戦後日本における女子大学の組織アイデンティティ

橋本

鉱市

高等教育研究叢書

153 ２０20年3月

編

広

島

大

学

高等教育研究開発センター

戦後日本における女子大学の組織アイデンティティ

橋本

鉱市

編

広島大学高等教育研究開発センター

目

次はじめに―本研究の視座と目的― ·············································橋本鉱市

●1

第1章

組織アイデンティティ研究と大学組織 ·························橋本鉱市

●5

第2章

我が国の女子大学―歴史と先行研究― ·························加藤靖子

15
●

第3章

戦後日本における女子大学の趨勢―事例分析対象大学の位置― ·················· 小原明恵・加藤靖子

23
●

事例分析
第4章

お茶の水女子大学―「女子の最高学府」を中心として― ········· 中村（冨田）知世

31
●

第5章

日本女子大学―成瀬仁蔵と「女子の総合大学」― ··········加藤靖子

41
●

第6章

津田塾大学―「私塾」からその先へ― ·························今野翔太

49
●

第7章

聖心女子大学―宗教性とその拡大― ····························齋藤崇德

57
●

第8章

東京女子大学―伝統に基づく変容― ····························齋藤崇德

65
●

第9章

東京家政大学―「自主自律」と拡張される実学― ··········岸田昌也

73●

第 10 章 実践女子大学―学祖下田歌子という源泉― ···················加藤靖子

81●

第 11 章 大妻女子大学―学祖大妻コタカの不変性― ···················寺田悠希

89●

おわりに―大学 OI の課題と展望― ···········································橋本鉱市

97●はじめに―本研究の視座と目的―

1990 年代以降，新自由主義的な競争環境の中で，いずれの国でもそれまでの大学のあり方が再考されるようになり，各大学は国家・政府，市場，クライアントなどさまざまなス
テークホルダーから「自分たちの大学とは何か」という問いを突きつけられることとなった。この課題に新たにアプローチしたのが，「組織アイデンティティ（Organizational

Identity：以下,「OI」と略記）」による考察であり，数多くの大学組織を対象とした OI研究が蓄積されてきた。Dumay et al.（2015）によれば，2000 年代初頭からみても，国際査読ジャーナルに掲載された論文はゆうに 100 本を越えるほどに（p.2），このアプロー

チは大学組織研究に大きなインパクトを与えつつある。

大学は伝統的に，エリートを訓練し知識を生み出し伝達するという社会的使命を持つ組織という明確な自己認識を持っており，集合的であろうと個人的であろうとアイデンティ
ティの問題が提起される必要はほとんど無かった。ただアイデンティティに関心がなかったからといって，大学にアイデンティティがなかったことを意味するわけではなく，あまりに明白かつ暗黙の了解であったために，大学人はそれを単に主張したり，自問したりする必要がなかったとも言える（Dumay et al., 2015, p.7）。しかし，大学ランキング，大学に対する公的支出の削減，大学間の競争の激化など，近年の大学を取り巻く外部環境の激変の中で，大学はこれまで自明視されてきたアイデンティティをどう再定義し，いかにアピールするかが喫緊の課題となった。組織は「危機」に際して，改めて自らのアイデンテ
ィティを省みる。こうした趨勢の中で大学に関する OI 研究が急増してきたのも首肯できよう。こうして，Stensaker（2015）が指摘するように，大学に対し伝統的に付与されてきた肯定的な意味づけが喪失する危機の時代に直面して，OI に関する問い直しは大学の価値と規範を主唱する重要な取り組みとなったのである（p.112）。

OI 研究自体は，Albert & Whetten（1985）を嚆矢とし，OI には①Central（中心的），②Enduring（持続的），③Distinctive（独自的）の 3 つの基準があることが提唱された（CED：Central-Enduring-Distinctive definition と呼ばれる）。これ以降，この CED を

ベースラインとして，営利・非営利を問わず様々な組織を対象に OI 研究が蓄積されてきたが，大学組織にもこうした産業組織論的な OI アプローチが採用されるようになってきたわけである（MacDonald 2013）。しかし振り返ってみれば，時代や国のいかんにかかわらず，大学組織を取り巻く環境は危機と言えば危機であり続け，また OI も常に再考が求められてきたと言ってもいい。わが国の場合，戦前から戦中，戦後改革期，大学紛争を経て 90 年代からの大学改革に⾄る⻑い歴史を⾒ても，「大学とは何か」という問いは，それ−1−

が声高に表明されるか否かという違いはあれ，常に伏在してきた。とくに本研究が対象とする女子大学の場合，第 2 章でも触れるように，戦前における創設理念と戦後におけるその転換，高等教育へのアクセスの機会均等，女子大学（生）増加によるバックラッシュ（女子大学無用論・亡国論など），近年の入学者のトランスジェンダー問題など，社会の側から様々な要望・批判・批評が尽きることはなく，女子大学は絶えずその OI を問われ続けてきたとも言えよう。

こうした歴史的な経緯に鑑みれば，CED に象徴されるような中心的かつ持続的な単一のアイデンティティと言うよりは，第 1 章で検討するように，大学組織はむしろ複合的（multiple）なアイデンティティを持ち，それは静態的と言うよりはむしろ動態的で，時代ごとに大きく変容しうると想定した方が理にかなっていよう。また OI が，他者との関係性の中で個人のアイデンティティが形成・発達するという理論を参照していることに鑑みれば（MacDonald 2013），大学 OI もまたそれを取り巻く外部環境の中で，時代と文脈

によって影響を受け変容を続けるとも措定できよう。したがって大学 OI は一朝一夕に形成されるものではなく，⻑い期間を経て形作られ，また今なお変化を続けていると理解されるものであり，昨今の危機状況にのみ援用しうる一時的な分析ツールというよりは，⻑
期にわたる歴史的な視点に立った経年的な考察にこそその特徴を活かせるのであり，そうした意味で過去と未来，伝統と現代をつなぐシームレスな方法論として極めて有望なアプ
ローチと言えるのである（Stensaker, 2015, p.112）。

こうした問題関心に立ち，本研究ではわが国の女子大学を取り上げ，各大学が戦後の環境変化の中でいかに OI を形成，持続，変容させてきたかについて，大学当事者（構成員）の認識とその変化を対象として解明を試みる1。

事例としてはこのほかに，例えば，研究大学，宗教系大学，芸術系大学，各専門職養成系の大学群などもあり得るが，今日 780 校を越えるわが国の 4 年制大学の中で，女子大学

群は上記の通り，戦前からの歴史の中で様々な危機を経験してきているだろうことから
OI 研究には好個の事例であること，また世界的に⾒ても国内大学における校数ならびに比率は際だって大きく（76 校，約 1 割。第 3 章ならびに橋本他（2017）参照），存続のメカニズムや大学界における組織的なポジショニング戦略などについても考察できるだろうこと2，さらに一定の領域（組織フィールド）を形成しており独自のロジックならびに制約などについても示唆が得られるだろうこと，ひいてはこれまでの女子大学研究（第 2 章参照）にもなにがしかの貢献が出来るだろうこと，などの理由から，本研究ではこの大学群を事例として取り上げることとした。

しかしすべての女子大学ならびに大学構成員全員をカバーすることは現実的には不可能である。そこで，本研究では現在に⾄るまでの⻑い歴史的な変容を考察することも考慮に入れ，戦前期に旧制専門学校として認可され戦後改革期に大学に昇格した 29 校の女子大学のうち 8 校（お茶の水女子大学，日本女子大学，津田塾大学，聖心女子大学，東京女子−2−

大学，東京家政大学，実践女子大学，大妻女子大学）をケースとして取り上げ3，またこれまで多くの OI 研究において組織リーダー層を分析対象としてきた事例研究を踏襲しながら，各大学の歴代学⻑の言説（語り）を分析対象とする。とくに OI が顕著に表れると想定される大学の「危機」について着目するが，入学式，卒業式などでの学⻑の演説内容には，それらについて言及されることが多いため，当該記事について重点的に考察を進める。
また依拠する史資料としては，主に各大学の学内広報，大学案内，同窓会誌の 3 種とする

が，これらの史資料はいずれも各大学の図書館などに所蔵されている公刊資料であり，時期による資料自体の欠損ならびに当該記事の脱漏があるが，それらに掲載されている学⻑
の語りをテキストデータとしてその内容分析を行う。また各大学史などは，これら 3 種が入手困難な場合などに利用するに留め，それ以外では補助的に用いることとして，できるだけ各章の平仄を合わせることとした。

本書の構成は，以下の通りである。第 1 章では OI 研究の発展と課題をまとめ，その大学組織への援用と動向を探り，第 2 章ではわが国を中心に女子大学に関する先行研究を整理する。また第 3 章では戦後の女子大学群の趨勢と本研究で取り上げる 8 校の位置を確認する。それらを受けて，第 4 章以降で上記の視点から 8 校の事例研究をすすめ（取り上げる各大学の章構成は旧制専門学校としての認可年月日による順序によることとした），
最終章の「おわりに」でそれらの知⾒をとりまとめながら，OI 研究の展望と課題を考察する。

【注】
1

なお，OI に似たタームとしてビジョンや理念などがある。これらは，リーダーや執行部が指し示す理想像，未来像，展望，目標などのことであり，ビジョンについては OI 研究においてもたしかにセンスメーキングとの関係において研究蓄積もあり，また理念については高等教育領域では大学理念の研究も少なくないが，これらはリーダーシップ論やガバ

ナンス論などと関連が深い。本研究では，これらとは区別しながら，「自分たちは何者か，
どのような仕事を行っているのか，何になりたいか」，という OI そもそもの問い（Albert& Whetten, 1985, p.265）を重視しながら，各大学の学⻑の語りから OI を探っていくこ

ととする。
2

橋本他（2017）では，現在の女子大学の自己認識の布置構造と変容について，各大学のウェブサイトに掲載された学⻑メッセージの内容分析を行った。
3

なお，史資料ならびにデータ収集におけるアクセスなどの点から，東京都に所在する大学を中心に選択している。

−3−

【参考文献】

橋本鉱市・小原明恵・加藤靖子（2017）「現代女子大学の自己認識に関する一試論―学⻑メッセージの内容分析―」『名古屋高等教育研究』第 17 号，81-99 頁。

Albert, S., & Whetten, D. A. (1985). Organizational identity. Research in

Organizational Behavior, 7(2), 263-295.

Dumay, X., Draelants, H., & Dahan, A. (2015). Organizational identity of universities:
A Review of the Literature from 1972 to 2014. halshs-01472849, 1-66. Retrieved
October 5, 2019, from https://halshs.archives-ouvertes.fr/halshs-01472849
Dumay, X., Draelants, H., & Dahan, A. (2017). Organizational identity of universities.
In J. Huisman & M. Tight (Eds.), Theory and method in higher education research :Volume 3. (pp. 99-118). Bingley: Emerald Group Pub Ltd.

（なお，Dumay et al. (2015) は Dumay et al. (2017) の底本である。本研究では前者を参照している。）

MacDonald, G. P. (2013). Theorizing university identity development: Multiple
perspectives and common goals, Higher Education, 65, 153-166.
Stensaker, B. (2015). Organizational identity as a concept for understanding university
dynamics. Higher Education, 69, 103-115.

（橋本

−4−

鉱市）

第１章

組織アイデンティティ研究と大学組織

１．OI 研究の形成と発展｢はじめに｣でも触れたが，OI 研究は Albert & Whetten（1985）以来，組織研究において継続的に注目を集めてきた。その背景には組織を取り巻く外部環境がより複雑化し，また変化が激しくなった結果，多様な組織が登場して，｢自分たちの組織とは何か｣を再確認することが常に必要になってきたという事情がある（佐藤，2013，1 頁）。また後述する

ように，OI 研究は，組織内部の構成員の認識・文化と外部からのイメージ・評判などの結節点に位置するものとして，その両者のダイナミズムの分析視角として重視されるようになってきた。

さて，すでに述べたように，Albert & Whetten（1985）は，OI には｢中心的｣｢持続的｣｢独自的｣という 3 つの基準（CED）があるとした。しかし，その後，多くの研究でこれらの基準については様々な疑義が出されてきた。佐藤（2013）や間嶋（2008）の指摘を踏まえて整理すれば，第 1 の中心性に関しては，実体論的な定義は甚だ難しく，そうした特徴
もただ一つしかないわけではない，むしろ複数の OI が併存あるいは競合する。第 2 の持続性については，組織は環境変化に適応する必要から，自己認識も変化するものである1。
第 3 の独自性に関しても，組織が組織フィールドにおいてどのようなポジショニングを取り，また差異化する際にどの組織をライバルとするかという戦略に関連するとともに，組織の正当性獲得のために同型的である必要があり単に特異であればよいわけではなく，常にそのせめぎ合いがある。さらに CED は，外部からの評判（reputation）とイメージ（image）に大きく影響されるため，それらとの相互作用を視野に入れるべきである。
（佐藤，2013，
11-23 頁，間嶋，2008，8-9 頁）2。

このように CED は批判的に検証されつつも，それを一種の理念型として多数の実証研究が蓄積されてきている。本研究ではそれらについて詳細なレビューをする紙幅はないが，それらの分析アプローチと知⾒は，いくつかのタイプに分類・整理されている。たとえば間嶋（2008）は，Gioia（1998）の「OI 理解のための３つのレンズ」を紹介しているが，それによれば，「機能主義者のレンズ（the functionalism lens）」，「解釈主義のレンズ（theinterpretive lens）」，「ポストモダンのレンズ（the postmodern lens）」というアプローチがあると整理されている（9-11 頁）。機能主義によれば OI は組織が「持つ」何ものかであり，マネジメントのツールとなり得る。解釈主義では，OI は組織メンバーらが経験的に意味を付与し構成された社会的なシンボル，ということになる。またポストモダニズムからすれば，OI そのものに対する疑義が呈され，OI は神話や錯覚，あるいは支配的な権力によって作られたフィクションとして解釈される（10-11 頁）。

−5−同様に，佐藤（2013）は Corley et al.（2006），Elstak（2008），Ravasi & Schultz（2006）

を元に，｢ソーシャル・アクター・パースペクティブ｣と｢ソーシャル・コンストラクショニ

スト・パースペクティブ｣という 2 つのパースペクティブのもとに研究が発展してきた，としている（23-25 頁）。前者は制度理論に基づき OI は本質的に変化しづらいものと考え，

組織リーダーによる意味付与（センスギビング）のプロセスを重視するが，後者は社会的構成主義に基づいて，OI を構成員らに共有された信念や了解をその定義に求め，周期的に変化しうる動態的なものと措定するため，組織メンバーによる意味形成（センスメーキン
グ）のプロセスが重要となる。

さらに OI 研究の中心的な研究者の一人でもある Schultz（2016）は，これまでの OI 研

究を総括する形で，3 つの視角があると指摘する。第 1 の視点は OI を「継続的に安定する（enduring stability）」ものとして，また第 2 の視点は，OI は「周期的もしくは部分的に変化する（periodic or partial change）」ものとして，さらに第 3 の視点は，OI を「継続的に変化する（ongoing change）」ものと，それぞれ捉えると整理している（pp.95-96）。

第 1 の視点は，まさに CED に該当し，Albert and Whetten（1985）の主張に根ざすものである（p.96）。第 2 の視点は，「社会的アクターの観点から，自己定義の信念，理解，物語（社会的構成主義の観点）を含め，アイデンティティのどの要素が変化しているかの区別は可能である」とするもので，「OI は時として，または定期的に変化し，変化と変化の。これは制度論の立場に立っ
間の OI は安定しているという仮定を共有」している（p.97）て，外部環境の変化の圧力とそれに対応する組織の戦略の中で，OI は様々な資源に依拠し，また様々な資源を動員しつつ常に再定義される（不変のコア部分も存続する）という視点によるものである。第 3 の視点は，OI は常に変化し続けるという立場である。これは，OI を「流動的で本質的に断片化されている」という⾒方（p.100）にたっている。したがって，内部の組織文化と外部からのイメージ・評判との間のダイナミクスや，過去・現在・未来をつなげる変容のプロセスが重要視されることとなる。

以上，OI 研究の発展と，その理論・方法論などに関するタイポロジーをごく簡単に概観してきたが，その知⾒と課題を踏まえると，OI 研究は一般的に，次のような点に留意する

必要があろう。まず，いずれの組織にも（単一の）中心的な OI を特定するのは難しく，

複合的（multiple）であると想定するのが適当だろうが，それはどのようなもの（あるいはどのように構成されると認識されている）か，また組織内のどのアクター（の認識）を対象とするのか（たとえば，リーダー層のセンスギビングか構成メンバーのセンスメーキングか），さらに複数ある OI は競合的か併存的か，また OI はどのようなリソースに依拠しているか，などである。また OI は持続的で不変であるというよりは，むしろ変容するものであるとするなら，経時的な変化を追いかける必要が出てくるが，その場合にはこれまでの研究で主流だった定性的なインタビュー調査よりは，歴史的な変遷をトレースできる史資料の分析が求められよう。さらに独自性については，単に特異的であるだけでは組−6−

織として存続し得ず，組織フィールド内での正当性確保のために同型化への対応が必要であるという点とともに，外部からのイメージと評判との関係を考慮に入れなければならない。次節では，こうした論点を踏まえた上で，大学組織に OI 研究を援用した研究動向を整理しておきたい。

２．大学組織への OI 研究の援用

高等教育機関に OI を援用した研究は，実は少なくはない。そもそも OI 研究の嚆矢となった Albert & Whetten（1985）は，二重（dual）の OI を孕み持つ大学をケースとして検討しているし，センスギビングとセンスメーキングの相互作用を考察した Gioia &Chittipeddi（1991）は公立大学の参与観察による研究成果であり，また OI と外部のイメージを分析した Gioia & Thomas（1996）も米国大学 370 数校の執行部を調査対象とするなど，OI 研究において大学組織は重要な分析対象となってきた。
「はじめに｣でも触れたよ

うに，大学 OI 研究は 2000 年代に入ってから急増していくが，2010 年代になるとそれらを整理する形で研究レビューやモデリングが次々と報告されるようになる。以下では，主要な 5 つの論文を⾒ることで，この分野への OI 研究の展開を概観しておきたい。

まず MacDonald（2013）は，高等教育への OI 援用に，産業・組織心理学，人間開発・

社会心理学，マーケティング理論，ポストモダン社会学の 4 つの理論的要素を指摘する。

産業・組織心理学の視点では，Albert and Whetten（1985）の CED に言及して，大学のOI 問題は，新しい CEO の採用など，リーダーシップの移行時に出現し，「誰がアイデンティティの声明（Statement）を出すのか」などの権威の問題が生じることを指摘する。
第 2 の人間開発・社会心理学は，エリクソンやアドラーらの理論の援用を，またマーケテ
ィング理論では，イメージと評判と OI との関係などについて言及する。ポストモダン社

会学は，新制度派組織論を引き合いに，アイデンティティのより動的な構成要素を重視して，大学 OI の社会構築的な側面を弁証法的に分析するアプローチであるとする。それらを踏まえて，ブランチキャンパスを対象として複雑な OI 事例を紹介している。

