『会計理論学会年報』執筆要領
2020 年 9 月 21 日編集委員会制定
本執筆要領は、『会計理論学会年報』投稿規程（以下、規程）第 3 条第 3 項の規定に基づき、編集委員会が定めたものである。本執筆要領が対象とするのは、規程第 3 条第 1 項に規定する投稿論文等のうち、直接的には、統一論題、自由論題、一般の投稿論文を指すが、その他の原稿（例えば、招待講演や特別企画での報告者による原稿（ただし大会記を除く））も、原則としてこれに準じるものとする。

1 原稿の基本形式（1）原稿の作成
・投稿論文等の原稿（以下、原稿という）は、ワープロ、パソコンで作成する・原稿は、原則としてマイクロソフト社ワード(Word)を利用する。
（2）原稿の体裁等
・原稿は、本文、注、図及び表、参考文献（以下、これらを総称する場合は、本文等という）すべて、横書き(1 頁当たり 46 字×38 行)とし、９枚以内（枚数厳守）とする。
・本文等の文章の句点は「。
」、読点は「、」とする。
・用紙サイズは A4 版とし、本文、注、参考文献の文字の大きさは 10.5pt とする。
・英文による原稿を提出する場合は、1 頁当たり 38 行で 9 枚以内とする。なお、英文による原稿の場合も、原則として、この執筆要領に従って原稿を作成するものとする。
（3）原稿提出時のファイルの構成等
・原稿は、本文等以外に、表紙と英文の要約から構成される。
・原稿は、本文等、表紙、英文の要約をそれぞれ別のファイルとする。それぞれのファイ
ルは「氏名 表紙」
「氏名 本文」「氏名英文要旨」と名称を付けるものとする。

・原稿の投稿時には、本文等、表紙、英文の要約の 3 つのファイルを同時に提出しなければならない。
（4）表紙の記載事項
・表紙には、下記以外の記載をしてはならない。
論文等の題名
著者の姓名
所属機関（姓名の下にカッコ書きで記載）著者(共著の場合は代表者)の連絡先(住所、電話番号、ファックス番号、電子メールアドレス等)（5）本文等での題名の記載の仕方
・最初の頁の 1 行目に論文等の題名を記載する。副題を記載するときは、副題の前後に―（全角ダッシュ）をつけること。
・本文には、著者の氏名、所属機関名等を記入してはならない。
・以降の本文の各ページにも、論文等の題名、著者の氏名を記入してはならない。
（6）本文における見出し番号の付け方
本文で使用する見出しは、以下の通りとする。
[大見出し] Ⅰ．Ⅱ．Ⅲ．
[中見出し] １．２．３．
[小見出し] (1) (2) (3)なお、大見出しと中見出しの前 1 行を空行とする。
大見出しと中見出しが連続する場合はそれらの前 1 行を空行とする。
（7）図及び表の記載の仕方
・本文等で使用する図表は、図と表に分け、それぞれに通し番号を付けるものとする。
・図及び表は、原稿投稿時には、本文、注、参考文献と合わせて 9 ページ以内に収めなければならない。
・原稿投稿時には、図及び表は、本文中に挿入箇所を明示して、原稿の末尾に一括して記載する。ただし、編集上、図及び表の掲載箇所は、投稿者の指示と異なることがある。
・図と表の出所は、それぞれの下に「（出所）○○」と表記する。○○の部分の句読点は「,」「.」とする。図及び表に注と出所を記載する場合は、図や表の下に、以下の順序で記載する。
（注）○○、○○。
1）○○○○。
2）○○○○。
・・・・・・（出所）○○，○○．
（8）本文中の引用文献（主に洋文献）、注や参考文献の表記の仕方
・引用文献（主に洋文献）の表記では、ピリオド、カンマ、コロン等の前後に、半角のスペースを入れる（ただし p.の後には半角のスペースは不要）。
・[]等の括弧の場合は、開始括弧の前と閉じ括弧の後に半角のスペースを入れる。括弧を全角にした場合は括弧の前後に半角スペースを入れない。記載にあたっては、本執筆要領の「2 本文中の引用表記の形式と注の中での引用表記の形式」も参照すること。
・注や参考文献の表記もこれに従う。なお本文中の引用表記または参考文献の表記において、発表年または出版年を入れる［ ］は半角表記とする。
・参考文献は、原則として、本文、注、図及び表で利用している文献のみを掲記する。
参考文献の記載にあたっては、本執筆要領の「4 参考文献の表記形式」も参照すること。
（9）英文の要約の記載の仕方
・英文の要約は、20～30 行程度で作成する。
・英文の要約は、本文等を英語で記載している場合も作成する。
・英文の要約の文章の前に、タイトル及びサブタイトル、姓名及び所属を表記する。1 行目中央にタイトル、2 行目右端に姓名、3 行目右端に所属を表記して、4 行目以降から英文の要約を 20～30 行程度で示す。なお、タイトルとサブタイトルが 2 行にわたるとき、また執筆者が複数名のときは、英文要約の開始行は必要行ずらしてから記載する。
・英文の要約は、A4 版とし、タイトル、サブタイトル、執筆者姓名、所属機関を含めて、フォントのサイズは、10.5 ポイントとする。
・英文の要約のタイトル及びサブタイトルの表記は、各単語の最初の文字を大文字とし（of、in、and 等の場合は最初の文字は小文字）、それ以外は小文字とする。
・執筆者の姓名を表記する場合、名を先に、姓を後に表記し、名の最初の文字は大文字でそれ以外は小文字、姓の文字は全て大文字とする。
・所属を表記する場合、所属は（）の中に表記するが、所属を表記する各単語の最初の文字を大文字とし（of、in、and 等の場合は最初の文字は小文字）、それ以外は小文字とする。
（10）付記または謝辞等の表記
・参考文献の次に空行を一行挿入してから「（付記）」または「（謝辞）」と表記し、その次の行から文章を表記する。なお、査読に付す前の投稿段階では、予定行数のみを記載することとするが、この予定行数を含めて 9 ページ以内に収まるようにすること。

