茅葺きの近現代史

社会的・政治的・学術的文脈との交差から見る—
日本民家の茅葺き屋根の表象と生産体系の変容 —久保田泰世=著

本書は︑現在︵二〇二四年二月︶明治大学大学院 建築史・建築論研究室に所属する︑筆者の修士論文の概要︵=梗概︶を冊子にまとめたものである︒

序章

１

研究背景と本論文の視座

茅葺き屋根とは、ススキやヨシ、藁などの植物性材料で葺いた屋根の総称である。かつて農村の民家の屋根はほとんどが茅葺きであったが、現在では産業構造・生活様式の変化などに伴い大幅に数を減らしている。

茅葺き屋根に関しては、これまで多くの地域で調査・研究が行われてきた。中でも安藤は全国的な調査をもとに、茅葺きの構法や材料、生産方法などを総合的・体系的に明らかにしている。また、対象地における伝統的な生産体ている。

系がどのように解体されてきたのかを明らかにした笹木の研究は、歴史的な視点を持つという点で安藤とは異なっ

1て理解される。その上で個別地域の詳細なリサーチを通じて、「茅葺きの近現代史」を描くことを試みる。

の立場からは、先人たちの研究及びそれを土台とした保存活動も、近代以降の茅葺きの社会的なありようの一部とし本論では、茅葺きは近代化によって単に失われるのではなく、変容しながら生きてきたのだとする立場をとる。こなる方法で維持・生産されてきたはずである。

しかし数が減ったとはいえ、現にこれまで残ってきた茅葺き屋根があることも確かであり、これらはかつてとは異近代という時代との関りは捨象される傾向にあった。

てしまうものとして扱う態度が一般的であったことを意味しよう。茅葺きは常に「伝統」という枠組みで捉えられ、けられてきた。これはつまり、伝統と近代という対立的な構図の上で茅葺きを捉え、茅葺きを近代化によって失われはそれが「どのように失われてきたのか」に関心を寄せており、かつ最終的な目標はあくまで茅葺きの「保存」に向他にも様々な切り口で行われた研究があるものの、それらのほとんどは「伝統的な茅葺き屋根の在りよう」あるい

2

２

調査対象地

調査対象地は茨城県石岡市の弓弦地区とその周辺とする【図１】【図２】。弓弦地区は現在 48世帯、一四〇人の人々が住む農業集落である。かつてはほとんどの家が茅葺きであったが、現在では一軒のみとなっている。また、弓弦が

200m

旧園部村
旧葦穂村

旧林村
旧柿岡町

5km
0

茨城町
旧瓦会村

（旧石岡市）

弓弦【図 2】弓弦航空写真

かよ う に「 表 象 」 さ れ て き た の脈において茅葺き屋根はどの② 社 会 的・ 政 治 的・ 学 術 的 文

うな違いがあったのかでない家には社会的にどのよ①茅葺きを維持した家とそう目的とする。

の三点を明らかにすることを討 す る 上 で、 本 研 究 で は 以 下

茅葺きと近代との関りを検３ 研究目的二〇〇五年まで属していた旧八郷町（以下、八郷地区）には多くの茅葺き民家が残されており、これまで多様な保存

笠間市

旧八郷町

旧小幡村

石岡市

旧小桜村

小美玉市

つくば市

土浦市

【図 1】調査対象地地図

かすみがうら市

活動が展開されてきた。弓弦を対象とした理由は一章で詳述する。

旧恋瀬村

桜川市

本論文の構成③茅葺きの「生産体系」はどのように変容してきたのか。

４
本論文は、前半三章と後半二章の全五章・二部構成をとる。

第一部では、弓弦という一集落内における茅葺きの生産体系の変容を、三つの時代にわけて論じていく。まず五章では、ようやく茅葺きそのものが各文脈で価値づけられ、新たに展開されるようになった保存活動を記述する。

家」や「原始住居」であり、それらを保存・復元することが結果として茅葺きを保存することに繋がっていた。続くたのち、それによって起きた生産体系の変容を明らかにする。ここで着目されていたのは茅葺きそのものよりも「民され文化財として保存されるようになる流れと、考古学の進展に伴い原始住居が復元されるようになる流れを概観し立するが、ここではとりわけ学術的な価値づけが重要となる。まず四章では、学術的な文脈において「民家」が評価る。このような流れを扱うのが第二部である。保存活動は、その対象となるものの価値が認められることで初めて成まう。すると今度は町や国などのより大きな行政単位で、「保存」という形で新たな生産体系が構築されるようにな

三章で扱う高度経済成長期以降、集落内の茅葺きは急速に減少し、またそれまでの生産体系は機能しなくなってし1

一九六〇年（戦後改革期）と一九六一～二〇〇〇年代（高度経済成長期以降）にわけ、それぞれ二章と三章で論じる。

明らかにする。次に、農村社会が最もドラスティックに変容した時代である戦後のおよそ五〇年間を、一九四五～

章では明治から戦前までを対象とし、入会林野を解体しようとする国の政策に対抗する形で起きた生産体系の変容を3

第1章
明治から戦前－近代的入会組織「篤農社」の設立－

小麦や米をつくる中で副次的に生産される。

八郷の茅葺き屋根

わざわざ刈集める必要がある。

本章では弓弦における茅葺きの生産体系が、明治から戦前にかけてどのように変容したのかを明らかにする。

１

ま ず 本 節 で、 先 行 研 究 で 明 ら か に さ れ て き た 八 郷 地 区 に お け る 茅 葺 き の 生 産 体 系

耐用年数 5 年程、 あるいはそれ以下を整理した後、弓弦の特徴を述べる。本梗概では、特に重要な材料とその生産方法

笹やアワガラ

だけ記述する。

他に材料がない人々

八郷において屋根材として利用される茅は、ほとんどの家が小麦藁で、地主階級の大きな家のみがヤマガヤ＝ススキ（以下 カ, ヤ）を使っていた。小麦藁は毎年小麦を収穫すると同時に手に入るのに対し、カヤはわざわざ刈り集める必要がある。
ゆえに、基本的には専用の生産の場である「茅場」がつくられる。茅場は個々の家が持つ場合と何軒かの家で共有する場合があり、共有の場合はその茅場ごとにルールが決められていた。弓弦は、この茅場を運営する組織及びその運営方法に大きな特徴があった。
の巨大な茅場である。この茅場は
ha【図 3】八郷地区の茅低級

耐用年数 10-15 年

総称して 「茅」という稲藁「茅場」 がつくられる。

耐用年数 20-30 年

基本的には専用の生産の場である

地主クラスの大きな家

ヤマガヤ （ススキ）

一般農家

小麦藁

弓弦では、どこの家も基本的にはカヤで葺くことができていたという。それを可能 に し て い た の が、 か つ て 弓 弦 に あ っ た 約 四

弓弦の約四〇 haの入会林野の中につくられ、そしてその入会林野は「篤農社」という法人組織が所有し管理を行ってきた。第一部では、現在篤農社で保管している
以下の資料を用いる。

