幕末維新期日本の貨幣制度と貨幣使用の変遷―デジタル通貨時代における複数通貨の併存と統合を見据えて―
鎮目 雅人｜早稲田大学政治経済学術院 教授

要旨
現代に生きるわれわれは、日常の取引の決済において、単一の貨幣体系の下で中央銀行と民間金融機関という二層の専業金融機関が提供する貨幣の使用に馴染んできた。しかしながら、近年、ノンバンク発行のデジタルマネー参入が相次ぎ、階層構造が複雑化しているほか、暗号資産など貨幣体系の多様化も進展している。実は、中央銀行と民間金融機関という二層の専業金融機関により統合された貨幣の歴史は二百年に満たない。本稿では、こうした歴史的事実を踏まえ、近世から近代の日本における貨幣制度と貨幣使用の変遷を概観する。江戸時代の日本では、個別商

鎮目 雅人
早稲田大学政治経済学術院教授

1963 年 生 ま れ。1985 年 慶 應

義塾大学経済学部卒業、博士（経済学：神戸大学）。1985 年日本

銀 行 入 行。2006 年 か ら 2008年まで神戸大学経済経営研究所教授。日本銀行金融研究所勤務などを経て 2014 年より現職。

品のサプライ・チェーンの中で、複数の貨幣が使用されていた。これは、現代においてエコシステムプレイヤーが独自のデジタルマネーを発行している状況と類似した面がある。各貨幣を使用する主体（商人、領主、労働者等）は、貨幣ごとの支払協同体を形成し、それぞれの貨幣で表される価値の連鎖（ヴァリュー・チェーン）を共有していた。明治初期の貨幣制度改革は、サプライ・チェーンの中で使用される貨幣を全国的に統合し、円単位の価格で表現される一律の価値の連鎖を構築するものであった。CBDC によって貨幣統合の歴史が繰り返されるのか、あるいは多様なデジタルマネーが発展・併存していくのか。新たな歴史の展開を考察するうえで、江戸から明治期にかけての貨幣システムの動向は有益な知見を提供する。

１．はじめに：貨幣の多様性と統合
現代に生きるわれわれは、日常の取引の決済において、中央銀行と民間金融機関という二層の専業金融機関が提供する貨幣の使用に馴染んできた。この枠組みの下では、企業間決済（B to B: business to business）を中心とする大口取引は、主として中央銀行を決済のハブとする民間金融機関間のネットワークを介した預金口座の振替により、また、消費者向け決済（B to C: business to consumers）を中心とする小口取引は、主として中央銀行が発行する紙幣（銀行券）の手交により、決済されている。また、多くの地理的領域においては、ほぼすべての取引が中央銀行の提供する貨幣単位で示される単一の貨幣体系の下で決済されている。換言すると、領域内において貨幣は統合されている。

しかしながら、21 世紀に入り、二層の専業金融機関が提供する貨幣により統合された既存の貨幣秩序に揺らぎが生じ、貨幣の多様性が拡大しつつあるように見受けられる（鎮目 2020a、西部 2023）。一方では、スマートフォンを利用した民間

決済サービスや、ブロックチェーン技術を利用した暗号資産などに代表されるよう

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SBI Reserch Review vol.4

幕末維新期日本の貨幣制度と貨幣使用の変遷

な、先進的な情報技術を活用して既存の専業金融機関の枠を超えた決済サービスを提供する動きがみられる。他方では、既存の経済的価値とは異なる新たな価値の創
出と共有を目的として、特定のコミュニティで流通することを想定した地域通貨の試みが拡がりをみせている。

歴史的にみると、中央銀行と民間金融機関という二層の専業金融機関による貨幣の統合が世界各地で成立したのは 19 世紀以降のことであり、その歴史は二百年に満たない。それ以前の人々は、多様な貨幣に囲まれ、さまざまな貨幣を使い分けていた。日本では、江戸時代には、幕府が全国的に通用する金属貨幣である両建ての計数金銀貨、匁建ての秤量銀貨、文建ての銭貨を提供していたが、どの貨幣が主として使用されるかは地域によって区々であった。各地の領主（大名・旗本）や商人、地域共同体（町・村）、寺社などは、上記の貨幣単位で表示され、主として地域内でのみ通用する紙幣（藩札、私札等）を発行していた。また、商人相互間のネットワークが地域内および隔地間の決済サービスを提供していた。全国統一の貨

幣単位である円（1946 年までに発行開始された紙幣には「圓」と表記された）が導入されたのは 1871 年、日本銀行が設立されたのは 1882 年、日本銀行券の発行が開始されたのは 1885 年であった。

貨幣が再び多様化の方向に向かおうとしているようにも窺われる現在、過去において多様性を持った貨幣秩序が統合へと向かった日本の経験を振り返ることで、何がしかの知見が得られるかもしれない。本稿では、こうした観点から、江戸時代の貨幣制度と貨幣使用の状況から出発し、幕末維新期の日本における貨幣制度と貨幣使用の変遷に焦点をあててその歴史を概観してみたい。

２．江戸時代の貨幣制度と貨幣使用の状況
1
２．１ 年貢米流通と貨幣

1： 本 小 節 と 次 小 節 の 記 述 は、

江戸時代の日本においては、米納年貢制と参勤交代制の下で、諸大名を中心とする領主層は参勤交代の道中と江戸藩邸の維持に充てる費用を得るために年貢米（領と く に 断 り の な い 限 り、 鎮 目（2023）に拠る。

主米）を換金する必要があり、これが領主米流通の中心地であった大坂所在の商人を主な担い手とする遠隔地商業とこれに関連する金融の発展を促した。幕府の統治機構の中に、都市部および遠隔地取引において、貨幣を仲立ちとする取引を促進す
る要因が埋め込まれていたといえる。一方、生産活動の中核を担った農村地域では、江戸時代の初期においては多くの農民が年貢として収納された後の剰余生産物をもとに自給自足的な生活をしており、貨幣を仲立ちとする商品経済は都市部に比べて浸透していなかったとされる（本城 2002）。

