Meiji Yasuda Research Institute, Inc.

August 2020

コロナ禍に伴うオンライン診療の普及とオンラインを活用した従業員の健康支援

青山 嗣正
ヘルスケア・デジタル研究部
主任研究員

はじめに新型コロナウイルスの感染拡大を受け、院内感染を含む感染防止の観点から、オンライン診療が急速な広まりを見せている。オンライン診療とは、医師－患者間において、情報通信機器を通し、患者の診察・診断を行ない、診断結果の伝達や処方等の診療行為をリアルタイムで行なう行為（厚生労働省「オンライン診療の適切な実施に関する指針」）をいい、2018 年には保険適用も始まっていたが、コロナ禍を受けてにわかに注目が集まった。本稿では、日本におけるオンライン診療の状況を概観したうえで、オンラインを活用した従業員の健康支援について述べる。

１．日本におけるオンライン診療の状況（１）コロナ前の状況

オンライン診療は、触診ができないなど診察方法が限られることから、「医師は自ら診察しないで治療をしてはならない」との医師法の定めに反しないかが問題となるが、すでに 1997 年から主にへき地等の患者を対象に認められていた。ただし、長らく保険適用は認められていなかったところ、2017 年に閣議決定された「規制改革実施計画」
において、「対面診療と遠隔診療を適切に組み合わせることにより効果的・効率的な医療の提供に資するものについては、次期診療報酬改定で評価を行なう」とされたことから、厚生労働省は「情報通信機器を用いた診療に関するガイドライン作成検討会」で対応を検討し、2018 年 3 月に「オンライン診療の適切な実施に関する指針」を公表した。
本指針では、オンライン診療の目的として、医療を必要とする患者に対し、医療に対するアクセスの容易性を確保し、よりよい医療を得られる機会を増やすこと、また、患者が治療に能動的に参画することで治療の効果を最大化することなどを掲げる一方、「日頃より直接の対面診療を重ねている等、オンライン診療は医師と患者に直接的な関係がすでに存在する場合に限って利用されることが基本」であるとし、初診の原則禁止や定期的な対面診療を求めた。
これをふまえ、
2018 年度の診療報酬改定では、新設されたオンライン診療料の算定要件として、原則、初診から 6 ヵ
月間は、毎月同一の医師により対面診療を行なっていること、また、オンライン診療開始後も 3 ヵ月に 1 回は対面診療を行なうことといった要件が定められたほか、対象となる患者については生活習慣病等の一部の疾患に限定された。
保険適用から 1 年半ほど経過した 2019 年 11 月 8 日に開催された中央社会保険医療協議会（厚生労働大臣の諮問機関）の資料によれば、その時点においてオンライン診療に必要な届け出をした医療機関は約 1,300 施設、全体の 1％程度にとどまる状況であった。当時実施されたアンケートでは、医師側はオンライン診療を実施しない理由として「対面診療の方が優れている」、「コストが高い」と回答する一方、診療を受けた患者の 7 〜 8 割が「受診する時間帯を自分の都合に合わせられた」、「対面診療と比べ十分な診察を受けられないとは感じなかった」と肯定的に回答していた。

（２）コロナ後の状況

2020 年度の診療報酬改定では、オンライン診療料の算定要件のうち、初診からの定期的な対面診療にかかる要件が変更（6 ヵ月から 3 ヵ月に短縮）されたが、大幅な改正は行なわれなかったところ、新型コロナウイルス感染拡大を受けて、2020 年 2 月、厚生労働省は、広く慢性疾患等を有する定期受診患者等について、電話・情報通信機器を用いた診療や処方箋の取扱いを認める事務連絡を発出した。さらに、4 月には、閣議決定を受ける形で、疾病を限定せず、かつ、初診からの電話・情報通信機器を用いた診療・服薬指導を「時限的・特例的な措置」として容認、August診療報酬も事実上引き上げた。