高級

『弓弦篤農社沿革史（一九六〇）』（資料①）、『弓弦篤農社定款 大正九年十一月三十日設定』（資料②）、『総会決議録』（ 資 料 ③ ）、『 理 事 長 処 務 日 誌 』（ 資 料 ④ ）、『 昭 和 四 十 九 年 理 事 会 日 誌 』（ 資 料 ⑤ ）、『 年 度 別 収 支 決 算 書（ 一 九 五 六

社団法人「篤農社」の設立経緯一九八六）』（資料⑥）２

本節では、資料①と入会林野に関する先行研究を参考に、篤農社の成立過程を明らかにする。

資料①によれば、現在篤農社が所有する山野は近世においては藩有林であったが、村人たちが手つかずであったその地を開拓し整備する代わりに、土地の定着物である立木や茅などを利用する際には藩から買い取るという形で、入会が行われていた。

しかし明治政府の成立以降、政府は「近代所有制度を導入する際に、前近代的な入会権は近代的所有権となじまないとされたこと、あるいは入会林野の粗放的な土地利用を人工林造成へと転換させるといった論理から、一貫して入会林野を解体させる政策」をとってきた。弓弦の入会林野は、明治初年から進んだ「国有化」、町村制及び部落有林

義で林野を登記する方法がとられることが多く、弓弦のように法人を組織した例は全国的に見ても数少ない。

のである。ちなみに、他の入会地では社寺や代表者個人・代表者数名、または入会権者全員による記名共有などの名

一九一九年九月に社団法人「篤農社」が設立され、以後弓弦の入会林野の管理・運営はこの組織が行うこととなった

こ れ に 対 し て 弓 弦 の 人 々 が と っ た 対 策 が、 社 団 法 人 を 設 立 し、 法 人 名 義 で 所 有 権 を 登 記 す る と い う 方 法 だ っ た。

野統一政策以降進んだ「公有化」といった流れの中で、何度も危機にさらされることになる。

4

-

３

組織の目的・規定

次に本節では、篤農社がどのような組織であったかを記述する。

まず、社団法人は明治民法によって規定された組織である。ゆえに、設立時に定款を定めなくてはならないこと、

年に一回必ず総会を開くこと、その総会において各社員の表決権が平等であることなど、組織としてのルールが民法の中である程度定められている。そういった意味で、篤農社は近代的な入会組織であったということができる。

資料②の中で、組織の目的は第一に「田畑山林ヲ買ヒ入レ其山林田畑ヲ改良シテ林産物農産物ノ増殖ヲ計リ以テ社員ノ利益ヲ増進スル事」と定められている。篤農社では所有する山林で立木や茅を育て、それを金銭による売買というかたちで社員に提供し、また余剰の分は他部落の者に対しても販売していた。そしてそれによって得た収益を用いて、第二の目的である「社員ノ産業ヲ発達シ社員共同ノ利益ヲ増進スルニ必要ナル施設並ニ智徳ノ向上発達ヲ図ルタ

メ必要ナル器械器具及ビ書籍ノ購入教育費消防費ノ補助」や「公益事業ニ対スル寄附」等の事業を行っていた。高度経済成長期以前までは相当の収入があったらしく、かつその利益は独占されることなく平等に利用・分配されるため、他部落の人々からは「婿・嫁にいくなら弓弦」とまでいわれていたという。

社員には、各家の代表者がなるのが原則である。資料②にある設立時の社員名簿と戸数・姓などから考察するに、

当時弓弦にあった家は地主小作といった身分に関係なく、ほぼ全ての家が参加していたと思われる。ただ、新規加入に関しては「社員ノ家族ニシテ大字弓弦地内ヘ分家ヲナス満二十才以上ニシテ一戸ヲ構ヒ独立ノ生計ヲ営ムモノ」が第一の条件とされ、外の者を入れさせないという排他的な性格を有していた。

４

篤農社の茅場運営

次に本節では、篤農社の行う事業の一つであった茅場の管理・運営が、どのように行われていたかを記述する。ここでは主に資料③と④を用いる。あらかじめ断っておくが、これらは書かれている情報量が年やそれを書いた人によってまちまちであり、不明な点が多い。

まず茅場は一か所にまとまっていたわけではなく、複数箇所につくられていた。
そしてそれぞれに「山田入」「三ノ輪」「仙人ヶ入」などといった字名がつけられていた。

茅場の運営方法に関しては、まず 1924年の通常総会で行われた議論の記録がある。そこでは、まず「社員トシテ
ママ
ハ草又ハ萱ノ如キ別産物ニ寧ロ重キヲ置く傾向アリ、然シ乍ラ法人組織ニナシタルハ分配ノ恐レアル為ノ法人也 而

シ此ノ方法ニテハ個人ノ便宜ハ没却サレ」てしまいそうな為、「萱ハ以前ノ如ククヂ萱ノ方法ニヨツテ社員ノ便利ヲ計」るのが適当であるとの意見が提出される。ここの「クヂ萱」がどんな方法であったかは不明である。これに対し、臨時費が多くかかる年には組織の費用が不足する可能性があり、またその年に屋根の修繕をしない家もあるだろうといった理由から、「寧ロ必要ノトキ買ツテ使用スル方宜シカラザル可キ」という意見や、クヂ萱には全く反対であり、他の集落へも販売する場合は使用する者が不便を被るため、「成可ク安價ニシテ現在ノ方法ニヨリ使用スル方」がよいという意見が出されている。ここでの決定は先送りにされ、かつその後どうなったかは記録として残っていない。

年の「萱相場ニ就テハ昨年通
しかし、法人組織となったことで茅場の運営方法が変わったことは確かであり、 1937
リト決定ス」という記述から、少なくともこの頃には「必要ノトキ買ツテ使用スル」という方法がとられていたことがわかる。

茅の販売価格は毎年理事・監事会にて決められていた。戦前においては各茅場ごとに、面積に応じて値段が設定されていたようである。例えば 1941
年の茅相場は「山田入ハ昨年同様一丁場金参拾参圓、三ノ輪ハ金弐拾五圓、仙人
ガ入ハ金拾圓」であった。ただ、この一丁場がどれほどの面積だったかは不明である。また、余った茅は弓弦以外の家にも販売を行っていたが、この場合は値段を少し釣りあげていたようである。

茅を購入した家は基本的には自分たちで茅刈と運搬を行うが、家によっては手伝いを雇ったり、青年会がそれを請

年には 17円の報酬を受け取っている。
負うこともあった。青年会はまた茅場焼も請負っており、例えば 1938
前節で述べた通り篤農社は近代的な組織であり、茅を金銭で売買しているのはその表れの一つとして理解できる。

しかしこれまで行われてきた茅場に関する研究のほとんどは、前近代的な組織・運営方法を保持してきたものを対象とする、またはそう主張するようなものばかりであった。ゆえに篤農社は、茅場が必ずしも前近代的な運営方法を維持してきたわけではないことを示す一つの事例として位置づけられる。

第2章
戦後改革期（1945-1960）

本章では戦後改革期（一九四五～一九六〇年）を扱うが、この時代に関しては得られた資料が極めて少ない。よっ農地改革と人口増加てここでは社会がどのように変容したかを整理した上で、限られた資料から推測できることを記述するに留める。