江戸時代の貨幣制度は、幕府が事実上、両・匁・文を単位とする 3 種類の金属貨幣の発行管理を独占し、三貨制度と呼ばれた。領主米その他の商品にかかる遠隔地取引については、後に両替商と呼ばれることとなる商人2 が決済を担った（作道1961、岩橋 2002）。

2：近世期における呼称は「両替屋」「両替店」であるが、ここでは近代以降の金融史との接続を図

領主は、農民から年貢として国元（領地）にある蔵に収納された米（蔵米）を、るため「両替商」で統一する。

売却可能な米の集散地（例えば大坂）にある蔵屋敷に回漕する。この段階までは、米は商品ではなく、貨幣を仲立ちとする市場取引は発生していない。

領主は、集散地の市場で米商人に米を売却し、代金を受け取る。各領主は蔵元・掛屋と呼ばれる特定の商人（両替商）と継続的な取引関係にあり、蔵元・掛屋は、SBI金融経済研究所 所報 vol.4｜

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幕末維新期日本の貨幣制度と貨幣使用の変遷

3：厳密な意味で近代における銀行預金と同一視してよいかどうかには疑義があるが、帳簿上の資金の移動によって決済が行われたという意味で近代の銀行における決済性預金と類似する性格を有する
ため、以下では「預金」と表現する。

4：17 世紀半ばころの大坂では、領主の資金調達手段として、将来において領主から米の現物を受け取る権利を示す証書である米切手が 発 行 さ れ、 こ れ が 商 人 間 で 売
買 さ れ る こ と で、 世 界 最 初 の 先物市場が誕生した（高槻 2012、

2022）。

領主から預金3 を受け入れるとともに、領主の資金需要に応じて貸出（大名貸）を行っている4。一方、米商人もそれぞれ継続的な取引関係にある両替商に預金を保有している。蔵米の売却に際しては、領主から米を購入した商人は、自らが預金を保有する取引先の両替商に宛てた手形を振り出し、これを領主の蔵元・掛屋に渡す。領主の蔵元・掛屋は、この手形をもって領主の保有する預金への入金を行う（あるいは大名貸を回収する）。領主の蔵元・掛屋がこの手形を米商人の取引先の両替商に持ち込むと、米商人の預金が引き落とされ、代金の支払いが完了する。つまり、蔵米売却代金の支払い決済では、米商人の取引先の両替商という預金の発行体
から領主の蔵元・掛屋という預金の発行体に送金が行われていることになる。蔵米代金に限らず、大坂における資金の決済には、為替手形ないし振手形（現在の小切手に相当）等と呼ばれる手形が用いられた（粕谷 2009）。大坂では、預金は匁建てで記帳されており、これらの取引は基本的に匁建てで行われる5。領主は売却し5：大坂における年貢米の売却代金が預金への入金ではなく現金の授受により決済されていた可能性
は完全には否定できないが、多くの場合、決済金額の大きさからみて預金による決済が行われていた可能性が高いものと推測される。

て得た資金を江戸や国元に送金し、参勤交代に伴う旅費や江戸藩邸の維持費用に充てた。

集散地において領主から米を購入した商人は、これを消費地（例えば江戸）に輸送し、消費地の米商人に売却する。集散地の商人と消費地の商人との間の代金の決済は、それぞれの商人が預金を保有している両替商の間で行われた。これらの両替商は相互に継続的な（現代におけるコルレス契約に相当する）取引関係を有しており、両替商間の決済には手形（為替手形）が用いられた。概念的には、手形の指図文言にしたがって消費地の商人が取引先の両替商に保有していた預金が引き出され、集散地の商人が取引先の両替商に保有する預金に入金されることで決済が完了する（岩橋 2002）。ここで「概念的には」という表現を用いるのは、実際には、江戸に対して商品の売却に伴う債権（為替手形）を有する大坂所在の両替商が、江戸に対して領主の売却代金の送金債務を持つ大坂所在の両替商に当該債権を売却することで、大坂と江戸との間での資金移動が発生しない（大坂全体としてみれば江戸
6：一連の取引の過程で、大阪の本両替仲間など両替商間における為替手形の売買を可能とするネットワーク組織が重要な役割を担っていた。

への送金と江戸からの代金回収が相殺される）仕組みが構築されていたためである

6（粕谷 2020、萬代 2021）。これは、現代でいうところの外為コルレスバンキングと同様な仕組みである。また、クロスボーダー送金の FinTech 企業も、国際送金を各国内での国内送金に組み替えてしまうという同様なスキームを採用している。

江戸では、両建ての通貨単位で預金が記帳されており、大坂と江戸との間で決済を行う際には、その時々の匁と両の交換比率（金銀相場）により取引が行われる。
国内において複数の通貨圏が存在し、為替相場が成立していたことになる（新保1968、1971）。この点でも、現代の外為コルレスバンキングと仕組みが類似している。

各消費地に運ばれた米は、最終的に消費者に販売される。その際には、各地域で小口取引に用いられている小額貨幣により代金が支払われる。江戸の場合、小口決
済には、幕府が鋳造・発行する金属貨幣、なかでも文建ての銭貨が主に使用されたとみられる。なお、文建ての銭貨は両建て貨幣の補助貨幣ではなく、両との交換比率（金銭相場）が変動する独立した貨幣であった。

江戸時代における年貢米のサプライ・チェーンとこれに関連する貨幣の使用を現代のそれと比べてみると、共通点と相違点が見出せる。共通点としては、両替商が現代の銀行と同様、顧客である商人や領主に対して預金・為替取引を通じた決済サービスを提供している点が挙げられる。一方、異なる点としては、①農村部における生産段階で必ずしも貨幣が介在しないこと、②商品の流通段階で複数の異なる

