博 士 （ 文 学 ） 竹 村 幸祐
学 位 論 文 題 名集 団行 動原 理の 文化 間 多様 性と その 社会 構造的 原因の解明
学 位論文内容の要旨

本論文では、集団状況で働く心理過程に対する文化的影響を検討している。従来、「東アジアは集団主義的で、北米は個人主義的」とする主張（elgI，Hofstede，1980)が広く受け入れられてきた。しかし、近年の比較文化心理学的・文化心理学的研究の成果として、北米人も東ア ジア 人と 変わ らな しゝ ほどの集団主義的傾向を持つことが 明らかにされた（e.g.，
Oyserman，Coon，＆Kemm
elmeier，2002)。その一 方で、集団行動の背後にある原理が文化によって異なることも主張され（eIgI，Yuki，2003）、東アジア人と北米人がそれぞれどのような意味で集団主義的であるのか、その詳しい解明が求められている。本研究は、集団行動の背後にある心理過程が東アジアと北米の間でどのように異なるかを明らかにすることを第一の目的として実施された。また、第二の目的として、集団行動を導く原理が文化間で異なるとして、その文化差を生み出している社会構造的要因が何であるかを解明することを目指した。以上の目的の下、質問紙調査・実験室実験の 手法を用い比較文化研究が実施された。
ま ず、 集団 状況 での 心理 過程が東アジアと北米でどのように 異なるかについて、Yhki（2003）によって提唱された仮説が検証された。すなわち、東アジアでは、所属集団（内集団）内部の要素、特に、ヌンパー間の関係構造や互酬性が集団状況において重要な役割を果たすのに対し、北米では、内集団と他の集団（外集団）の間の関係、特に、集団間の優劣関係が重要な役割を果たすとの仮説が、研究1〜3で検証された。
まず研究1
では、信 頼行動において、アメリカでは内外集団間の弁別性が重要であるのに対し、日本では対人ネットワークの存在こそが重要な意味を持つことが示された。実験では、分配委任ゲームを用しゝて、直接面識のない内集団メンパー・外集団ヌンパーに対する信頼行動が日米で測定された。その結果、アメリカでは内集団メンパーが信頼されやすく、外集団メンパーは一貫して信頼されにくいというバタンが得られた。これに対し、日本では、たとえ外集団メンパーが相手でも、相手と自分が対人ネットワークでっながっていることさえ示
唆されれば、内集団メンパー相手の時と同じくらい信頼されやすいことが明らかにされた。
研究2では、内集団に対する日本人の協力行動を支える心理傾向の特徴が明らかにされた。
実験では、公共財ゲームを用いて、実験室内で形成された即席の集団に対する協力行動が日米で測定された。その結果、日本人の協力行動の背後には、「集団内の非協力者は制裁される」とデフォルトで仮定する心理傾向があることが明らかにされた。一方で、アメリカ人はこうした心理傾向を持っていないことが明らかにされた。
研究3
では、記憶課 題を用いた日米比較実験が実施された。その結果、日本人は内集団内部のメンパー間関係やメンパーの動向に対して注意を払いやすいのに対し、アヌリカ人は内― 85 ‑

集 団 と 外集 団 の問 の優劣関係 に対して 注意を払 いやすい ことが明 らかにさ れた。
以上の研究1〜3を通じて、集団状況での心理過程が東アジアと北米で異なることが明らかに された。東アジアでは内集団内部のネットワークや制裁、互酬的関係が、北米では内外集団 間の弁 別や優劣 関係が 重要であるとの仮説を支持する結果が得られた。研究4A． 4
Bおよび 研究5では、 さらに 、東アジアと北米で集団状況での心理過程がなぜ異なるのかを検討した。文化差を生み出している要因を明らかにすることにより、「東アジアと北米」についてだ
け 言及していた仮説が、社会一般を対象としうる仮説に理論的発展を遂げることができる。
本 研究で は特に、 上の研 究3の知見に注目し、内外集団間の優劣関係に対する関心（集団間比 較志向）が北米で特に強いのは、関係流動性（当該社会における新しい対人関係を形成できる機会の多さ；Yukietal.
，2007)が北米で東アジアよりも高いためであるとする仮説を提唱した。
研究4A．4B
で は、関 係流動性 が集団 間比較志 向を高める理由について、高流動性社会の競争性に注目した仮説を検証した。高流動性社会のように、社会的相互作用の範囲の広しゝ環
境 では、他者よりも優れたパフオーマンスを示すことが大きな利益にっながりやすい(Frank＆Cook,1995)。こうした競争的関係が、個人間の競争から集団間への競争に転化し(Probst，Carnevale，＆l
Yiandis，1999)、その結果、内外集団間の優劣関係に注目する集団間比較志向 が 高 く なっ た と考え られる。 研究4A
で は日本と アメリ カで、研 究4B
では 日本とカ ナダで質問紙調査が実施された。いずれの調査でも、集団問比較志向に加えて個人間比較志向（自己 と他者の優劣関係に対する関心）が競争性の指標として測定された。仮説が正しければ、個 人 間 比 較志 向 の高い 個人ほど 高い集 団間比較 志向を 示すと予 測され る。研究 4
Aと4Bの結 果、個人間比較志向と集団間比較志向が正の相関関係にあることが明らかにされた。さらに 、集団間比較志向における文化差は、個人聞比較志向の文化差によって部分的に説明される ことが明らかにされた。以上の結果は、北米における集団間比較志向の高さは、高流動社
会 で の 競 争 性 に よ っ て も た ら さ れて い ると レ ゝう 仮 説 を支 持 して い る。
研究5では、関 係流動 性が集団間比較志向を高める理由として提唱された、もうひとつの仮説が検証された。関係流動性の高い社会では、望ましい社会関係を築くために、望ましい資 質を持つ他者を見っけ出すとともに、自分自身も望ましい資質を持つ人物だと他者からみな される必要がある。そしてこの時に、各集団についてのステレオタイプが、その集団に所属 するメンパーの個人的資質を推測するための統計情報として使用される、すなわち、統計的 差別(Thurow, 1975)が行われ ると考 えられる 。その結果、内外集団問の優劣関係が個人に とって重要な意味を持っようになり、集団聞比較志向が高くなると考えられる。この仮説の 概念的 検証とし て、研 究5
では、相互作用相手に関する予期が集団間比較志向に及ぼす影響 を検討する実験を日本で行った。実験の結果、見知らぬ他者との相互作用が予期される状
況 では、たとえ一般的に関係流動性の低い日本社会においても、集団間比較志向の高くなる
こ とが示された。さらに、同じ見知らぬ他者との相互作用が予期される状況でも、相手が参加 者の個人的資質に関する知識を持っている状況（内集団についてのステレオタイプが問題に なりにくい状況）では、集団間比較志向が低くなることも示された。以上の結果は、内集団 に対するステレオタイプに基づいて他者から判断されるという期待が、集団問比較志向を高くすることを示している。
以上のように、本研究では、東アジアと北米では集団状況で働く心理過程が異なること、−86―そして、その文化差の背後には、関係流動性という社会構造的要因が存在することを明らかにしてきた。総合考察では、以上の研究成果を整理した上で将来の課題が議論された。特に、本研究が明らかにしてきた文化差と、これまで多くの先行研究が示してきた個人主義的傾向の 文 化 差 が、 ど の よう に 統 合的 に 理 解さ れ る のか 、 そ の可 能 性 に つい て 議 論し た 。

