田内に放置された稲残渣内

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�00

では冬期間にいもち病菌が不活性化して翌年の伝染源にならないとされている 3）（図 2-3）。筆者も秋田県において同様の現象を確認しており、外で保管した稲わらの活用を推奨している。また、一夏ビニールハウス内に稲残渣を保管すると活性が㊁⩿⇌ߦ⸳⟎ߒߚⒷࠊࠄ߆ࠄߪ᭎ߨ㧝ࡩ᦬㑆⢩ሶ߇㘧ᢔߔࠆ29ᣣᓟ㧝୘

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図2-3 乾 燥状態で冬越したイネ残渣（わら・籾がら）は伝染源になる失われる現象を確認している。
2. 育苗施設での苗の発病状況全般発生開始期調査において、毎年、散在病斑の分布割合より少ないが集中分布を呈する病斑が確認されている。
（図 3-1）本現象は稲残渣を活用していない圃場で認められることから、苗からの持ち込みが大きく関与していると考えられた。そこで、育苗施設から発病苗の本田への持ち込みが葉いもちの全般発生の開始をもたらす伝染源になり得るかを明らかにするため、1997 年に移植直前の箱苗について県内全域を対象に保菌状況を調 �������������������������

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図3-1 年次別全般発生開始期の病斑分布状況

4

育苗施設内での箱苗いもち病発生状況（1997年）

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育苗期防除有無別の発病施設の割合

調査育苗施設数

発病確認
施設率

防除有り

防除無し

県北部

５１カ所

１９．６ ％

５．９％

１３．７％

中央部

６５

１３．８

０１３．８

県南部

８４

１１．９

３．６

８．３

合計

２００

１４．５

３．０

１１．５

   1997�����������2001）  ­ 

育苗期防除にはフサライド剤が使用される

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図3-2 苗箱におけるいもち病の発生実態

図3-3 育苗施設内での箱苗いもち病発生状況（1997年）

査した（図 3-2,3）。
標本は 1 地点 1 箱苗とし、各旧市町村当たり 2 〜 3 地点、合計 200 地点の育苗施設から採集した。採集した箱苗はビニールハウス内に格納し、24 時間湿潤状態に保ち、伝染源から近接する苗への感染を促した。7 〜 9 日後に二次伝染により発病した病斑を辿り、箱内の伝染源の有無を判定した。その結果、29地点（発病地点率：14.5％）の箱苗で病斑が確認され、しかも、発病苗は特定の地域に偏ることなく、県内一円に分布した 7）。県内全域に分布している状況から全県規模の全般発生の開始に箱苗発病、すなわち発病苗の持ち込みが非常に大きく関与していると考えられた。次に、育苗施設内すなわち育苗ハウスでの発病の原因を探るため、1998 年に育苗ハウス内外の環境の調査を行った。その結果、35.5％のハウス内外に伝染源になりうるであろう稲わらや籾殻が放置されていることが確認された（図 3-4）
。また、1998年に特定の地域の 48 育苗ハウスから箱苗を各 2 枚回収し発病の有無を調べた。その結果、4 カ所で発病が確認された。その内、2 カ所の育苗ハウス周辺には籾殻が放置されていたが、他の 2 カ所の育苗ハウス
では稲残渣の放置はなかった（図 3-5）
。育苗ハウスからの本田への持ち込みは、調査結果が示すように育苗ハウス内外に放置された稲残渣からの伝染が大きく関与するが、これまでの知見等から種子伝染の可能性も無視できない。したがって減農薬防除のためには、種子消毒とともに育苗ハウス内での防除効果の高い発病阻止技術の確立が必要であると考えられた。

イネ残渣の育苗施設内外への放置割合（1998年）
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）内の数字は籾殻の放置割合を示す