次に Steiner et al.（2013）は，大学の OI は，多次元・多面的で変化するものとして，伝統的な OI 概念（CED）とは対照的であるとした上で，その多元的なアイデンティティ・
イメージ・評判（IIR）モデルを提示する。すなわち，大学のアイデンティティは，組織のアイデンティティ，象徴的なアイデンティティ，イメージ，評判の 4 つの次元で構成され，イメージがアイデンティティを評判に，またはその逆に変換されると述べる。したがって，大学の構成員に戦略が明確かつ有意義であると認識されるには，戦略にアーティフ
ァクトや建物などのオブジェクトシンボルといったすべての視覚的表現を含める必要があると指摘するなど，大学管理者層・経営層にむけた戦略的な指南書ともなっている。

また Stensaker（2015）は，大学 OI 研究群を，「変化」の観点と大学組織の内と外という 2 軸で分け，マトリックスを作成し分類している。すなわち，OI の変化が戦略的な志向−7−

性をもった意図された変化であるか（「戦略的」），あるいは大学組織の一般的な変化かどうか（「本質的」）といった変化のプロセスの特徴を示す軸と，キーとなる大学組織の構成要
素が主に「内部」か「外部」かという軸を設定して 4 つの研究領域を作成し（「戦略的・内部」では OI を｢統合｣として，同じく「戦略的・外部」では｢イメージ｣として，｢本質的・内部｣では｢解釈｣として，｢本質的・外部｣では｢イノベーション｣として理解する研究群に区分），それぞれ主な研究について言及している。

さらに Dumay et al.（2015, 2017）3は，Scopus（査読論文の検索サイト）を利用して1970 年代初期から 2015 年までの高等教育における OI 研究 120 本を抽出した上で，その研究アプローチ・方法論・内容などを検討し今後の方向性を探っている。まず，Hatch and
Schultz（2002）に依拠して OI プロセスから引き出された 4 類型（4 段階：「ミラーリン

グ （ Mirroring ）」「 省 察 （ Reflecting ）」「 自 己 表 出 （ Self-expression ）」「 自 己 提 示（Self-presentation）」）と，Glynn（2008）によって提唱された OI 研究のアプローチの 3
区分（本質主義的アプローチ，戦略的な定義，新制度派組織論）からマトリックスを設定している。この 2 軸からは 4×3 の 12 のセルが作成されることになるが，実際には本質主義と戦略的アプローチは同じカテゴリーに入れられ，また新制度派組織論による研究も数が限定的であるため，結果的には 6 つのタイプの研究群が抽出されている。

以上の研究は，これまでの大学 OI 研究を演繹的に分類した感が強いが，次に⾒る Weerts

et al.（2014）はむしろ米国における高等教育の外部環境と組織文化の変容に即した形で大学 OI 研究の系譜を跡づけており，歴史的なアプローチを採る本研究でも参考になる。

Weerts らは戦後から現在までを 4 期に分け，OI の位置づけを 1960 年代までは「ストーリーテリング」，1960〜1980 年代は「サガ」，1980〜2000 年代は「戦略」，2000 年以降
は「市場対応」を中心に展開してきたとして，それぞれの時期ごとに主要な研究と分析アプローチを考察している。第 1 期は歴史的，質的な方法論がメインで，研究者個人の関心に基づいているものの，その後の組織論の資料としては有益であるとしている。第 2 期では，社会学に依拠した方法論が台頭し，特に Clark（1970）における「Saga」が中心的な概念として登場，社会学的な分析手順と厳格な質的方法（歴史的資料と⺠族誌的分析）の導入という点で，その後の高等教育の OI 研究の分岐点となったとしている。第 3 期はインフレ，オイルショック，教育過剰問題などを背景に，オープン・システムアプローチ，
組織文化（キャンパス文化），アカデミック・ドリフト，マーケティングなどが中心的なテーマとして扱われ，質的研究とケーススタディによって，大学内外のステークホルダーや組織文化，
イメージなどがいかに OI を変化させるかについて研究が進められ，とくに 1980

年代には新制度派組織論が，また 1990 年代に定量分析が精緻化されていく。リセッショ

ンが落ち着いた第４期は，市場変化への適応，多様な収益追求，起業家的大学の登場を背景に市場化と大学ランキングが課題となり，こうした市場の影響によって大学の OI が再構築される可能性があることが指摘されるようになり，内部の構成員は外部環境をどう理−8−

解し利用し，それから大学をいかに守ろうとしてきたのかを明らかにしてきたとする。イメージと評判，ブランディングなどの研究が盛んとなったが，いずれの研究でも競争的な信条や価値の台頭に対して，大学の特質を定義する際に単一的な OI だけを想定することには疑問が呈され，その CED については以前にもましてより複雑であるといった異議が提起されてきたとしている。結論的には，戦後を通じて大学の OI はダイナミックである

こと，OI とイメージは複雑に絡み合っており互恵的な役割を演ずる（Gioia et al. 2000）

ことなどが指摘されている。

以上のように，Weerts et al.（2014）は OI というよりは大学を取り巻く環境変化がレビューされている感もあるが，そうした外部環境によって大学 OI も変容してきたことが明らかにされており，逆に大学 OI をトレースすることで大学を取り巻く環境の変化や圧力について逆照射できることも示されている。本研究もそうした視座に立つものだが，次項では，以上の研究の知⾒を踏まえつつ，本研究での視点と方法について整理しておきたい。

３．本研究の分析視点と方法論

まず，上述のような CED の特性を踏まえれば，分析対象となる大学 OI の解明には，

当該大学の各セグメント，各レイヤーを含めた全構成員の認識を，大学内部の文化と外部のイメージ・評判なども組み込んだ上で，インタビュー，参与観察や各種の資料・データから，ある一定期間を経時的かつ包括的に調査・検討することがベストであろう。しかし，現実的には不可能に近い。

そこで，本研究ではまず分析対象を，各校の学⻑の語りに限定する。学⻑に焦点を絞るのは，学⻑が学内の教職員・学生と外部の環境という両者をつなぐ結節点であり，構成員の認識を収斂・代弁しつつも，組織リーダーとしての役割を果たしているという意味で，その言動はセンスメーキングとセンスギビング双方の機能を表すものとして考察することが期待できるからである。また学⻑を対象にしてその認識を把握するにはインタビュー調
査などが適当であるが，OI の歴史的な変容を追いかけようとする際には，こうした方法は難しい。そこで本研究では，歴代学⻑の語りを時系列的に追いかけることとする。それによって OI の変容過程の補足が可能となるだろう。また，これまでの OI 研究の知⾒からも明らかなように，OI は実体的なものというよりは構築的なものである。本研究ではこうした知⾒を踏まえて，学⻑の語りをテキストとして扱い，その内容をトレースする手法を採ることとする。

ところで，OI 研究はその研究上の特徴から，定量的研究もないわけではないが，組織メンバーが語る物語や主張・認識を対象とするために定性的研究と相性が良く，実際にそうした研究が多数を占めている（佐藤，2013，25 頁）。しかし，本研究のような歴史的な
OI の変容に関するテキスト内容分析はほとんど⾒当たらない（なおインタビューなどとあ−9−わせて，一定の時間軸の中で，新聞・雑誌記事，組織内のレポートやメモなどの各種テキストを傍証データとして利用する研究は少なくない）4。その中で Chreim（2005）と Anteby& Molnár（2012）は，年次報告書や社内報など⻑期にわたるテキストを利用し，その内容分析から OI の構築と変容を考察している5。Chreim（2005）は，カナダのモントリオ

ール銀行の管理職が 1986 年から 1997 年の間に「年次報告書」（株主へのメッセージ（MTS））
で語ってきたナラティブの分析をおこない，「持続性」と「変化」の双方が OI 構築に浸透（「合流」）していくプロセスを検証しており，⻑期にわたる歴史的な変容分析として先駆的な意味を持つものである。Chreim は，OI を客観的な事実としてではなく構成された物

語として位置づけ，報告書の内容分析から，どの時代にも同行の OI の｢中心性｣を表す言葉（ラベル）やテーマとして，「最初の」「従業員へのコミットメント」などが共通して現れることを⾒出すが，しかし同じ言葉やテーマであっても時代と文脈によって「意味」が異なり「変化」していることを解明し，過去のテーマは現在の状況と一致するように構成し直されるなど，組織の歴史は現在および将来のニーズに合わせて再解釈または「修正」されることを考察している。次に Anteby & Molnár（2012）は，フランスの航空会社を対象として，関係者へのインタビューのほかに，50 年近くにわたり発行された「社内報」
309 報の内容分析を中心に，集団的記憶と組織アイデンティティの関連を分析している。
社内報を「構成された OI を捉える重要な象徴的装置」であり，「社内報に記載されたテキ

ストは，計画された公式のアイデンティティ」（p.521）として，集団的記憶を表象する資料として捉えている。そして従来の OI 研究は，Albert and Whetten（1985）以来，OIの生成や発展に焦点化した研究が主流であったと指摘しながら，Anteby らは同社が「厄介事“troubling”」と⾒なしてきた過去の要素を繰り返し省略したり（「構造的省略」），忘却して無効化する（「先制的中和」）などの方略によって，OI を持続させてきたメカニズムを分析している6。

本研究もこれらの論文を参照しながら，事例として取り上げる 8 校の女子大学各校の学内広報，大学案内，同窓会誌を中心としたテキストを利用して，歴代の学⻑が特に外部の危機的な状況に際して自校をどのように語ってきたか，同様の言葉やテーマで語られているとしても時代や文脈によって意味の変容は⾒いだせるか，などの点を中心としながら，
上記のテキストの内容分析を行っていく。その際の分析の焦点は，OI 研究に則って CEDを手がかりに考察を進めていくことになるが，中心性についてはマルチプルであることは想定できるものの，それぞれが併存しているのか，もしくは競合しうるのか，さらにそれ
らはどのようなリソースに依拠しているか，などが分析の課題となるだろう。また持続性については，何について⻑く語られ，あるいは語られなくなるのか，逆に時代を超えて再度語り直される際にはどのような意味が付与されたり，修正が施されたりするのか，などの点が重要であろう。独自性については，女子大学群という組織フィールドの中で，どこまで特異性が許容され，また同型化の圧力が潜在しているのか，という点が浮かび上がる− 10 −

だろう。しかし，CED を明確に弁別しながらトレース出来るほど大学の OI は単純ではないだろう。まずは学⻑らの語りを丹念に追いかけ，特に大学をめぐる危機をどう認識し，その際に自大学についていかに語っているかを精査していくこととしたい。

次章では我が国の女子大学の歴史と先行研究をレビューし，3 章で戦後の量的な趨勢と事例とする 8 校のポジションを確認した後，4 章以降で 8 校のケーススタディを進めていくこととする。

【注】1

ただし，Albert & Whetten（1985）では，単一的で変化しない OI を措定しているわけ

ではなく，むしろ複数の OI が時間の経過によって変化し，収斂・分岐していくパスを想定，検討している。
2

山城（2015）によれば，これらの理解や批判は CED の言葉に引きずられているとされている（85 頁）。
3

Dumay et al. (2017) は，Dumay et al. (2015)をリバイズしたもの（縮減版）である。

本研究では後者を参考にしている。
4

ただし近年では，Zundel et al. (2016) が指摘するように，OI 研究に「歴史」の積極的な利用が提唱されるようになっている。
5

なお，Chreim（2005）は，上記 Schultz（2016）のカテゴリーでは第 3 の視点に分類され，OI は時間とともに継続的に再構築され，過去・現在・未来をつなぐ Ongoing の特徴を持つとする研究群の嚆矢として，また Anteby & Molnár（2012）は第 1 視点に分類され，OI は当該組織による記憶の選択と忘却によって持続されることを指摘する研究群の代表例としてあげられている。
6

これらの他にも，⻑期にわたるテキストを利用したものとして，Maclean et al. (2014) がある。1930 年から 2000 年における Procter & Gamble の組織変更に関して，スピーチ，

政策文書，年次報告書などを利用した組織ストーリーテリングを分析し，組織研究では看過されてきたアーカイブスの有効性を示している。

【参考文献】

佐藤秀典（2013）「組織アイデンティティ論の発生と発展―『我々は何者であるか』を我々はどのように考えてきたのか―」組織学会編『組織論レビューII：外部環境と経営組織』，

白桃書房，1-36 頁。

間嶋崇（2008）「組織アイデンティティと組織不祥事」『専修大学経営研究所報』174，1-28
頁。

− 11 −

山城慶晃（2015）「組織アイデンティティの三つの基準とは何だったのか？」『赤門マネジメント・レビュー』14（2），77-88 頁。

Albert, S., & Whetten, D. A. (1985). Organizational identity. Research in

Organizational Behavior, 7(2), 263-295.

Anteby, M. & Molnár, V.(2012). Collective memory meets organizational identity:
Remembering to forget in a firm’s rhetorical history. Academy of Management

Journal, 55(3), 515–540.
Chreim,S.

(2005).

The

Continuity-Change

DualityinNarrative

Texts

of

Organizational Identity. Journal of Management Studies, 42(3), 567-593.

Clark, B. (1970). The distinctive college. New Brunswick: Transaction Publishers.
Corley, K. G., Harquail，C. V., Pratt. M. G., Glynn，M. A.，Filo C. M., & Hatch. M. J.
(2006). Guiding organizational identity through aged adolescence. Journal ofManagement Inquiry, 15 (2), 85-99.

Dumay, X., Draelants, H., & Dahan, A. (2015). Organizational Identity of Universities:
A Review of the Literature from 1972 to 2014. halshs-01472849, 1-66. Retrieved
October 5, 2019, from https://halshs.archives-ouvertes.fr/halshs-01472849
Dumay, X., Draelants, H., & Dahan, A. (2017). Organizational Identity of Universities.
In J. Huisman & M. Tight (Eds.), Theory and method in higher education research:
Volume 3. (pp. 99-118). Bingley: Emerald Group Pub Ltd.
Elstak, M. N. (2008). The paradox of the organizational identity field. Corporate

Reputation Review, 11 (3), 277-281.

Gioia, D. A., & Chittipeddi, K. (1991). Sensemaking and sensegiving in strategicchange initiation. Strategic Management Journal, 12(6), 433-448.
Gioia, D. A., & Thomas, J. B. (1996). Identity, image, and issue interpretation:
Sensemaking during strategic change in academia. Administrative Science

Quarterly, 41, 370-403.

Gioia, D. A. (1998). From individual to organizational identity. In D. A. Whetten & P. C.
Godfrey (Eds.), Identity in organizations: Building theory through conversations (pp.
17-31). Thousand Oaks: Sage.
Gioia, D. A., Schultz, M., & Corley, K. G. (2000). Organizational identity, image, andadaptive instability. The Academy of Management Review, 25 (1), 63-81.
Glynn, M. A. (2008). Beyond constraint: How institutions enable identities. In R.
Greenwood, C. Oliver, R. Suddaby, & K. Sahlin (Eds.), The Sage handbook oforganizational institutionalism (pp. 413-430). London, UK: Sage.

Hatch, M. J., & Schultz, M. (2002). The dynamics of organizational identity. Human− 12 −

relations, 55, 989-1018.
MacDonald, G. P. (2013). Theorizing university identity development: Multiple
perspectives and common goals, Higher Education, 65, 153-166.
Maclean, M., Harvey, C., Sillince, J. A. A., & Golant, B. D. (2014). Living up to the
past? Ideological sensemaking in organizational transition. Organization. 21 (4),543-567.
Ravasi, D., & Schultz, M. (2006). Responding to organizational identity threats:
Exploring the role of organizational culture. Academy of Management Journal, 49(3),433-458.
Schultz, M. (2016). Organizational identity change and temporality. In Pratt, M. G.,
Schultz, M., Ashforth, B. E., & Ravasi, D. (Eds.), The Oxford handbook oforganizational identity. (pp.93-105). Oxford: Oxford University Press.

Steiner, L., Sundström, A., & Sammalisto, K. (2013). An analytical model for university
identity and reputation strategy work. Higher Education, 65, 401-415.
Stensaker, B. (2015). Organizational identity as a concept for understanding university
dynamics. Higher Education, 69, 103-115.
Weerts, D. J., Freed, G. H., & Morphew, C. C. (2014). Organizational identity in higher
education: Conceptual and empirical perspectives. In B. Paulsen (Ed.), Higher

education: Handbook of theory and research, Volume 29. (pp.229-278). Dordrecht,

The Netherlands: Springer.
Zundel, M., Holt, R., & Popp, A. (2016). Using history in the creation of organizational
identity, Management & Organizational History, 11(2), 211-235.

