特集老いに向きあう宗教

現代
宗教
２０１４

教団の維持・存続と少子高齢社会―信仰継承に着目して―

猪瀬 優理1

少子高齢社会を迎えた日本において教団の維持・存続を考えるには、社会の変化に適応するとともに、数十年先を見据えた長期的な次世代育成戦略が必要である。創価学会を事例にして、その現状と課題について考える。

1 いのせゆり：龍谷大学社会学部・講師

１ 「老い」「死」に向きあうことに比して国勢調査によると、日本の総人口は 2010 年 10 月 1 日現在、1 億 2805
万 7352 人で、2005 年の前回国勢調査から 5 年間の人口増加率の年平均
は 0.05％、ほぼ横ばいであったとされる。ただし、外国人を除いた人口の増加率については年平均でマイナス 0.06％であり、この間に日本の総人口は減少に転じたとみられる。
近代化によって、高出生率・高死亡率の社会から死亡率・出生率ともに低下していく「人口転換」という人口動態が世界で広く生じてきたことはよく知られている。日本の人口動態も、明治以前の多産多死社会から、明治維新から第二次大戦後の多産少死時代、1960 年以降から現在までに至る少産少死時代と区分することが可能であり、「人口転換」を経験してきた。
特に日本の「人口転換」には、明治維新以降緩やかな低下を示していた出生率が、戦後の第一次ベビーブーム（1947～49 年）のあと、急激に低下したという特徴的な事実があり、急速に高齢化が進んだ。1947
年には合計特殊出生率では 4.54、人口千人あたりの粗出生率では 34.5であったものが、1957 年には合計特殊出生率では 2.04、粗出生率では17.2 となっている。
国際連合では、高齢化率（ここでは、65 歳以上人口割合）が 7％を超える社会を高齢化社会としているが、日本では 1970 年にはこれを超え、
1995 年には 14%、2007 年には 21％を超えている。高齢化率が 7％から14％になるのに要する年数（倍加年数）は、先駆けて近代化を経験した西欧諸国が 100 年以上から数十年という長い年月を要したのに対して、近代化が遅れた日本は 24 年という比較的短期間で高齢化が進行しつつある。社会はその近代化の進行とともに、急激な人口変動を経験している。これらの変化は、私たちのひとりひとりの日々の生活にも必然的に大きな影響を生じさせる。
高度経済成長期には、農村部から三大都市圏へと特に若い世代の人口140現代宗教 ２０１４

移動が増大し、地域人口は大きく変動した。結果として、農村部の人口が激減するとともに、人口の高齢化が急速に進んだのである。この現象
は、過疎化と呼ばれており、その反転として、大都市では人口の密集が進み、過密化現象が生じている。この過疎・過密現象は、地域社会の機能が維持できなくなるほどのさまざまな問題を引き起こしている。現在に至るまで、農村部からの人口流出は、若年人口を減少させ、高齢化を高め、出生率を減少させ、農村地域の人口を減少させ続けている。近年
では、大都市部でも、農村部から遅れて高齢化が進行しつつある。
高齢化がもたらす問題は多様である。その中でも、生産年齢（15 歳～
64 歳）人口割合が減少し、高齢者（65 歳以上）人口割合が増加するな
かで、必要となる介護や医療、年金をどのように負担していくかという問題がまず念頭に浮かぶのではないだろうか。
政府の人口統計および将来推計によれば、1950 年の時点では一人の高齢者を支えるのに必要な現役世代は 12.1 人であったのが、年々低下し、2012 年には 2.6 人となっており、2060 年には 1.3 人にまで減るとされている。
また、少子高齢化の進展にともなって家族のあり方、世帯の構成も大きな変化をみせている。世帯規模は年々縮小しており、高齢の夫婦世帯や高齢者の単独世帯の増加が目立っている。いまだ家族を中心として行われていることの多い介護については、老いた夫婦が連れ合いの介護を担うなどの「老老介護」の問題なども注目されている。また、性別役割分業によって従来は女性が担ってきた介護も、家族内での人員不足により男性がせざるを得なくなってきており、男性介護者が増加していることに伴う、介護制度や介護環境の整備の必要なども話題に上っている。
介護や医療などは、今この場で対処しなければどうにもならない問題である。社会保障政策においても、高齢者に対する施策は十分とはいえなくても、比較的以前からなされてきている。
しかし、高齢化の要因の一つでもある少子化という現象については、
育児は母親が担うものという役割規範の強さからか、対応は遅れがちであったように思われる。
141