表オンライン診療・オンライン服薬指導に関するこれまでの主な経緯
オンライン診療
初診・再診

診療方式

1997年

再診のみ

2018年
4月

再診のみ

2020年
2月

再診のみ

2020年
4月

初診・再診

保険適用

オンライン服薬指導

有無

対象疾患

映像必須

×−

取扱不可

映像必須

○

糖尿病・高血圧・てんかん等取扱不可○

広く慢性疾患

慢性疾患の定期受診患者等につき、オンライン服薬指導を容認○

疾患を限定せず疾患を限定せず、初診からのオンライン服薬指導を解禁

映像は必須でない(電話等可能)映像は必須でない(電話等可能)出所：厚生労働省資料を基に当研究所で作成

この後、オンライン診療を導入する病院が急速に拡大、2020 年 7 月末におけるオンライン診療対応可能な医療機関は 16,000 超（全体の約 15％）となった。現時点においてオンライン診療全体の利用実績は公表されていないが、「初診」からオンライン診療（電話診療を含む）を実施したと厚生労働省に報告のあった件数は、4 〜 6 月の 3 カ月間で 2 万件超となった。
2020 年 8 月 6 日に開催された厚生労働省「第 10 回オンライン診療の適切な実施に関する指針の見直しに関する検討会」では、6 月下旬より新型コロナウイルス感染者数が再度増加したこともふまえ、上記の「時限的・特例的な措置」について、当面の間継続することとされた。当該措置の継続是非に関しては、今後も 3 ヵ月ごとに、実施状況等をふまえて検証が行なわれる予定である。これに対し、医療界は「初診の患者をオンラインで診断して治療方針を決めるということにはリスクが伴う」として慎重姿勢を崩さないが、5 月 19 日開催の国家戦略特区諮問会議で安倍首相が「これを機に、オンライン診療をはじめ、社会のあらゆる分野で遠隔対応を一気に進めることで、未来を先取りするような新たな日常をつくりあげていきたい」と述べるなど、政界は推進姿勢にある。
他方で、オンライン診療を導入する病院が拡大したことを受け、オンライン診療関連の IT ソリューションを提供する事業者が活況を呈している。オンライン診療は一般的な動画アプリ等を用いて行なうことも可能だが、予約、問診、診療、処方、決済までオンライン上で行なうことができる専門のシステムツールを提供する事業者が登場し導入実績を伸ばしており、また、大手企業もオンライン診療サービスへの参入に名乗りをあげるなど、今後も診療行為をサポートするデジタル技術は拡充していくものと思われる。

２．オンラインを活用した従業員の健康支援
オンライン診療関連の IT ソリューションを提供する事業者（以下、オンライン診療関連事業者）には、その技術を活用し、オンラインでの健康相談サービスを提供している事業者が多い。健康相談サービスは、前述の「オンライン診療の適切な実施に関する指針」では「遠隔健康医療相談」に位置付けられ、医師または医師以外の者－相談者間において、情報通信機器を活用して得られた情報のやりとりを行なうが、相談者の個別的な状態をふまえた診断等の具体的な判断は伴わないものと整理されており、いわばオンライン診療に至る手前のサービスといえる。このようなオンライン健康相談サービスを事業所に導入し、従業員の健康相談に応じる企業が出てきている。
また、コロナ禍を経てテレワークが広がりを見せるなか、産業医等による「リモート相談窓口」を設置し、高血圧などの慢性疾患を抱えている社員には産業医がテレビ電話等で診療し、処方した治療薬を自宅に郵送する取組みを始めた企業も登場している（2020 年 6 月 19 日付日本経済新聞朝刊「日立、在宅者の健康 遠隔で支援 産業医が電話で診療」）。オンライン診療関連事業者も、オンラインでの産業医サービス（テレビ電話による面談やチャット形式での相談）を提供するなど、対応サービスを拡充してきている。
本年 4 ～ 5 月の「巣ごもり」期間においては、多くの人がストレスを感じ、「コロナうつ」といった言葉も生まれるなど、従業員の体調管理が話題となった。オンライン診療拡大の影響もあってオンラインを活用した従業員の健康支援サービスが数多く登場していることもあり、在宅勤務長期化への対応として、このようなサービスの活用も一考に値しよう。