（橋本− 13 −鉱市）

第２章

我が国の女子大学―歴史と先行研究―
１．我が国の女子大学の歴史（１）女子大学制度創設まで

日本において，「女子大学」が制度化されたのは第二次世界大戦後である。戦前にも日本女子大学校や東京女子大学など大学の名前を冠した学校も存在したが大学令ではなく専門学校令下で設置された専門学校であった。女子大学設置の具体的な要求自体は大正初め頃
から出始めたが時期尚早という理由で認められず，女子大学創設方針が示されるのは 1940

年の答申まで待たねばならなかった。大正期の女子大学構想の中心的な担い手は女子高等教育機関であったが，湯川によるとそれらの教育機関が主張した女子大学論の特徴は，「学問研究を強調するよりも人格教育や⺟性教育を力説し，女性の特性を発揮させるために高等教育が必要であると説く」というものである（湯川，2003，343 頁）。その上で，この「女性の特性」涵養には女子だけの環境が必要と主張したのである。大学令による女子大学創設の方針が示された教育審議会（1937 年から 1942 年）においても，女性の特性教育の必要性から女子大学創設を主張するという基本路線は維持された。教育審議会は 1940
年 9 月に，女子大学創設と女子大学に家政に関する学科を置くことを答申したが，その要項説明において学部学科は「文学部，理学部，医学部ノ如キモノヲ主」とし「我ガ国女子ノ特性ヲ顧慮シテ女子ニ適切ナルモノタラシムルコトガ肝要」（大久保他監修，1971，23頁）とされた。この方針によって，大学令に規定されている「法医工文理農経済」から法
工農経済が外され家政学が加えられたのであった。この答申について，橋本は「第二次大戦後，日本の女子大学，女子短期大学の性格を根本的に規定」する「極めて重要な答申」であったと指摘している（橋本，1992，243 頁）。なおこの答申は，戦況の悪化等により実現されることはなかった。

第二次大戦後の 1945 年 12 月に「女子教育刷新要綱」が閣議了解され，女子大学の創設及び男子大学・専門学校等の女子に対する門⼾開放の方針が定められた。更に翌 46 年の「第一次教育使節団報告書」においても高等教育機関の女子に対する門⼾開放が勧告されている（村井訳，1979，135 頁）。
「報告書」では女子大学の創設に言及していないが，教育使節団の中に米国の女子大学関係者がおり「女性のために独立した機関が必要」（上村，2007，135 頁）との認識を持っていた。教育使節団帰国後メンバーから推薦を受け CIEの女子高等教育顧問に就任したルル・ホームズも同様の認識を示したが，その理由は以下の通りである。すなわち，既存の大学は①規模の割に学生数が多く過密，②学生の福祉に対し配慮欠如，③女性に専門的訓練を施すような実用科目がほぼ存在しない，というもの− 15 −

である（土屋，1994，138 頁）。日本側の女子専門学校はホームズの助言もあって女子大学連盟を組織し，女子大学創設のための準備として基準設定を行った。連盟の主要な目標
は，①大学教育による女子の知的能力を認めること，②女子に市⺠としての責任があるということを教育すること，③女子の経済的独立のための養成をすること，④女子に家事と⺟親であることの養成をすること，であった。連盟では大学昇格の要件の一つとしてリベ

ラルアーツが規定されていた（石井，2000，79 頁）が，連盟の目的を⾒ても参加校の教育方針は多様だった（湯川，2006，30 頁）ようである。湯川他は，1950 年前後の女子大学の教育目的等を考察し，新たな大学像の構築よりも自校の大学昇格にエネルギーを注いだ学校が多かった結果，「教育目的の面では，戦後の⺠主社会を支える女性の育成と女性の特性に即した教育とが一体的に捉えられ，新たな女子大学の理念として位置づけられた」とし，その結果，「学部・学科組織面では旧来の特性教育的要素を含む家政学や教養としての文学を中心とすることになった」と指摘する。その上で，「女性観の転換を含みながらも，
戦前の男女分離教育と性別役割観を全面的には否定しきれずに女子大学が設立された」と結論づけている（湯川他，2018，116 頁）。

以上のように戦後の女子大学は「戦前の分離教育と性別役割観」を内包しながら出発す

ることになったが，以下ではこれ以後現在に⾄るまで女子大学を取り巻く環境はどのように変化したかを概観する。

（２）女子の進学状況と女子大学を取り巻く社会環境

戦後の学制改革により女子大学設立が実現したが，同時に女子に対し大学の門⼾も開放
ママされた。それは「女子の少なくも最高学府であった女子大が，むしろ傍系の位置に回される結果をもたらし」，「女子大の積極的存在意義の影が薄れる」（⻘⽊，1990，3 頁・35 頁）という負の面をも生じさせるものでもあった。そうした中，1957 年 3 月，東京大学助教授であった中屋健一が「女子大学無用論」（中屋，1957）を発表した1。以後女子大学批判が寄せられ 1960 年代初め頃まで続くことになる2。批判の論点は二つである。第一に女子大学の教育環境を問題にし「花嫁学校」と揶揄するものである。上述の中屋は女子大学にマ

マ

非常勤講師として 2 年勤務した経験から女子大学を「女子を適当に甘やかせて教育する学校であって」社会人養成が目的でなく「主婦たるべき女性に教養を与えることを目的とする」「本当の意味での大学でない」「高級花嫁学校」だと主張した（中屋，1959，91 頁）。
第二は家政学を学問でないとするものである。ジャーナリストの大宅壮一は，家政学を「婦人雑誌に出ていることをいくらか体系づけたもの」とし，女性が男女平等を求めるなら「家政学などという屈辱的な学科を女子大から駆逐してしまうべきである」と述べた（大宅，1959，240 頁）。真橋はこうした批判に対し「各女子大学の受け止め方は明確ではないが，何らかの対応が必要という共通認識があり，改革が行われ」たと指摘している（真橋，2013，85 頁）。とはいえ，1960 年代半ばは第一次ベビーブーマーが大学に入学する時期でもあっ− 16 −

たことから社会的な影響，特に女子大への影響は一部に留まっていたと思われる。実際
1961 年から 64 年までの 4 年間で女子大学は 17 校増え大学全体の 2 割近くを占めるに⾄った。

1970 年代に入ると，女子大学，特に家政学部での志願者減少が指摘されるようになる（藤井，1973，46 頁）。この理由について藤井は①若い女性の間で男女共学を当然とする考え方が定着，②女子の専攻の多様化，③家政中心の良妻賢⺟教育を目指す女子大の体質と若い女性との感覚のずれ，などがあると指摘している（藤井，1973，47 頁）。また，70 年代

初めから半ばにかけて相次いで 3 校の女子大学が共学化し注目された3。共学化については「後継者養成の為」や「共学にしないと薬学部新設を認可しないと文部省から言われた」などの理由が報道されている4。このような女子大学を巡る状況に加え，1976 年から 10年間の「国連婦人の 10 年」に関連した男女平等促進活動などを背景に女子大学が存在することへの疑問や存在意義への関心が高まった5。女子大学側も意識していたようで，現在は過渡期でありいずれは男子を受け入れなければならないという意⾒もあったようである

6。なお，この時期に出された女子大学の存在意義に関する主張について，東京女子大学の学⻑であった隅⾕三喜男は大まかに言って二つの議論があると指摘している。第一は，女性が社会的に差別されている現状では女子大学はなお存在意義があるとするもの。第二は，女子大学であれば女子は自立せざるを得ないのでその能力が鍛えられるとするものである（隅⾕，1981，80 頁）。これら二つの意⾒に対し，隅⾕は女子大学の積極的な存在理由を示すことになっていないとし，積極的な解決への糸口は大学の個性に目を向けることだと指摘している（隅⾕，同前）。とはいえ，このような女子大学の危機に関する意識について

は，88 年に将来構想検討委員会を設け共学化を議論したお茶の水女子大7等一部の大学を除き，女子大学の間で広く共有されるまでには⾄らなかったと思われる。というのも，女子大学の学生の割合は 1990 年頃までにどのような動きを示すと思うかとの質問に対し，女子大学の学⻑の大半が「あまり変わらない」か「やや上昇」と回答しているからである（三井情報開発株式会社総合研究所編，1981，2 頁）。1986 年から 92 年までの 7 年間は18 歳人口の増加が続き大学進学が狭き門となっていたこともあり，多くの女子大学にとって現実問題としての「危機」は実感が湧かないものであったと思われる。

18 歳人口は 1992 年をピークに以後急速に減少していくこととなり，1990 年代半ばか

らは再び女子大学の不人気が報道されるようになる。メディアではバブル経済崩壊後の不況により地元志向に加え学生の資格志向が高まったことで実用性の低い文学系学部敬遠が起きたとされている8。女子大学の組織的変化を考察した安東は，女子大学がこうした流れを受けて社会科学系学部や看護師，薬剤師，教員，管理栄養士などの資格を付与する実学志向の学部や学科を積極的に創設し始めたと指摘している（安東，2017，15-16 頁）。また，90 年代半ばから共学化する女子大学も増加している（第 3 章図 3-1 参照）。岡田によれば，共学化の要因としては「経営難解消のための学生確保」の比重が大きく，割合は四− 17 −

国で高く東京・関東地方では低いという特徴があったという（岡田，1999，126 頁）。こ
うした流れを受けてか，2001 年の女子大学に対するメディア調査では，何らかの方策が必要との回答が 8 割を超えている9。共学化の流れは 2000 年代に入っても変わらず，2000
年代で 25 校（閉校を含む），2010 年から現在まで４校が共学化している。進学動向はその時々の経済状況などで変化し，女子大学についても「人気」と「不人気」両方の報道が交互に現れているが，2000 年以降も女子の共学化志向は基本的に変わっていないといえるだろう10。

最後に，近年女子大学を巡る新たな状況が発生している。2018 年７月のお茶の水女子大学をはじめとして，翌年 6 月には奈良女子大学，同 9 月には私立で初めて宮城学院女子大学がトランスジェンダー女性の受け入れを発表した。米国の女子大学は日本に先立ちトラ
ンスジェンダー受け入れを始めているが，それに関する議論を考察した砂田は以下のように指摘している。すなわち，「性別としての male/female の区分けが明確で，かつそれが多くの場合で men/women のジェンダーと一致すると考えられていた時代に設立され，女性の役割と社会とのかかわりを考え続けてきた女子大学が，『女性とは何か』について，自己認識を新たにする必要に迫られた」と（砂田，2017，41 頁）。日本におけるトランスジ
ェンダー女性の受け入れは 2020 年度からの予定であるが，女子大学は今後この経験を通じて自らの「女子」大学としての役割を再度問い直していくことになると思われる。

２．先行研究

日本においては女子（高等）教育をテーマとした研究はかなりの蓄積がある。女子大学

そのものを対象とする研究については 1970 年代までほとんど⾒られなかったが，1980 年

代に増えはじめ，1990 年代後半からは比較的多くの研究がなされるようになっている。これらの研究を俯瞰してみるとテーマとしては大きく 3 つに分けられる。第一に女子大学設

立や発展過程，共学化などに関する歴史的な研究，第二に海外や日本の女子大学の教育等
取組や現状を報告するもの，第三に女子大学の役割や特徴を考察することで「自らは何者なのか」を明確にし，ひいてはその存在意義を明らかにしようとするものである。なお，
時代的な傾向を⾒ると，近年の社会的地位の相対的低下による女子大学の「生き残り」の模索や大学の個性化を求める政府方針への対応などを背景に，2000 年代以降は第三のテー
マに属する研究がかなりの部分を占めるようになっている。本節では本研究の目的に鑑みて第三のテーマについて整理するが，これらの研究のうち特徴を明らかにすることを目的とした研究の多くは，分析手法や対象で共通している。分析手法としてはクラスター分析など計量的な手法を用いるものとテキスト分析など質的な手法を用いるものがある。前者には旧制専門学校，新制大学開学年，設置者，学生数，偏差値などの属性を変数としたクラスター分析により女子大学を分類した安東（2006）や大学案内の学⻑挨拶・大学紹介部

分に対し数量化Ⅱ類分析を行い大学組織特性との関連性を探った佐野（2002），大学便覧− 18 −

や大学案内の建学の精神部分からキーワードを抽出し，その出現頻度で特徴をとらえようとした岡田（2002），同じく大学案内からキーワード出現数や写真などをデータ化して分析した井上他（1996），各大学ウェブサイトの学⻑挨拶からコードを作成し，各コード言及量と大学属性との関係性を分析した橋本他（2017），テキストマイニングの手法で各大学のウェブサイトの大学理念等の記載を分析した柴田他（2017）がある。また，柴田・深⾕は，テキストマイニングを用いて日米の女子大学の大学理念を比較した（柴田・深⾕，
2018a）他，小学校教科指導法における女子大学と共学大学の差を成績評価法の観点から考察した（柴田・深⾕，2018b）。質的な手法を用いた研究としては，卒業生へのインタビ

ューから女子のみの教育環境の意義を明らかにしようとした馬場（2005），大学案内からキャッチコピー，セールスポイント，女子大学の意義や女子教育の意味に言及している部分について分析した安東・鎮（2008），同じく大学案内の建学の理念や教育目標から「女性原理」を表すキーワードの使われ方を考察した伊藤（2008），大学ウェブサイトの学⻑

挨拶を分析した森山（2005），女子大学の存在意義に関しアメリカ，イギリス，韓国の大学の学⻑などの意⾒聴取を行い，日本と比較した山本・藤村（2000）などがある。これらの研究は手法に関わらず，ほとんどが大学案内などの対外的な広報に記載された学⻑挨拶
や建学の理念について分析しているが，ある程度共通した知⾒が得られている。岡田は，私立大学の建学の精神は「産業型」「勤勉・勤労型」「創造型」「教養型」「キリスト教型」「仏教型」の６つに類型化され，女子大は中でも「教養型」の割合が多く，良妻賢⺟主義に基づく特性教育と女性の社会的地位向上を目指す教育という 2 つの教育理念が同一の次元で語られていると指摘したが（岡田，2002，34-35 頁），佐野も「奉仕」や「自立」というともすれば両極に位置しがちな女子教育の理念が共にアピールされており，女子大学がアピールする教育の理念が一方向に定まるものではないことがうかがわれるとしている（佐野，2002，4 頁）。日本の女子大学の教育理念におけるこのような特徴は，米国の女子大学と比較した柴田・深⾕（2018a）でも確認されているが11，日本の女子大学の方が米国の女子大学と比べ教育理念等で共学との違いが多く表れているという。特性教育と社会的地位向上という一⾒相反する二つの教育理念が女子大学の教育理念として共に語られているという指摘は橋本他（2017）でも同様であるが，橋本他ではさらに大学の属性と教育理念との間に関連性が認められるとしている。その関連性は偏差値構造を反映したものであり，「我々は何者であるか」「我々はどのような人物を育成するか」という自己認識は，わが国の高等教育自体が孕む「ハイアラーキー」な構造によって規定されていると指摘している（橋本他，2017，95 頁）。

以上，女子大学の特徴を考察することで自己認識を明らかにしようとした先行研究を概観したが，これらの研究群は創立当時や現時点での自己認識を明らかにしているのみである。しかし，自己認識として捉えられる組織アイデンティティは女子大学を取り巻く外部
環境・社会とのつながりの中で変化する可能性があり，また変化しない部分も存在する可− 19 −

能性もあるが，先行研究群はこれらの点を明らかにできていない。そこで，以下の各章では各種の資料に依拠しながら組織アイデンティティの状態と経年変化を考察する。

【注】
1

1950 年代から 60 年代の女子大学や女子学生に対する批判を「女子学生亡国論」としてひとまとめにする傾向があるが，50 年代の批判と 60 年代のそれとでは性質が異なる。

前者が女子大学に対する批判であるのに対し，後者は主に共学大学の女子学生を標的とし，女子学生の急増で学問上の後継者が確保できないと主張するものである。

2
3

例えば，菊村（1963）や古川（1963）など。

1972 年に徳島女子大，73 年に鶴⾒女子大，76 年には立正女子大が共学化。これら 3 校の前には昭和女子薬科大学（1950 年），別府女子大学（1954 年），大阪女子医科大学（1954年），愛知県立女子大学（1966 年）が共学化している。

4
5「いま教育は女子大・共学化」『朝日新聞』1978 年 7 月 15 日。

1981 年 11 月号の『IDE』誌の特集もそれらを背景としたものであったと（舘，1985，21 頁）が述べている。

6
7「女子大を男に開放しない理由」『婦人公論』1977 年 6 月特大号。

「人気ダウンで脱皮図る女子大」『週刊朝日』1993 年 3 月 26 日号。

8 「教育
9
10

受験生激減で，女子大経営は危険信号点灯中」『財界展望』42 巻 5 号，1998 年。

回答数は 63。「女子大はどこへ行く」『朝日新聞』2000 年 11 月 24 日。

「女子大学，地獄の時代突入・・・名門校が続々消滅，共学へ学生大移動で 4 割が定員割れ」『Business Journal』2017 年 11 月 11 日

https://biz-journal.jp/2017/11/post_21312.html＜2019 年 11 月 10 日アクセス＞
11

柴田・深⾕（2017・2018a）ではこの二つに加え，地域に貢献するような教育を行うことを強調していることも指摘されている。

− 20 −

【参考文献】

⻘⽊生子（1990）『明日の女子教育を考える 女子大学⻑の手帳から』講談社。

安東由則（2006）「日本の女子大学に関する研究（Ⅱ）−クラスター分析による分類の試み―」『武庫川女子大学研究所研究レポート』第 36 号, 117-130 頁。

安東由則（2017）「日本における女子大学 70 年の変遷−組織の変化を中心に−」『武庫川女子大学教育研究所研究レポート』第 47 号，1-31 頁。

安東由則・鎮朋子（2008）「女子大学の自己像―大学案内パンフレットと自己点検・評価
報告書の分析から−」『武庫川女子大学研究所研究レポート』第 38 号, 121-156 頁。

石井留奈（2000）「戦後日本の女子高等教育改革における女性リーダーの役割−星野あいを中心として−」『国際学レヴュー』第 12 号，67-83 頁。

伊藤太郎（2008）「日本の女子大学の『建学の精神・教育理念』の比較検討−女性原理の発揚の視点から−」『総合科学研究』（2）, 21-36 頁。

井上靖子・大⻄加愛・難波美都⾥・堀内圭子（1996）「女子大イメージの虚と実−パンフ
レットは何を語るのか―」『人間関係論集』13 号, 147-189 頁。

上村千賀子（2007）『女性解放をめぐる占領政策』勁草書房。

大久保利兼・海後宗臣監修（1971）「教育審議会総会会議録」第 7 輯『近代日本教育資料
叢書 史料篇三』宣文堂書店出版部。

大宅壮一（1959）「女子大学という名の幼稚園」『文藝春秋』第 37 巻第 6 号，238-251 頁。

「戦後における女子高等教育機関の共学化−その趨勢と組織的特性−」『中岡田典子（1999）
国四国教育学会教育学研究紀要』第 45 巻，122-127 頁。

岡田典子（2002）「私立大学の建学精神の類型 ―女子大学の位置づけ―」『広島大学大学
院教育学研究科紀要 第三部 教育人間科学関連領域』51 号, 27-36 頁。

菊村到（1963）「女子大学廃止論」『マドモアゼル』1963 年 4 月号，162-165 頁。

佐野享子（2002）「私立大学の個性の特質とその戦略意図に関するマーケティング論的研
究―女子大学における学生募集に焦点を当てて―」『筑波大学教育学系論集』26 号, 1-14
頁。

柴田萌子・深⾕和義（2017）「大学理念のテキストマイニングによる女子大学の特徴分析」『日本教育工学会研究報告集』17(1), 103-108 頁。

柴田萌子・深⾕和義（2018a）「テキストマイニングを用いたアメリカとの比較で⾒る日本の女子大学の特徴」『椙山女学園大学教育学部紀要』11 号, 29-38 頁。

柴田萌子・深⾕和義（2018b）「共学大学と比較する『教科の指導法』での女子大学の特徴―小学校教職課程での成績評価の観点から（学習データ分析/一般）―」『日本教育工学会研究報告集』18(5), 221-226 頁。

砂田恵理加（2017）「フェミニズムの歴史から考えるアメリカ女子大学の行方―トランスジェンダー学生の受け入れをめぐって―」『国士館大学政経論争』2017(1)，25-50 頁。

− 21 −

隅⾕三喜男（1981）「女子大学の危機」『文藝春秋』1981 年 4 月号，79-81 頁。

舘昭（1985）「戦後女子学生論の系譜」『IDE』259 号，15-22 頁。

土屋由香（1994）「アメリカの対日占領政策における女子高等教育改革−二人のアメリカ
人「女子高等教育顧問」に焦点を当てて−」『地域文化研究』20，123-153 頁。

中屋健一（1957）「女子大学無用論」『新潮』昭和 32 年 3 月号，90-94 頁。
中屋健一（1959）「前世紀の遺物
3 月号，88-91 頁。

女子大学−女子大学無用論―」『婦人公論』昭和 34 年

橋本鉱市・小原明恵・加藤靖子（2017）「現代女子大学の自己認識に関する一試論―学⻑メッセージの内容分析―」『名古屋高等教育研究』17 号, 81-99 頁。

橋本紀子（1992）『男女共学性の史的研究』大月書店。

馬場さやか（2005）「女子大学の存在意義―女子のみの教育環境がもつ意味−」『人間研究』
第 41 号, 95-103 頁。

藤井治枝（1973）『日本の女子高等教育』ドメス出版。

古川原（1963）「女子大学はこれでいいのか」『毎日新聞』1963 年 5 月 19 日。

「女子大学批判とそれに対する女子大学の取り組み−1950 年代後半〜
真橋美智子（2013）
60 年代を中心に−」『日本女子大学紀要

人間社会学部』第 24 号，73-87 頁。

三井情報開発株式会社総合研究所編（1981）『女子大の将来に関するアンケート調査』。
村井実訳（1979）『アメリカ教育使節団報告書』講談社学術文庫，135 頁。