この点に関して、人口学から少子高齢化がたどってきた経緯を説明している嵯峨座晴夫は、「老いと死は、人類の歴史とともに古く、そして今日でも新しい最大のテーマであり、人口学もまたその当初から個人の問題としてではないにしても、集団現象としての老い（高齢化）と死（寿命）を主要なテーマとして学問の体系に取り組んで」きたが、その一方で「人類と出生（結婚や子の誕生）との関わりは、老いや死とは本質的な違いを示し」ており、「人類史は、老いや死との悪戦苦闘の歴史であったのに、出生に関しては、人類は概して自然のなりゆきに任せるか、増殖思想によりそれを受容してきた」と述べている（嵯峨座 2012:43-44）。
近代以前の性や生殖に関する研究の成果をみれば、単純に「人類の出生はなりゆきまかせ、あるいは増殖思想」とはいうことはできず、おそらく古来より何らかの形で出生のコントロールを常時試みてきたのであり、そこには宗教的な要素も深く絡んできたのであろう（沢山 2005、太田 2007 など）。
とはいえ、「老いや死との悪戦苦闘」に比してみれば、性や生殖、育児との悪戦苦闘は、個人的には大いなる問題であっても、公の課題にはな
りにくく、見えにくい問題であったことも否定できない。だが、実際には、上記に見たように、高齢化の影響が深刻な社会問題となっていく背景には、少子化という趨勢がある。つまり、死と生の問題は表裏一体の構造にあるといえる。
さて、本特集のテーマは、「老いに向きあう宗教」である。その中で、本稿が論じるテーマは「信仰継承」であり、一見すると直接的に「老い」に関するテーマではない。
信仰継承とは、ある社会あるいは集団の成員に共有されている「信仰」
が、先行世代から継続世代へと受け継がれ、その信仰に伴うものの考え方や儀礼・儀式、慣習等が、引き続きその社会や集団の成員に共有される状態が継続していくことを指す。
つまり、「信仰継承」について論じるとは、次の世代を「育てる」こと、次世代育成について論じることである。
「老いに向きあう」ことには、先行世代がどのようにその「終わり」142

現代宗教 ２０１４を過ごすか、受け入れるかという問題が含まれている。そして、この問題の中には、実は、「老い」ていく自分たちが行ってきたこと、信じてきたことについて、次世代が引き継いでくれるか否か、如何なる形で引き継いでくれるのか、といったことに関する問題が含まれている。
もし、自分たち先行世代が築いてきたものを次世代が継承してくれるという確信、安心感があるのならば、「老い」ていく事実に対しても、そこに「何かを成し遂げた」「自分たちの役割を果たした」という充実や自負と、それらの成果の将来への存続を見ることができ、「終わり」の中にも意義や未来を見出すことが可能である。だが、逆に、次世代が継承してくれず、自分たちの成し遂げた成果が廃れ、潰えていくと予測される場合、その「終わり」は、意義や未来のない「終わり」と受け取られる可能性が高いのではないだろうか。
一般的には、前者のような状況であれば、「老いと死」は受け入れやす
いものとなり、後者のような状況であれば受け入れがたいものとなると推測される。たとえば、ある教団の信仰をもつ家族にとって、祖父母から子・孫へと信仰継承されることは、その家の信仰を軸とした家族の縁の存続を意味するとともに、教団の存続に寄与することも意味している。
祖父母・親世代にとっては、次世代を育てたという自負とともに、教団に貢献したという意義がそこに生まれるだろう。信仰が継承されなかった場合に比べて、そのような意義付けがしやすいと思われる。
筆者の個人的意見としては、信仰が継承されなかったからといって、先行世代の行ってきたことや、保ってきた信仰に意味がないとは思わない。しかし、その場合には従来の信仰や教団の論理とは異なる原理で意
味付けをしなければならない可能性が高く、その意義や未来がわかりにくいことも確かである。
先ほど、信仰継承を成し遂げた家族は、ある側面で教団の存続に貢献したことになると述べた。そして、本稿の主題は「教団の維持・存続」
である。つまり、本特集の「老いに向きあう宗教」というテーマの中には、個人としての「老い」だけではなく、教団の組織としての「老い」の問題も含まれている。現実に個々の成員の年齢が高齢化し、さまざま
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なニーズを求めるようになっていくという「老い」と、組織の教理や構造などが現代社会の変化についていけず、「老い」ていくという二つの側面である。後者の「老い」については、その結果として、教団自体の死、消滅という事態が想定される。しかし、教団の「老い」は、個人の「老い」とは異なり、必ずしも「死」、つまり教団の消滅という結末に至る
わけではない。組織の在り方や規模の現状を維持することも可能である
し、組織を活性化して拡大することも可能であろう。
この二つの「老い」に対応して、教団組織を適切に維持・存続させていくには、新たなニーズを生み出す高齢世代の信者たちへのケアを教団としても考慮する必要がある。それと同時に、信仰を引き継ぎ、教団組
織の活動の担い手となる若年世代を育てる必要がある。教団の維持・存続という観点から「老いに向きあう」には、高齢者の問題のみを考えるだけでは不十分であり、次世代育成も重要な課題となるといえるだろう。
以下からは、教団の維持・存続の問題を信仰継承、および次世代育成の観点から考えていく。その際の具体的事例として、創価学会を取り上げる。具体的事例について説明する前に、次節では、少子高齢社会である日本全体における次世代育成と宗教との関わりについて少し考察してみたい。