2 本文中の引用表記の形式と注の中での引用表記の形式（1）本文中の引用表記の形式－本文中に（ ）を設けて引用箇所を表記する形式[和文献の引用の場合]（漢字で著者［発行年］○頁）[洋文献の引用の場合]（英語等で著者［発行年］p.○）[洋文献と翻訳文献の引用の場合]（英語等で著者［発行年］p.○, ○訳 [発行年] ○頁）

[翻訳文献のみの引用の場合] （カタカナで著者 （漢字で○訳）[翻訳書の発行年] ○頁）[日本の会計基準及び同基準に準じる文書の引用の場合]（漢字で機関名 [発行年] 第○項）
※なお、日本の会計基準及び同基準に準じる文書等を本文中または注の文章の中で表記する場合も同様に表記する。
[米国等の会計基準及び同基準に準じる文書の引用の場合] （英語等で機関名 [発行年]par. ○または paras. ○-○）
【本文中の引用文献の表記例】（Epstein and Roy [2007] p.284）、（横田 [2004]）、（例えば Clarkson [1995] ; Epstein and Roy [2007] ; Gond. et al. [2012] ; Arjalies andMundy [2013] ; Bebbington and Thomson [2013] ; Bouten and Hoozee [2013] ; 東田
[2014a, 2014b]など）（2）注の中での引用表記の形式
注は、本文を補足する説明を行う場合に利用されるが、本文で引用した文献の引用箇所を示す場合にも利用することもある。この場合の表記形式は、上記「（1）本文中の引用表記の形式」を利用するが、（）は付けない。なお、本文を補足する説明を行う注の中で、特定の文献を引用または参照する場合は、上記の本文中の引用表記の形式に準じるものとする。

3 注の表記形式（1）注記の番号・本文中に示す注の番号は、注が入る文字の右肩上に、1）、2）等と順番に表記する。
（2）注の記載・注は、文末脚注方式を採用する（各頁下に脚注を付ける方式を採用しない）。
・注の作成に当たっては、Word 等のソフトの脚注機能を利用せず、46 文字×38 行の書式で、文字サイズは 10.5 ポイント、本文と同じ行間で記載するものとする。
・脚注記載に当たり、本文末尾の文章の後に空行（または直線の行）を一行挿入し、注）と表記してから、1）、2）等と順番に列挙する。