図3-4 イネ残渣の育苗施設内外への放置割合（1998年）

図3-5

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

特定地域における箱苗発病とイネ残渣放置の関係（1998年）

5

Ⅱ．伝染源排除による効率的（減農薬）防除
1. 伝染源排除による隔離水田でのいもち病発生状況
これまでの調査結果により、稲残渣からの伝染いもち病菌の伝染のしくみと対応

および育苗ハウスからの発病苗の持ち込みを回避すれば、本田でのいもち病の発生を防止できると仮説（図 4-1）を立て、一般の水田から約 1km 離被害ワラ
苗いもち
苗の葉いもち葉いもちれた、隔離水田（県立金足農業高校実習田）（図4-2）において 2001 年に仮説の実証を試みた。
ペフラゾエ−ト水和剤を種子重量の 0.5％湿粉衣

葉いもち発生させないしたあきたこまちを供試し、育苗期防除としては緑化始期にトリシクラゾール水和剤 75 の 500 倍液を育苗箱当たり 500ml かん注し、さらにカルプる等、徹底防除した苗を試験水田 4ha に移植した。
また、稲残渣処理としては試験水田の近くに堆積図4-1 いもち病菌の伝染のしくみと対応ロパミド箱粒剤を育苗箱当たり 5g を散布した。さらに第 2 葉期以降はフサライド粉剤を 2 回散布す

穂いもち感染モミ•           1km         ha

されていた籾殻にはビニールシートを覆い、稲わらは前年収穫時にコンバインで水田内にまき散らして雪の下におき、稲体のいもち病菌を死滅させる等、稲残渣からの伝染阻止にも努めた。
その結果、実証水田ではいっさい薬剤散布をしなかったが、葉いもち、穂いもちの発生は全く確認されず（図 4-3）
、発病苗の持ち込みを回避すれば、本田でのいもち病の発生を防止、すなわち本

図4-2 伝染源排除仮説の証明を隔離圃場で行う田防除の必要性がなという仮説が立証された 8）。

ή∛⧣⒖ᬀ࿛႐䋨㊄⿷ㄘ㜞䋩䈪䈲䈇䉅䈤∛䈲⊒↢䈚䈭䈇䋨ᐔᚑ䋱䋳ᐕ䋩

本試験では育苗期防除に多大な労力を費やしたが、発病苗の持ち込みを回避する簡便な育苗期防除方法が確立されれば一般水田においても大幅な発病株率％

109876543210

無病苗移植圃場（金足農高）ではいもち病は発生しない（平成13年）

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00



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育苗期防除：トリシクラゾール水和剤500倍、カルプロパミド箱粒剤５ｇ、フサライド水和剤３回散布

図4-36

減農薬防除は可能になると考えられた。
なお、本防除法ではイネ以外からの伝染について 9）は考慮しなかったが、これまでの本田における発生状況等の観察から秋田県においては防除に大きな影響を及ぼすとは考え難い。
2. 育苗期の発病を阻止する防除法
育苗施設内は苗の葉いもち感染に好適な条件になりやすい 10）。そのためには育苗期間を通じ、常に高い防除効果を維持する技術が必要である。そこで、稲体に速やかに吸収・浸透し、薬害のない薬剤を選定するとともに、施用方法等、作業性がより効率的であることが必要条件となる。これらの条件を備える薬剤を用い、実用性を検討した。
ここでは供試品種に、いもち病圃場抵抗性のやや弱いあきたこまちを供試し、育苗ハウス内で無加温出芽方式で管理した。育苗箱周辺には前年にいもち病が多発したほ場から採収した稲わらを置き、感染を促した。供試薬剤にはジクロシメット
顆粒水和剤の 2,000 倍液を播種覆土前、あるいは緑化始期に箱当たり 500ml をかん注する区を、また、ベノミル水和剤の 500 倍液を緑化始期に箱当たり 500ml のかん水区を設けた。さらにカルプロ