２ 少子高齢社会における宗教と次世代育成
筆者は、出身地である北海道の都市部にあたる札幌市から、職場である滋賀県の都市部にあたる大津市に移動した経験を持つ。この移動に際して、さまざまな点で地域差を感じる局面はあったが、特に印象的だったこととして、町内会活動、特に子ども会活動の内容の違いがある。
札幌市において筆者が親として参加し、活動していた子ども会では、
宗教的な行事は中心的な活動ではなかった。確かに地域の神社のお神輿に関わる活動なども含まれていたが、楽しみが優先するクリスマス会など、具体的な神社や寺院とは直接の関係がなく、宗教色がほとんどない144

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活動が主であった。しかし、現在、大津市において筆者が親として参加
している子ども会の年中行事は、夏休みのラジオ体操と年度末の歓送迎会を除けば、地域の神社の祭りの手伝い（交通整理など重要な役割が子ども会役員に課されており、女手ばかりでなく男手も必要とされている）、
地蔵盆、地域内の公園に安置されている地蔵の掃除と、ほぼ宗教に直接関わる行事ばかりであった。
この一件で、筆者は大津市における地域社会と宗教との関わりの深さを非常に感じさせられた。しかし、少なからぬ子ども会役員やそこに参加する子どもたちにとっては、宗教に関わりの深い子ども会行事やそのための業務を担うことは「当たり前」のことであり、特にその宗教性、
自分自身と宗教とのつながりを意識することはあまりないのかもしれな
い。しかし、子ども会活動などの子ども時代からの日常的な宗教に関わる体験の積み重ねが、信仰継承の重要な基盤となっていることは間違いないだろう。
ところで、子ども会は子どものため、あるいは子どもを持つ親同士のネットワークを形成・維持するための地域組織である。地蔵盆は京都など近畿地域では、子どもの健やかな成長と安全を願う子どものための行事である。もし、地蔵盆がなければ夏休み期間の子ども会行事は朝のラ
ジオ体操くらいに留まるのかもしれない（札幌では、夏休み前に七夕行事を実施していたので、地蔵盆がないならないで別の行事が存在する可能性もあるが）。そのように考えると、このような伝統的な宗教行事の存在、実施が子どもたちやその親、地域の大人を、共通・共同の活動に参加させるきっかけになっていることは否定できない。
このことは、宗教の「教え」や儀礼そのものよりも、伝統的な年中行事が存在すること自体が地域に住む人びとのつながりを形成し、維持する働きを果たしている側面があると言い換えることができる。
参考として、日本全国各地で行われている PTA 活動について考えてみる。現在の PTA 活動のなかでも準備が大変で多くの人が関わらなけ
ればならない活動は、PTA が主催して子どもたちや保護者、地域の人に食べ物やゲームの出店を提供する「フェスティバル」「祭り」であろう。
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公立学校で行われるこのような「祭り」に宗教的な背景はほぼない。これらの「祭り」の最も重要な機能は、教員や保護者同士が知り合いにな
り、同じ活動をすることで連帯感を持てるようになることだと考えられる。
宗教色の薄い団体である PTA やその他の活動主体がこれらの人と人とを繋げる行事を実施している背景には、従来、地域の人と人を繋げる働きを果たしてきた宗教がその機能を果たしにくくなっている状況もあるのかもしれない。
この点について、昨年度と今年度に筆者が参加した複数の過疎地域を中心とする伝統仏教寺院を対象とした調査で得られた知見が参考になる。
これらの寺院では、地域において人と人とをつなげる活動が、寺院などの宗教的施設ではなく、公民館などの公的な施設で行われるようになってきた傾向があることが異口同音に語られていた。
宗教が持っている人と人とのつながりを形成する機能は、時代や社会状況の変化に伴って、その重要度を減らしているようにも見える。ただし、先の調査では、過疎化や高齢化が進行する地域では、公民館活動を維持するだけの余力が地域になくなってきたため、逆に、寺院の存在が見直される可能性も示唆されていた。
調査で訪問させていただいた寺院では、人と人とが出会う場、結びつける場としての寺院の機能を意識して、報恩講や永代経など門徒が主に参加者となる仏教に関係の深い年中行事、音楽コンサートや盆踊りなど
地域住民を招くことを中心の目的としたイベントなど、複数の人が集まる機会を限られた資源の中で実施していた。
特に、筆者にとって印象的であったのは、「寺院は人と人とをつなぐ場だ」と複数の門徒総代の方が語っておられたことである。もちろん、寺院は仏の教えを聞く場である。だが、それ以上に、門徒にとっては、他の門徒と知り合い、語り合う機会を寺院活動から提供されることが実は重要なようである。あるご門徒は、寺院周りの掃除は他の人と世間話ができるよい機会になると話していた。先の調査地では、寺の門徒の大半が近隣住民で占められている場合が多く、寺院活動が地域活動と重なる146