4 参考文献の表記形式（斜字はイタリック表記を示す）（1）参考文献の記載位置、順序等
・参考文献は、注）の文章の後に空行一行を挿入し、〔参考文献〕と表記してから参考文献を列挙する。
・参考文献は、記号または番号を付けずに、50 音順（和文献）またはアルファベット順

（洋文献）に列挙する。参考文献として和文献と洋文献の双方がある場合は、和文献を先にして 50 音順で列挙し、洋文献を後にしてアルファベット順で列挙する。
・参考文献も、46 文字×38 行で、10.5 ポイントで、本文と同じ行間で記載する。
（2）参考文献中の和文献の著書の表記
和文献の表記は、原則以下の通りとする。
[著書の場合]著者 [発行年]『本のタイトル』出版社.

[翻訳書のみの場合] カタカナで著者（漢字で○訳）[翻訳書の発行年]『翻訳本のタイトル』翻訳本の出版社. 英語等で著者 [原書の発行年] , 原書のタイトル, 原書の出版社.

※執筆者名の表記は、姓、名の順番であり、この表記の順番は執筆者が複数の場合でも同様であるが、執筆者と執筆者の間に「・」を入れる。下記の雑誌論文等の場合も同様とする。
（3）参考文献中の和文献の雑誌論文、著書所収の論文の表記
和文献の雑誌論文、著書所収の論文の表記は、原則以下の通りとする。
[雑誌論文の場合] 著者 [発行年]「論文のテーマ」『雑誌のタイトル』第○巻第○号, ○－○頁.書評もこの形式を準用する。
[著書所収の論文の場合]

著者 [発行年]「論文のテーマ」○編（著）『本のタイトル』所収, 出版社, ○－○頁.
（4）参考文献中の日本の会計基準及び同基準に準ずる文書の表記
日本の会計基準及び同基準に準ずる文書の表記は、原則以下の通りとする。
[会計基準の場合] 機関名 [発行年]『会計基準の名称及び番号』「会計基準のテーマ」機
関名.
[会計基準に準ずる文書の場合]

機関名 [発行年]『会計基準に準ずる文書名』機関名.

（5）参考文献中の和文献を URL から入手した場合の表記
インターネット等を利用して入手した和文献を利用した場合は、和文献を表記した次または次の行に（ ）を設け、その中に URL を記入するとともに、アクセス日を URL の次に全角のスペースを入れてから「西暦/月/日」という形で記載する。
（6）参考文献中の洋文献の著書の表記
洋文献の表記は、原則として、以下の通りとする。
[著書の場合]著者 [発行年]本のタイトル, 出版社.

[原著の他に翻訳書がある場合]

英語等で著者 [原書の発行年]原書のタイトル, 原書の出版社.（ 漢字で○訳 [翻訳本の発行年]『翻訳本のタイトル』翻訳本の出版社）.

※執筆者名の表記は、最初に姓（ファミリーネーム）、次にコンマ、最後に名前（ファーストネーム、または同ネームの頭文字）とするが、この表記の順番は執筆者が複数の場合でも同様とする。すなわち筆頭執筆者の姓名の表記もそれ以外の執筆者の姓名の表記も最初に姓、次にコンマ、最後に名前とする。下記の雑誌論文等の場合も同様とする。
（7）参考文献中の洋文献の雑誌論文、著書所収の論文の表記
洋雑誌論文等の表記は、原則として、以下の通りとする。

[雑誌論文の場合] 著者 [発行年]“論文のテーマ”, 雑誌のタイトル, Vol.○, No.○, pp.○－○.※書評等もこの形式を準用する。
[著書所収の論文の場合]

著者 [発行年]“論文のテーマ”, in ○,ed(s)., 本のタイトル,出版社, pp.○－○.
[著書所収の英語等の論文に翻訳書所収の翻訳論文がある場合]