１
まずはこの時代における農村社会の変容を概観する。

戦後、 GHQ主導の下で農村の民主化・近代化を目的として様々な改革が行われた。とりわけ一九四六年より始まった農地改革は、戦前の農村社会の在り方に大きな影響を及ぼしてきた寄生地主制を廃絶し、等質的な自作農をつくり出す大改革であった。また戦後しばらくは引揚者や帰還兵たちによって人口が急増し、日本全体として深刻な食料不足に陥った。

年前後になると、ようやく「農地改革が終わって農地法が制定され、食料問題と二三男問題も解消し、豊作1955が続いて、農村は安定した時期を迎え」る。この頃確立された「戦後自作農型の農村」は「経営規模という単一の原理によって階層化された社会」であった。

この時代における弓弦の人口を把握できる資料はないが、『八郷町史』によれば、一九五五年まで弓弦が属してい5

た旧小桜村の人口は一九四四年から一九四五年にかけて九〇二人増加していることから、弓弦でも六〇人程度の人口

6増加があったと推測できる。また篤農社の社員数も、一九五五年から一九六〇年までが最多の四四名となっており【表１】、筆者が調査した限り四軒の分家が確認できた。

7

２

茅場に関して

本節では、当時の茅場の運営について記述する。

資料③によれば、一九四九年の総会で「萱生地新設ノ件」について議論されており、この資料からこの時期に茅場が新設されたことがわかる。戦後の茅場の新設は同町の他の地区にも見られ、これらは茅の需要が増加していたことを示唆する。

【表２】は、資料⑥から茅に関する情報を抜き出しまとめたものである。これによれば、茅の年間収入は一九五九

年から一九六一年まで平均四万円強となっている。あくまで参考であるが、消費者物価指数を材料として計算すると、一九六〇年当時の四万円は現在でいう二〇万円程度である。もし一九五九年以前も同様の売上があったとすれば、

かつ農村経済が豊かになったとされるこの時代において、多くの家が葺き替えを行った可能性が考えられる。

上、先述した四軒の分家のうち少なくとも一軒は茅葺きの主屋を新築していた。工業製品が普及し始める以前であり、戦後改革期に茅葺き建物の建替え・屋根の改築を行った家は一軒も確認できず、ほとんどの家はまだ茅葺きであった

戦後改革期における茅収入は高度経済成長期以降のそれに比べるとかなり大きかったといえる。筆者が調査した限り、

8

【表 1】弓弦の人口等
人口

世帯数

総農家数

専業

１種兼業

2種兼業

篤農社社員数

（人）

（戸）

（戸）

（戸）

（戸）

（戸）

（人）

1890

194

－

－

－

－

－

－

1920

－

－

－

－

－

－

37

～

－

－

－

－

－

－

－

1945

－

－

－

－

－

－

41

1950

－

－

－

－

－

－

42

1955

－

－

－

－

－

－

44

1960

235

48

43

23

10

10

44

1965

227

46

43

－

－

－

43

1970

－

－

39

27

5

7

37

1975

－

45

38

16

12

10

37

1980

－

45

36

14

6

16

34

1985

－

－

36

3

10

23

34

1990

－

45

30

4

0

26

34

1955

－

－

30

2

2

26

－

2000
2005

－
182

40
42

26
23

3
3

－
2

－
18

－
－

【表 2】1959-1986 年における篤農社の茅に関する収入・支出
収入

1959
1960
1961
1962
1963
1964
1965
1966
1967
1968
1969
1970
1971
1972
1973
1974
1975
1976
1977
1978
1979
1980
1981
1982
1983
1984
1985
1986

※茅収入は山林収入の一部

山林収入

茅収入

¥398,702¥49,300¥324,330¥702,100¥450,500¥30,700¥61,910¥773,500¥54,300¥15,700¥250,530¥535,607¥17,600¥87,300¥175,110¥798,100¥303,500¥61,500¥614,300¥238,700¥196,890¥614,220¥97,480¥6,100¥35,000¥49,860¥75,500¥32,000¥43,500¥41,500¥42,110¥14,400¥4,500¥11,260¥20,510¥11,260¥11,600¥14,700¥16,300¥14,300¥11,700¥14,000¥0¥0¥0¥0¥18,000¥34,700¥17,000¥50,000¥30,000¥6,100¥12,000¥16,900¥73,000¥32,000

植林費用補助金

支出
萱場火入れ

茅場掃除慰労費¥6,000¥6,000¥7,000¥6,000¥13,839¥56,397¥21,159¥50,286¥36,201¥0¥0¥57,339¥2,573¥0¥99,800¥45,117¥71,315¥0¥0¥0¥136,024¥0¥42,933¥27,454¥12,954¥72,367¥7,216¥7,938¥2,350¥2,350¥6,260¥9,625¥12,820¥10,920¥12,030¥13,230¥17,570¥12,460¥15,450¥11,255¥6,800¥10,530¥12,100¥13,780
記載なし
他の慰労費とまとめられる
他の慰労費とまとめられる
他の慰労費とまとめられる

各種作業慰労費

第3章
高度経済成長以降（1961-2000）－茅葺きの衰退－

高度経済成長期以降は、集落内の茅葺き屋根が次々工業製品に置き換えられ、それに伴いそれまでの生産体系が機能を失っていく時代である。本章ではそれがどのような過程で起きたかを、社会的・政治的な変化と集落内の階層関

農家の兼業化と農村集落の変貌係に着目して明らかにする。

３

まずこの時代において農村社会がどのように変容したのかを、「兼業農家」に着目して概観する。

高度経済成長期に入ると日本の主要産業は第一次産業から第二・三次産業へと大きく変化し、それに伴い農家と非農家の間に経済格差が生じるようになった。これを埋めるようなかたちで起きたのが農家の兼業化である。同時期に起きた農業の近代化によって生じた余剰労働力は、集落外で拡大する都市へと流出した。また農家の兼業化は、「戦

後自作農型」の均質な社会構造に所得原理という新たな階層原理を持ち込み、それによって専業農家と兼業農家ある
いは非農家の間に経済格差が生じるようになった。

弓弦における兼業化の流れは【表１】に示した通りである。七〇年に二七世帯が専業農家だったのが、八五年には三世帯にまで減少しているのがわかる。

また同じ旧八郷町の上青柳で行われた研究では、農家が専業と兼業のどちらになるかが、本家分家という階層関な違いはあるが、弓弦でも大方同じような傾向が見られた。

「就業機会の増加の中で、農外就業にいち早く転身し、農業を副次的なものとしていった」のだという。集落組織に様々

家は山林所有という利点を生かして、さまざまな自立経営農業の途を歩むことにな」ったのに対して、分家の多くは係に左右されることを明らかにしている。ここでいう本家は戦前における在村地主でもある。当集落においては、「本

9

⑴～⑶

大正の終わり頃

建築年代
屋根材

焼失→⑴建替え ( トタン )

※－は不明

Sg1
H1
1990-2000 年頃

Id1

⑴建替え

H2

⑴建替え

大正頃 築

H3

Sk3

1班

1990 年代

Sg2

1975 頃朝日⑶カンヅメ

トタン→瓦葺 ( 昭和終頃 )