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側面もみられた。
なお、人と人とを結びつけるはたらきは、伝統宗教ばかりではなく、新宗教にも同様のはたらきがある。
1960 年代末に福岡市の創価学会員について調査研究した都市社会学者鈴木広は、その階層帰属の特徴から、創価学会を「都市下層型の宗教」と特徴づけた（鈴木 1970:276）。この調査では、創価学会員には離村向
都型、すなわち、農村から都市に移住してきた者の割合が高いことが指摘されている。鈴木は、創価学会員を「主に農家（ないしは商家）に生まれ育ったもので、戦時、戦後の混乱期に階層的地域的に急激な移動を経験した人々」と評し、これらの人々の生活体験として、社会移動の過程で「共同体の崩壊感覚」としての自己体験があったことを指摘している（同上：294-295）。創価学会は、農村から都市へと移動した人々にとって新たな共同体として機能したという指摘である。
創価学会に限らず、霊友会や立正佼成会など高度経済成長期に信者数を伸ばした都市型の新宗教集団は、農村から離れて都市で暮らすようになった人びとにとって、新たな共同体の機能を果たしていたと考えられる。一方で、それより以前に村落社会の中に成立し、一定の地位を確立していた伝統仏教や神社神道、教派神道などは、農山漁村地域に残された人びとが形成する地域共同体、ネットワークを維持する機能を果たしていただろう。先述のとおり、昨年と本年に筆者も参加した伝統仏教寺
院調査においては、地域における寺院が、現代でも人と人がつながる場として重視されていることが確認されている。過疎地域でも単身高齢者世帯は増加しており、これらの高齢者の楽しみの場としても寺院が果たす役割は大きいと思われる。
以上まで考察してきた「人と人とのつながり」は、地域というヨコのつながりが中心であったが、「人と人とのつながり」には、祖父母世代から子世代、子世代から孫世代へといった、先行世代から次世代へのつながりもある。
森岡清美は、1963 から 1965 年にかけて実施された小学校児童に対す
るしつけ調査をもとに、宗教に関係した子どもの育て方に関する分析を147

行っている（森岡 1972）。ここでは、農村と都市の異同、階層及び職業における異同、および世帯構成（特に祖父母が同居しているか否か）などに着目して家族を分類し、それぞれについて神棚・仏壇への拝礼について実施されている率、その実施を子どもに促している率について比較検討している。
分析結果は、農村部の農業世帯が神棚・仏壇の保持率が最も高く、子どもに礼拝させる率も高いのに対して、商業世帯は神棚・仏壇の保持率は中位で、子どもに礼拝をさせる率は最も低く、都市部のホワイトカラ
ー世帯は神棚・仏壇の保持率が最も低いが、保持している世帯では他の二つの世帯と比べて子どもに礼拝をさせようとする率は最も高いと整理されている。また、子どもへの礼拝のしつけは、特に農村地区においては祖母の存在が大きいことも指摘されている。
この 1960 年代の調査結果からは、都市部から先に神棚・仏壇が消えていく傾向にあることが確認できる。都市部においても、神棚や仏壇がある世帯であれば、これらに対する礼拝は意識的に維持されるようだが、森岡も指摘しているようにこれらの保持率は今後、下降することはあっても上昇は難しいと予測される（森岡 1972:93）。具体的な礼拝の対象がなければ、礼拝するという宗教的行為は家庭内でなかなか育まれないだろう。
このように現代では家庭内における子どもに対する伝統的な宗教行動に関する指導は衰退していることが推測される。先述の伝統仏教寺院調
査でも、門徒や近隣住民の子どもたちを対象とした仏教教化の機会（たとえば、日曜学校）を作る困難さが異口同音に語られた。この点について、地域に子どもが住んでいないなどの理由から特別な対応を行っていない寺院もあるが、多くの寺院では、減少しつつある地域の子どもたちを対象にして、日曜学校やサマースクールの開催、あるいは坊守など寺院関係者のスキルを活かした音楽教室など、工夫を凝らして少しでも仏教に触れる機会が作れるようにと心がけている。進学先や就職先の関係で地元に残る若者は多くはないが、子ども時代の寺院での楽しい経験が、将来的に役に立つのではないかと考えてのことである。各寺院の個別の148