ー 87一

学 位論文審査の要旨
主査
副査
副査

准教授 結城雅樹
准教授 高橋伸幸
教授 仲 真紀子

学 位 論 文 題 名集団行動原理の文化間多様陸とその社会構造的原因の解明
本 論文の 目的は次 の2点である。第一は、人の集団行動を生み出す心理過程の質的な文化差、特に、東アジア人と北米人の間に存在する差異を明らかにすることである。第二は、その文化差を生み出している社会環境要因を解明することである。
従来、比較文化心理学では、「東アジア人が集団主義的であるのとは対照的に、北米人は個人主義的である」と信じられてきた。だが、近年の実証研究において、北米人が、所属集団（内集団）への愛着や協力行動、またそれ以外の集団（外集団）に対する差別行動など、東アジア人に負けず劣らず高い集団主義的傾向を持つことが見いだされてきた。だが、これは必ずしも両地域の人びとの間に集団主義の文化差が存在しないことを意味するわけではない。
そこで本論文は、東アジア人と北米人の間には、集団主義の強度には明確な差がないとしても、実はそれを生み出す心理過程に質的な差異が存在するのではないかとの仮説を検証することを目的とする。具体的には、東アジア人は内集団の内部の対人関係の性質に注意を払い、相互協力関係を維持することに動機づけられているのに対して、北米人は内集団と外集団との問の相対的な地位格差に注意を払い、内集団の地位向上に動機づけられているとの仮説を検証する。本論文では、さらに、こうした集団行動原理の文化差を生み出す社会的なメカニズムについて、両地域の人びとを取り巻く社会生態学的環境の特徴に注目する適応論の立場から検討を行っている。特に注目したのはなぜ北米人が集団間の地位格差に注目するのかであり、その理由について2つの仮説を提出している：1）北米のような対人関係の流動性（「関係流動性」）の高い社会では競争的なー人勝ち市場が発達しやすいが、競争は集団レベルでも展開されるため。2）関係流動性の高い社会では初対面の他者と出会う機会が多いので、他者から集団所属性に基づぃて評価されることが多いため。以上の仮説を実証的に検討するために、日・米・加の各国において、実験室実験、質問紙法実験、および質問紙調査を含む合計
6つ の 実 証 研 究 が 行 わ れ た 。 結 果 は お お む ね 仮 説 を 支 持 す る も の で あ っ た 。
本論文の意義として第一に挙げられるのは、「東アジアは集団主義的で、北米は個人主義的である」とする従来の通説に対する具体的反証としての価値である。本論文の実証研究の結果、北米人が東アジア人以上に内外集団の弁別に強固であること（研究1）、また内外集団間の 優劣関係 に強い 関心を持っていること（研究3〜4)が確認された。これらは、従来の枠組
み に は 収 ま り き ら な し ゝ知 見 であ り 、そ の 再考 を促 す もの で ある 。
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第二は、上述のように北米人も東アジア人と同様の集団主義的傾向を持つとしても、それが実際には質的に異なる心理過程を通じて生み出されることを示した点である。生物としての人間にとって集団生活が欠かすことのできなしゝものであることは広く認識されているが、そ う し た集 団 生 活を 支 える 原 理 の文 化 的多 様性 を本論文 は明らか にしてい る。
第三は、上述の集団行動原理の文化差を生み出す社会的なメカニズムについて、社会生態学的環境に対する適応の観点から考察したことである。現在文化心理学において、単に心理過程の文化差の様態を記述しようとする従来のパラダイムから、その差異を生み出す原因を探ろうとする、理論的により深いアプ口ーチが勃興している。本論文はこのアプ口ーチを集団行動原理の文化差研究に適用した初めての試みであり、当該領域に大きな影響を与えるものである。
本委員会は、申請論文を慎重に審査し、口述試験を実施して十分に審議を重ね、全員一致
で 竹 村 幸 祐氏 に 博 士（ 文 学 ）の 学 位 を授 与する ことが 妥当であ るとの 結論に達 した。

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