浸透移行性を有する薬剤の育苗期防除効果

パミド箱粒剤については緑化始期に箱当たり 10gを均一に散布した。
その結果、いずれも完全に発病を抑えることは播種覆土前

ジクロシメット顆粒水和剤2,000倍液できなかったが、防除価 90 以上となり、薬害の発生はなく、しかも対照としたトリシクラゾ−ル
水和剤 75 の 500 倍液の箱当たり 500ml を緑化始期にかん注した区と同等以上の防除効果の高い傾向がみられた（図 5-1）
。このことから、本技術は完全ではないが、効率的に持ち込みを回避できる育苗期防除として活用できるものと考えられ

緑化始期

○

〃

100葉当たり病斑数

防除価

１．５９９

○１９９

カルプロパミド箱粒剤 10ｇ／箱○５９６

ベノミル水和剤500倍○２９８

トリシクラゾール水和剤75 500倍

○３．５９７

無処

理

１２７．５

調査は各区300苗、表中の数字は２区の平均値、

図5-1 浸透移行性を有する薬剤の育苗期防除効果た。なお、両剤は苗立枯病防除剤と同時施用しても、防除効果の低下や薬害の発生を促すことはない（未発表）。

73. 伝染源排除による効率的（減農薬）防除体系
一般圃場においては近隣に伝染源（発病田）の存在を想定し、育苗期防除と本田葉いもち防除を組み合わせ、穂いもち防除を削減する体系とした。
これまでの基礎試験を踏まえ、2001 〜 2006 年にかけて現地において大規模（30 〜 100ha）な減農薬防除実証試験を計 8 箇所、延べ 340ha で実施した。その結果、いずれの年においても本防除体系を導入した圃場では他の圃場に比べ発生が少なく、より効率的な防除体系であることが実証された（図6-1,2）。
ここではいもち病が多発した 2004 年の試験結果について述べる。
効率的（減農薬）防除試験は横手市平鹿町明沢の水田が約 30ha が集約した地域で実施した。種子消毒は 60℃、10 分間の温湯消毒法で行い、育苗施設からの持ち込みを最小限に抑えるために、緑化始期にジクロシメット顆粒水和剤 1,500 倍液を育苗箱当たり 500ml かん注した。さらに、周辺ほ場からの伝染阻止のための葉いもち防除としてプロベナゾール（オリゼメート）粒剤を 10a 当たり 2kg11）を 6 月 17 日に散布し、穂いもち防除は省略した。なお、稲残渣処理や防除作業等は全て生産者が実施した。
一般ほ場では育苗期防除の実施率が低く、2 〜 3 割の生産者がフサライド剤を用いて防除している状態である。しかし、本田葉いもち防除の実施率は高く、プロベナゾール（オリゼメート）粒剤の 6 月中旬散布か、移植時のプロベナゾール（オリゼメート）の側条施用剤や箱粒剤、またピロキロン、チアニジルの箱粒剤のいずれかで防除している。当年の全般発生開始期は 6 月 27 日で例年より 5 日早かった。その後、7 月中旬にかけて感染好適な気象条件が続いたことから葉いもちが多発し、7 月中旬以降、ズリコミ症状が確認されるようになり 7 月 23 日付けで警報が発令された。そこで被害を最小限にくい止めるべく穂いもち防除が追加され、一般水田では出穂期以降 3 〜 4 回の薬剤が散布された。しかし、いたるところで穂いもち発生による減収が認められた。したがって、本試験の対照としていた一般防除地域でも 7 月 26 日