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取り組みだけではなく、寺院を束ねる宗門においても、次世代育成を目的とした子ども向けの行事等の開催が推奨され、支援されている。
日曜学校など子ども向けの行事を開催しても、過疎化が進む地域では子ども数の減少が顕著であり、参加者が集まりにくい現状がある。
また、子どもが集まらない理由として、単に子どもの数が減っただけでなく、習い事やスポーツ少年団などの活動、家族のレジャーなどで子どもたち
も忙しくなっており、休日に寺院に来てもらうことが難しくなっているという声もよく聞いた。
このような中で、寺院で子ども対象に夏休み期間に開催されるサマー
スクールなどに孫を参加させたい、あるいは参加させて良かったと積極的に捉えている祖母が一定数いるというお話も伺った。共働きが主になっている親世代にとっては宗教行事に自分の子どもたちを意識して参加させる余裕はないかもしれないが、祖父母世代には、自分たちが守ってきた寺院、信仰を子孫に伝えたいという意識があり、機会を捉えたいというニーズがあるようである。
各家庭での伝統宗教への信仰の伝達が困難になる中、その点を十分に認識した上で、寺院が子ども向けの行事などを行うことによって、地域に根付いた伝統宗教への信仰を維持・存続させることは可能であるのかもしれない。
過疎化が進む地域には若者に適した進学先や就職先が少なく、若い世
代はどんどん地域から離れていく一方である。けれども、地域の寺院で仏教に触れた経験をもつ人びとは、都市部に移住した後でも、なにかの折に自然に仏教に親密性を感じるに違いない。こうした地道な積み重ね
が、次世代へ信仰を継承していくために不可欠なことであるように思わ
れる。

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３ 創価学会における次世代育成
信仰継承、次世代育成のあり方から、教団の維持・存続について考えるためには、伝統宗教および新宗教を合わせたさまざまなタイプの教団の現状と課題について調査する必要があるだろう。都市部と農村部のどちらに信者が多いのか、その歴史の長短など、それぞれの宗教では事情が異なる点もあると考えられる。多くの教団について比較調査を行った
結果、少子高齢社会における教団のあり方についても、また世代間の人と人とのつながりのあり方についても、有益な示唆が得られるのではな
いかと考えられる。
しかし、現状として、筆者がある程度の調査を行っている教団は創価学会のみであるので、ここでは、創価学会を事例として、少子高齢社会における教団の維持と存続にどのような課題があるのかを簡単に論じてみたい（猪瀬 2011 参照）。
創価学会は 1930 年に牧口常三郎により日蓮正宗の教員を中心とした在家集団として「創価教育学会」という名称で設立されたのち、戦後、第二代会長となった戸田城聖によって「創価学会」と改名され、より広範な人びとを対象とした宗教集団として拡大した、現在では世界各地に信者を持つ日本でも最大級の新宗教集団である。戸田の死去後、第三代会長となった池田大作により、海外布教も開始され、世界各地に信者を擁している。1991 年には、日蓮正宗（宗門）との葛藤が決定的となり、分裂するに至っている。
筆者が調査を開始したのは、1991 年以降であるため、宗門との関係が継続していた時代の宗門と創価学会員との関わり方については、インタビュー対象者が語る体験より推察するほかはない。それらの話を総合してみると、宗門との関係が続いている時点では、本山である大石寺への登山が創価学会員にとって聖地巡礼としての意味を持っており、家族で入信している場合には、その信仰の絆を確認することのできる有意義なレジャーともなっていたように思われる。また、大石寺登山は家族で参拝するだけではなく、夏期休暇の時期に青少年を対象とした泊りがけの150

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プログラムが組まれ、信仰を受け継ぐ子ども、若者としての自覚と同世代の信仰の仲間づくりを促す場として用いられてもいた。
筆者が調査地としていた札幌市周辺の創価学会員にとっては、「一生に一度のお伊勢参り」ではないが、大石寺は何度も気軽に行けるところではなく、その信仰を確認する場として非常に重要視されていたようだ。
つまり、大石寺は非日常的な宗教的空間であったといえる。
これに対し、
日常的には地域の寺院で入信の際のご受戒が行われるなど、信仰の表現の場、神聖な場として機能していたことがうかがえる。
子どもたち、若者たちが宗門寺院を訪れる機会があった際には、家族の信じている宗教を寺院空間という形でわかりやすく印象づけられ、信仰を継承する担い手としての自覚を促される側面もあったのではないだ
ろうか。そうだとすると、1991 年以降の創価学会の宗教的伝達にはまた別の要素を組み込む必要に迫られたのではないだろうか。
筆者の調査では、宗門との分裂の影響は顕著には読み取れなかったが、創価学会における次世代育成の方針やあり方が時代に応じた変化を遂げていることは明らかになった。
戸田第二代会長が取り仕切っていた「草創期」の創価学会では、信仰心の育て方について特に子どもを特別視するような視点は強くなかったように思われる。この時代には「御本尊様」（南妙法蓮華経のお題目）への素直で従順な信仰が大人にも子どもにも要請されていた。簡単にいえ
ば、功徳-罰論とでもいうべき素朴な信仰である。御本尊様を信じてお題
目を唱えていれば功徳があり、御本尊様を信じずにないがしろにすれば罰が当たるといったものである。そのため、子どもが大人の目から見て「子どもらしい純粋さ」で御本尊様を信じ、お題目を唱えている姿を、大人も見習うべきといった論調もみられた。要は、子どもだからといって特別な教化が必要だという認識は希薄だったと推察される。
しかし、草創期も過ぎ、一定の会員数を組織的に管理する必要に迫られてきた池田第三代会長時代に入ると、信者の子どもたちや若者会員に対する組織上の整備が進められた。1960 年代半ばには、子どもたちが所属する組織である未来部（少年少女部、中等部、高等部）が設置され、
151