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幕末維新期日本の貨幣制度と貨幣使用の変遷

貨幣が使用されること、③現預金を含めた貨幣流通全体のハブとなる中央銀行に相当する機関が存在しないこと、④幕府が発行した金属貨幣は還流せずに市中に滞留し、サプライ・チェーンの中で発行者に還流するメカニズムが存在しないこと、などがあげられる。このうち④について補足しておくと、手交される貨幣を政府（幕府・藩）が発行している場合、その貨幣が発行者の手元に還流する経路は、主として年貢の徴収という財政的な方法を通じたものとなる。

２．２

商品流通の拡大と貨幣

独立小農制と年貢の村請制に基づく農村の自治、さらに江戸時代中期以降に採用された年貢徴収方法の変更等が複合的に作用して、生産・経営技術の革新を通じた農業生産性の向上と特産品の生産・流通の拡大を促した。これは、農民層に貨幣所得の増大と資産の蓄積をもたらすとともに、農村部においても貨幣を仲立ちとする
商品経済が浸透していくことに繋がった（新保・長谷川 1988）。

一方で、貨幣材料となる金、銀、銅などの金属の供給量に制約があったため、江戸時代を通じて、領主や商人などが特定の地域内で流通する藩札・私札を発行した。とくに、江戸時代後期に入ると、領主の主な収入源であった米の価格の相対的低下（「米価安諸色高」）傾向が強まったため、農業全般の生産性向上の果実を取り込むための藩札発行が盛んに行われた。具体的には、領主が直営の産物会所（国産会所など他の名称で呼ばれることもあった）を設立し、産物会所が紙幣の発行により領内における特産品の生産と販売を奨励し、領内経済の振興と年貢外収入の増加を目指す「殖産興業」政策が行われた（堀江 1933、西川・天野 1988、岩橋2002）。明治維新時に存在していた 262 藩の約 8 割にあたる 208 藩が紙幣の発行経験を有していた（加藤 2020）。

産物会所は、自らが発行する紙幣（藩札）を領内の商人に貸し付け、商人は藩札で特産品を購入する。生産者は、受け取った藩札を原料の仕入れや雇用する労働者の賃金の支払いに充てる。生産者や労働者が受け取った藩札を日常の支払いに充てることにより、領内で藩札が流通する。産物会所は商品の売上代金を幕府の金属貨
幣や両替商への預金のかたちで兌換準備金として手元に置いておき、藩札の所有者（例えば労働者に商品を販売して藩札を手に入れた商人）が、領外から商品を仕入れるため幕府の金属貨幣との兌換を希望すれば、兌換に応じる7。年貢米の場合と異なるのは、領内での生産・流通に紙幣が利用される点である。特産品のサプラ
イ・チェーンの川上部分にあたる領内で生産された特産品の領外での売り上げが藩札の価値を保証するかたちとなっており、商品のサプライ・チェーンのなかに紙幣の流通メカニズムが組み込まれているという点で、現代の貨幣制度に一歩近づいた
8 9

といえる

。EC や通信キャリアなどのプラットフォーマーがデジタルマネーを発

行し、エコシステム戦略に組み込んでいる今日の状況との類似性が窺われる。

商人は商品を領外の集散地（例えば大坂）に輸送し、そこで販売する（産物会所

が商品の輸送や販売を請け負うこともある）。ここから最終消費者の手に渡るまでの構図は、年貢米の流通と同様であり、①商品の流通段階で複数の貨幣が使用されること、②現預金を含めた貨幣流通全体のハブとなる中央銀行に相当する機関が存

7：産物会所による紙幣（藩札）発行と特産物の生産・流通の方式は多様であり、ここに示すものは単純化されたひとつの類型に過ぎない。数多くの先行研究が存在す、
るが、さしあたり、堀江（1933）

西川・天野（1988）を参照。また、、最近の研究として小林（2015）
鎮目（2021）がある。

8：領外への特産品の輸出によって地域経済の振興を図るという構図は、開発経済学における輸出志向型工業化（渡辺 2010）を想起させる。

9：歴史的にみると、商人等による民間紙幣（私札）の発行が、領主による紙幣の発行に先行してい。商人の発行すた（加藤 2020）
る 紙 幣 は、 産 物 会 所 の 発 行 す る

紙幣と同様に、商品のサプライ・

在しないこと、③幕府が発行した金属貨幣は還流せずに市中に滞留することが想定チェーンのなかに紙幣の流通メカ

は、表面上は同じ額面（例えば 1 匁）であっても相互に等価ではなく、流通価値（加藤 2021）が、その流通実態されていることは、現代と異なる。なお、後でみるように、各領主が発行する藩札が異なっていた。

ニズムが組み込まれている。近年、私札に関する研究が進みつつあるについてはなお未解明の部分も多く、今後の研究の進展が待たれる。

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２．３

江戸時代における貨幣の多様性

岩橋（2019）は、17 世紀末（元禄年間）から幕末にかけての幕府貨幣の流通高を、貨幣の額面により高額貨幣と小額貨幣に分けて推計している。その際に岩橋は、「庶民が日常生活を営むうえで欠かすことのできない程度の額面の貨幣」を小額貨幣と定義し、両建ての一分（1/4 両）以上を高額貨幣、それ未満を小額貨幣に10：岩橋は、農村在住医師が日常薬礼金として受けた単価が 2 朱（1/8 両、1/2 分）であったことを小額貨幣の単位の上限を 1 分未満とする根拠として挙げている。
このほか、天保年間（1830 年代）の大坂における大工・手伝手間賃
が 1 日あたり 4.30 匁〜 6.45 匁との記述（大阪大学近世物価史研

分類している10。預金取引では額面の制約はないが、現金取引では額面以下の取引はできないため、手交される貨幣の額面が取引の最小単位を規定する。以下では、
この点に着目し、岩橋の推計を出発点として、藩札や私札などの紙幣に関する分析を加えつつ、江戸時代の貨幣流通をみていきたい。なお、預金取引の実態について
は統計がないため、本稿における定量的な分析は現金に関する部分に限られることをお断りしておきたい。