森山由紀子（2005）「女子大学 HP 学⻑メッセージに⾒る，女子大学とジェンダー」『総合
文化研究所紀要』22 号, 5-15 頁。

山本和代・藤村久美子（2000）「女子大学の存在意義に関する比較研究―アメリカ・イギ
リス・韓国・日本―」『人文・社会科学論集』18 号, 121-190 頁。

湯川次義（2003）『近代日本の女性と大学教育』不二出版。

湯川次義（2006）「戦後教育改革期における女性の大学教育制度の確立に関する一研究−
1946 年 3 月から 1947 年 3 月まで−」『早稲田教育評論』第 20 巻第 1 号，13-35 頁。

湯川次義・山本剛・杉山実加（2018）「戦後日本における女子大学の特徴に関する一考察−その成立と『現在』を中心に−」『早稲田教育評論』第 32 巻第 1 号，109-130 頁。
（加藤− 22 −靖子）

第３章

戦後日本における女子大学の趨勢―事例分析対象大学の位置―

１．はじめに本章では，戦後日本における女子大学の趨勢を，大学数，入学定員（規模），学部の組み合わせの観点から量的に把握する。女子大学の変遷の量的把握については，安東（2017）
がすでに詳細な分析を行っている。本章はこの知⾒をふまえつつ女子大学の趨勢を整理し，本研究の事例分析対象大学がどのような特徴を有し，どのような時期に組織を変化させていたかを把握する。以下，2 節では女子大学の数の変化を，3 節では入学定員数の変化を，

4 節では学部構成の特徴と変化を明らかにする。そして最後に，数量的分析によって明らかになった事例大学の特徴の背景，あるいは変化の前後に，各大学の組織アイデンティテ
ィ（以下，「OI」と略記）やその再構成を垣間⾒ることができるのではないかと論じる。

２．女子大学の数と共学化

図 3-1 は，新設女子大学数・共学化した女子大学数・閉校した女子大学数の推移（棒グラフ）と，女子大学の総数（折れ線グラフ）の推移を示したものである。

女子大学の新設は，新制大学制度の開始時期である 1948 年から 1951 年まで，1960 年

代，そして 1990 年代半ばに波が存在し，2000 年以降の新設は低調になる。一方，女子大学から共学化した大学は，1990 年までは 1987 年に 4 校あった他は散発的であったが，1994
年から 2000 年代後半にかけてはほぼ毎年共学化する大学が登場した。女子大学として閉校した大学は，2017 年に閉校した東京女学館大学 1 校のみである。

このような新設と共学化・閉校の累積としての女子大学総数は，1960 年代までは 40 校

未満で推移し，1960 年代に 80 校超へと急増した。その後も漸増し，1998 年にピークの99 校に達する。ピークに達した後は，共学化する大学の増加に伴い減少し，2018 年は 76

校となっている。安東（2017）は，1960 年代半ばの増加は第一次ベビーブーマーたちの大学入学によるものであり，1970 年代以降の増加は女子のみが多い短期大学の 4 年制転換あるいは 4 年制女子大学の併設によるものであると述べている。また，2000 年以降，共学の 4 年制大学は増加し続けたのに対し，女子大学は減少したことを示している。

2018 年度の全大学数 782 校のうち女子大学は 76 校であり，全大学の約 10％が女子大学である。女子大学の全大学に占める割合は，1948 年度の 41.7％を例外とすると，1966
年度と 1967 年度の 21.7％が最も大きな割合であり，その後，割合を減らして現在に⾄っている 1。

− 23 −

図 3-1

新設女子大学数・共学化大学数・閉校女子大学数と，女子大学総数

３．入学定員数の変化

次に，入学定員数の推移から女子大学の規模の変化を確認していこう。

安東（2017）は，学生数の推移を，1960 年，1969 年，1993 年，2015 年の 4 時点で明らかにした。これに対し，本研究は入学定員数の時系列データを分析対象とする。これにより，各大学が入学定員を変化させるタイミングをより詳細に明らかにできるだろう。データは，東京大学大学経営・政策研究センター作成の大学の実員・定員データを使用した。

図 3-2 は，2018 年度まで共学化していない女子大学の各年度の入学定員の推移である。

本研究で事例分析を行う大学については大学名を記し，その他の大学は灰色の線で示した。
図から入学定員は数段階で増加したことが読み取れる。その第一段階は，1960 年から

1970 年であり，これは第一次ベビーブームで生まれた世代が大学入学の時期を迎えたことの影響を受けたものと考えられる。本研究で事例とする大学は，1960 年代初頭に増加する大学が多いものの，大妻女子大学は少し遅れて 1960 年代半ばに増加している。

次の増加の時期は 1970 年から 75 年である。これは，大学進学者数の増加を受けた増加

とも，国による大学抑制政策が行われる直前の駆け込み的な定員増加とも考えられる。そ− 24 −

図 3-2

女子大学の入学定員の推移の後，1984 年までは大学抑制政策が行われていたこともあり，定員を維持した大学が大多数であるが，聖心女子大学はこの時期に定員を増加させた。

再び定員が増加に転じるのは，大学抑制政策が緩和された 1980 年代半ば以降である。

多くの大学は 1990 年前後に定員を増加させているが，本研究の事例分析大学では抑制政
策緩和直後に定員を増加させた大学が複数⾒られる。

− 25 −さらにその後，1990 年代の後半に定員増加の波が⾒られるが，安東（2017）によると，

この時期の増加は，女子の短期大学の入学者が減り，短期大学を女子大学に転換させたり，短期大学に女子大学を併設する大学が増えたためであるという。2000 年代に入ると，定員を減少させた大学が出てきた一方，さらに定員を増加させた大学もあり，各大学の定員は目まぐるしく変動している。本研究の事例大学に目を向けると，定員変動の小さな大学と大きな大学に分けられる。変動の小さな大学としては，お茶の水女子大学，聖心女子大学，
東京女子大学と津田塾大学が挙げられる。ただし，津田塾大学は 2017 年に学部を新設し，定員を増やした。他方，実践女子大学，大妻女子大学，東京家政大学，日本女子大学の定員の変動は大きい。特に大妻女子大学と東京家政大学は，急激に規模を拡大させ，大規模大学となった。また，実践女子大学と東京家政大学は，2000 年代前半に一度定員を微減させた後，増加に転じている。日本女子大学はもとより女子大学の中で大規模大学であったが，さらに定員を増加させた。

４．学部構成の特徴と変化

前節で⾒た入学定員の変化の中で，女子大学の学部構成はいかに変化したのであろうか。

安東（2017）では女子大学の学部構成の変化が分析されている。そこでは，女子大学の黎明期には１学部のみを有する大学が多かったこと，学部領域は人文科学系（特に文学部）と家政系が非常に多かったこと，そのような傾向は大学設置基準の大綱化まで続いていたことが明らかにされている。大綱化以後については，女子大学の人気に陰りが生じる中で，看護師や保育士，教員といった資格の取得を打ち出した大学により，看護系と教育系の学部が増えたこと，さらに社会科学系の学部を有する大学も増えて学部構成が多角化したことが明らかにされている。

本節ではこの女子大学全体の学部構成の変化についての知⾒をふまえ，各女子大学の学部構成のバリエーション，すなわち各女子大学の学部の組み合わせがどのように変容したかを明らかにする。安東（2017）によると，大綱化以前の学部構成の変化はそれほど大きくない。したがって，大綱化前であり，かつ大学抑制政策がとられていた 1980 年を起点とし，それ以後の学部構成の変化を追うこととする。

分析は次の手順で行う。まず，東京大学大学経営・政策研究センター作成の大学の実員・定員データから，1980，1990，2000，2010，2018 年の 5 時点について，女子大学（その時点の後に共学化した女子大学も含む，各時点の女子大学の全体）の入学者を募集している学部を抽出した。このデータは各学部に「人文科学（以下，人文）」「家政学（以下，家
政）
」
「保健」
「理学」
「社会科学」「教育」「芸術」「その他」の学部領域コードを付しており，

このコードに基いて各大学が保有する各学部領域の学部数のデータを作成した。作成したデータに対してクラスター分析（ユークリッド距離，ウォード法）を行った結果，クラス
ターの数は各時点で 6 から 8 となった。表 3-1 は各クラスターに含まれる大学数と，事例− 26 −

分析の対象大学の所属を示したものである。クラスターが存在しない部分には斜線を入れ
た。

表 3-1

女子大学の学部領域の組み合わせクラスターの推移

1980 年①理学＋α（家政，人文，
2校
その他）
お茶の水
②家政のみ，
家政と人文

③人文のみ

31 校
実践，
東京家政，
大妻，
日本女子
30 校
聖心

1990 年
2校
お茶の水

2000 年
4校
お茶の水，
日本女子

26 校
実践，
東京家政，
大妻

21 校
実践，
東京家政

37 校
聖心

29 校
聖心

④人文のみ，家政のみ，
人文と家政（＋その他）

2010 年
3校
お茶の水，
日本女子

30 校
聖心，
東京家政
28 校
東京家政，
実践

⑤保健のみ，もしくは，人文・家政・保健の 3
領域のうち 2 つ以上保有
⑥人文のみ，その他のみ（1 領域集中）⑦社会科学＋α（家政，人文，その他）⑧その他のみ，9校
その他＋α（家政，人文） 津田塾，
東京女子
⑨教育のみ，教育＋α（人文，その他，家政）⑩芸術のみ，芸術＋α（人文，家政，教育，保健，その他）⑪保健のみ，保健＋α（人文，家政，その他）⑫社会科学のみ

2018 年
3校
お茶の水，
日本女子

10 校
津田塾，
東京女子，
日本女子

12 校
大妻

12 校
大妻

16 校
津田塾，
東京女子

12 校
津田塾，
東京女子，
実践

18 校
聖心
東京女子

11 校
大妻，
津田塾

5校

3校

3校

8校

10 校

5校

6校

6校

6校

6校

5校

6校

5校

8校

1校

1校

注：太字・下線付きの大学は，クラスターの所属が一つ前の時点から変化した大学である。

− 27 −

まず，女子大学に多い，人文・家政を含む学部組み合わせの動向を確認しよう。2000

年までは，②の家政のみもしくは家政と人文，③の人文のみの単科大学は非常に多い。ところが，2010 年にはこれらのクラスターに変化が生じ，人文と家政を単独もしくは両方有するクラスター（④）に変化した。さらに 2018 年には，人文・家政に加えて保健系の学部を設ける大学が増え，保健のみもしくは，人文・家政・保健の 3 領域のうち 2 つ以上を有するというクラスターが出現し（⑤），人文のみ，その他のみ，というような 1 領域集

中型が一つのクラスター（⑥）を形成するようになった。女子大学全体で多学部化が進んだということである。

次に，女子大学の中でマジョリティではない学部の組み合わせを確認していこう。①理学系を有するクラスターは，1980，1990 年時点では国立のお茶の水女子大学と奈良女子大学のみであったが，2000 年以後，日本女子大学も加わった。⑨の教育系を基盤とするク

ラスターは，当初は体育大学など数が少なかったが，2000 年代に人文系や家政系をベースにしていた大学が児童学部を設けたことなどにより増加した。⑩の芸術系を有するクラス
ターは，数は少ないが全期間で存在している。⑪の保健系を基盤とするクラスターは，2018

年に⑤のクラスターに包摂された。社会科学系の学部は，⑫の社会科学のみに⾒られるよ
うに，1980 年は市邨学園大学（後に共学化して名古屋経済大学），1990 年は聖カタリナ女子大学（後に共学化して聖カタリナ大学）の各 1 校のみで単科大学であったが，2000 年

以降⑦の社会科学＋αという形で，家政，人文，その他の領域を有する大学が社会科学系学部を設ける形で増加した。⑧のその他のみ，その他＋αは，1980，1990 年は文教育学部，学芸学部，文家政学部，文理学部というような名称の学部が多かったが，2000 年以降

は「人間関係」「国際」「人間環境」というような言葉を含む学部が増え，他の学問領域の学部との組み合わせも増加した。

本研究の事例大学の動向を確認すると，お茶の水女子大学は一貫して①理学＋αである。

1980 年時点で②家政ベースのクラスターに所属する 4 大学の動向を⾒ると，実践女子大

学と東京家政大学は，学部増加とともに所属クラスターが変化し，2018 年時点では⑤の人
文・家政・保健の組み合わせクラスターに入っている。大妻女子大学は，社会科学系の学部を設け，⑦社会科学＋αに入っている。日本女子大学も学部を増やし，理学部を設けたことにより，①理学＋αを構成している。人文系単科大学の聖心女子大学は，所属クラス

ターは 2000 年以降変化しているが，大学としては全期間を通じて文学部の単科大学を貫いていた。ただし，同大学は 2019 年に学部名を「現代教養学部」に改称している。リベラルアーツを重視してきた津田塾大学と東京女子大学は⑧その他を核としたクラスターを構成してきたが，津田塾大学は 2017 年に総合政策学部を設置し，⑦社会科学＋αのクラスターに移動した。東京女子大学は，2018 年時点では⑥１領域集中型のクラスターを構成している。

− 28 −

５．おわりに本章では，戦後日本における女子大学の全体的な趨勢を量的データから把握し，事例分

析対象大学の位置を明らかにした。

全体的趨勢についての知⾒をまとめると，まず，女子大学の校数は，第一次ベビーブー

マーの大学入学や短期大学の 4 年制大学転換・併設などにより増加したが，1990 年代以

降は共学化する大学が増加し，1998 年をピークに減少していた。大学の規模については，
1950 年時点では小規模大学が大半で，大規模な大学は限定されていた。しかし，その後各大学の規模は変化し，ばらつきは大きくなった。また，規模拡大のタイミング，頻度，程度は，大学間で大きく異なっていた。そして学部の組み合わせについては，大学設置基準の大綱化以降，人文系単科大学や家政系といったかつての女子大学におけるマジョリティの学部構成が変容し，人文・家政・保健といった領域を複数組み合わせて持つ形態がマジョリティになっていることがわかった。またかつて珍しかった社会科学系学部は増えているが，単科大学としてではなく，人文・家政系の大学が新設することにより増えていた。

事例分析で取り上げる 8 つの大学は，規模や規模拡大の程度の面においても，学部構成の面においても多様であった。例えば，規模については，大妻女子大学，日本女子大学，
東京家政大学は著しく拡大させていたが，お茶の水女子大学，聖心女子大学，津田塾大学

はそれほど拡大させず，維持する傾向があった。また，1980 年代以降の学部構成について

は，お茶の水女子大学，東京女子大学，聖心女子大学は，同じ領域の学部を一貫して設けていたのに対し，日本女子大学，大妻女子大学，東京家政大学，実践女子大学という家政系の学部を基盤としていた大学は，社会科学系，理学系，その他の領域の学部を新設し，学部領域を拡大させていた。また，津田塾大学は，近年までリベラルアーツの学芸学部 1

学部体制を貫いていたが，2017 年に初めて総合政策学部を新設した。このように事例分析の対象大学は規模や学部構成の面において多様であるが，女子大学全体を⾒ると共学化した大学も少なくない中で一貫して女子大学であり続けている点は共通している。これらの外形的特徴や変化は，大学の経営戦略として読み解くことも可能であるが，OI との関連か
ら捉えることもできる。すなわち，規模や学部構成を変化させたり維持したりする組織的意思決定の背景に存在する OI や，組織的意思決定の結果再構成される OI も，多様であり変化していることが考えられる。次章以降，これら 8 つの大学の OI の状態と変化を，学

⻑の語りの分析を通じて⾒ていこう。

【注】1

文部科学省「学校基本調査」と筆者らの調査データにより算出。

− 29 −

【謝辞】

入学定員のデータとして，東京大学大学経営・政策研究センター作成の大学の実員・定員データの提供を受けた。記して感謝申し上げる。

【参考文献】

安東由則（2017）「日本における女子大学 70 年の変遷―組織の変化を中心に―」『武庫川女子大学教育研究所研究レポート』第 47 号，1-31 頁。

文部科学省「学校基本調査」（http://www.mext.go.jp/b_menu/toukei/chousa01/kihon/126
7995.htm）＜2019 年 10 月 25 日アクセス＞。

（小原− 30 −

明恵・加藤

靖子）

第４章

お茶の水女子大学―「女子の最高学府」を中心として―
１．はじめにお茶の水女子大学（以下，「お茶大」と略記）は，東京女子高等師範学校（以下，「東京女高師」と略記）を前身に持ち，戦後の教育改革を経て新制国立女子大学となった。お茶大は，本書で事例とする他の私立女子大学と異なり，創立者は存在しない。創立者が存在する場合，しばしばそれが組織アイデンティティ（以下，「OI」と略記）の構築にとって重要な資源となるが，お茶大学⻑の語りにおいて注目されていくのは他（女子）高等教育機関のなかでの優劣関係であった。すなわち，「女子の最高学府」ということが一貫して語られており，それがお茶大の OI のコアとなっている。しかしそれは常に安定的で固定的に存在していたわけではなかった。戦後の改革期においては，新制大学への移行をめぐる危機が生じるなか，「女子の最高学府」OI の制度的基盤は揺らいだ。1960 年代後半以降にようやく安定化したが，1980 年代以降，国立女子大学不要論の高まりや法人化における再編統合という危機が再び認識されると，「女子の最高学府」OI の意味が再解釈されていく。
「女子の最高学府」の「最高」という意味は様々な指標によって語られうる。その一つとして第 3 章で確認した学部構成や入学者数が考えられるが，お茶大の場合，それらの変化・拡大はほとんどなく，学⻑が言及することもない。それはこれから⾒ていくように，どのような知識・技術を授けるかということや，どの段階（学部レベルから博士課程レベル）までの教育を施すかという指標での「最高」水準がお茶大の歴代学⻑に意識されてきたことと整合する。

本章ではお茶大の歴代学⻑の語りに登場する「女子の最高学府」という OI がどのように保持され，再解釈されていくのかを明らかにする。

２．OI の安定化に向けて―戦後教育改革期-1960 年代前半―

お茶大は戦後，他大学と統合・共学化することなく「単独」で「新制総合大学」への移行を果たし，その後，「大学院設置」までこぎつける。今述べた制度的要素は戦後改革期から 1960 年代前半までに，お茶大が「女子の最高学府」OI を安定化させるために必要とされたことであり，そのことを学⻑の語りから明らかにしていく。

本節ではお茶大が 1984 年 5 月に発行した『お茶の水女子大学百年史』
（以下，
『百年史』

と略記。発刊年の記載は省略。
）と，1952 年以降は桜蔭会が発行する同窓会誌『桜蔭会会報』（以下，『桜蔭』と略記）に掲載された学⻑の語りを分析する。なお本章で引用する『桜蔭』は「復刊」である。

− 31 −

（１）OI の基盤となる制度的要素の取捨選択―戦後教育改革期―①「師範学校」という捨てられた制度的要素
お茶大が先に述べた制度的要素を戦後改革期に基盤とし，「女子の最高学府」OI を安定化させるためには，「師範学校」という旧制度下の最大の特徴を捨てなければならなかった。
『百年史』になぜなら，戦前の軍国主義を連想させる負の意味を帯びていたからである 1。