Mn2
－

⑶カンヅメ

40-50 年前

H3 ⑶カンヅメ

弓弦

1970-80 頃

瓦

戦後 築

元々倉庫だったものを改築
昭和 30 年より使用開始⑴建替え

Sk4 K3 1960 年代前半
Id2

－

(Sg)

－

トタン

1980 年代前半 ⑶カンヅメ
⑶カンヅメ

(K)
⑴建替え

トタン

⑴建替え

Tk
K1

⑵瓦

弓弦
公民館

2班

Sk1 1977 年頃

Tb2

1978 年頃
1920 年頃

Sk2 ⑴建替え⑴建替え－

1940 年頃

1969 年頃

1963 年頃

卍

⑵瓦

Tb1
Mn1

Td4

H5
約 100 年前 築

3班

トタン

戦中 築

G

Ij

1970 年代後半 築

杉皮葺→－

Td3

－

－

旧集会場
「庵室」

K2

解体

H4

明治 35 年頃

1951 年築

杉皮葺→瓦 (S40)

⑴建替え

－

Sk4
´

Mz3 ⑵瓦葺

Sk3
´

戦後
瓦

柴内

1978 年頃

Td1⑴建替え

1986 頃

⑴建替え

Td2
Mz’

Mz2 と同時期

Mz1

K’
1992 頃

⑴建替え

⑶カンヅメ

Mz2

90 年代前半頃⑶カンヅメ

Mz4
1990 年前半頃

Sk2
´
Sk1
´

1975 年頃⑶カンヅメ【図 4】弓弦の茅葺き民家の建替え・改築種別とその年代

4班

茅葺き民家の建替え・改築と傾向

茅葺きを止めた時期

２

または不明

本節では、弓弦で茅葺き屋根が減少していく実態とその原因を、前節で述べた階層関係に着目して明らかにする。【図移住者 or 空き家

元々瓦 or 金属屋根

４】は計二三軒へのインタビューを元に、弓弦の茅葺き民家の建替え・屋根の改築がどのように進んだかを可能な限り で 示 し た も の で あ る。 本

月岡

現在も茅葺き屋根
元々茅葺き屋根梗概ではその詳細の記述は省く。

工業化が進むにつれ瓦やトタンなどの屋根材が流通

す る よ う に な る と、 茅 葺 きの家は葺き替え周期が訪れる 度 に、 以 下 の 四 つ の 選 択

肢 を も つ こ と と な る。 価 格が 高 い 順 に、 ① 建 替 え る、

②屋根のみを瓦に葺替える、③茅葺きの上から金属製の屋 根 を 被 せ る（ 本 論 で は この 状 態 を カ ン ヅ メ と 呼 ぶ ）、

④ 茅 葺 き を 維 持 す る、 で あ

10る。そして各家がどれを選択するかには、ある程度の傾向があった。ただもちろん家ごとに様々な事情があり、以下に述べることは必ずしも全ての家に当てはまるわけではない。

まず、早々に茅葺きをやめた家はいずれも農外所得を主とする兼業農家であり、逆に専業農家を続けた家ほど③④を選択する傾向が強かった。これは先述した通り専業と兼業、あるいは非農家の間に経済格差があったことの表れであると考えられる。そしてまた、戦前において階級が高かった家ほど専業を継続し、逆にそれ以外の家が兼業化しやすい傾向にあったことも先述した通りである。

次に、家の規模が小さい家程①②を、大きい家程③④を選択する傾向が見られた。これは家の規模が大きくなるにつれて①や②にかかるコストが大きくなることが一つの要因だろう。またこの大小は戦前の地主小作、本家分家関係に対応している。地主・本家階級の家は長い歴史を持つ場合がほとんどであり、①などはなおさら躊躇されるし、逆に小さな家はより大きく便利な家を建てようと①を積極的に選択したのだと考えられる。

他にも生活スタイルの違いなど様々な要因があるが、高度経済成長期以降も根強く生き続けた茅葺き屋根は、総じて大きな家で、戦前における上層階級で、農外所得の少ない家である傾向が強かったといえる。茅葺き屋根は必ずしもポジティブな理由だけで維持されてきたわけではなく、以上のように社会経済的な背景によっても説明し得るのである。

二〇〇〇年頃には弓弦の茅葺き民家はＨ１家のみとなってしまうが、その H1
家は現在に至るまで専業農家であり、かつ戦前における地主・本家階級であった。また、八郷地区に残る他の茅葺き民家もほとんどが上層階級の大きな家
である。

三

茅場の縮小と戦後日本の植林政策

次に本節では、篤農社の茅場が縮小し、機能を失っていく過程を記述する。

表２を見ると、一九六二年以降茅の年間収入が急に減り、これと入れ替わるように「植林費用補助金」を得るようになっていることがわかる。この背景には、戦後日本の植林政策があった。

五〇年代に入ると日本経済は復興の軌道に乗り、それとともに住宅建材用の木材の需要が増大したが、供給が追い

と
) して造

付いつかず木材価格は高騰した。そこで、国内における木材の大幅な増産、そのための天然林の伐採と人工林化を目的として政府が打ち出したのが「拡大造林政策」である。以降全国各地で、公共事業 造( 林関係補助事業林が行われるようになった。

あるときは無償にて運用することを可決」し、これを機に篤農社の茅場運営は終了した。

た者には斡旋料を支払う事が定められた。そして一九九三年には、茅場の管理について「手入れせず社員内にて運用減少と並行して茅場の縮小が進んだ。また茅の買い手もつかなくなってきたため、一九八二年には茅の販売を斡旋しそれ以降も一九六九、一九七二、一九七五、一九八三年と継続的に茅場への植林が話し合われており、茅葺き屋根のえられる。

方どの家も葺き替えを済ませてしまったのか、あるいは茅葺き屋根の減少に先行して茅場の縮小が起きていたとも考れているのがわかる。ただ調査した限りでは、一九六一年時点ではまだ多くの家は茅葺きであった。戦後改革期に大茅場は、この造林の格好の的になったのである。資料③によれば、一九六二年に「茅場ニ植林スル件」が話し合わ

11

３

東西冷戦と小麦生産量の減少

一章で述べた通り、弓弦では篤農社という存在があったためどの家も基本的にはカヤで葺けていた。しかし、篤農社から茅を買っていた家のある周辺の集落には共有の茅場がなかった可能性が高く、そこでは小麦藁で葺くのが一般的であったと思われる。また弓弦においても、家によっては麦藁を混ぜながら葺いていたし、付属屋を麦藁で葺いていた可能性もある。つまり少し視野を広げれば、小麦藁で葺いていた家が大半を占めていたということである。そういった家が茅葺をやめた原因は麦藁の耐久性能の低さ等の問題ももちろんあったが、そもそも小麦を生産しなくなったという点も大きかった。

第二次大戦に無傷で勝利し世界一の食糧供給国となったアメリカは、一九四八年に早くも穀物の国際需要が停滞す

ると、余剰農産物を大量に抱えこむこととなった。そこでアメリカは、対共産圏の味方を増やすことを意図した MSA
法の軍事援助、経済援助、技術援助という三つの項目に、新たに食料援助を含めることで小麦の輸出振興を図った。