究 会 1963） が あ り、 こ れ を 1

両 =60 匁で換算すると 0.07 両〜 0.11 両（0.3 〜 0.4 分）となる。

＊

表１ 額面別にみた政府発行貨幣

幕末から明治初年にかけて物価上

年 に 一 時 4.3 貫 文（10 貫 文 =1

（単位：千両、％）一分（1/4両）
以上（A）

昇につれて賃金も高騰し、1872

一分（1/4両）
未満
（B）

計数
計数
秤量
政府
金貨
銀貨
銀貨
紙幣
（両建て）
（両建て）
（匁建て）
（両建て）

小額
貨幣
計数
計数
政府
銭貨
合計
比率
紙幣
金貨
銀貨
（C） （B/C）
（文建て）
（両建て）
（両建て）
（両建て）

両 =1 円で換算すると 43 銭）と西暦
年号（年） （年）額貨幣と定義することには相応の

1695

元禄8

16,094 10,627

5,467

1,305

1,305

17,3997.5

根拠が認められる。

1710

宝永7

25,805 15,050

10,755

1,825

1,825

27,630

6.6

1714

正徳4

37,525 19,405

18,120

1,950

1,950

39,475

4.9

1736

元文1

21,042 10,838

10,204

2,410

2,410

23,452

10.3

1771

明和8

27,714 19,114

8,600

4,273

4,273

31,987

13.4

1818

文政1

23,322 19,114

4,208

なるが、一分（1/4 両）未満を小

9,976

5,933

4,043

33,29830.0

1869 明治2① 151,899 57,085 40,457

1,318 53,040 27,069

7,445 11,131

6,033

2,460 178,968

15.1

1869 明治2② 162,315 65,357 40,457

3,462 53,040 31,032 10,603 11,935

6,033

2,460 193,347

16.0

出所：1695年から1818年までは岩橋（2019）、
1869年は日本銀行調査局（1973）
および山口（1963）
より筆者作成。
＊ 換算相場は日本銀行調査局（1973）
に従い1両=60匁=10,000文（10貫文）とした。

表 1 は、1818 年までは岩橋（2019）の計数を利用し、1869 年については明治

政府調べによる旧幕府貨幣の流通額と明治政府発行の両建て紙幣の額を合算したものである。1871 年には新貨条例が制定されて明治政府の貨幣制度改革が本格化することを考えると、1869 年の数字は旧幕藩体制の最末期における貨幣流通を示す

データといえる。これをみると、江戸時代を通じて、両建ての計数金銀貨と匁建て
11：1869 年の推計のうち、①は日本銀行調査局（1973）に基づき、②は山口（1963）に基づく。

どちらも計数金銀貨と秤量貨幣について、明治維新直後に流通していた貨幣量を明治政府が調査した資料とされる『旧金銀貨幣鋳造高
並流通年度取調書』（1875）を利用しているが、①の基となる日本銀行調査局（1973）では、天保期以降の発行分のみを明治政府が適用した金銀の含有量に基づく価値で示しているのに対し、②の基となる山口（1963）では、江戸幕府開設以来の発行分を金銀の含有量にかかわらず額面価値で示している点が異なる。なお、いずれの推計でも小額貨幣比率には大の秤量銀貨は主に高額貨幣として使用されていた一方、庶民が日常使う小額貨幣としては、主に文建ての銭貨が使われていたこと、幕末には、小額貨幣として使われ得る額面の両建ての計数金銀貨が登場したことが分かる11。

上記の計数には領主や商人等が発行していた紙幣（藩札・私札等）は含まれていない。明治政府の調査によれば、政府の布告に従い各藩が自ら回収・処分した額を差し引いた藩札発行額は、1871 年の廃藩置県時の時価で円換算して 38,551 千円との記録があり、実際の発行額はこれを上回っていたとされる。政府は各藩の債務として継承した藩札をすべて円建ての新紙幣（明治通宝札）に交換する方針を立て、50,000 千円相当の新紙幣を藩札交換用として印刷発注した。精査の上、実際に新紙幣と交換された額は 22,910 千円となった（日本銀行調査局 1973）。日

本銀行百年史編纂委員会（1986）では、廃藩置県前の藩札発行高を 40,361 千円、うち幕末以前 37,313 千円、明治以降 3,048 千円との推計を示している。

きな違いはみられない。

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表2 日本銀行貨幣博物館の所蔵藩札・私札等の額面別内訳
点数

金額
両建て

1分
（1/4両）
以上

1分（1/4両）
未満

合計

両建て

498

匁建て

603

匁建て

3,499

308

計

1,409

3,499

両建て

486

37

匁建て

10,280

文建て

3,520

計

14,286

37

両建て

984

3,535

匁建て

10,883

文建て

3,828

合計

15,695

117,828

7.026

1,964

3.257

2,313

231

0.751

2,313

5,694

4.041

37

0.075

318

0.031

1,276

128

0.036

1,276

483

0.034

3,535

3.593

2,282

0.210

3,589

359

0.094

3,589

6,177

0.394

19,104
19,104
136,932
3,535

136,932

平均額面
（円換算）

円建て
3,499

117,828

文建て

不明・他単位

文建て＊

714
総計

16,409

出所：早稲田大学リポジトリ「藩札等に関する統合データベース」
日本銀行所蔵藩札等をもとに筆者作成。
換算相場は1円=1両=60匁=10,000文とした。
＊ 文建てについては、表中の金額の単位は貫文（1,000文）。