は，教授会における新制大学移行に向けた議論で「教員養成トイウコトヲ従来ノ如ク強調セズ」（298 頁）という，当時の東京女高師校⻑藤田万治の語りが残っている。それに関連し『百年史』では，「戦後の教育改革に際して，以前から底流としてあったこの師範教育に対する批判が一挙に表面化した。……本学が昇格運動のなかで，戦前の一時期推進した女子師範大学案を戦後は棄て去り，師範色を一掃して一般大学のひとつとしての志向を強めていった」（378-379 頁）との説明がある。確かに，新制大学初代学⻑の野口明（1949 年-1953 年）も退任の挨拶で「新学制実施にあたって，お茶の水が単独で残ったこと，付属がそのまま存置されたこと，師範性を脱して一般大学になったこと。この三点は，お茶の水の将来にとって非常によかったと思います。」（『桜蔭』6 号 1954 年，1 頁）と語り「師範学校」という旧制度の特徴を新制大学移行にあたって選択的に捨てたことが示されている。

②獲得された制度的要素
一方，総司令部は女子教育重視の方針をとり，女子高等教育機関を積極的に新制大学に移行する意志を示した。また，それは東京女高師にとって廃校は免れることを意味した。
同校にとっての関門は，他大学と統合・共学化することなく単独で新制総合大学への移行を果たせるかどうかであった。
（a）家政学の未確立問題

大学へ昇格するためには設置基準を満たさなければならない。その際に，家政学という学問体系が設置基準を満たすのかという問題に直面した。
『百年史』ではそのことを「女子大学に関する特殊な問題」（289 頁）と位置づけており，当時の校⻑藤本万治も委員となっていた大学設置基準設定協議会（大学設置審議会の前組織）の女子大学分科会は，東京女高師を含め女子教育機関の「大学」昇格には，家政学という学問体系の確立が不可欠と考えていた記録が残されている。結果的に家政学部の基準は無事大学設置基準設定協議会で可決・承認され「大学」という制度的要素の獲得に近づいた。
（b）単独昇格問題

他大学との統合・共学化も，「女子の最高学府」OI を保持するためには回避しなければならないことであった。CIE は一府県一大学の原則を強く要請しており，それに対し当時の校⻑藤本は，「東京女高師も最初は独立が危ぶまれ，東京教育大学（前身東京文理科大学）に併合されるという噂が流れていました」と述べている。しかし，続けて藤本は「東京女高師がその頃七⼗余年の光栄ある歴史を有し，三代の皇后さまが卒業式に臨まれて，⻑い− 32 −

間，女子教育に多大の貢献をした由緒深い伝統を生かし女子最高の学府として益々輝かしい成果を挙げるようにとお励ましになったことは，本校に関係のある者の忘れ得ないところでした。この立派な伝統ある学校が他に併合されてその光栄ある歴史を閉じるということは，何としても忍び得ないところでありました。」（『百年史』，295 頁）と述べ，「女子の最高学府」という OI が語られると同時に，それを守るためには「単独昇格大学」が不可欠であることを強調している。
（c）学芸大学化問題

東京女高師は新制大学移行に向けて 1948 年 7 月に文部省に大学設置申請書を提出した。

その際，大学設置委員会との交渉において，「学芸大学」化を同委員会の主査や文部省の学校教育局⻑から強く勧められることがあったという。その出来事に対し，校⻑藤本万治は次のような認識を示している（『百年史』，305-307 頁）。
「本学は独立の新制国立女子大学であって，あくまで専門の学術を研究教授する学府で，ただ高い教養を与えることを目的とする教養大学や教員養成を主とする学芸大学ではない」とし，また大学設置委員会の主査に対しては「東京大学は総合大学として完備したもので，とても及ばないが，その性格としては，小規模ながら同じでありたい」との考えを示したという。そして，最終的には「国立女子大学の性格は専門大学であること」が確認され，「東京大学のような総合大学でマ

マ

はなく，二つ以上の学部を持つ専門の復合大学ということに性格づけられました」と藤本は述べている。

この出来事において，「女子の最高学府」OI と総合大学化を直接的に結びつける学⻑の語りは資料から⾒つけられなかったが，「教養」と「専門の学術」，あるいは学芸大学と総合大学の間に優劣をつけ，いずれも後者を優位とみなす思考が校⻑藤本にあったことはうかがえる。そこから，総合大学化することが「女子の最高学府」OI の「最高」を満たす制度的基盤と位置づけられていることが推察される。

以上の「関門」を東京女高師はくぐり抜け，1949 年に国立総合女子大学制度として設置が認可された。こうして「女子の最高学府」OI を主張しうる制度的基盤が整っていった。

（２）大学院設置と OI の安定―1950 年代後半-1960 年代前半―

新制大学として発足後，再び危機が認識されていく。「女子大学無用論」の登場と，「格下大学」との同格化問題である。後者の意味について詳しく述べれば，戦後教育改革によって多種多様な旧制の高等教育機関が同一の四年制大学へ移行したことにより，師範学校のなかでも「高等」師範学校として制度化されていたお茶大にとっては，「格下」の学校と同格の大学でとどまることが「危機」に映ったということである。その危機を乗り越えなければ「女子の最高学府」OI が不安定化すると認識された。これらの危機を乗り越え OIを安定化するため，次にお茶大が目指したのは家政学の大学院を設置することであった。
①女子大学無用論の登場− 33 −

1950 年代後半から流布した「女子大学無用論」への認識は，第 2 代学⻑蠟山政道（1954年-1959 年），第 3 代学⻑久米三⼜（1960 年-1965 年）に現れている。蠟山は「女子の大学院設置に大きな影響を及ぼすものは世論である『女子に高い教育は必要ない』という惰性的な⾒方」であるとし，それを「打破しなければならない」と述べている（『桜蔭』6 号

1954 年，1 頁）。そして，女子大学無用論に反論する手立てとして大学院の設置を位置づ
け，「女子大学の特徴としては先ず家政学部が考えられる」と提案する。家政学部とするのは，蠟山は性別役割分業観に基づく女性の「特性」を前提としており（同前），「女子の天分たる家庭生活と近代的人間として必要な職業生活を両立せしめる教育を進めること」（『桜蔭』19 号 1958 年，2 頁）に矛盾しない学問分野と認識しているからである。
②「格下大学」との同格化問題
大学院の設置は女子大学無用論への対応ということ以上に，「女子の最高学府」OI の安定化に寄与する面が大きかった。第 3 代学⻑久米三⼜の語りに現れるのは「弱小大学」に落ちぶれることの危機意識である。

久米は「学⻑就任の挨拶」（『桜蔭』27 号 1960 年，2 頁）で次のように述べている。
「大学発足以来の⼗年間，できればこの問題だけはそっとしておいて，互に触れ合わないでおきたいと思って来たのでありましょうが……ひょっとしたらこの大学は，女高師時代に比較して，社会に於ける相対的な位置がはるかに低下していて，いわゆる弱小大学の一つになっているのではないかとの疑いであります」。
『百年史』には，「当時の教授会が，このよ

うに早くから大学院設置を考えたのは，きたるべき改革によって旧師範学校の領域でいえば尋常師範学校と高等師範学校が同格の新制大学となり，高等師範学校であった本学にいた者の意識で⾒ると，新学制は実質上本校に格下げを要求するものであったかのように映ったという事情があったと思われる」（447 頁）との記述があり，久米の「社会に於ける相対的な位置がはるかに低下して」という含意は，「格下」大学と同格になってしまっていることを指していると推測できる。つまり，大学院設置は「女子の最高学府」に⾒合う「昇格」運動としての意味も伴っていたということである。

確かに，戦後の教育改革で文部省は旧制大学の系統を引く大学または学部の上にだけ大学院を置くことを原則としていたため（『百年史』，448 頁），1963 年に家政学研究科（修士課程）が設置されることによって，お茶大は，旧制大学の系統を引く大学と同等であり，「女子の最高学府」OI を堂々と主張できる足場を手に入れたと言えよう。

第一回の大学院入学式の式辞で久米は次のように述べる。
「かつてこの大学の前身である

女子高等師範学校は，日本に於ける女子の最高学府であり数多くのすぐれたここからの卒業者は全国の各地にあって，その地域での指導的役割をはたしてこられたのであります…
…近い将来に於いては必ず，女性の専門的教養は大学院的でなければ，社会に於いて指導的役割をはたす者として欠けるのではないか」（『桜蔭』40 号 1963 年，2 頁）と語り，「女子の最高学府」という OI を堂々と引用している。

− 34 −

３．OI の伝統化―1960 年代後半-1970 年代―

1960 年代前半にかけてお茶大は「女子の最高学府」OI を安定化させるため，様々な制度的基盤を整え，その OI は堂々と主張できるものとして学⻑の語りに現れるようになった。本節で分析する 1960 年代後半から 1970 年代は，制度的基盤が一層充実し，大きな危機が認識されることがない平穏な時期である。そのような状況を背景に，「女子の最高学府」
OI を伝統化し持続性を強化する学⻑の語りが登場する。本節では，この時代の学⻑の語りが掲載されている『桜蔭』を分析対象とする。

（１）大学院設置にみる制度的基盤の充実

お茶大は 1963 年の家政学研究科の修士課程設置を皮切りに翌年に大学院理学研究科（修士課程），1966 年には大学院人文科学研究科（修士課程）を設置していく。第 4 代学⻑藤田健治（1965 年-1968 年）は，学⻑就任挨拶で，相次ぐ大学院修士課程の設置を「充実発展」と位置づけ次のように語る。
「東京女子師範学校以来のもつ伝統をうけて，本学は女子の最高度の教育については常に先頭に立ってこれを開拓してまいりましたが，……この事
情は今日も変わる事なく，大学はこの栄誉ある学統を矜持と責任とを持って受け継ぎ，真理の探究と文化の創造と歴史的社会の推進を目指して熱意を以てあたる精新の気にあふれております」（『桜蔭』46 号 1965 年，1 頁）。この語りから学⻑の認識上，「女子の最高学

府」OI は「伝統」や「学統」であり継承すべきものとして受け止められていることがわかる。次の第 5 代学⻑波多野完治（1969 年-1971 年）も同様の語りを残している（『桜蔭』

62 号 1969 年，1 頁）。

（２）イコンの利用と伝統の強化

1976 年，お茶大では創立 100 周年を迎え，創立記念式典が挙行された。第 6 代学⻑⾕

田閲次（1971 年-1976 年）の式辞においては，「幸にも多くのすぐれた先輩の努力によってここに百年という容易ならぬ伝統が築かれました。いうまでもなく伝統とは過去にあったものの単なる積み重ねではありません。その積み重ねの間に指し示されたさまざまな可

能性をとらえ理解するとき，歴史と伝統とは単に過去への回顧と郷愁にとどまることなく，
新しい可能への出発点たりうるものである」（『桜蔭』90 号 1976 年，1 頁）と述べている。

ここで，すでに「過去」となり「新しい可能への出発点」としてその言葉の前部で⾕田が列挙した「伝統」とは，第一に前身が東京女高師にあること，第二に三学部体制で（つまり，総合大学として）新制大学となったこと，第三に大学院修士課程が三研究科で設置されたことである。

この語りで興味深いのは第一の「伝統」である。戦後の教育改革期には，「師範学校」という旧制度の特徴は，軍国主義を連想させることから，選択的に捨てられたものであった。

− 35 −

しかし式辞では「師範学校」との連続性がはっきりと強調されている。つまり，一度捨てられた制度的要素が，「女子の最高学府」OI の安定期にあたって，その持続性を強化するためのイコンとして利用されるようになったと解釈できる。

このように，この時期にはそれまで語られることのなかった事柄がイコンとして「女子の最高学府」OI と明確に結びつけられて語られるようになる。皇族とのつながりもその一つであり，⾕田の式辞では「明治八年開校に当ってその式に臨まれた皇后宮からは『女子教育の根底を培養し，その美果をして全国に蕃結せんことを』すなわち教育の成果が全国に行きわたることを期待する旨のお言葉」が引用されている。続く学⻑も，皇族とのつながりを示すお茶大の講堂正面に掲げられた「徽音」の額や，明治天皇の皇后によって詠まれた「みがかずば玉もかがみもなにかせん学びの道もかくにこそありけれ」を歌詞とした
校歌などを入学式・卒業式等の告辞で度々強調していく。

こうしたイコン利用と同時に，第 7 代学⻑市古宙三（1976 年-1979 年）の時代，ついに人間文化研究科（博士課程）が設置された。
『桜蔭』（91 号 1976 年，1 頁）の中で市古は「これで本学も最高学府としての形がととのったわけでまことに喜ばしい」と述べている。
この時代，お茶大の「女子の最高学府」OI は安定し，さらに持続性を獲得するようになったと解釈できる。

４．OI の再解釈―1980 年代-現在―

本節では 1980 年代以降から現在までを分析するが，この時期，戦後教育改革期以来の，制度的基盤が脅かされる危機が生じる。それは，国立女子大学不要論と，再編統合の可能性をはらんだ国立大学法人化への移行である。この危機に直面し，学⻑は「女子の最高学府」OI を保持するだけではなく，その意味を再解釈していく。

本節では『桜蔭』に加え，1985 年以降については学内誌『お茶の水女子大学学報』（以下，『学報』と略記），2002 年以降は学生や学外に向けた広報誌『Tea Times』，さらに 2007

年以降は『学報』が改まった『OCHADAI GAZETTE』も分析対象とし，これらに掲載された学⻑の挨拶文や入学式・卒業式告辞を分析していく。

（１）国立女子大学不要論と「日本における女性研究者の中心」

第 9 代学⻑藤巻正生（1982 年-1987 年）が学⻑に就任する頃 2，女子大学が国立として存在することに対する批判的な世論が登場する。そして藤巻以後，次項で登場する第 13代学⻑本田和子まで，国立女子大学の存在意義の明確化が求められていく（藤巻の認識は『桜蔭』115 号 1983 年，1 頁，第 10 代学⻑河野重男（1987 年-1992 年）の認識は『桜蔭』

135 号 1987 年，1 頁や 1987 年 3 月 23 日卒業式告辞（『学報』116 号 1987 年，2-3 頁）に掲載）。

同様に第 11 代学⻑太田次郎（1992 年-1997 年）も，明確な危機意識を示している（『桜− 36 −

蔭』165 号 1994 年，1 頁）が，この危機に対し，太田は「全国の女性研究者の中心」を打

ち出し，特に大学院教育の充実を掲げた。ここで重要な点は，「女子の最高学府」の意味が語り直されたことである。つまり，「女子の最高学府」に対する「女子の特性」教育（家政学を強調する教育）という意味が切り離され，「学問・研究」教育という新たな意味の接合が図られたのである。そのことは 120 周年式典の太田の式辞の論理構成に現れている。
「女子師範及び女子高等師範は，我が国の女子の最高学府として位置づけられておりました。
したがって，卒業生は，教育以外に，学問・研究など多くの専門分野でも活躍致しております。わが国女医の第１号は，女子師範学校卒業生の萩野ぎんさんでありますし，またわが国で女性として初めて博士の学位を受けられましたのも，後に本学の教授・名誉教授となられました保井コノ先生であります。当時の方々は，女性なるが故の多くの障壁や困難をのりこえられ，刻苦勉励されて，学問及び他の道をきわめられました。この真摯な伝統
は，お茶の水女子大学にも受け継がれ，大学の卒業生も今日社会の各方面の女子の指導的役割を果たしております。」（『桜蔭』170 号 1996 年，1 頁）

以上に⾒るように太田は蠟山時代の語りにあった「女子の特性」教育に言及することはない。代わりに「女子の最高学府」を説明するイコンとして，「わが国女医の第 1 号」となった人物や，女性初の博士号取得者を引用する。以上から太田氏は「（日本における）女子の学問研究の中心地」という意味として「女子の最高学府」を語り直している 3。第 12代学⻑の佐藤保（1997 年 2 月 16 日〜2001 年 2 月 15 日）も同様の論理構成を引き継ぐ語りを残している（例えば 1999 年 3 月卒業式学⻑告辞）が，佐藤の時代には具体的に大学院改革が行われ，人間文化研究科の修士課程と博士課程が一本化される。そして「大学院重視」の姿勢を明確に打ち出している。

（２）国立大学法人化の危機と「アジア地域における女子教育の中心地」

お茶大女性初の学⻑となったのは第 13 代本田和子（2001 年-2005 年）である。本田の時代は，国立大学の法人化（2004 年）に向けた改革期であり，国立女子大学の存続意義が引き続き問われた。その社会的背景のもと，本田は太田以来の「女子の最高学府」OI の再解釈を引き継ぐ。すなわち「学問・研究」領域で活躍する女性研究者の養成機関という意

味を継承している 4。それに加え本田は，それがお茶大の歴史において中核的で持続的に存在していた「伝統」であるという位置づけを与え再解釈された「女子の最高学府」OIに持続性を与えている。

「お茶の水女子大学の行方

伝統とブランド」（『Tea Times』6 号 2003 年，2 頁）と題した文の中で本田は次のように述べている。お茶大には「『優れた女性を育ててきた』という伝統」があり，また伝統とは一般的に⻑い時間の中で育まれ，「仮にその制度や外形が変わったとしても真髄は廃絶され得べくもなく，密やかな水脈として流れ続ける」が，「一度壊滅に瀕するなら，その復元が困難であるものも少なくない」。そのため，「優れた女性を− 37 −

育ててきた」という伝統は「変えてはならないもの」であり，「知的・教育的資源として，⼗分に活用可能なもの」と主張する。

さらに，本田氏は「女子の最高学府」OI の意味を別の観点からも再解釈する。「とくにわが国およびアジア地域最古の女子高等教育機関の伝統を踏まえて女子教育を継承し，女性の成⻑支援と資質能力のさらなる開発を教育と研究の目標に掲げたい。」とし，「本学が，すべての女性にとっての知の中心になることを願っている」と述べている（『桜蔭』195号 2002 年，2 頁）。
『Tea Times』（3 号 2002 年，2 頁）には「いまを生きるすべての女性たちにとっての『真摯な夢の実現の場』として機能させたい」との語りが登場し 5，具体的にはアフガニスタンの女子教育支援が始まる。

2004 年，お茶の水女子大学は再編統合を免れ，「国立大学法人お茶の水女子大学」として再出発する。それを受け本田は「とりあえず，存在意義も明確化されたし，目標も定まった。」（『Tea Times』9 号 2004 年，2 頁）と述べるように，あらたな意味を付与された「女子の最高学府」OI を確定したものとして位置づけている。本田に続くのは第 14 代学⻑郷通子（2005 年-2009 年），第 15 第学⻑は⽻入佐和子（2009 年-2015 年），そして現時点の学⻑である第 16 代学⻑室伏きみ子（2015 年-現在）である。郷，⽻入そして室伏の語りはともに，本田が前学⻑から引き継ぎ，または新たな意味を付与した「女子の最高学府」

OI を再生産する。それを正当化するための指標を提示 6 し，具体化する教育プログラム 7を実施している。このように，本田以降の各学⻑は再解釈された「女子の最高学府」OIを具体化し，さらに伝統として強化するための実践づくりに力を注ぐ段階にあると言える。