四協定が結ばれると、安価な輸入小麦が国内市場を奪うこととなり、日そして一九五四年に日米相互防衛援助 (MSA)
本国内の小麦生産量は減少してくこととなったのである。こう考えると、世界を東西に分断した戦後の冷戦構造が、ある。

日本の農村地帯において茅葺屋根が減少するという現象に対して、部分的にせよ直接的な要因となっていた可能性が

12

第4章
「民家」の保存修理と「原始住居」の復元

戦後になると、茅葺き民家の文化財保存修理事業と原始住居の復元事業という、一般的な民家とは違ったかたちで茅葺きの施工が行われるようになる。本章では、この二つの事業がそれぞれどのような流れで行われるようになった

民家研究と文化財保存修理事業かを論じた後、それによって生じた生産体系の変容を明らかにする。

４

本節では、民家が学問の対象となり、文化財として保護されるまでの流れを記述する。
戦前民家研究日本における民家研究は、一九一九年の白茅会の活動に始まる。白茅会の構成員が建築家と民俗学者の協働であったことからもわかるように、民家研究はその始まりにおいて民俗学と密接に結びついていた。

日本民俗学の草分けとして知られる柳田国男は、民俗学を「名もなき民の過去の姿を現在の民間伝承によって復原し、時のながれの中に正しく身を置くことによつて、今日の生活に対する反省と、未来への判断のよりどころたらし

めやうとする」学問であるとした。民俗は史的研究の対象であり、同時に改善する対象でもある。民家研究も基本的始まる生活改善運動にも密接に関わっていた。一九三三年に出版された『農村家屋の改善』の中で、今は茅葺き屋

例えば今和次郎は、採集した民家に対して地理学あるいは人類学的な考察のもとで分析を行う一方で、大正期よりにこの二面性を持ち合わせていた。

13「何分にも火に對して抵抗力少く、且つ重根を「農村を表象する対称の如く最も特徴ある屋根」であるとした上で、14

量の重い點から餘程下部構造を全部に渡つて改良しないと耐震的に不都合である」と評価を下している。茅葺きは「農

15

16

15

12

村の象徴」である一方で、生活改善という文脈においては「改善すべき対象」とされていたことがわかる。

16

戦後民家研究戦後になると、より一層多くの研究者が民家へ関心を寄せるようになった。民主化の 動 き と 相 ま っ て、「 支 配 階 級 の 歴 史 だ け で な く、 庶 民 の 歴 史 を も っ と あ き ら か に し【図 5】茨城県内文化財建造物の 5 年毎の指定件数なくては、という声が高ま」り、民家は「庶民の建築」として脚光を浴びたのである。
農村調査と平行して民家の大量採集が行われ、間取・構造などの階層的分析や地域的分布の把握が進んだ。特に昭和三〇年代に入ると、それまで社寺建築の保存修理事業に携わっていた浅野清などの建築史家が、そこで得られた復原研究の成果を民家に応用するようになった。これによって復原的調査および編年という調査方法が一般化・体系化され、以後民家研究の主流となっていった。
しかし民家研究が進展する一方で、農村の開発や産業構造・生活様式の変化などによって研究対象である民家自体が急速に失われ始めていた。研究者たちはこのままでは「貴重な民族の伝統が暗に葬られてしまう」とし、保存措置の必要性を訴えるよう

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に な る。 そ こ で 一 九 六 六 年 か ら 一 九 七 八 年 に か け て 実 施 さ れ た の が「 民 家 緊 急 調 査 」である。この調査は日本全国各地で文化庁の調査事業として行われ、数多くの民家が

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文化財の指定を受けることとなった。加えて一九七七年からは、それまで体系的な調査研究が行われていなかった近世社寺建築についても緊急調査が実施され、それに基づく保護が開始された。

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そのうち一部でも茅葺きを含む建物

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国または県によって指定された重要文化財建造物（単位：棟）

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民家や近世社寺建築といった種別の建造物は、従来の保護の主たる対象であった中世以前の社寺建築等に比べ現存 す る 遺 構 数 が 飛 躍 的 に 多 く、 こ れ ら の 建 物 に は 茅 葺 き が 多 数 含 ま れ て い た。 例 え ば 茨 城 県 内 で 一 九 六 六 年 か ら

一九七六年の間に重要文化財指定された三五棟のうち、一九棟は茅葺きを含む建物であることが確認できた【図５】。

八郷地区においても一九七六年に羽生家住宅、一九八三年に善光寺楼門が重要文化財の指定を受けたが、この二つも茅葺きである。

つまり戦後、一般の民家における茅葺き施工が減少していく一方で、文化財保存修理事業における茅葺き施工が増加していったのである。ここで重要なのは、保存の対象となった民家は「歴史資料」として価値を認められたものであり、ゆえに多くの修理事業は、対象民家を「ある時点における姿かたち」に復原することを第一の目的としていた

考古学と原始住居の復元事業ことである。あくまで形が重要なのであって、その生産方法までは問われていなかった。

２

これまで全国各地の原始・古代遺跡で復元されてきた竪穴住居は、そのほとんどが茅葺きである。しかしそれらの住居が茅葺きであったという科学的な証拠はほとんどなく、むしろ近年では中筋遺跡や御所野遺跡をはじめとしたい
くつかの遺跡で、それらが土屋根であったことが明らかにされてきている。

本節では、原始住居が茅葺きであるというイメージがどのようにつくられたのか、また原始住居を復元し、それを再現しようとする試みがどのような背景の下で行われるようになったのかを、先行研究をもとに記述する。

原始住居を復元しようとする試みは、一八世紀の工匠が考案した天地根元宮造に始まる【図６】。それが描かれる

当時の学者たちは伊勢神宮のつくりを神秘論・ようになる過程とその背景は井上が明らかにしている。井上によれば、
19

道徳論ではなく、合理論・技術論によって理解しようとしたのだという。一部の田舎の茅葺き民家に同じように千木が乗せられていたことを知った彼らは、伊勢神宮は茅葺きの民家から転じたものであると考えた。伊勢神宮が茅葺きなのは「質素倹約の大切さを示すため」ではなく、太古の家は元々全て茅葺きであり、神宮はその姿を今に留めているにすぎない。そして、この太古の家として描かれたのが天地根元宮造であった。原始
住居が茅葺きであるという考えは、伊勢神宮を通してつくられたものだったのである。
この天地根元宮造を神社建築の祖であるとする建築史観は、伊東忠太や関野貞にも採用され、明治以降の研究者の間でも定説化することとなる。しかし、天地根元宮造は科学的な証拠には全く基づいていなかった。昭和一〇年頃になると、一部の研究者から考古資料に基づいた否定的な意見が出されるようになる。
その一人が関野克である。関野はそれまで発見されてきた竪穴住居址の平面形状が円【図 6】天地根元宮造（関野貞）【図 7】登呂遺跡の復元住居型であったことなどを根拠に、天地根元宮造を明確に否定した。そして戦後登呂遺跡において、中国地方で古くから砂鉄精錬に使われていた「高殿」を参考にして、天地根元
宮造とは全く異なる構造の「原始時代住居址」を復元してみせた【図７】。しかし、ここ で も 茅 葺 き で あ る こ と は 変 わ ら な い。「 茅 葺 で あ つ た と の 根 拠 は 明 瞭 と は い え な い 」
ことは自身でも認めていたが、関野は当時の限られた資料から、茅葺きである可能性が一番高いと判断した。この点においては、天地根元宮造のイメージを引きずったとも考えられる。また何より、明確な根拠がなくてもそれを復元しなくてはならないような社
会的・政治的な要請があった。