ここで、日本銀行貨幣博物館の所蔵する江戸時代の紙幣類のうち画像データが公開されているもの12 について、額面別の集計を試みる（表 2）。同博物館が所蔵

12：2022 年 度 末 時 点 で、 江する江戸時代の紙幣類のうち画像が公開されている 16,409 点の中で、15,695 点

戸 時 代 の 紙 幣 類 の ほ か、 明 治 期

69％（10,883 点）が匁建て、24％（3,828 点）が文建て、6％（984 点）が両建

像 が 早 稲 田 大 学 リ ポ ジ ト リ「 藩は両建て、匁建て、文建てのいずれかの額面金額が表記されている13。そのうちてとなっている。金額を点数で除した平均額面は両建てが 3.6 両、匁建てが 0.2 両（1.8 匁）、文建てが 0.094 両（94 文）である。１分（1/4 両）未満の小額貨幣では、匁建てが 14,286 点のうち 72％（10,280 点）を占め、文建ての 25％（3,520点）を上回っている。紙幣の残存状況は必ずしも流通状況をそのまま反映するもの
ではないが、額面により貨幣の使い分けが行われていたことを示唆する。前掲表 1に示されるように、18 世紀半ば以降、秤量銀貨の流通量は減少していたが、匁建の政府紙幣や国立銀行紙幣等を
あ わ せ て、19,231 点 の 資 料 画

札等に関する統合データベース」
上 で 公 開 さ れ て い る。https://waseda.repo.nii.ac.jp/

index.php?action=pages̲
view̲main&active̲
action=repository̲view̲

main̲item̲snippet&index̲
id=3062&pn=1&count=20&order=7&lang=japanese&page̲id=13&block̲id=21ての紙幣がこれを補完していた可能性がある。先にみた金属貨幣の発行状況とあわ（2023 年 6 月 26 日アクセス）。

貨が行き渡る状況にあった地域では、小額貨幣として主に銭貨が使用された一方、公開分）については、江戸時代のせて考えると、都市部や幕府の直轄地、街道筋など、物流や人々の往来を通じて銭
農村部を含め銭貨が潤沢に流通していなかった地域では、小額貨幣として匁建ての紙幣が使用されることが多かったと推測される。

13：同博物館の所蔵資料（画像

紙 幣 類 の う ち 7,812 点 が 藩 札、

1,445 点が幕府・旗本・府県札、
1,229 点が寺社・公家札、5,833

点が町村私人札に分類されているが、この分類は便宜的なものである。

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幕末維新期日本の貨幣制度と貨幣使用の変遷

図1

藩札における銭匁換算相場（1匁あたり銭文）の分布
90

80

90

70

80

60

70

50

60

40

50

30

40

20

30
20
0

1

2

3

4

5

6

7

8

9

10

出所：岩橋勝（2019）をもとに筆者作成。

匁建ての紙幣が小口取引に使われていたことに関係して、全国各地でみられた銭

匁遣いという慣行が知られている。岩橋（2019）によれば、「銭匁遣い」とは、銭貨の単位が通常の文ではなく、本来は秤量銀貨で使用されてきた匁の単位が用いられることであった。紙幣の額面には「銭〇匁」との表示がなされたが、「銭 1 匁」を示す銭の量は文建てで固定され、地域によって 19 文から 96 文までばらつきがあり、おおむね 60 ～ 80 文が多かった（図 1）。銭匁遣いは、一見すると秤量銀貨の代用のようにみえるが、取引の価値基準はあくまで銭貨であった。

同様に、匁の単位が用いられ、額面には単に「〇匁」との表示がなされているが、取引の価値基準が計数金銀貨である事例もみられた。計数金銀貨 1 両と対応する匁建ての金額を固定することで秤量貨幣の単位で示される紙幣と計数貨幣の交換比率を一定としており、地域や時期によって 1 両が 60 匁、64 匁、ないし 75匁などに相当するケースがみられた（妹尾 1980、加藤・鎮目 2014）。一方で、計数金銀貨の最低単位は 1 朱（1/16 両）であったが、匁建ての紙幣とすることで、最低単位未満の小口取引に使用することが可能であった。

上記の事例が示すのは、①額面に示される「匁建て」の示す価値が大坂等における銀相場とは必ずしも連動せず、当時流通していた計数金銀貨や銭貨の価値に固定されるケースが存在していたこと、②各地域で用いられた匁建て紙幣は同じ「匁」の単位を使用していたが、その価値はまちまちであったこと、の 2 点である。各種紙幣が相互に識別可能であり、紙幣を使用する人々の生活が特定の紙幣の流通範
囲で概ね完結していれば、同じ匁を単位とする紙幣の表す価値が相互に異なっていても、人々はそれほど不便を感じなかったのかもしれない。江戸時代における貨幣の多様性を端的に示す事例といえる。

黒田（2014）は、特定の貨幣が機能している範囲を「支払協同体 currency

circuit」と呼んでいる。江戸時代の日本では、米や地方特産品の全国的な市場が存在したが、個別商品のサプライ・チェーンの中で、藩札、両替商が提供する預金・為替勘定、幕府発行による金属貨幣など、複数の貨幣が使用されていた。各貨幣を使用する主体（商人、領主、労働者等）は、貨幣ごとの支払協同体を形成し、その範囲内でそれぞれの貨幣で表される価値の連鎖（ヴァリュー・チェーン）を共有していたといえる。

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幕末維新期日本の貨幣制度と貨幣使用の変遷

３．明治時代における貨幣統合
14
３．１ 明治初期の貨幣制度改革

14： 本 小 節 と 次 小 節 の 記 述 は、

幕末開港と明治維新を経て、「富国強兵」を旗印に国民国家の確立を目指した明治新政府は、廃藩置県、地租改正、秩禄処分などの行財政改革と並行して、貨幣・金融制度改革を実施した。その過程では、試行錯誤が繰り返され、19 世紀末までに、中央銀行と民間金融機関という二層の専業金融機関が提供する現預金を主軸とする貨幣制度が確立した。

と く に 断 り の な い 限 り、 鎮 目（2023）に拠る。なお近年、幕末維新期の貨幣流通に関する研究が進んでいる（加藤・鎮目 2014、
小 林 2015、 粕 谷 2020、 鎮