５．おわりに以上，本章ではお茶大を事例とし，「女子の最高学府」OI が一貫して語られていること，

しかしそれは常に安定的で固定的に語られていたわけではなかったことを示した。戦後の改革期において，お茶大は数々の危機に直面し，「女子の最高学府」OI を保持できない可能性が現実味を帯びていたが，単独で新制総合大学へと移行を果たし，さらには相次ぐ大学院設置（修士課程，博士課程）を経て，「女子の最高学府」OI を主張できる基盤を手にした。そして 1960 年代後半以降，「女子の最高学府」OI は安定して語られると同時に，その持続性の強化のため伝統化し，様々なイコンが OI の語りに引用されていく。ところが 1980 年代以降，国立女子大学不要論の高まりや法人化という危機が再び認識されると「女子の最高学府」の指し示す意味が再解釈されていった。本章の事例からは，「女子の最高学府」という OI が危機に直面しながら保持され，または意味の再解釈を伴いながらも学⻑に語られ続けたことを示すことができた。

− 38 −

表 4-1

お茶の水女子大学の沿革

年

事項

1949 年

新制1950 年

国立学校設置法の一部改正により，文教育学部・理学部・家政学部の 3 学部となる

1963 年

大学院家政学研究科（修士課程）を設置

1964 年

大学院理学研究科（修士課程）を設置

1966 年

大学院人文科学研究科（修士課程）を設置

お茶の水女子大学発足，文学部・理家政学部の２学部でスタート

1975 年

創立百周年記念式典を挙行

1976 年

大学院人間文化研究科（博士課程）を設置

1992 年

生活科学部を設置，家政学部を廃止

1995 年

創立百二⼗周年記念式典を挙行

1997 年

大学院人文科学・理学・家政学研究科（修士課程）を廃止し，大学院人間文化研究科（博士前2015 年

創立百四⼗周年記念式典を挙行

期課程）に改組

出典：お茶の水女子大学ウェブサイト「大学沿革」（http://www.ocha.ac.jp/introduction/info/history.html）＜2019 年 11 月 12 日アクセス＞より筆者作成。

【注】
1

第二次世界大戦敗戦直後，東京女子高等師範学校は戦前の軍国主義や国家主義思想の徹底的排除という GHQ の教育改革に大きな影響を受けることになる。『百年史』によれば，「公職追放」の指令によって戦前の教員養成機関であった東京女子高等師範学校に対して徹底した「適格審査」が教職員に行われた（271 頁）。
2

第 8 代学⻑井上茂氏（1979 年-1982 年）には特筆する語りはなかった。この時期は「危機」もなく OI も安定していたということの表れだろう。
3

太田の時代には「女子大学の理想像・期待像―男女共同参画型社会へ向けて―」というシンポジウムも創立 120 周年式典に関連して開催されており，女性学の視点から共学大学

における性役割分業の保守性に触れ，女子大学では伝統的な制約行為を⾒直せるという意
⾒（東京女子大学・北條文緒教授）が出されている（『桜蔭』170 号 1996 年，3 頁）。
4

就任当初は，前学⻑までの「改革路線を受けて，大学院中心の大学へという意向がみえてきて」いるといい，「女性研究者を育てる態勢をつくること」を目標にしたい，「お茶大は女性のスペシャリストを育てるということを明確にしなければならない」と述べている（『桜蔭』192 号 2001 年，1 頁）。2001 年 3 月の大学院修了式の告辞においても，「本学は，創設以来，一貫して女性研究者・女性指導者を世に送ることを使命」としてきた（『学報』
200 号 2001 年，5-6 頁）と繰り返し述べている。

− 39 −

5
6

退任間際の『Tea Times』（12 号 2005 年，2 頁）でも同様の語りを保持している。

研究者の中で女性が占める割合が 11.9%，世界 37 位の水準であることや（『桜蔭』217号 2007 年，1 頁），第二次安倍政権下で設置された男女共同参画推進本部において，「2020
年までに指導的地位に占める女性の割合を少なくとも 30%にする」といった数値目標が掲げられるようになったことが引用されている（『OCHADAI GAZETTE』230 号 2011 年，
1 頁）
。

7

「女性研究者に適合した雇用環境モデルの構築」「研究の世界に主婦を呼び戻そう」「女性リーダー育成プログラム」，途上国の女子教育支援などが実施されている。

【典拠資料】「お茶の水女子大学百年史」刊行委員会『お茶の水女子大学百年史』（1984 年），社団法人

桜蔭会『桜蔭会会報』（1952 年-2018 年），お茶の水女子大学庶務（総務）課『お茶の水女子大学学報』（1985 年-2001 年），お茶の水女子大学『OCHADAI GAZETTE

お茶の水女

子大学学報』（2007 年-2017 年），お茶の水女子大学広報委員会『Tea Times』（2002 年-2005年）。

（中村（冨田）− 40 −知世）

第５章

日本女子大学―成瀬仁蔵と「女子の総合大学」―
１．はじめに日本女子大学におけるアイデンティティの語りの中心は，創立者である成瀬仁蔵と女子大学であることであった。

日本女子大学は，成瀬仁蔵が政財界の協力者を得て 1901 年に創設した日本で最初の女子高等教育機関である。1903 年に同窓会が発足，1904 年には専門学校令に依拠した日本
女子大学校が設立され，第二次世界大戦後の 1948 年に新制女子大学となり現在に⾄っている。日本女子大学の現在までの特徴として，卒業生が学⻑を務めることが多いことがあげられる。歴代学⻑ 14 名のうち 9 名が卒業生である。創設者である成瀬仁蔵は生前，大学組織，教育方針などを具体的に構想しており，成瀬の遺言として自身の補佐の麻生正蔵，幹事の塘茂太郎の後は桜楓会が継承するようにとの意向が示されたという（日本女子大学

校，1942 年，198-199 頁）。卒業生学⻑が多いのはこのことが関係していると思われるが，同窓会誌における学⻑の語りからも大学と同窓会の一体感が強いことがうかがわれる。な
お，1951 年に大橋廣が理事⻑を兼務して以降，歴代の学⻑は学⻑就任と同時に理事⻑にも就任しており，日本女子大学においては，経営・教学・同窓会が一体となっているといえる。

本章では，日本女子大学の大学案内と同窓会である桜楓会の機関誌を使用する。同窓会

誌は 1904 年に『家庭週報』が創刊，1951 年からは『桜楓新報』（以下，『新報』と略記）として現在まで毎月発行されている。なお，上述の通り，日本女子大学の歴代の学⻑には卒業生が多いため，同窓会の総会などの様々な行事に出席し挨拶を行っており寄稿も多い。
全ての記事について細かく考察することは紙幅の点から不可能であるので，本稿では主に入学式・卒業式の祝辞，新年の挨拶，大学創立記念挨拶，総会挨拶について取り上げ，「成
瀬先生生誕記念式」，「成瀬先生ご命日・逝去会員追悼会」等成瀬に直接関係する行事での挨拶は除外する。また，インタビュアーから話題を提示される学⻑インタビュー，対談・鼎談も基本的に取り上げないこととする。

２．1945 年から 1960 年代まで

大橋廣（1947 年-1956 年）・上代タノ（1956 年 -1965 年）

戦後初の学⻑となった大橋廣と次の学⻑である上代タノは成瀬時代の卒業生である。新制大学になって日が浅いせいか学園建設についての語りが多く，自校については「桜楓樹の根はもちろん日本女子大学であり，……女子大学の特色は精神生活である。即ち人間と− 41 −

しての，また婦人としての人格の発展という精神が一貫して流れている」（『新報』2 号 1951年，1 頁）と同窓会である桜楓会を通じて語っている。大橋は成瀬の「人として，婦人として，国⺠としての教育」という教育方針を「精神生活」という言葉で表し，それを日本女子大学の特徴であるとみなした。また，「先生は逝去前，学園のため教育の三理念として，
信念徹底，自発創生，共同奉仕の三額を書き残された。この三目標に対して実現の道を示されたのが，大学拡張論である」（『新報』52 号 1955 年，2 頁）と述べ，大学拡張が成瀬の意向であることを示している。

上代タノも，大橋同様成瀬の「人として」の理念に言及しているが，それを「全人格教育」と解釈し，自大学はリベラル・アーツ・カレッジであると述べている。また，「社会に国家に有効な役割を果たす指導者養成」（『新報』117 号 1961 年，3 頁）が教育目標であると語る。さらに，「創立者は……女子に，女子がその特性を発揮しながら男子と協力して文化的社会的責任を充分に果たし得る最高水準の教育と研究の機会を与えようと」（『新報』
119 号 1961 年，1 頁）したと語り，「女性の特性」教育にも言及している。なお，大橋，上代の両名とも危機については語っていない。

有賀喜左衛門（1965 年 -1973 年）

有賀は日本女子大学での専任経験がなく外部から就任した学⻑である。そのためか，成瀬の精神を自分なりに理解し現在の条件に合わせて生かすべく努力している（『新報』201号 1968 年，1 頁）と述べつつも，成瀬への言及は比較的に少ない。有賀は，「日本女子大学がかなりの古さを持っているということに意義があるのではなく，創立者の精神をどのように生かしてきたかという事が大切」（『新報』201 号 1968 年，1 頁）と語り，成瀬が日本女子大学校に期したものは「女子の高い教養をヒューマニズムを根底として養う場」としての学校であると述べているが，同時に「私立学校のあるものとおなじように」とも述

べており（『新報』245 号 1972 年，1 頁），他校との違いを感じさせるような言葉はない。
また，成瀬時代からの問題点として財政面での困難を上げ（『新報』171 号 1965 年，1 頁），

大学紛争の影響などにも言及する（『新報』224 号 1970 年，3 頁）など危機を語っている
ものの，アイデンティティに関わるような問題として述べてはいない。

３．1970 年代から 1990 年代初めまで
道喜美代（1973 年 -1981 年）

道は，日本女子大学について，成瀬仁蔵が創設した学校であること，成瀬の教育理念である「女子を人として，女性として，国⺠として教育する」ことを中心に語っていた。道は，「〔成瀬の―引用者，以下同じ〕女子教育の理想を改めて⾒直し，本学の現状に照らし」，「日本の社会に正しく順応して……創造的に社会の要請にこたえる女子の養成を教育の目標として来ました」（『新報』262 号 1973 年，4 頁）と語り，教育理念と社会的要請とのす− 42 −

り合わせを行ってきたことを述べている。
「女子を人間として教育する」をヒューマニズムによる教育理念であるとするところは有賀を継承しており，「現在の家政学部，文学部の諸学科は特に女子大学として女子の特性，能力を活かした専門教育を行っています」（『新報』
261 号 1973 年，2 頁）と「女子の特性」に言及するところは上代と同様である。

⻘⽊⽣子（1981 年 -1993 年）

⻘⽊は「私学は，何よりも建学の精神を抜きにしては，その真の充実，発展はありえな

い」（『新報』364 号 1981 年，3 頁）とし，「本学の女子教育は今後如何にあるべきか，それは建学の精神を，現在，未来にいかに具現化してゆくかということ」（『新報』413 号 1986
年，1 頁）だと語る。また，成瀬の「人間性の尊重に深く基づいた女子教育の理念」は不断に再生されていかねばならず，そこに日本女子大学の真の存在意義があるとする（『新報』
382 号 1983 年，1 頁）。創立者の理念の具現化が自校の存在意義であるとの語りからは，

日本女子大学のアイデンティティが成瀬仁蔵の教育理念にあることがうかがわれる。
また，
⻘⽊は女子大学の存在意義についても多くを語っている学⻑であり，男女平等のつまり人間らしい生き方，人間らしく生きるにふさわしい社会をたえざる
学習を通して形成してゆく力を，一人ひとりの女性が持つようになること，そこに女子大の教育の本来の意義と役割があるのではないでしょうか。……男性社会の縮図ではない，真の共学大学が生まれ，いつの日か女子大学が不要となる日を期待したいものです。（『新報』413 号 1986 年，1 頁）と，生涯学習と女子大学の役割・存在意義を結び付けている。
「総じて女子大なるものの地

盤沈下も否定できないと思います。……女子大の本来の存在意義は，現在はもちろん，将来一層大事な意味をもつことを，私は確信をもって答えることにして」（『新報』466 号 1990
年，1 頁）いると語るなど 1，⻘⽊が女子大学の存在意義について強く意識していることか

らこのような語りになったのであろう。生涯学習は成瀬の構想の一つであり，建学の精神
を通じて女子大学を正当化しているのである。

４．1990 年代以降

宮本美沙子（1993 年 -2001 年）

1995 年 12 月，申請中の大学院（理学研究科）の認可が下り，全学部が大学院を有することとなったが，このことに関して宮本は「成瀬仁蔵先生は，創立当初から女子の総合大学を創る夢を持っておられましたが，この⻑年の懸案が今回の設置認可によりようやく実現」したと語る 2。また，同年 6 月に生涯学習センターが開所したことについて，大学と地域の緊密化を図るとともに地元の生涯学習に貢献することを意図しているが，これは「大学拡張ならびに生涯学習を唱えておられた成瀬先生のお考えの実践と申すことができ」る（『新報』535 号 1996 年，1 頁），「成瀬先生は……本学の総合大学・一貫教育・生涯学習− 43 −

の構想を立て，本学を設立してくださった」（『新報』573 号 2000 年，1 頁）と述べている。
⻘⽊同様，成瀬の理想の具現化であることを以て学内プロジェクトの正当性が主張されている。特に「女子の総合大学」は成瀬の構想であるとして重要な意味を持っていることがわかる。また，1995 年に北京で行われた国連女性会議でのキーワード「エンパワーメント」
について述べ，「真の自由を女子が持つには，心の自由を得ること，経済の自由を得ることが大切」という成瀬の考えは「まさに女性の『エンパワーメント』について期待されたもので，今日的な課題を指摘しているものだと語り（『新報』544 号 1997 年，2 頁），成瀬の理念を現代的な意味に読みかえようとしている。なお，女子大学の存在意義についてはイ
ンタビューでは語っているものの，演説や挨拶では言及していない。

後藤祥子（2001 年 -2009 年）

後藤も他の学⻑同様，成瀬仁蔵の理念を引きながら自校について語っている。後藤は，成瀬の「人として教育する」という言葉について，「自己について深く内省し，人間としての価値に目覚めさせることが教育の根本だとしたこの発想は，今も本学の理念の中心であり，私どもは将来ともこれを受け継いで参ろうと思ってい」る（『新報』595 号 2002 年，
1 頁）と述べる。後藤は，この理念は普遍性を持っており，そのことが自校にとって幸いだとする。そして，その理念は「現代のことばに置きなおせば」「独立した一個の人格として自己に責任を持ち，豊かな感受性と倫理観を具え，国際社会でも進退を弁えた人間を育てること」（『新報』589 号 2001 年，1 頁）であると理念の現代的意味への読み換えを図っている。成瀬仁蔵の理念は，前述の通り「人として」のあとに，「婦人として，国⺠として」という言葉が続くのであるが，後の二つについては読み替えが難しかったのか言及されていない。また，後藤は「今日，女子大学の役割は常に問われるところ」（『新報』632 号 2005

年，1 頁）「男女共学が当たり前のことになった現在，ともすれば今なぜ女子大かという問

いかけがなされます」（『新報』662 号 2008 年，1 頁）「本学は社会のリーダーを養成し続けてきましたが，
現在，女性の人材が必ずしも女子大学でなくても養成されるようになり，

その必然性が問い直されているのも事実です」（『新報』652 号 2007 年，1 頁）と語り 3，
女子大学であることに関し心理的に危機感を表出している。大学案内の冊子では，……女子大学のはたす役割は何か。本学の創立者成瀬仁蔵は，その教育理念の最初に，女性を「人間として教育する」ことを掲げています。……多感な⻘春期を送る教育の現場においては，女性がその持てる力を自然な力で発揮することができる女子大学のありかたは，きわめて理想に近いものであると言えましょう。……（『日本女子大学』
2002 年，以下『大学案内』，28 頁）……女子大学というと，概して“良妻賢⺟”のイメージが強いようですが，本学の卒業
生は結婚や子育てといった役割のほかに，社会や地域に対して何かしら貢献できる“底力”のようなものを持っています。……能力ある若い女性が学問・研究に集中できる理− 44 −

想的な場所といえるでしょう。
（『大学案内』2007 年，8 頁）と語り，女子大学に付与された「良妻賢⺟」という現代では好ましくないイメージを払拭
し，女子大学としての自校の⻑所を訴えようとしている。これは，後藤が「女子大学であること」を強く意識しているがゆえに現れた言葉であろう。そして，「本学は，女学校を超える最初の女子高等教育機関であると同時に，単科ではなく総合の教育機関を目指したという二重の意味で，革新的な意義があった」（『新報』662 号 2008 年，1 頁）と女子「総合大学であること」としての自覚も⾒られる。なお，少子化にも言及しているものの，それについては危機感を感じていないようである（『新報』612 号 2003 年，1 頁）。

蟻川芳子（2001 年 -2013 年）

蟻川は就任早々女子大学の存在意義について語っている。
「本学は 100 余年にわたる歴史と伝統を継承し，女子大学としての存在意義を自覚しながら，日々前進に努めて」いるとし，男女共同参画時代でも女性は女性としての感性・特性をもって社会に参加することが求められているのではないかと述べる。そして，女子大学では女子の感性が育ち，伸びる環境が伝統の中で熟成されて来たと感じる（『新報』673 号 2009 年，1 頁）と述べるな

ど，女子大学である自校を強く意識している。それは，「現在共学の大学がターゲットとするのが，女子学生であり，女子大学にとっては脅威としか言いようがありません」（『新報』

677 号 2009 年，1 頁）という危機感から生じたものであろう。そして，女子大学であるという自校認識は，創立者とも結びつけられていく。蟻川は，創立者成瀬仁蔵は，「日本で最初の日本を代表する女子大学」という意を込めてこの名を付けました。……「女子大」とは，本学を指しているのです。皆さんは，「日本で最初の女子大学で学んでいる」という誇りを忘れてはなりません。（『新報』682 号
2010 年，1 頁）と学生に語りかけている。大学案内のパンフレットでも「日本で最初の女子大学」という言葉が最初に述べられており，日本女子大学のアイデンティティとして強く認識されていることがわかる。蟻川は，「創立者の建学の精神，教育理念，教育方針は本学のアイデンテ

ィティとして永久に受け継がれるものであり，これらをその時代に相応しく反映していく
ことこそ教育改革であるとの共通理解のもとに行っている」と歴代学⻑のほとんどが言及し行ってきた理念の現代的読み替え方針を明確に打ち出している。また，

私共は先生の建学の精神，「女子を人として，婦人（女性）として，国⺠（社会人）
として教育する」を大学の輝く個性として大切に継承し……国際人としての視野を持
ち，リーダーシップが発揮できる女性の育成を目指して，女子大学としての存在意義を今後とも高めてまいります。
（『新報』702 号 2012 年，1 頁）と語り，後藤学⻑が理念の中心は「人として」であるとして，あまり前面に押し出さなかった「人として」の後に続く「婦人として，国⺠として」に対して，それぞれ「女性とし− 45 −

て」「社会人として」と現代的な意味への読み替えを図っている。その上で，女子大学としての存在意義に結び付け，建学の精神と「女子大学であること」との融合を図っている。