21

20

一九四三年に発見された登呂遺跡は戦後、日本文化の始まりとされた弥生時代の象徴 と し て、 ま た 皇 国 史 観 か ら 実 証 主 義 に 基 づ く 歴 史 観 へ の 転 換 を 象 徴 す る も の と して、社会的に極めて大きな注目を集めた。そんな中で、同遺跡を「保存顕彰」することを目的として行われたのが原始住居の復元事業であり、その設計を任されたのが関野だったのである。
関野が設計した茅葺きの復元住居は一九五一年に一号棟が竣工し、一般大衆にもそのイメージを植え付けることとなった。そしてこれ以降登呂遺跡のそれが指標となり、全国各地の遺跡で茅葺きの復元住居が建てられることとなったのである。
しかし先述の通り、近年では考古学的発見によりそのイメージは覆されてきている【図８】。また佐藤は、諸外国の民族誌に記録されている竪穴住居がみな土屋根であることから、「日本でつちかわれた茅葺きの竪穴住居のイメージはきわめて特異なものである」と述べる。
のなかで学者らによってつくられた虚構である可能性が高いといえる。この虚構の原
始住居は、後に八郷町と合併することとなる旧石岡市でも建てられている。一九九〇
年に開園した「常陸風土記の丘」（以下、風土記の丘）では、一〇棟の竪穴住居を含む合計一六棟の茅葺きの建物が建設された【図９】。

【図 8】御所野遺跡の復元住居【図 9】常陸風土記の丘「古代家屋復元広場」

22

つまり原始住居が茅葺きであるというイメージは、社会的・政治的な要請との関係

23

３ 茅葺き施工の近代化と茅産地の集中化

本節では、上述した文化財修理や原始住居の復元といった新たな事業の登場が、茅葺きの生産体系にどのような変容を及ぼしたのかを明らかにする。

まず八郷地区の重要文化財を例に、一般的な茅葺き民家で行われていた茅葺き屋根の施工と、文化財修理事業等で行われるそれがどう異なるかを示す。本梗概では結論だけ述べるが、この二つが大きく異なるのは前者が直営方式であったのに対し、後者ではほとんどの場合が請負方式で行われることである。そして後者の場合、材料となる茅の確保は請負った建設業者か茅葺き職人が行うことになるが、当然自ら刈り集めることはできないため、どこかから購入する必要が生じてくる。

次に、現在農業を営む傍らで茅の販売を行っている農家Ａさんへのヒアリングをもとに、これら事業に使われる茅がどのような場所で生産されてきたのかを明らかにする。

Ａさんの住む稲敷市上之島は、霞ヶ浦一帯に広がる低湿地地帯に属する。周囲に山がないこの地域では茅は燃料や肥料としても使われる重要な資源であったため、ほとんどの家が自前の茅場を持っていた。そしてその中でも、Ａさんのような大きな茅場を持つ家は古くから茅の販売を行ってきたという。

まとめると以下のようになる。新たに登場した二つの事業において、施工を担った建設業者は茅を購入する必要に含まれている。

全に入れ替わっていたという。Ａさんは現在、関東の様々な場所に茅を出荷しており、その中には「風土記の丘」も

上記の二つの事業が始まってからである。取引相手は徐々に家から建設会社や職人へと変わり、二〇〇〇年頃には完Ａ家の取引相手は、元々は「茅場が小さい、あるいはもっていない家」であった。それが変わりだすのは、やはり24迫られた。しかし当時から茅の販売を行っていた場所はそう多くはない。ゆえに、Ａさんの家のようなごく一部の産
地に生産が集中化し、茅は他地域からトラックで運ばれるものとなったのである。

ちなみに篤農社でも一度だけ、一九八五年に千葉県の建設会社へ茅の販売が行われている。ただ篤農社の場合、茅場が山の傾斜地にあったため運搬が容易でなかったこと、既に茅場が縮小過程にあったことなどを理由に、業者への販売は継続化しなかったのだと思われる。

第5章「茅葺き」の価値付けと保存活動の展開

高度経済成長期を過ぎたころから、ようやく茅葺きそのものが各文脈で評価されるようになる。本章ではその過程

学術的文脈における茅葺き

小- 林梅次と安藤邦廣-と、それによって新たに生み出された生産体系＝保存活動を記述する。

５

日本でいち早く「茅葺き」を主題とした研究者として、民俗学の分野では小林梅次、建築学の分野では安藤邦廣があげられる。本節ではこの二人の著書から、茅葺きの研究がどのような問題意識の元で始まったのかを明らかにする。

小林は昭和三〇年代後半から研究を開始し、その成果を一九八四年に『日本の草屋根 伝承の技術を追って』とし慣習が急速に失われて行く中で、「民俗」を審美化し、そこから国民性や民族性を導き出そうとする傾向を強めていいう実践に結びつけようとする学問であった。しかし高度経済成長期以降の民俗学は、それまで対象としてきた古いを考えた方がわかりやすい。先述した通り柳田が構想した民俗学は、民俗を通して過去を学び、それを生活改善と小林にどのような問題意識があったかは、本人が著書の中で述べている動機より、むしろ当時の民俗学全体の傾向のである。

てまとめている。小林の研究は、茅葺き職人の技術やその地方ごとの特色を全国的な視野で明らかにしようとしたも25

生活技術としての民く。小林にもその傾向があったことは「日本人の心意伝承をそこにみて、深い感銘を受けた」という文章などから家』としてまとめている。安藤が研究を開始した動機は、この前書きの部分に記されている。

一方安藤は、一九七〇年頃から研究を開始し、一九八三年にその成果を『茅葺きの民俗学

読み取れる。

26

安藤はまず、「高度経済成長も終わりを告げ、一転して省エネルギー時代を迎えた今日」において、「他の工業製品27

と同様に使い捨てられるものとなっ」てしまった住宅の生産方法を見直すべきだと説く。その上で、「幾世代にもわたって受け継ぐ社会的資産」であった民家の生産方法を評価し、茅葺きを通してその「技術のあり方やそれを支えた社会的仕組み」を明らかにしようとした。ここで安藤のいう技術は、小林のいう職人のそれとは違い、民家に暮らす生活者側の手にある。安藤は茅葺きの生産における住み手の主体性を重視していた。

安藤にも小林と似たような視点がなかったわけではないだろう。しかし安藤は、サステナビリティという文脈で茅葺きに現代的な価値を見出している点で小林とは大きく異なっていた。茅葺き民家を歴史的資料としてではなく、これからの住宅のあり方として評価する。このような視点があったからこそ、安藤は茅葺きの保存活動に積極的に身をグリーン・ツーリズムの展開と茅葺きの地域資源化投じていくことになったのだろう。