また、
創価大学を頂点とする創価学会系列の教育機関が順次設立された。
この時代には、創価学会において受け継ぐものとして池田会長（現名誉会長）への尊敬・思慕も重要な項目として挙げられるようになっていくことも大きな変化である。例えば、創価学会の機関紙である『聖教新聞』（1965 年 8 月 12 日付）の記事をみると、高校生向けの夏期講習会に参加した高等部員たちの様子をつづる記事の中で、参加者が「先生、握手して！」と駆け寄る姿を「あふれる求道心、純粋さ」と記者が表現しているし、別の『聖教新聞』（1965 年 9 月 25 日付）の記事では、「池田先生をご存知ですか」という問いかけに全員が肯定の答えを述べたことについて、「じつに学会精神にあふれた子供らだ」と感想を述べている。
単に「御本尊様」への信仰だけでなく、池田会長をその信仰を教えてくれる「師匠」と認めることまでも受け継ぐべき信仰の一部となったのである。
このように、信者の子どもたちは地域においては未来部として少年少女部、中等部、高等部と順を追って創価学会の組織内部で信仰の成長を段階的に促されることとなった。その中でも、特に信仰継承への意欲が高いと思われる創価学会員の子どもたちは創価学園に進学する。創価学園の関係者の話によれば、寮での生活は別として、創価学園内部では一切の宗教教育は行われないそうである。
しかし、
創立者教育は行われる。
創立者とはすなわち池田名誉会長のことである。創価学園の校舎内、敷地内には、池田名誉会長ゆかりの場所が無数に存在するほか、池田名誉会長の思想などを折に触れて学ぶ機会も少なくないようである。お話を伺った創価学園出身の方の中には、「創価学園の同級生は、先に信仰が入ってしまっていて、仲良くなりにくかった」とか、「自分は信仰熱心ではないので、ノリについていけずに浮いていた」というような表現をする
人もおり、「宗教教育」はなくとも、創価学園での学校生活においては創価学会への信仰が影響を与えていたことがうかがえる。
また、『聖教新聞』や月刊機関誌である『大白蓮華』誌上に掲載されている様々な信仰体験談の中では、子どもや孫が信仰を継承して、創価学
会活動に励んでいることは一つの功徳であり、一つの理想的な絆の強い152

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幸せな家族像の要件として描かれていることが多い。機関紙（誌）でのこのような体験記事は、信仰継承を幸福の要件としてみる価値観を創価
学会員一人ひとりが実際に持っていること、また、持つように組織が促していることを意味している。
つまり、創価学会においては親の信仰を子が受け継ぐことは望ましいこととして捉えられており、親は自分の子どもたちに将来的にも創価学会員として信仰・活動を続けることを願うように組織的にも促されている。信仰を受け継ぐことが望ましいのは、創価学会の教えにおいては、
他にも多くの日蓮系宗教がある中で、創価学会における日蓮理解が最も正しく、最も人と国を幸せにすることのできる教えだからである。
また、その信仰者を増やすことは重要な使命である。最も正しく、最もこの世の中を善き方向に導くことができる創価学会の教えを信じることは、その前提が正しい限り、論理的には、個人の幸福を約束するものである。
その前提を信じる限り、教理的には親心として信仰継承を願うことになる。機関紙（誌）において信仰継承の体験談を掲載することは、この信仰継承を願う親心を強化することにつながるだろう。
現在、筆者は、少しずつではあるが、創価学会員の二世信者（祖父母、親が信者である人びと）のうち、信仰を継承しないことを選択した人びとに対する調査を進めている。創価学会の二世信者の置かれている環境
は一様ではない。親や祖父母の信仰の熱心さや他の親戚が創価学会員である割合も異なるし、所属する地域の特色もある。また、信仰継承していないといっても、特に正式に脱会を表明せず名簿上は創価学会員のままである人もいれば、正式に脱会届を提出した人もいる。名簿上のみの学会員の中にも、本音は正式に脱会したいのだが親戚全員が創価学会員であるため親の立場に配慮して脱会届を提出していないという人もいれば、仕事と活動の両立が難しいので活動していないだけで創価学会については肯定的に捉えている人もいる。
多様な状況がある中で、今までの調査に協力してくれた信仰を継承していない二世信者の語りに共通している創価学会活動に関わらなくなった理由として挙げられていることは、青年部など創価学会組織での活動
153