目 2020b、 鎮 目 2021、 鹿 野

2023 など）。

明治維新以降の貨幣制度改革の画期となったのは、①全国で通用する紙幣である

太政官札（両建て不換紙幣）の発行（1868 年）、②新貨条例制定による「円」という統一貨幣単位の導入（1871 年）と、円建ての新紙幣である明治通宝札の発行（1872 年）、③国立銀行条例の改正（1876 年）とそれに続く民間の不換紙幣発行

銀行としての国立銀行の設立、および銀行間決済網（コルレス契約および手形交換所）の成立、④中央銀行としての日本銀行の設立（1882 年）と銀兌換紙幣としての日本銀行券の発行開始（1885 年）、⑤貨幣法制定による日本銀行券の金兌換紙幣化（金本位制への移行、1897 年）、⑥すべての国立銀行の営業終了（多くが紙幣の発行権限を有しない普通銀行に転換）と政府紙幣の通用停止による事実上の日本銀行券による紙幣の統合（1899 年）、である。

貨幣流通や貨幣制度の変化に大きな影響を与えたと考えられる財政関係の出来事としては、廃藩置県に続いて行われた藩札処分、地租改正条例制定に続いて進められた地租改正、秩禄処分の最終段階として行われた金禄公債の発行が挙げられる（山本 1989）。このうち藩札処分は、廃藩当日の時価をもって藩札を円建ての政府紙幣と交換するもので、明治通宝札の発行が開始された 1872 年から順次交換が実施され、1879 年までに交換を終了した（明治財政史編纂会 1905）。地租改正は、村請制下での村単位の石高に基づく現物ないし現物に換算した貨幣による納付から、地券を支給された個々の地主による地価に基づく貨幣による納付への変更であった（松沢 2022）。1873 年の地租改正条例の制定後、本格的に実施され、1881 年までに完了した（福島 1953）。これは、財政面では、中央政府の収入基盤を確立するものであった一方、貨幣・金融制度面では、各納税者が米をはじめとする収穫物を円に換金して納税することにより、年貢米の流通を前提とした江戸時代からの商品と貨幣の流れを一変させ、貨幣システムが米という商品と独立して存在、設計できるような変革であった。さらには、江戸期に発展した分散・分権型の貨幣システムを終焉させ、その後の貨幣の統合を促進するものであった。秩禄処
分は、廃藩置県後も新政府が士族に支給していた禄を廃止し、その代償として国債（秩禄公債、金禄公債）を配付したものである。とくに、1876 年の金禄公債の発行に際しては、同時に国立銀行条例（1872 年制定）を改正し、国立銀行の資本金の公債による払い込みを認めるとともに正貨兌換義務を廃止することで、国立銀行制度は、地域経済の振興と並んで士族授産事業の一環としても位置付けられることとなった。条例改正の結果、制度発足当初は 4 行しか設立されなかった国立銀行が、全国に 153 行設立された。その後、日本銀行の設立により、国立銀行は紙幣発行権限を失うが、明治期を通じて全国的な日本銀行の拠点拡大は限定的であったため、民間銀行間のコルレス網は内為決済の基軸として機能し続けることとなった。このように国立銀行を中心とする民間銀行のネットワークはその後の日本の金融システムの骨格を形成することとなる。

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幕末維新期日本の貨幣制度と貨幣使用の変遷

太政官札がそのために使用されていた、との小林の議論と整合的である。
表3

明治政府による両建て紙幣の発行

太政官札

民部省札

十両札
五両札
一両札
一分札
一朱札
合計
二分札
一分札
二朱札
一朱札
合計

両建て
発行開始年 通用停止年
20,332,890
5,969,685
15,485,798
5,161,296
1,050,331
48,000,000
1868
1878
3,683,009
2,407,108
1,093,895
315,988
7,500,000
1869
1878

枚数
平均額面
（両）
2,033,289
1,193,937
15,485,798
20,645,185
16,805,292
56,163,501
0.8546
7,366,018
9,628,431
8,751,161
5,055,810
30,801,420
0.2435

出所：明治財政史編纂会（1905）。

次いで政府は、旧幕時代の各藩の殖産興業政策を全国レベルで展開することを目指し、1869 年、東京、横浜、新潟、京都、大阪、神戸、大津、敦賀に豪商の出資・運営による通商会社（商社）、為替会社（銀行）を設立させた。政府は為替会社に対し、紙幣の発行権限を与えるとともに、太政官札を貸与（162.2 万両）した

ほか、官金預託、官吏派遣等により保護・監督した。為替会社の経営は必ずしも円滑ではなく、後に第二国立銀行に業務が継承される横浜為替会社15 を除き、1872

年から 1873 年にかけて清算された。
表4

為替会社札の発行（1869-1874年）
金額（両）

枚数

額面平均（両）一分以上

9,643,580

2,904,141

両建て

6,346,950

2,774,055

2.288

ドル建て

3,296,630

130,08625.342

一分未満

534,478

8,557,612

匁建て

534,210

8,547,360

0.063

文建て

268

10,252

0.026

10,178,058

11,461,753

0.888

計

15：横浜為替会社については坂井（2004）が詳しい。

出所：明治財政史編纂会（1905）。

各為替会社が発行した紙幣をみると、円の導入前であるため江戸期の通貨単位が引き続き利用されている。両建て紙幣はすべての為替会社が発行しており、最低額面は 1 両であった。匁建て紙幣は東京為替会社のみが発行し、額面は 3 匁 7 分
5 厘（1 両 =60 匁で換算すると 1 朱（1/16 両）に相当）のみであった。文建ては大阪と京都の為替会社が発行し、最低額面は大阪が 100 文（1 両 =10,000 文で換算すると 1/100 両）、京都が 50 文（同じく 1/200 両）であった。額面金額の平均は両建てが 2.288 両、匁建てが 0.0625 両、文建てが 0.026 両であった。なお、
横浜為替会社は居留地貿易で使用することを念頭にドル建て紙幣を発行し、その額面平均は 25 両（25 ドル）と極めて高額であった（表 4）。このように、為替会社が発行した貨幣は、江戸時代以来の多様性を受け継ぎ、貨幣単位によって額面のロットが異なっており、使い分けることが想定されていた。