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図6-1 水沢地区穂いもちの発生殆ど無し    ­ ­

図6-2 水沢地区減農薬防除試験（2003年）

水沢地区穂いもちの発生殆ど無し

8�����������(2004年)
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500ml／�����������������kg／10����������
��������：��������������������������
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図6-3 葉いもち調査���������������������������������������������������� ����� ������ ������������������������������� ����図6-4 明沢地区減農薬防除試験（2004年）には葉いもちの平均発病株率が 61％と高く、1/3 以上被害を被った罹病穂の平均発病穂率が 7.1％であった。一方、伝染源排除のため育苗期防除を徹底した明沢地区では 16％の水田で葉いもち病斑が確認されたが、いずれも 100m の見歩き調査 5）で 1 個の葉いもち病斑が発見される程度で、病斑密度は著しく低かった。また、穂いもちについては 72％の水田で発生が確認されたが、平均発病穂率が 0.2％と極めて低く、1 回の穂いもち防除用農薬費に満たない被害（減収）であった（図 6-3,4）。
以上のことから伝染源排除すなわち育苗期防除と本田葉いもち防除体系は従来の予察対応型防除法より効果が高い。したがって、本防除は減農薬防除体制に貢献できると考えられた。
なお、本減農薬防除体系による穂いもち削減試験において、育苗期防除剤にカルプロパミド箱粒剤を緑化始期に箱当たり 10g 散布 12）、また、ベノミル水和剤 500 倍液を箱当たり 500ml を緑化始期にかん注した場合でも同様の結果が得られた。

おわりに本田におけるいもち病の発生を阻止するためには伝染環を効率的に遮断する必要がある。そのためには乾燥状態で越冬させた稲残渣を水田周辺に持ち込まないこと、また、育苗施設からの本田への持

ち込みを避けることが必須条件となる（図7-1）。しかし、これまで講じられてきた伝染源対策である種子消毒や育苗期防除の効果は完全ではない 13）。しかも稲わらや籾がらは野菜・水稲の栽培資材や生活用品として活用されていたことから、稲残渣の処分も不完全であった。したがって、

図7-1

これまでのいもち病防除は被害軽減を前提としたもので、あくまでも本田防除に主眼をおいて対策が講じられてきた。しかし

9

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①か②のいずれかで必ず実施する• 損害額（試算値）
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または

播種時～１葉期完全展開までにかん注処理
１袋（100g）を100～150㍑に溶かして200～300箱にかん注する（1,000～1,500倍 500ml/箱 かん注）







出芽時（ベタ張除去後）～１葉期に散布１袋（１kg）を100箱に散布する（10ｇ/箱 散布）

青森県
岩手県
宮城県
秋田県
山形県
福島県

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




ジクロシメット 播種時かん注処理例

播種時にテトラクロロインソフタロニトリルと同時かん注できる

ジクロシメット 緑化期かん注処理例

ヒドロキシイソキサゾール液剤と同時かん注できる

カルプロパミド 緑化期10g/箱 散布例

動力散布機のエンジン回転数を最小にすれば容易に散布できる

0510152025303540

育苗期防除で①ジクロシメット顆粒水和剤を使用する場合は、田植え時にジクロシメット剤を含む箱施用剤の使用は避けてください。
育苗期防除で②カルプロパミド箱粒剤を使用する場合は、田植え時にカルプロパミド剤を含む箱施用剤の使用は避けてください。