２

次に本節では、社会・政治的文脈で茅葺きが価値づけられるようになる流れを見ていく。

高度経済成長が終わる一九八〇年代、日本は「安定成長」への転換を余儀なくされる中で、国土の均衡ある発展が問われるようになる。この頃農村では、米をはじめとする全般的な農産物過剰基調、中山間地域の過疎化、農業後継者難、耕地の荒廃化等の様々な問題が深刻化し、これらの解決のために農村の地域活性が課題となっていた。一方都市では、無秩序で際限のない開発による環境破壊が進んでいた。そして都市居住者は、都市において希少となった自然や伝統文化などとのふれあいの機会を農村へ求めるようになっていた。このような農村の地域振興の問題と、都市住民の脱都会志向の二つを背景として、農業・農村の多面的機能を活かした都市農村交流が重要視されるようになる。

このような流れの中で、一九九二年に農林水産省によって提唱されたのがグリーン・ツーリズムである。グリーン・ツーリズムは「緑豊かな農村地域において、その自然、文化、人々との交流を楽しむ、
滞在型の余暇活動」であり、八〇年代末に自然破壊等の多くの問題を引き起こしたリ
ゾート開発に代わる新たな観光形態として、全国の農村に普及していった。
八郷町でも、グリーン・ツーリズム推進協議会が設置され、様々な取り組みが行われた。グリーン・ツーリズムは、農村で暮らす人々が、その町に内在する資源・可能性を見つめなおすきっかけにもなる。これに先述した安藤による学術的価値づけが合流することで、八郷町の茅葺き民家は新たに地域資源として認識されるようになった。
二〇〇三年に八郷町観光協会は、八郷を訪れた人々に茅葺き民家を巡ってもらおうという趣旨で「やさと茅葺き民家めぐり」（以下、茅葺きマップ）を作成し、これが大き八郷で展開される様々な保存活動

な反響を呼んだという【図１０】。

３

文化財以外の茅葺き民家は、地域資源として認識されたことではじめて保存の対象となった。本節では、これまで八郷地区を中心に展開されてきた保存活動を記述する。
茅葺きマップが作成された翌年二〇〇四年、茅葺き民家の住人や職人、町の観光協会、
及び当時筑波大学の教授であった安藤邦廣を中心に、任意団体「やさと茅葺き屋根保存会」 以( 下、 保 存 会 が) 設立された。保存会は毎年冬に、会員とボランティアの協働によって茅を刈集め、それを茅葺き民家の所有者に安く提供するという取り組みを行っ【図 10】茅葺きマップ【図 11】KEK での茅刈り

28

ている【図１１】。この取り組みは、各家が自力で行うようになっていた茅の確保を協働で行うことで、その負担を軽減しようとするものであった。

二〇〇五年、八郷町は隣接する石岡市と合併し、新石岡市として再編された。以後、八郷地区における茅葺きの保

存活動は石岡市によって行われることとなる。ここで重要なのが、四章三節で触れた「風土記の丘」が八郷地区と同じ行政区域となったことである。

上述した通り材料の確保という問題に関しては保存会が新たな取り組みを始めていた。しかし一方で、依然として棟の茅葺き建物を所有する「風土記の丘」
大きな問題とされていたのが茅葺き職人の高齢化と後継者不足である。計 16
でも、それは緊急の課題となっていた。そこで「風土記の丘」と市が協力し、二〇〇六年より開始したのが「茅葺職人育成事業」である。この事業は「風土記の丘」がベテランの職人を雇い、その方の指導のもとで若い職人を育てるという内容のものであった。現在八郷の茅葺き民家の多くは、ここで育った職人によって葺かれている。

四章では、「風土記の丘」に建てられた茅葺きの竪穴住居が虚構である可能性が高いことを示した。しかし、この施設が職人育成の拠点となり、茅葺きの保存に繋がっているのもまた事実である。復元された竪穴住居が茅葺きでなかったならば、このような活動は生まれなかったかもしれない。

以上みてきた二つに加え、地域おこし協力隊の取り組みや二〇一七年から始まる景観保護という観点による補助金制度など、八郷（石岡市）では様々な保存活動が互いに連携しながら展開されてきた。

結章

本論文では茨城県旧八郷町弓弦を対象とした調査から、序章で設定した三つの目的に対して以下のような知見が得
られた。

① 高
 度経済成長期以降多くの茅葺き屋根が失われていった背景には、生活習慣や産業構造の変化等に加え、戦後日本の植林政策や東西冷戦体制があった可能性を示唆した。その上で、それでも根強く生き続けてきた茅葺きの家は総じて大きな家で、戦前における上層階級で、農外所得の少ない家である傾向が強かったことを明らかにした。も年代以降展開される保存活動に組み込2000

ちろん他にも様々な事情があるにせよ、茅葺き屋根は必ずしもポジティブな理由だけで生き残ったわけではなかった。
そしてそれらの一部は文化財として保護されることで、それ以外はまれることで今日まで存続してきた。

② 民俗学と建築学が接触することで、 1920年前後から民家が学問の対象となった。そこでは茅葺き屋根は「農村の象徴」とされた一方で、生活改善という文脈においては「改善されるべきもの」とされていた。また戦後の民家研究の進展と並行して多くの民家が建替え・改築されるようになったことで、「歴史資料」として価値の認められた一部の茅葺き民家は文化財保護の対象なった。

原 始・古代の竪穴住居が茅葺きであるというイメージは、社会・政治的な要請との関係の中で、学者らによって世 紀 に 伊 勢 神 宮 を 通 し て つ く ら れ、 戦 後 登 呂 遺 跡 でつくられた虚構である可能性が高いことを示した。それは 18
復元住居が建てられたことによって一般大衆にも植え付けられたのである。

高 度経済成長期になると、今度は一部の研究者が茅葺きという「技術」に着目するようになる。そこでは茅葺きは「日本の真意伝承を伝える民俗」として、あるいは「使い捨てとなってしまった住宅に対するオルタナティブ」

として学術的な評価が下された。また 90
年代以降になると農村の地域振興問題と都市居住者の農村志向が結びつくことで、茅葺き民家は「地域資源」として、社会的・政治的にも価値が認められるようになった。

③ ま ず弓弦の篤農社を事例として、近代以降も茅葺きが多く残っていた地域において、その生産体系は必ずしも前
近代的なものを維持したわけではないことを明らかにした。篤農社は、明治政府以降の入会林野を解体させる政策への対抗策として設立された近代的入会組織であり、そこでは茅は社員及び他の集落の者との間で、金銭によって売買された。

高 度経済成長期以降、一般的な民家における直営方式の茅葺き施工が行われなくなる一方で、民家の文化財保存修理事業や解体移築、原始住居の復元事業等における請負方式の施工数が増加した。そこで施工を担った建設業者

や職人は茅を購入する必要に迫られたが、当時から茅の販売を行っていた場所はそう多くはなかった。ゆえに早くから茅の商品化が起きていたごく一部の産地に生産が集中化し、茅は他地域からトラックで運ばれるものとなった。