1871 年、政府は新貨条例を公布して全国統一の貨幣単位である円を導入し、廃藩置県を断行し、以後、中央集権的な財政金融制度の確立に向けた改革を本格化させていく。表 5 は、新貨条例以後の紙幣ならびに補助貨幣としての金属貨幣の発

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幕末維新期日本の貨幣制度と貨幣使用の変遷

行状況を額面別にみたものである。初の円建て紙幣として発行されたのは、金との兌換が保証された大蔵省兌換証券（1871 年）で、開拓使兌換証券（1872 年）がこれに続いた。1872 年に発行が開始された新紙幣（明治通宝札）と開拓使兌換

証券は、額面 100 円ないし 10 円から 10 銭までの種類を揃えていた（表 5）。このうち新紙幣は不換紙幣であったが、1 億 49 百万円が発行され、その額面平均は16：大蔵省兌換証券の額面は 10円、5 円、1 円の三種であり、主として大口取引での使用が想定さ

0.577 円であった16。両・匁・文という貨幣単位を統一するだけでなく、大口から小口まで幅広い取引を包含する貨幣として設計されていたことが窺われる。

れていたことが窺われる。

表5＊

明治政府および銀行による円建て貨幣の発行

大蔵省・開拓使兌換証券 新紙幣
補助貨幣
国立銀行紙幣日本銀行券（1871/1872-1875年通用）（1872-1899年通用）（1871/1874-1953年通用）（1873-1899年通用）（1896年末残高）
金額
枚数
金額
枚数
金額
枚数
金額
枚数
金額
枚数
額面
（千円） （千枚）（千円） （千枚） （千円）
（千枚） （千円） （千枚） （千円） （千枚）
100円
2,433
24
9,215
92
50円
1,163
23
20円
1,484
74
10円
4,000
400
26,8932,689
1,806
181 62,486
6,249
5円
2,500
500
15,522
3,104
16,418 3,284 58,506 11,701
2円
24,977
12,4882,829 1,414
1円
1,500
1,500
45,21045,21011,941 11,941 68,105 68,105
50銭
560
1,120
11,35922,718
4,297
8,593
20銭
440
2,200
9,220
46,101
12,91964,596
10銭
300
3,000
12,665 126,651
15,682
156,8165銭
2,527
50,5342銭
5,514
275,703
1銭
4,882
488,174
半銭
1,978
395,5531厘
44
44,492
合計
9,300
8,720 149,441 259,009
47,842 1,484,461 34,477 16,893 198,312 86,147
平均額面
1.06650.57700.03222.04082.3020（円）

出所：日本銀行調査局（1973）。
＊ 本位貨幣としての1円以上の額面の金銀貨（1890年時点の流通高15百万円）、
ならびに新紙幣（明治通宝札）のとの引替えのために発行された改造紙幣（1886年時点の流通高49百万円）を除く。

新紙幣の普及により、同一のサプライ・チェーンの各段階で異なる貨幣が使用されていた（あるいは異なるサプライ・チェーンで異なる貨幣が使用されていた）江戸時代と異なり、政府紙幣がサプライ・チェーンを越えて国内全体を通じて使用
17：ただし、このような図式が実際の取引においてどの程度浸透していたかは、今後、実証的に明らかにされるべき問題である。

され、商品取引に使用される貨幣が政府紙幣により統合されることとなった17。なお、商品流通を通じて紙幣が発行者である政府に還流するメカニズムは存在せず、府県の産物会所や商人の手元に滞留する構図となっており、政府に政府紙幣が還流する経路は、主として租税徴収などの財政的な方法を通じたものであったと想定さ

18：現在は、日本銀行の窓口から民間銀行の窓口・ATM を通じて市中の流通過程に流入した銀行
券や金属貨幣（硬貨）は、再び民間銀行の窓口・ATM を通じて日本銀行へと還流しており、一連の取引の中で発行・還流が完結している。

19：国立銀行条例改正後も政府

紙幣と国立銀行紙幣は併存してい
た。

れる18。

先にみたように、1876 年の国立銀行条例改正により、全国に紙幣を発行する国立銀行が 153 行設立され、個別銀行間のコルレス契約と手形交換所（その嚆矢として 1879 年に大阪、1880 年に東京に為替取組所が設置された）により、隔地間
ならびに地域内の銀行間決済が可能となった。こうして、国立銀行紙幣の受け渡しと国立銀行に顧客が保有する預金口座間の資金の移動を通じて、サプライ・チェー

ンの全体で銀行の負債である紙幣と預金を用いた決済が行われることとなった19。

その際、国債を裏付け資産として各国立銀行が発行する紙幣は相互に、また政府紙
幣とも等価であり、藩札のように同一の額面で相互に価値が異なっていたわけではなかった。また、貨幣の発行者である国立銀行が同時に決済の仲立ちをしてお64｜

SBI Reserch Review vol.4

幕末維新期日本の貨幣制度と貨幣使用の変遷

り、銀行部門全体として商品流通を通じて貨幣がその発行者に還流するメカニズム
20を内包していた 。なお、地租改正により納税義務者となった地主は米を換金して地租を納める必要があり、国立銀行をはじめとする銀行は、地主が売却する米の流通に必要な貨幣を供給する一方、府県の指定金融機関（為替方）として、租税の収納や国庫金の地域間送金をはじめとする財政当局の出納も担った。もっとも、隔地

20：この時期、江戸時代以来の両替商・商人の中には、引き続き金融サービスを提供するものも数多く存在し、銀行類似会社と呼ばれた。また、1876 年の三井銀行の認可・開業後、紙幣発行権限を持たないが銀行の名称を冠する機間の取引については、個別銀行間のコルレス取引に拠っており、参加銀行の数が増えてくると、銀行間決済のハブとなる機関の設立が要請されることとなる（ 靎 見