における幹部からの指導や役職の与えられ方などに関わる問題である。
青年部員は仕事や学業などと両立させながら創価学会活動を行うことになるが、この両立は非常に大変である。しかし、青年部活動には信仰上の使命もあるため活動を減らすことは容易ではない。その不足を補うた
め、幹部が他の部員に負担を感じさせるようなきつい「指導」を行う場
合があるようである。勉強や仕事を理由に活動を休みたいとか、大変なので役職を受けたくないという反応を示したときに、「信心が足りない」「覚悟ができてない」といった形で励まされるのだが、これを自分が責められているように感じたという経験を持つ人もいる。
青年部幹部が負担をかけるような「指導」をしてしまう背景には、そもそも青年部の活動的信者の層が薄いという問題がある。近年の雇用状
況、経済状況の悪化なども相まって、若年世代の生活には経済的・時間的・精神的余裕がなくなってきているのが創価学会内部においても現状のようだ。そのため、自分自身の余暇時間を割いてまで創価学会活動に参加する二世信者、若年信者を得ることは非常に困難なのである。少子化の影響もあり、
今後はますます絶対数も減らしていくだろう。
しかし、創価学会における活動量自体には目に見えた減少はないため、数少ない信仰活動を担うことになった活動的信者たちの背にはその責任や業務が重くのしかかることになる。このような苦しい状況が、さらに活動できる可能性があるのに十分に活動していないように見える信者への幹部信者からのきつい当たりとなって表現されてしまっている可能性もあるかもしれない。
組織成員の高齢化によって、組織内部の活動量や活動の質を変化させなければならないことや、とくに後期高齢者に対する特別な配慮を求められるようになることも少子高齢社会に突入した社会に存在する教団にとって必要なことである。しかし、少子高齢社会では、高齢化だけが進行しているのではなく、少子化も進行しており、少子化状況がもたらす人員の変化にも組織的に対応する必要性が出てくるということが確認されなければならない。
実際に組織における信仰に基づいた活動を行っている人びとの日常的154

現代宗教 ２０１４な生活の困難や苦悩を拾い上げることができなければ、教育機関や組織構造を整えたとしても、組織の維持・存続に対する効果は限定的なものになるのではないか。
創価学会では、これらの事態を受けて、これまで青年部が中心的に担ってきた未来部担当、次世代育成担当の業務を、若年層を中心とする青年部の年齢層よりは層が厚く、経済的・時間的・精神的にも余裕を有していると思われる壮年部・婦人部層に重点を置くように多少のシフトを行ったようである。だが、理想としては、青年部の「お兄さん、お姉さん」が身近な信仰者のモデルとして、子どもたちを導いていくことが望
ましいと考えられている原則には変わりはないだろう。創価学会全体の状況については、筆者の調査範囲が札幌市周辺に限られているために推測するにとどめるしかないが、全国的にも青年部に期待される活動を維持することが困難な現場も少なくないことが推測される。
創価学会だけでなく、他の宗教集団においても、高齢者対策や日常的な組織活動が優先されて、次世代育成への対策が後手に回ってしまう状
況は多いのではないかと思われる。次世代育成対策は、10年先、20年先の長期計画が必要であり、すぐに効果が見えてくるものではないからである。
とはいえ、手をこまねいて見ているだけでは、教団組織に若年層が定着することはなく、次世代の担い手に欠く状況が決定的になるだけである。教団の維持・存続を願う教団組織には、限られた資源を活用して、何を優先するべきかを十分に見極めた組織戦略が求められる。
この場合、個人の選択の自由を重視する立場に立てば、対社会的には、二世信者となる人びとの信教の自由を十分に尊重する姿勢が同時に要請されることも非常に重要である。このような配慮があってこそ、信者の子どもたち
や若年層、教団外部にも信頼される教団となっていくだろう。
実際に各教団はそれぞれの立場、視点から次世代育成に対して対応策を打ち出している。これらの対策がどのような展開を遂げるのか、それぞれの教団の成果は今後、確認されるべきことである。