佐藤和人（2013 年 -2017 年）

佐藤は，7 代目の有賀喜左衛門に続く戦後 2 人目の男性学⻑である。ただし，佐藤は有賀のように外部から学⻑に就任したのではなく，学⻑に就くまで 20 年近く日本女子大学に籍を置いている。そのことも関係していると思われるが，成瀬についても，創立者成瀬仁蔵先生の掲げた教育への情熱は色褪せることなく現代に生き続けています。女性を人として教育するという建学の精神，自学自動主義の教育方針，信念徹

底・自発創生・共同奉仕という三綱領は創立以来一貫する本学のバックボーンであり，その本質はいささかも変わっていません。（『新報』721 号 2014 年，1 頁）と述べるなど，その語りは基本的に歴代学⻑を引き継いでいる。また，「女子の総合大学である本学」，「日本女子大学は『女子も教育する大学』ではなく，『女子を教育する大学』です」（『大学案内』2014 年，10 頁）と語り，「女子大学であること」「総合大学であること」をアピールしている。ただし，佐藤の場合，同窓会の会員でないことも影響しているのか
寄稿や挨拶自体が卒業生学⻑に比べて少なく，自校に対する言及もそれまでの学⻑の語りを踏襲するにとどまり，語りに現れるアイデンティティは弱い。

なお，佐藤以後，2017 年から大場昌子が学⻑に就任しているが，2017 年 4 月時点では

学⻑代行であり正式には 2019 年 4 月からの就任である。
資料が少なく考察が難しいため，大場については割愛する。

５．おわりに日本女子大学のアイデンティティに関する語りの中心は創設者である成瀬仁蔵であったが，1980 年代以降「女子（総合）大学であること」も語られるようになってきている。この二つの要素のうち，前者については成瀬仁蔵の言葉から適宜引用するのではなく，常に建学の精神である「女性を人として，婦人として，国⺠として教育すること」または成瀬が亡くなる前に遺したという三綱領「信念徹底」「自発創生」「共同奉仕」が引用されていた。ただし，これらの言葉は一部（「人として」）のみ引用されたり「国⺠として」を「社会人として」と解釈したりするなど時代によって読み替えが行われていた。また，新たな学部を設置するなどプロジェクトが行われる場合，基本的に創設者の構想に基づいて行われていることで正当性が主張されていたが，特に総合大学については成瀬の遺言（日本女子大学校，1942，222 頁）であることもあり，宮本学⻑以降アイデンティティの一つとなっている。

「女子大学であること」については，大橋学⻑が「女性の特性」教育という形で述べていたが，⻘⽊学⻑から「存在意義」という形で意識し始め，それ以降ほぼすべての学⻑が− 46 −

言及するなどアイデンティティの一つになっている。以上のことから，建学の精神を時代に合わせて具現化するという言葉の通り，日本女子大学では成瀬仁蔵の建学の精神・三綱
領をアイデンティティの中核として維持しながら，他方で女子（総合）大学をもアイデンティティの一部を成すものとして維持し続けていくと思われる。

【注】
1

インタビュー中の発言であるが，「以前は，危機感もあり，社会一般の風潮も女子大否定論があり，現在なおその風潮はあるよう」（『新報』356 号 1981 年，2 頁）だとも語っている。
2

総合大学設立は成瀬仁蔵の創立以来の目的であるとの言及自体は上代タノの時代に既に⾒られる（『新報』163 号 1965 年，1 頁）。
3

これについては「大学基準協会」の認証評価で男女別学の意義に対する自覚が希薄だという指摘があったという（『新報』671 号 2009 年，1 頁）。

【典拠資料】

日本女子大学校（1942）『日本女子大学校四⼗年史』，一般社団法人日本女子大学教育文化
振興桜楓会『桜楓新報』，大学案内（『日本女子大学』，『日本女子大学

University Guide Book』）各年度。

− 47 −

Japan Women’s表 5-1

日本女子大学の沿革

年

事項

1901 年

日本女子大学校，日本女子大学校附属高等女学校開校

1904 年

専門学校令により私立日本女子大学校認可

1906 年

教育学部開設。附属豊明小学校，豊明幼稚園開校

1930 年

大学本科開校（昭和 9 年廃止）

1943 年

国文学部，英文学部，⻄生田校舎に移転

1948 年

日本女子大学（新制）設置認可。家政学部（児童学科，食物学科，生活芸術学科，家政理学科一1950 年

文学部に教育学科を増設

1961 年

家政学部生活芸術科の学生募集を停止し，住居学科，被服学科増設

部，家政理学科二部），文学部（国文科，英文学科，史学科）

1964 年

家政学部に家政経済学科増設

1966 年

日本女子大学大学院文学研究科(日本文学専攻，英文学専攻修士課程)設置

1968 年

家政学部食物学科に食物学専攻・管理栄養士専攻設置

1975 年

大学院文学研究科に日本文学専攻博士課程(後期)，社会福祉学専攻博士課程増設

1978 年

大学院家政学研究科に住居学専攻，被服学専攻修士課程増設。大学院文学研究科に教育学専攻修1987 年

大学院文学研究科に教育学専攻博士課程(後期)増設

士課程，英文学専攻博士課程(後期)増設

1990 年

人間社会学部(現代社会学科，社会福祉学科，教育学科，心理学科，文化学科)を⻄生田校地に設1992 年

理学部(数物科学科，物質生物科学科)設置。大学院人間生活学研究科(人間発達学専攻，生活環境

置

学専攻博士課程(後期))設置

1993 年

大学院文学研究科に史学専攻修士課程増設

1994 年

大学院人間社会研究科設置（社会福祉学専攻，教育学専攻博士課程，現代社会論専攻，心理学専1995 年

大学院文学研究科に史学専攻博士課程(後期)増設。⻄生田地区に⻄生田生涯学習センター設立

1996 年

大学院理学研究科(数理・物性構造科学専攻，物質・生物機能科学専攻修士課程)設置。大学院理1997 年

攻修士課程)

学研究科(数理・物性構造科学専攻，物質・生物機能科学専攻修士課程)設置。大学院人間社会研
究科に心理学専攻博士課程(後期)増設

大学院人間社会研究科に現代社会論専攻博士課程(後期)増設

1998 年

大学院人間社会研究科に相関文化論専攻修士課程増設。大学院理学研究科に数理・物性構造科学

2001 年

家政学部住居学科に居住環境デザイン専攻及び建築環境デザイン専攻設置。生涯学習総合センタ

2007 年2008 年

専攻，物質・生物機能科学専攻博士課程(後期)増設
ー設立

大学院家政学研究科通信教育課程家政学専攻修士課程設置。リカレント教育・再就職システム（現リカレント教育課程）開設

大学院人間社会研究科に相関文化論専攻博士課程（後期）増設

出典：日本女子大学ウェブサイト「日本女子大学沿革」（https://www.jwu.ac.jp/unv/about/spirit/enkaku.html）＜2019 年 10 月 10 日アクセス＞より筆者作成。
（加藤− 48 −

靖子）

第６章

津田塾大学

―「私塾」からその先へ―
１．はじめに本稿が取り上げる津田塾大学における組織アイデンティティ（以下，「OI」と略記）の語りの中心は，①「津田梅子の私塾的学校」と②「女子のための高等教育機関」である。

双方は，時代によって語られ方の比重や表現を変えながら津田塾大学の OI として歴代の学⻑たちに語られてきた。この比重や表現の大きな転換期は 1990 年代であり，大学の規模拡大と 18 歳人口の減少などの社会の影響を受ける中で変容してきたものと推測される。
まず①「津田梅子の私塾的学校」とは，津田塾大学の OI を津田梅子によって創立された私塾的で小規模な少人数教育を行う学問の場であることとして語るものである。つまり学祖の理念を重視した OI の語りである。戦後から 1980 年代以前の学⻑が様々な形でこのOI を語っている。当時の学⻑たちの語りには津田梅子の言葉を直接引用した「all-round
women」や「真の教育」といった後代にも語られる言葉 1 もあるものの，「私塾」や「小規模」そして「少人数教育」といった言葉や「学問の場」としての大学院といった表現がたびたび言及され，特徴的である。

対して②「女子のための高等教育機関」とは，津田塾大学の OI を，自立した，あるいは高度な能力やリーダーシップを有した女子を輩出するための高等教育を施す機関として語るものである。つまり，津田塾大学が 1900 年に女子に専門教育を施す「女子英学塾」として開塾したように，女子のための高等教育機関ないし大学であることを津田塾大学のOI の語りの中心にしたともいえよう。この OI は，1980 年代以前には「就職」や「求職率」といった形で語られる。2000 年代以降は語られる機会が増え，津田梅子からの引用では「自立」や「灯台」といった言葉が多く登場するようになる。更に，新しく時代を切り開く女性を輩出したり，高度の能力とリーダーシップを持つ女性の輩出に女子大学や津田塾大学としての意義を持たせたりする語りも登場する。このように「女子のため」である
ことを押し出しつつも，「教育の質」や「教育の効果」といった言葉の使用や「リベラルアーツ」と「専門教育」の対比といった「高等教育機関」としての語りもなされるようになる。

以下では，1990 年代を転換点として，1980 年代以前，1990 年代，2000 年代以降の 3

つの時代に分けて津田塾大学の 2 つの OI を跡付けていく。用いる資料の表記については『津田塾たより』を『たより』，『TSUDA TODAY』を『TODAY』と略記し，『大学案内』と『同窓会報』はそのままの表記とする。

− 49 −

２．第 1 の時代―1980 年代以前―

上述の通り津田塾大学には 2 つの OI の語りがあり，その語りは 1990 年代を境に潮流が変わる。そこで時代を 3 つに区分して検討をしていく。第 1 の時代は 1980 年代以前の時期，第 2 の時代が 1990 年代，そして第 3 の時代が 2000 年代以降である。

まず，第 1 の時代である 1980 年代以前の時期に属する学⻑は星野あい（初代学⻑，1929

年（2 代目塾⻑就任）-1952 年），粕⾕よし（2 代目学⻑，1952 年-1962 年），藤田たき（3 代目学⻑，1962 年-1973 年），そして中島文雄（4 代目学⻑，1973 年-1980 年）が挙げられるだろう。この時期，OI の語りの中心は圧倒的に①であった。②は「職業人」（藤田『たより』15 巻 1 号 1964 年，1 頁）や「求職志望者」（藤田『たより』21 巻 1 号 1970年，1 頁）など女子と職業や社会進出（藤田『たより』22 巻 1 号 1971 年，1 頁）といった形で存在するものの中心的な立場を占めるには⾄っていない。

そして，この時期によく語られるのは，大学の規模拡大という経営の事情と「少人数教育」という学祖の理想との葛藤であった。このような学祖の理想の危機という時代にあって，少人数教育から始まった開塾（開学）時の理念を強調するために①の OI によって津田塾大学を語っているものと考えられる。
「少人数教育」は「小じんまりとした Home school」（粕⾕『たより』7 巻 1 号 1956 年，2 頁）とも語られる。「キリスト教主義」も，「少人数教育」と併せて「人格教育」（星野『たより』50 周年記念號 1950 年，5 頁）や「情操教育」（粕⾕，同前）をなすための学祖の教育理念の具体的な表れや，「堅実な学風」も創設以来のものとして語られている（同前）。また，藤田以降は大学院が設置されるが，「ご承知の通り今日の新制大学において，学問のうんのうを極めることは仲仲に期待されぬところであります。その点は残念ながら津田も例外ではありません。今やその役割は加速的に大学院に移行されつつあります」（藤田『たより』16 巻 1 号 1965 年，1 頁）とある。このように，学部では「本来の学問の場」たりえず大学院がその役割を果たすようになっていると語っている。これは大学の規模拡大が学祖の理想とした少人数教育が学部段

階ではもはや実現せず，大学院でしかなしえないという主張であると解することができる。
これもまた，津田塾大学の OI としての①が既に葛藤の中にあることを示している。

３．第 2 の時代―1990 年代―

第 2 の時代は，転換の時代にあたる 1990 年代であり，この頃から 18 歳人口の減少や大学としての生き残りが危機としてたびたび語られるようになる。この転換の時代には，1990 年代になる直前に学⻑を務めた大束百合子（5 代目学⻑，1980 年-1988 年）
，そして
ひさこ

1990 年代に学⻑を務めた天滿美智子（6 代目学⻑，1988 年-1996 年）と志村尚子（7 代目

学⻑，1996 年-2004 年）が属する。なお，大束は 1980 年代に学⻑を務めているが，資料が僅少であったことと，後述するように 1990 年代の OI に重要な語りを残していたことに鑑みてこの時代に含めた。

− 50 −

さて，天滿と志村は，津田塾大学を全国型の（女子）大学とみなしており（天滿『TODAY』

11 号 1994 年，1 頁および志村『同窓会報』1997 年，5 頁），1990 年代は学生層が首都圏に集中してきたことに言及するなど学生の変化もうかがわれる時期である。この時代の
OI の語りの中心としては，①もさることながら②がよく語られるようになってくる。

まず，天滿は①を特徴づける「少人数教育」について強調した最後の学⻑といえる。
「少人数教育」は後の学⻑にもよく引用されるが，開塾（開学）時の理念を強調するという意
味での①を用いたのは天滿が最後だといえる。この時，既に大束が「塾の規模が大きくなり，他の女子高等教育機関の増えた今日，創立当時の学風がいくらか稀薄になったとしてもやむを得ないでしょう」（『同窓会報』1987 年，5 頁）と語られるように，規模拡大によって①という OI が消極的に語られるようになる。

しかし，天滿は，津田塾大学の OI を語るにあたって「少人数教育」や「少数精鋭」，「小規模」であることに度々言及している。これは①にかんする語りである。規模拡大と学祖の理想の葛藤については「〔津田梅子―引用者，以下同じ〕先生は〔女性が〕実力をつけるためには少人数でなくてはいけない。そして，一人ひとりの個性を尊重した教育をしようと考えられたんですね。『塾』のような形で，教員と学生が膝つき合わせて切磋琢ママ磨する。しかも，全国各地から意欲ある女性を集めようと … 。今は，学生数も大学の規模も違いますが，この伝統は脈々と受け継がれています」（『大学案内』1996 年，2 頁）と述べている。このように，様々なテキストで少人数教育という学祖の理想を実現しようと主張したり，あるいはその理想を受け継いでいることを強調したりすることで，①というOI を力強く語っている。また，3 学科が 1 キャンパスにある小規模大学は，大学の「アイデンティティ」を育てるにも重要だと述べている（『同窓会報』1993 年，5 頁）。

続く志村からは，18 歳人口の減少がより明確に意識されるようになり，「自立」といった言葉を津田梅子の言葉から引用したり「リベラルアーツ」や「専門性」といった言葉を用いたりと，②にかかわる語りが増える。特筆すべきは，志村の女子大学の意義にかんする語りは，②が最もはっきりと表れた最初の語りといえることである。インタビューにおいて「女子大学のこれから」について問われ，志村は「本学に関する限り私は正直なところ大変だとは少しも思っていません」と述べ，次のように女子大学の意義を語っている（『TODAY』25 号 1997 年，5 頁）。

いままでは，女性がハンディキャップに直面しないで，のびのびと学問に打ち込み，指導力を伸ばし，個性を磨くことができる環境として女子大学の意義がありました。
しかし，既にそのような位置づけは古くなりつつあります。来る二⼗一世紀には，女子大学は受動的な役割ではなく，時代の先端というくらいの自信と自負を持ってもいいのではないかと思います。……この難問〔男性主導でやってきた社会が直面する重大課題〕解決には，これまでと違った新しい発想が必要ではないかと思っています。
その新しい発想を，女性が生み出していくという気構えを持ってもよいのではないで− 51 −

しょうか。……不平等とか差別とかを埋め合わせるといった発想ではなくて，女性がよりよくその能力を発展させるための優れた環境を提供していく，そのように女子大学の意義を高めていきたいと思います（同前）。

このように，②にかんする語りが明確に現れるようになるのがこの時期の特徴である。しかし，次節以降も⾒るように①の OI は無くなるわけではなく，あくまでも語りの比重が変化しているのである。

４．第 3 の時代―2000 年代以降―

第 3 の時代である 2000 年代以降の学⻑には飯野正子（8 代目学⻑，2004 年-2012 年），

國枝マリ（9 代目学⻑，2012 年-2016 年）そして高橋裕子（10 代目学⻑，2016 年-現在）が挙げられる。この時代は，「真の教育」や「all-round women」の系譜であろう「all-roundな女性」などが引用され①の要素は継承されている。しかし，これらの従来の引用を新たに解釈したり新しい言葉を作り出したりすることによって，②と対立しないような学祖の言葉の解釈と継承をしているように思われる。すなわち，②として津田塾大学の OI を語る比重を増しつつも，①についても独自の解釈や新たな言葉を作ることによって再定位しようとする動きがみられるのである。

まず飯野は，大胆に学祖の理念の「言い換え」を行い「現代化」を図っている。2005

年の卒業式で飯野は「津田塾大学の伝統と建学の精神」を思い起こすにあたり「先生の『塾を開いた理由と塾の目的』」を，「1．真の教育に必要なのは校舎や設備よりも教師の資格と熱心と学生の研究心。2．知識の分配ではなく真の教育をするには少人数教育が必須。

3．専門の学問にとらわれて視野を狭めるのではなく，完い（まったい）婦人すなわち
all-round women をめざすこと」（『TODAY』58 号 2005 年，1 頁）とまとめる。これらはやはり従来の学⻑が幾度も引用し，主張してきた建学の精神である。これをうけて更に飯野は「津田先生の夢，そして先生に続く諸先輩の夢を実現すべく，本学がめざしてきた，そしていまめざしている教育を現代の言葉に置き換えますと，次のようになるでしょう。『21 世紀の複雑で多様なニーズに対応すべく，グローバルに，そしてローカルに，勇気・情熱・志をもって世界を拓き，社会に貢献する女性の育成』。そして，その教育の柱
は 4 つあります。1. リベラルアーツに裏打ちされた，オールラウンドな人間力。2．世界に向けての知の発信力。3．国際的に活躍・行動するための英語力とコミュニケーション

能力。4．生涯を通して学び続ける姿勢」（同前）と言い換える。この言い換えによって飯野は，OI を①から②へと接続させている。つまり，①を発展的に継承し②としても語れるように解釈し直しているのである。飯野は，これまで受け継がれてきた津田塾大学の精神を「津田スピリット」という言葉で表現しているが，この言葉は OI の語りにおいて，①を受け継ぎつつも②に比重が移っていく過渡期だからこそ出現したものだといえる。つまり，津田塾大学の OI の語りとしての①は第 1 の時代に比べて中心的な地位を離れ，第 2− 52 −

の時代に①と②が拮抗し，そして第 3 の時代になって②が津田塾大学の OI の中心へと移っていくようになる。ただし，根底に①が存在していることは重要である。

しかしながら，より現在に近づくと①を措いて②によって津田塾大学の OI が語られる

出来事が登場する。それは 1969 年の国際関係学科新設以来の増設にして学部の新設となった，2017 年の千駄ヶ⾕キャンパスの総合政策学部設置である。設置が決定された際，國枝は以下のように記している。