関（普通銀行）が各地に設立され日本銀行の設立者は、こうした要請に応えることを強く意識していた。松方正義

設立以前から、銀行間決済のハブ

1991）21。

大蔵卿は、「日本銀行創立旨趣の説明」（1882 年）のなかで、「中央銀行を設立し現今各地方に於て堅確なる國立銀行を以て支店と同視し之れと『コルレスポンダン

た。

21：第一国立銀行は、日本銀行としての機能をある程度果たして。
いた（粕谷 2020、鎮目 2021）ス』を結約せしめば財貨流通の線路始めて全國に貫通する・・・恰も心臓より血液を送りて四肢に周動せしむるが如くならん是に於てか貨幣の繁閒始めて平準調均するを得て而して一國の金融始めて渋滞梗塞の患なかるべし」と述べている。

1882 年に設立された日本銀行は、1885 年から兌換紙幣（日本銀行兌換銀券）の発行を開始し、1897 年には金本位制に移行した22。1899 年に政府紙幣と国立銀行紙幣の通用が廃止され、紙幣は日本銀行券に統一された。ここへきて、中央銀行をハブとし、民間銀行のネットワークを通じて全国の決済が行われる二層構造の貨幣の提供システムが一応の完成をみることとなる。

22：もっとも、不換紙幣から銀本位制ならびに銀本位制から金本位制への移行は、国内取引には直接影響をもたらさなかったと考えられる。

国立銀行紙幣や日本銀行券は、最低額面が 1 円であり、額面平均はいずれも 2円を超えていた。銀行紙幣は主として大口取引での使用を念頭に置いたものであったことが窺われる。一方、小口取引に関しては、銀貨と銅貨からなる補助貨幣が対応することとなった（表 5）。1899（明治 32）年には政府紙幣と国立銀行紙幣の通用が停止され、1 円以上の取引については日本銀行券、1 円未満の取引について
は補助貨幣が使用されることとなった。

なお、隔地間決済については、全国各地に手形交換所が設置される中で、1903

年に全国手形交換所連合会が結成され、1915 年に日本銀行は民間からの要請に応えるかたちで当座付替制度を創設した（靎見 1991）。以後、戦時経済体制下における内国為替集中決済制度の創設（1943 年）、日銀ネットの稼働開始（1988 年）などの沿革を経つつ、今日に至るまで中央銀行と民間金融機関という二層の専業金融機関が貨幣を提供するという基本的な構造が維持され、政府発行による補助貨幣
が小口取引で補助的に使用されてきた。

以上みてきたように、明治初期の貨幣制度改革は、サプライ・チェーンの中で使用される貨幣を全国的に統合し、円単位の価格で表現される一律の価値の連鎖（ヴァリュー・チェーン）を構築するものであった。

４，結びに代えて：現代への含意
江戸時代の日本では、米や地方特産品の全国的な市場が存在し、個別商品のサプ

ライ・チェーンの中で、複数の貨幣が使用されていた。各貨幣を使用する主体（商人、領主、労働者等）は、貨幣ごとの支払協同体を形成し、それぞれの貨幣で表される価値の連鎖（ヴァリュー・チェーン）を共有していたといえる。明治期の貨幣制度改革が完成した 19 世紀末以降、日本国内において円単位で示されるさまざまな商品は、単一の価値体系を形成してきた。近年における暗号資産や地域通貨の導SBI金融経済研究所 所報 vol.4｜

65

幕末維新期日本の貨幣制度と貨幣使用の変遷

入が目指しているのは、円など既存の統一的な貨幣単位では表現し切れない「価23：「価値を表現し、社会的に共有する仕組み」としての貨幣については数多くの言及がある。本稿との関連においては、さしあたり、、 鎮 目（2020a）、
吉 沢（1981）
深田（2021）を参照。

値を表現し、社会的に共有する仕組み」であるといえる23。その意味で、現代、分散・分権型の貨幣システムへの再回帰と、CBDC による再統合という異なる向きの大きなうねりが同時に生じているとみることもできる。その行く末を考察するう
えで、江戸期から明治期の貨幣システムの展開は有益な知見を提供する。

付記
本稿の作成にあたっては、岩橋勝氏、高槻泰郎氏より有益なコメントをいただいた。ここに記して感謝したい。ただし、本稿においてあり得べき誤りはすべて筆者
に帰する。

参考文献
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66｜

SBI Reserch Review vol.4

幕末維新期日本の貨幣制度と貨幣使用の変遷

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深田淳太郎（2021）「交換レートを作り出す：貝貨の支払い方から考える会計の基準」出口正之・藤井秀樹編著『会計学と人類学のトランスフォーマティブ研究』清水弘文堂書房、116150 頁
福島正夫（1953）「解題（１）」地租改正基礎資料刊行会編『明治初年地租改正基礎資料（上）』有斐閣、3-17 頁
堀江保蔵（1933）『我国近世の専売制度』日本評論社
本城正徳（2002）「近世の商品市場」桜井英治・中西聡編『新体系日本史 12 流通経済史』山川
出版社、235-274 頁
松方正義（1882）「日本銀行創立旨趣の説明」（日本銀行調査局（1958）『日本金融史資料 明
治・大正編』第 4 巻所収）
松沢裕作（2022）『日本近代集落の起源』岩波書店
萬代悠（2021）「三井大坂両替店の延為替貸付：法制史と経済史の接合の試み」『三井文庫論叢』
第 55 号、1-148 頁
明治財政史編纂会（1905）『明治財政史』第 12 巻、明治財政史発行所
山口和雄（1963）「江戸時代における金銀貨の在高」東京大学『経済学論集』第 28 巻第 4 号、59-80 頁
山本有造（1989）「明治維新期の財政と通貨」梅村又次・山本有造編『日本経済史 3 開港と維新』岩波書店、111-172 頁
吉沢英成（1981）『貨幣と象徴：経済社会の原型を求めて』日本経済新聞社
渡辺利夫（2010）『開発経済学入門（第 3 版）
』東洋経済新報社

SBI金融経済研究所 所報 vol.4｜

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