以下の①、②、③のいずれかで必ず実施する������������

オリゼメート粒剤 （６月12日～18日に散布） 

側条オリゼメート顆粒水和剤、コープガードD12

図7-2

�����

地域の指導機関に使用薬剤を相談する

図7-3 育 苗期防除技術導入2年目の被害額は
東北最下位ながら、現在では稲残渣の活用は非常に少なくなり、また、農薬メ−カ−の協力により持ち込みいもちの発生を最小限に抑える MBI − D 剤の低濃度・減量施用による育苗期防除法が確立された。さらに、防除の不備な水田からの伝染阻止や、育苗期防除の補いとしての予防粒剤、側条剤および箱施用剤による葉いもち防除を組み合わせることで、穂いもちの伝染源が排除され、穂いもち防除の削減が可能になった（図7-2）。本技術は普及初年目の 2005 年は県内の 2 割程度の水田面積で実施され、2 年目の 2006 年には約 5 割に拡大し、同年の東北農政局発表のいもち病被害額が東北最下位となった（図 7-3）
。また、これまでは毎年のように注意報等を発令し、対応に苦慮してきたが、2006 年以降は注意報を発令することもなく、穂いもちは少ない発生で終息し、伝染源排除技術の導入がいかに効率的で、減農薬に結びつける防除法であるかを実証できた。ただし、これまで用いてきた MBI − D 剤は耐性菌の出現により防除効果の低下をきたし 14）、2008 年から MBI − D 剤は使用できなくなり、防除基準から削除した。現在では育苗期防除剤にベノミル、オリサストロビン剤の使用体系に変更している。
さらに、育苗期、本田防除を兼ね備えたオリサストロビン＋プロベナゾール＋フィプロニル（Dr. オリゼプリンスエース）剤には省力防除に有効な薬剤として期待している。
現在、育苗期防除に使用している薬剤はいずれも耐性菌出現の恐れがあり、本技術継続の障害にならぬよう種子生産等を含めた何らかの対策を講ずる必要がある。
秋田県では 2008 年から本技術を基盤とした減農薬栽培米生産を目指した「あきた eco らいす」
プロジェ2008

図7-4 「あきたecoらいす」プロジェクト2008年結成

10

クトが発足した（図 7-4,5,6）。現在は農薬の特性を最大限に活用することで農薬使用量をさらに削減する効率的防除法を確立すべくチーム員頑張っている。


あ き た ｅ ｃ ｏ ら い すの基本防除体系例
事

例

１

事

例

２

事

例

３


事

例

1

種子消毒剤

種子消毒(いもち病、馬鹿苗病等)

苗 立 枯 病
(ピシウム菌)

温湯消毒+生物農薬（タフブロック）（防除効果を高めるため、組み合わせて行う）

0

タチガレエース剤

2(焼き土を使用しない場合、または育苗箱の下にシートを敷かない場合は必ず使用する)

焼土使用により苗立枯病の防除を省略可能

苗いもち

初期

害虫（イネミズゾウムシ）

Dr. オリゼプリ
ンスエース粒剤

嵐プリンス箱粒剤
6( 10～15g/箱)
床土混和又は播種時覆土前～
21葉展開前葉

いもち

3･Dr.オリゼ箱粒剤 (50g/箱)・側条オリゼメート(250g/10a)・オリゼメート粒剤 ( 2kg/10a)

一発剤を使用 3

斑点米カメムシ類

ネオニコチノイド剤 1草


いずれか


1



剤

除いずれか

0

ベンレート水和剤

嵐 ダ ン ト ツ
箱粒剤
( 25g / 箱 )移植３日前～
移植時( 50g /箱)

出芽後～1葉展開前

４1
図7-6 農業試験場プロジェクトの方針

210

農薬成分回数計⒳ሶᶖᲥ೷䉇䉺䉼䉧䊧䉣䊷䉴೷䉕૶↪
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※ 生物農薬であるタフブロックは成分回数にカウントされない。
※ タフブロックを使用した場合、育苗期防除剤のベンレート水和剤は、は種７日後頃の処理をする。
※ 嵐ダントツ箱粒剤(25g/箱) 移植時処理は葉いもち、紋枯病の同時防除が可能である。
※ 前年に広域的に防除効果の高い薬剤でイネミズゾウムシの防除を行った場合、事例3のように当年の防除は不要である。
※

中の数字は使用農薬の成分回数を示す。

図7-5 あきたecoらいすの基本防除体系例
葉いもちなければ 穂いもちなし！

引用文献
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2）栗山数衛（1982）：日植病報 2:99-117
3）三浦春夫ら（1975）：北日本病虫研報 26:364）篠田辰彦（1958）：植物防疫 12:487-492
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10）小林次郎（1974）：秋田農試研報 19:41-85
11）深谷富夫（1990）：北日本病虫研報 41:17-22
12）加藤雅也ら（2004）：北日本病虫研報 55:37-39
13）鈴木穂積・藤田佳克（1985）：東北農試研報 71:59-74
14）佐々木直子ら（2005）：北日本病虫研報 56:205（講要）11