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４ 教団の維持・存続と少子高齢社会「信仰継承に着目して」という副題に準じて、ここでは主として、教団の維持・存続には次世代育成を戦略的に行っていく必要性があり、この点は教団にとっても意識されているが、十分な対策が取れない可能性もあり、今後の確認が必要であることを述べた。
本特集では川島論文、白波瀬論文、バーカー論文が主として扱っている問題に関わることであろうが、「教団の維持・存続と少子高齢社会」という観点からいえば、増加する高齢信者（大坪 2002）、高齢宗教者（川又 2009）に関わる問題についても、取り組むべき課題として教団においては浮上してきているのは当然である。
また、本稿で考察した信仰継承は、主に一般信徒の育成に焦点を当てて考えてみた。つまり、宗教を専門的に仕事にするような人々、宗教者の育成については考えていない（弓山 2006)。しかし、一般信徒の厚い層の存在が支えてこそ、優秀な宗教者の育成が可能になるし、その必要性も出てくると考えれば、宗教者の育成の面だけ考えるのでは不十分であり、一般信徒の問題も十分に考えなければならない。過疎地域における伝統仏教寺院調査でも、寺院の維持・存続について話題にされた。お話を伺ってきた限り、住職後継者すなわち宗教者の確保の問題以上に、寺院を支えてくれる門徒の後継者の育成・確保の方が深刻な困難を抱えているように思われる。現時点では、元気な高齢者が支えてくれているが、次の世代がどうなっていくのか、未知数である面が多いのではないだろうか。
次世代育成は長期間のプロジェクトである。年単位など短期間で成果を求められる現代社会の仕事のありかたにはそぐわない側面がある。しかし、その成果が見えてくるのが数十年単位の長期的なものだからといって、目先の組織事情を優先して短期的に成果の見えやすい目標を優先し、看板だけは打ち立てても実質の伴わない次世代育成を後回しにし続けるようなことが起こっているのであれば、その教団組織の未来は明る156

現代宗教 ２０１４

いものにはならないだろう。
一般論を述べれば、信仰の継承が途絶えてしまうことによって、弊害が生じる可能性を示唆することはできる。宗教が提供する年中行事の根底には、暮らしの安全と安定への感謝と祈りの表現があるが、それを通じて共同体内部の人間関係のつながりを確認する機能も持っていたはずである。しかし、これらの信仰継承が果たされなくなれば、孤立や無縁という問題を深刻化させる一要因ともなりうるのではないか。
少子高齢社会となった日本にとって、支えあい、助け合うという文化を、世代を超えて伝えていくことは非常に重要な課題になっていくと考えられる。その際に、報恩感謝の念や世界平和、相互扶助の精神といった、人と人をつなぎ、支えあう理念を重視する宗教集団への所属や関わりが社会を維持する一助となる可能性もある（稲場 2011）。
信仰継承という観点から教団組織の維持・存続を考えてみると、宗教
集団は、信者や宗教指導者の「老い」、教団組織の「老い」だけではなく、日本社会全体の「老い」に対しても向き合い、何らかの見通しを持つことが期待される。
参考文献
稲場圭信, 2011,『利他主義と宗教』, 弘文堂
猪瀬優理, 2011,『信仰はどのように継承されるか－創価学会における次世代育成』,北海道大学出版会
太田素子, 2007,『子宝と子返し－近世農村の家族生活と子育て』, 藤原書店
大坪宏至, 2002,「わが国高齢者の社会活動に関する一考察－宗教活動に関する実態調査を基に」,『中央学術研究所紀要』31,113-133
川又利則, 2009,「少子高齢社会を支える宗教指導者―老年期の牧師・元牧師を中心に」,『東洋学研究』46,244-233
嵯峨座晴夫, 2012,『人口学から見た少子高齢社会』,アーユスの森新書
沢山美果子, 2005,『性と生殖の近世』, 勁草書房
鈴木広, 1970,『都市的世界』, 誠信書房
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森岡清美, 1972，「家族パターンと伝統的宗教行動の訓練－特に小学校上級児童について」,『社会科学ジャーナル』(11),71-97
弓山達也責任編集・財団法人国際宗教研究所編, 2006,『現代における宗教者の育成』, 大正大学出版会

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宗教
２０１４

掲載論文一覧
≪特集：老いに向きあう宗教≫

猪瀬優理

戸松義晴・安藤泰至・司会：堀江宗正「教団の維持・存続と少子高齢社会―「超高齢社会における尊厳死─『宗教』

信仰継承に着目して―」の立場から考える─」
アイリーン・バーカー
川島大輔「新宗教における高齢化の問題―老「老いを生きる〈わたし〉、他者、宗後の経験の諸相―」（翻訳：高橋原）

教―エリク・H・エリクソンを手がかりに―」≪継続特集：3.11 後を拓く≫
川上直哉

Masami Takahashi「3.11 以後の宗教の取組み」「高齢化と宗教の老年学的および心理学的な考察―『生きがい』と『自分黒崎浩行

らしさ』のダークサイド―」「復興の困難さと神社神道」

白波瀬達也≪学術動向≫「あいりん地域における単身高齢生

中野毅

活と死―弔いの実践を中心に―」「宗教の起源・再考―近年の進化生物学と脳科学の成果から―」

川又俊則「老年期の後継者―昭和一ケタ世代から団塊世代へ移りゆく宗教指導者と信者たち―」

現代宗教２０１４

2014 年 3 月 4 日発行

発行者 （公財）国際宗教研究所 Ⓒ国際宗教研究所
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上掲論文は http://www.iisr.jp/ よりダウンロード可能です