著者 [発行年]“論文のテーマ”, in ○,ed(s). 本のタイトル, 出版社,pp.○－○. （○訳 [翻訳本の発行年]「論文のテーマ」○訳『翻訳本のタイトル』所収, 翻訳本の出版社, ○－○頁）.
（8）参考文献中の米国等の会計基準及び同基準に準ずる文書の表記
会計基準等の表記は、原則として、以下の通りとする。
[会計基準の場合]

機関名 [発行年] 会計基準の名称及び番号,“

関名.
[会計基準に準じる文書の場合]

会計基準のテーマ”,機機関名 [発行年] 会計基準に準ずる文書名, 機関名.

（9）参考文献中の洋文献を URL から入手した場合の表記
インターネット等を利用して入手した洋文献を利用した場合は、次にまたは次の行に（）を設け、その中に URL を記入するとともに、アクセス日を URL の次に全角のスペースを入れてから「西暦/月/日」という形で記載する。
以上の（1）～（9）で述べた表記例をまとめて示すと、次の通りである。
【参考文献の表記例】〔参考文献〕
秋葉賢一 [2011]『エッセンシャル IFRS（第 3 版）
』中央経済社.
五十嵐邦正 [2000]「静態論と簿記理論」森田哲彌編著『簿記と企業会計の新展開』第４章所収, 中央経済社, 53-66頁.
岩崎勇 [2012]「利益概念と情報価値」『經濟學研究』（九州大学）第 79 巻第 1 号，67-93
頁.
ストーレィ, R. K. ・ ストーレィ, S.（（財）企業財務制度研究会訳） [2001]『COFRI 実務研究叢書

財務会計の概念および基準のフレームワーク』中央経済社. （Storey,R.K.

and Storey, S. [2000] The Framework of Financial Accounting Concepts and Standards,

FASB Financial Accounting Series, Special Report）.
『日本経済新聞』2017 年 6 月 22 日.

馬場克三 [1938]「減価償却の一吟味 」『経済学研究』第 7 巻第 4 号, 146-156 頁.
馬場克三 [1951]『減価償却論』千倉書房.
牧口晴一・斎藤孝一 [2011]『非公開株式譲渡の法務・税務』中央経済社.
横田洋三 [2014]「グローバル・ガバナンスとは何か」『NIRA 政策研究』第 17 巻第 10 号.
（http://www.nira.or.jp/past/newsj/30th/gg/yokota.html

2014/09/15）

Hesford, J..W., et al. [2007] “Management Accounting: A Bibliographic Study”, in Chapman,

C.S., et al., eds., Handbook of Management Accounting Research Volume 1, Elsevier,pp.3-26.

Roslender, R. [1992] Sociological Perspectives on Modern Accountancy, Routledge. （加藤吉則・杉原周樹訳[1995]『会計と社会―現代会計制度に関する社会学的諸観点からの考察―』同友館）．

Securities and Exchange Commission [2012] Conflict Minerals, SEC.
(http://www.meti.go.jp/policy/external_economy/trade/funsou/pdf/funsou_04.pdf
2019/12/25) （経済産業省訳 [2012]『米証券取引委員会（SEC）による紛争鉱物開示
規 制 に 関 す る 最 終 規 則 （ 仮 訳 ）』 (http://www.meti.go.jp/policy/external_economy/trade/funsou/pdf/funsou_05.pdf 2019/11/25)）
Young, J.J. [2003] “Constructing, Persuading and Silencing: The Rhetoric of AccountingStandards”, Accounting, Organizations and Society, Vol. 28, No. 6, pp.6-8.
Zimmermann,J. and Werner,J. [2013] Regulating Capitalism? : The Evolution ofTransnational Accounting Governance , Palgrave Macmillan.
＊同名の著者の場合、文頭の著者名は 2 番目以降、「－」ではなく 1 番目と同じ「著者名」（上記の「馬場克三」のように）とする。

5 論文以外の原稿
会計理論学会年報の論文以外の原稿もこの要領に準拠するものとする。ただし、執筆枚数については、編集委員会が指定した枚数とする。