上 述した二つの事業で行われる茅葺きの生産は既存のシステムを利用していただけに過ぎず、またそのシステムで生産される茅葺きは非常に高価なものであった。それに対して 2000
年代に入って新たに展開されるようになった保存活動はその生産体系を自ら構築し、諸問題を解決しようとするものであった。茅刈りや葺き替えを共同作業で行う保存会の取り組みや、「風土記の丘」の職人育成事業などの様々な活動が互いに連関し合い、それらが総体として現在の茅葺きの生産体系をつくりあげているのである。

以上三つの視点から、本論文では「茅葺きの近現代史」を描いた。しかし本論はあくまで弓弦という一地域を中心とした調査に基づくものであり、対象とする地域が違えば描かれる歴史は当然違うものとなるだろう。これまで述べてきたことが、他の地域でどこまで普遍性を持つかはわからない。また②の「表象」については、本論で触れられなかった研究者や建築家も多く、検討が十分とは言えない。これらは今後の課題となるだろう。

しかし少なくとも、本研究を通して「茅葺き」に対する新たな歴史観は提示できたと考える。茅葺きは「伝統」や「前近代」という小さな枠におさまるようなものでは決してない。近代以降の事物連関の中を、茅葺き屋根は変容しながら生きているのである。

注釈

年時点でもお1945（万円）となる。
22.32％であることを踏まえ、
7.1

年代になってからであるため、このような区分とし
1960

）
1983
２） 笹木篤「現代に残る茅場の伝統的管理システムと茅葺民家集落についての研究－「井内の茅場」の伝統的保存と地域住環境の再生への展望－」（『住１） 安藤邦廣『茅葺きの民俗学』（はる書房、

ている。

年時点で約
2005

73

、 2014）
 総研研究論文集』 No.41
３） 一般に高度経済成長は 1955
年から始まるとされるが、農村への影響が顕著になるのは

％、
7.5

） p29
2011
５） 戦後日本の食料農業農村編集委員会『農村社会史』（農林統計協会、 2005
） p72～

４） 山下詠子『入会林野の変容と現代的意義』（東京大学出版会、）
2005７） 旧小桜村（小桜地区）の人口に占める弓弦の割合が、 1890
年時点で約６） 八郷町史編さん委員会編『八郷町史』（八郷町、

よそ ％程度であったと仮定すると、
×＝ （人）という計算になる。
7
900
0.7
63
８） 令和元年の消費者物価指数を、年をとして計算すると
÷＝、 5.58
× （
100
1960
17.9
100
17.9
5.58
4万円）＝
、 1994、 103-127）（『地域調査報告書』 16９） 中川正ほか「茨城県八郷町上青柳における集落組織の変容」
１０） 以前からトタンや瓦で葺いていた家も数軒あったが、いずれも資金力のある家である。
１１）『平成年度 森林及び林業の動向』（林野庁、 2014）25
（日本経済新聞社、 1996
１２） 岸康彦『食と農の戦後史』
）

） p6
p5-7

郭団体である生活改善同盟会、その他様々な官民の団体が展開した社会教育事業の総称である。

巻第 ・
） p35
１３）「民俗学研究所発足のことば」（『民間伝承』第 11
4 号
5 併合、民間伝承の会、 1947
１４） 大正期から昭和期に展開された生活改善運動とは、衣食住などの人々の消費生活、あるいは生活習慣全般の合理的改善をを目指し、文部省の外年
1966１５） 今和次郎『農村建築の改善』（日本評論社、 1933
） p159１６） 同書p160
１７） 文化庁監修（編集代表 太田博太郎）『民家のみかた調べかた』（第一法規出版、 1967
） p4
月
1 号、日本建築学会、）
2009

１８） 浅野清ほか「民家研究および保存の将来計画」（『建築雑誌』

１９） 井上章一『伊勢神宮－魅惑の日本建築』（講談社、

２０） 山間部に多い棟押えで、安藤はこれを「置千木」と呼ぶ。名称は地域によって様々である。

２１） 関野克「登呂の住居址による原始住家の創造復元」（『建築雑誌』 1951
年 月
） p10
5 号、日本建築学会、 p7-11２２） 青柳憲昌「関野克の登呂遺跡住居復原案の形成過程と「復元」の基本方針」（『日本建築学会計画系論文集』第 75
巻第

か
3

代
4 程前ではないかという。
）
2012

）
2080
２３） 佐藤浩司「第二節 民族誌からみた北東アジア・北アメリカの竪穴住居」浅川滋男編『先史日本の住居と周辺』（同成社、２４） 詳しい年代は不明。 さA んによれば

２７） 安藤邦廣（前掲書）

）
2003

）
2005

号、
654

、
2010

p2073-） p94-119
、 p94
1998

HP.2024/2/21.https://www.shizuokatoromuseum.jp/toro-site/２５） 小林梅次『日本の草屋根－伝承の技術を追って－』（相模書房、 1984）
２６） 岩本通弥ほか編『民俗学の可能性を拓く「野の学問」とアカデミズム』（青弓社、

） p25
1937
静
”. 岡市立登呂博物館

２８） グリーン・ツーリズム研究会中間報告書（ 1992）
、 p9

図版 出 典登.“ 呂遺跡のあゆみ

図２）の航空写真に一部加
Google Earth
図６） 関野貞『日本建築史講話』（岩波書店、
図７）静岡市立登呂博物館（
図１０） 八郷町観光協会「やさと茅葺民家めぐり」

history/,(2024/2/21)
図８） 高田和徳『縄文のイエとムラの風景 御所野遺跡』
（新泉社、

謝辞

本研究を進めるにあたり、本当に多くの方々にお世話になりました。この場を借りて感謝申し上げます。

まず何よりも調査に協力していただいた弓弦の皆様、突然押し掛けたよそ者の自分を温かく受け入れて下さり、本当にありがとうございました。皆様から聞いた弓弦や各家の歴史、どこが本家でどこが分家などといった話は、郊外住宅地で生まれ育った私にとっては何もかもが新鮮でした。また仕事や子どもの頃の生活、戦争についてなどの、本研究とは直接関係しない話もどれも興味深く、非常に貴重な経験となりました。特に寿盈さんは、何度も家にお邪魔しお話をさせていただきました。篤農社の存在を知ったのも、寿盈さんとの出会いがあったからでした。また秀了さんにも、篤農社の資料を見せていただくために何度も家にお邪魔することになってしまいました。お二人をはじめとした弓弦の皆様、本当に、本当にありがとうございました。

弓弦以外でも、八郷では大変多くの方にお世話になりました。まず、八郷に行く都度家に泊めて下さった清彦さん、「おばあちゃん家探検隊」のたきたさん、しげさん、井上さん、本当にありがとうございました。皆さんのご協力と応援があったからこそ、心折れずに研究を進めることができました。また保存会の新田さんにも、特に八郷での調査を開始したばかりの頃に、研究の相談に乗って頂いたり、また寿盈さんをはじめとする茅葺き民家の家主の方を紹介して下さったりなど、大変お世話になりました。私が一番心細かったあの時期を乗り越えられたのは新田さんがいたからこそです。

他にも、ここには書ききれない位多くの方々にお世話になりました。本研究は数多の出会いの連続の上に成り立っており、決して私一人では書き上げる事はできませんでした。本研究を通して出会った全ての方々に、感謝を申し上げます。