1900 年に「女子英学塾」として誕生して以来，本学は all-round women の育成という創立者津田梅子の先駆的な理念に基づいて，リベラルアーツ教育と高度な英語教育を基軸に，1 世紀以上にわたって日本における女子高等教育を牽引してまいりました。
しかし，グローバル化や IT 化，少子高齢化が急速に進行する現代社会にあって，私たちはこれまでに経験したことのない諸課題に直面し，その解決を迫られています。
そうした状況のもとでは，高度な能力を備え，指導的立場で社会に貢献することのできる女性の力が，これまで以上に必要とされています。学校法人津田塾大学理事会は，こうした社会の要請を受け，現代社会の諸相を学際的な⾒地から的確に把握し，新たな社会システムの構想に参画することのできる女性を輩出すべく，女子大学としては初となる「総合政策学部」を千駄ヶ⾕キャンパスに新設することを決定いたしました（『TODAY』96 号 2015 年，1 頁）。

ここからわかるのは，新学部設置の意義は学祖の理念というよりも「社会の要請」のもと「高度の能力」と「リーダーシップ」を持つ女性を育成する点から強調されていることである 2。これ以降の資料は手元にないものの，この時初めて②という OI の語りが前面に現れ中心的な立場を担ったといえる。つまり，新学部設置というイベントが，①よりも②という OI を基調として語られているのである。後に高橋は新学部設置を「第二の開校」（『同窓会報』2016 年，5 頁）と位置づけているが，OI の語りの面からも新たな時代を感じさせる。また，高橋は就任以来「Make a Difference」という言葉を登場させ，2016年度の入学式式辞では「リーダーシップを発揮し，社会に新しい流れをつくり出せる女性，
バイタリティ溢れる女性を，本学は輩出したい」（『TODAY』99 号 2016 年，2 頁）と述べている。これは，②と軌を一にしている。

ただし，①の語りが津田塾大学の OI の語り全体から喪失したわけではない。高橋は入学式や卒業式で，津田梅子を理系分野に果敢に挑戦した女性としてとり上げたり（『TODAY』102 号 2017 年，2 頁），建学以来重視されてきたこととして「書く力」をテーマにしたりする（『TODAY』103 号 2017 年，2 頁）など，これまでの学⻑があまり言及してこなかった側面から学祖を語り，①の語りを新たな形で継承している。

− 53 −

５．おわりに

以上より，津田塾大学の OI は①「津田梅子の私塾的学校」と②「女子のための高等教育機関」という 2 つによって語られていることがわかる。そして双方の OI は，時代によって比重や表現を変えつつ語られてきた。

①はどの時期においても語られているが，大学の規模拡大とともに学祖の理念と実態が徐々に乖離していく中で葛藤を生み，言い換えられたり再解釈されたりする中で，圧倒的な OI の語りの中心という地位を離れ，相対化されていく。対して②は，当初から OI の語

りとして存在してきたものの中心的ではなかった。しかし，時代が下る中で 18 歳人口の減少が明確な危機となり，津田塾大学が高等教育機関として，あるいは女子大学としての意義を問われるにあたって②が中心の地位を占めるようになってきた。そして，新学部設
置を位置づける OI として①を措いて語られるまでになるのである。

なお，2030 年を念頭に策定された「TSUDA VISION 2030」では，モットーが「変革を担う，女性であること」であり，津田梅子はミッションステートメントに続く「5 つのビジョン」における大学，研究，同窓生にかかわって津田塾大学の原点として登場している（高橋『TODAY』105 号 2017 年，1 頁）。これは②を基調として①を要素に用いるという構図ともいえ，比重を変えながら語られる津田塾大学の OI の次の段階を予期させてい

る。

【注】
1

時代にかかわらず参照されたり引用されたりする学祖の言葉として，1900 年 9 月 14 日に行われた女子英学塾開校式において語られた式辞がある。津田塾大学編（1960）からは，

この式辞で主に 5 つのことが語られていることがわかる。まず，1）「真の教育」を行うこと，2）「真の教育」のために個性を重視する「少人数教育」が必要であること，3）英語教師を養成すること，4）「円満な婦人」つまり「all-round women」となることを心掛け
ること，そして 5）津田英学塾は「女子の専門教育を与える最初の学校」だということ，である。多くの学⻑は，これらを入学式や卒業式などにおいて，何らかの形で直接引用したり参照したりしている。特に，1）「真の教育」は，式辞には「真の教育には物質の設備
以上にもっとたいせつなものがあると思います。それは一口に言えば，教師の資格と熱心と，学生の研究心とであります」（津田塾大学編，1960，66 頁）とあり，これはほとんどの学⻑に引用されており，4）も多少表現を変えつつほとんどの学⻑が用いている。
2

なお，國枝は『同窓会報』に「津田塾大学としては，国際関係学科を一九六九年に設置して以来の大きな事業」であると記しており，新学部設置は津田塾大学にとって歴史的な事業であることがわかる（『同窓会報』2015 年，5 頁）。しかし，1943 年の理科新設の際は学祖が用いられていた。学⻑の語りではないため本論からは外れるが，津田塾理科の歴史を記録する会編（1987）には，理科新設の申請に際して，津田梅子が英文学とともに生− 54 −

物学を学んだことを自然科学系の学科新設の理由として提示したことが言及されている。

【参考文献】

津田塾大学編（1960）『津田塾六⼗年史』津田塾大学。

津田塾大学 100 年史編纂委員会編（2003）『津田塾大学 100 年史〔通史編〕・資料編』津
田塾大学。

津田塾理科の歴史を記録する会編（1987）『女性の自立と科学教育―津田塾理科の歴史―』
ドメス出版。

【典拠資料】『大学案内』，『津田塾たより』，『TSUDA TODAY』，『同窓会報』。

− 55 −

表 6-1

津田塾大学の沿革

年

事項

1900 年

9 月 14 日，麹町区一番町（現在の千代田区）の仮校舎で女子英学塾開校式。

1904 年

専門学校令による専門学校認可。

1905 年

英語科教員無試験検定の取扱許可。女子の学校における最初の特典。

1919 年

辻マツ塾⻑代理就任式挙行。

1923 年

9 月 1 日，関東大震災発災。2 日，五番町校舎全焼。

1925 年

塾⻑代理辻マツ辞任送別式挙行。星野あい塾⻑代理就任式挙行。

1929 年

8 月 16 日，津田梅子死去。11 月 16 日，創立記念日。星野あい塾⻑就任式挙行。

1931 年

小平の新校舎に移転。授業開始。

1933 年

財団法人津田英学塾設立。校名を津田英学塾と改称。

1943 年

理科新設認可。校名を津田塾専門学校と改称。

1947 年

財団法人津田塾同窓会設立認可。

1948 年

津田塾大学英文学部設立認可。

1949 年

数学科設置認可。英文学科，数学科をもつ学芸学部となる。

1951 年

学校法人津田塾大学設立認可（理事⻑ 高⽊八尺）。

1952 年

星野あい学⻑退任。名誉学⻑となる。粕⾕よし学⻑就任。

1962 年

藤田たき学⻑就任。

1963 年

大学院文学研究科英文学専攻修士課程および理学研究科数学専攻修士課程認可。

1965 年

大学院文学研究科英文学専攻博士課程認可。

1969 年

国際関係学科設置認可。

1972 年

大学院理学研究科数学専攻博士課程認可。

1973 年

藤田たき学⻑辞任。河野正通学⻑事務取扱。中島文雄学⻑就任。

1975 年

国際関係研究所設置。

1976 年

大学院国際関係学研究科国際関係論専攻博士課程認可。

1980 年

大束百合子学⻑就任。

1988 年

数学・計算機科学研究所設置。天滿美智子学⻑就任。

1996 年

数学科を情報数理学科と改称。志村尚子学⻑就任。

2004 年

飯野正子学⻑就任。

2006 年

数学科・情報学科開設。

2008 年

渋⾕区千駄ヶ⾕に新キャンパス開設。

2012 年

國枝マリ学⻑就任。

2016 年

高橋裕子学⻑就任。

2017 年

総合政策学部開設。「TSUDA VISION 2030」策定。

2019 年

英文学科を英語英文学科と改称。学芸学部に多文化・国際協力学科設置。

出典：津田塾大学 100 年史編纂委員会編（2003）および津田塾大学のウェブサイト「沿革」（https://www.tsuda.ac.jp/aboutus/history/milestone.html）＜2019 年 11 月 10 日アクセス＞より筆者作成。

（今野− 56 −翔太）

第７章

聖心女子大学―宗教性とその拡大―
１．はじめに―修道会の大学―

聖心女子大学は 1948 年という戦後早期に新制大学となった大学の一つであり，次章で分析する東京女子大学と同様にキリスト教系の学校である。

カトリックの修道会である聖心会とつながりを持つ聖心女子大学における組織アイデンティティ（以下，「OI」と略記）の語りは，東京女子大学と同様にキリスト教によって貫かれている。
「聖心」という言葉自体もそうであるが，大学を語る際に用いられるいくつかのシンボルや言葉もまた，キリスト教という宗教をその源泉としている。

ただし，東京女子大学と異なるのは，そしておそらく日本における他の多くのカトリッ

ク系大学と共通するのは，修道会という存在がその歴史叙述において重要視されているということである。修道会の場合，そこには明確な「創立者」がおり，そして修道会には何らかの明確な「理念」が存在する。この意味で，聖心女子大学のような大学においては，修道会の存在により，その歴史が独自なものとして，他の大学とは異なるものとして語られる基盤が存在する。そして，とくにそれが女子修道会である場合は，その大学が女子大学であることが正当なものとして語られ得る。

他方で，キリスト教がどのような文脈において語られるのか，そして他のどのような概念と関係させて語られるのかは，時期および学⻑によって異なることは重要である。とくに聖心女子大学の場合においては，キリスト教をコアとしてそれをいわば「派生」させてこの大学が何ものであるかを豊かに語ろうとする営みがされてきたということが重要である。

聖心女子大学の場合，⻑い期間，その派生のテーマとして最も重要視されてきたのは「国際性」であった。この概念が聖心女子大学の独自な OI を語る上で重視されてきた理由は，

世界宗教であるカトリック，そして世界各地で活動してきた聖心会に基づく大学であるということによりそれが正当化されるからである。

この意味で聖心女子大学は，その中心的な OI を拡張させつつ，独自の OI を構築しようとしてきた事例として捉えることができる。むろん，これは変化してきたものであり，とくに 2000 年代以降は「国際性」のみならず，おそらく社会の変化を意識しながら，より多様な要素が語られるようになっていく。この意味で，コアとしてのキリスト教を保ちながらもそれを「拡大」させていった事例だと言える。

また，聖心女子大学の場合，その危機意識について特筆すべき独自のものはあまり⾒られない。第三代学⻑である相良惟一は女子大学の意義について盛んに語り，とくに 1990

− 57 −

年代以降は大学政策への対応が常に意識されていたが，これらはこの大学に独自な危機とは考えられていないと思われる。カトリックの大学であること，そして女子大学であることなどは深くは問われず，それをどう環境と関係させるかということが語られてきた。

なお，新制大学として開学した際は一学部四学科からなる大学であったが，現在も一学部のままであり（表 7-1 参照），規模も大きくは拡大していない。学⻑については，東京女子大学とは異なり歴代学⻑の多くはシスターであった。男性の学⻑は現在の第九代・髙祖
敏明（2019 年-）含め三人のみであった。

本章では主に，大学によって発行・編集されてきた広報誌である『聖心キャンパス』（1970

年創刊）を用いる。この資料には入学式等の際の学⻑の語りが多く読み取れるためである。

また，1968 年以降の同窓会報（『宮代』）も補助的に用いる。ただし，資料の限界により，新制大学化した直後からの分析とはなっておらず，初代学⻑エリザベス・ブリット（1948年-1967 年）の語りはとり上げられていない。このことは，単なる年代上の制約を意味す
るのみならず，すでに大学が新制大学として成立して存続できてしまっており，ある程度の拡充（大学院設置，学科の増設等）を経た時点からの分析となっているということを意味する（聖心女子学院編，1958）。ゆえに，ことさらに新制大学としての自らの意義を主張する語りは少ないが，他方で，そのように⼗分に新制大学として存続してきたのちに，学⻑が自らの大学について語ってきたという事柄に本章では着目したい。

以下では，聖心女子大学の歴史を二つの時期に区分する。まず，1960 年代以降 1990 年

代初頭までの時期については，キリスト教，とくに大学が聖心会によって設立されたことが中心的に語られ，そこでの派生テーマとして「国際性」が語られていく（第 2 節）。そして，1990 年代初頭以降においては，キリスト教と聖心会というコアが堅持されながらも，そこから派生するテーマが拡大していく状況を⾒出すことができる（第 3 節）
。最後に第 4
節では，聖心女子大学の事例を OI 研究のなかに位置づける。

２．キリスト教と国際性―1960 年代以降 1990 年代初頭まで―

この時期においては，聖心女子大学の OI がキリスト教に基づくということが明確に述べられた。とくにそれが聖心会という修道会によって設立されたということが重視されている。

このことが明確に述べられているのは，大学の OI を確立することが意識されていたがゆえだと思われる。それはおそらく 1960 年代以降の大学制度の変化や，第二バチカン公会議（1962-1965 年）などのカトリック教会の変化に影響されていると推測される（三好『宮代』20 号 1972 年，4-7 頁）。この意味でも，この時期にはすでに「危機」的な意識が内在していると言えるが，他方でそれが聖心女子大学にとり深刻な事態とはなっていない
ことも読み取れる。このような語りを確立したのは三好切子であり，それをより明確にしたのが相良惟一であったと言える。

− 58 −

戦後の第二代学⻑であり最初の日本人学⻑であった三好切子（1967 年-1975 年）による

聖心女子大学の語りは，キリスト教と聖心会を基本としながら，学問と人間関係の重視という点に集約されている。これは一般的な言明でもあるように⾒えるが，聖心女子大学の場合は，キリスト教とこれらの概念とが結びつき，重視されている点に特徴がある。すな

わち，理念の上でもキリスト教的な精神が重要なものだと述べられるが，その OI としては，聖心女子大学は聖心会により設立され，そしてその理念に則った人材が育成されてきたという物語が，聖心会創立者マグダレナ・ソフィア・バラおよび聖心女子学院初代校⻑

マザー・テレザマクシエーンを中心としながら語られる（『聖心キャンパス』13 号 1973
年，1 頁，『聖心キャンパス』15 号 1973 年，2 頁）。

そして，三好によると大学一般にとって重要なことは学問と学生相互の人間関係の形成であるが，これらを通じて，人々のために貢献できるキリスト教的な聖心女子大学の建学の精神を体現することができるとされている（『聖心キャンパス』創刊号 1970 年，1 頁，『宮代』22 号 1974 年，14 頁）。この意味で，学問と人間関係は聖心女子大学独自のものとしても考えられている。また，これ以降の学⻑ほど明確に聖心女子大学自体と結びつけてはいないものの，「国際性」に関する言明は比較的多く⾒られる。

また，聖心女子大学の存在意義についての，ある種の危機感の発露も⾒られる。それは，急激な社会変動，学校としては学生数の増加などであるが，ただし，後年ほどの深刻さをもって捉えられているわけではない（『聖心キャンパス』創刊号 1970 年，1 頁）。戦後において女子大学の存在意義が問われていることも意識していたが，強い危機感は認められない（『宮代』21 号 1973 年，3 頁）。

第三代学⻑・相良惟一（1975 年-1983 年）は聖心女子大学の特色として，次の四つを挙げている。すなわち，キリスト教，国際性，教養大学（研究大学でないこと），少人数教育である。なかでも相良にとって中心的であったのは，キリスト教と国際性であったが，相良は，三好のキリスト教・聖心会的歴史観を引き継ぎながらも，明確に聖心女子大学のOI を言明したと言える（『聖心キャンパス』19 号 1975 年，1 頁）。それは修道会が「国際的」であるからこそ，明確に述べられたのであろう。

相良の特徴の一つは，大学を取り巻く社会変動や大学の変化を明確に意識しているという点である。それは例えば入試改革や学費の問題，保護者との関係，私学助成の問題など多岐にわたるが，とくに相良は女子大学の存在意義論，あるいは女子大学への批判を意識しており，これに対抗してカトリック・キリスト教的な女子大学擁護を行っている。すな
わち，神が女性にある特性を付与したがゆえに，男女は別に扱うこと（別学）が正当化され，それは大学教育においても当てはまるということを明確に述べている（『聖心キャンパス』36 号 1978 年，1 頁）。これは危機意識の発露であると同時に，聖心女子大学の OI の一部としての女子大学を正当化する言明であった。

もう一つの相良の特徴は，少なくとも三好とは異なり，シンボルとしてのモットーを明− 59 −

確に学⻑の OI の語りとして述べたことである。具体的には「いと聖き心の大学」，「愛あるところ，神います」という標語であり，これらもキリスト教に由来しているものと説明される（『聖心キャンパス』28 号 1977 年，1 頁）。

第四代学⻑・内山孝子（1983 年-1993 年）による OI の言明は，キリスト教に基づく歴

史叙述と国際性の強調，モットーなど，ほとんど相良を継承していると言えるが，他方で徐々に社会の変化に対応した言明が増加してくる。

内山に特徴的なこととして，キリスト教が大学制度の変化と関係させて語られている。

すなわち，私立大学はその個性を発揮しなければならない状況にあること，生涯学習体制の構築が課題であること，大学による共同体形成の必要性など現代的な大学に求められる事柄には，キリスト教に基づく聖心女子大学の建学の精神によってある種の「解決」が提示される，という構造になっている（『聖心キャンパス』87 号 1989 年，1 頁，『聖心キャンパス』88 号 1989 年，1 頁）。つまり，それが「実際に」解決されていたのかということとは別の話であるが，これまで述べられてきた OI のコアであるキリスト教によって，様々な社会変動に対応するという構造になっている。それは，様々な教育改革，とくに大学設置基準の大綱化や自己点検・評価という具体的な問題が実際に迫ってきたがゆえの対応であったと言える。

内山は聖心女子大学が，私立大学，カトリック大学，女子大学の一つとしてどのように位置づけられるかについて考察しているが，ここからはある種の危機意識を読み取ることができる（『聖心キャンパス』81 号 1987 年，1 頁）。すなわち，この大学が社会においてどのような OI を持ち得るのかについて検討しているということであるが，ただし女子大学であること自体が問題だと考えているわけではない（『宮代』32 号 1985 年，3 頁）。このような捉え方は次期の拡大的な傾向への移行として考えることができる。

この時期においては，社会環境の変動によって戦前期あるいは戦後初期から異なるものとなってきたと考えられていた聖心女子大学について，その OI を再確立することが行われていたと言える。

３．キリスト教の「拡大」―1990 年代初頭以降―

この時期においては，キリスト教および聖心会という OI は堅持されるものの，それが他の何と結びつくのかという点において拡大的な傾向が⾒いだされる。

第五代学⻑・中川徹子（1993 年-2001 年）は，内山を継承しながら，聖心女子大学の改革という路線を確立した学⻑であった。そこには 1990 年代以降の大学改革や，不況や少子化という私立大学についての危機意識があったと推測される（『聖心キャンパス』140

号 2000 年，1 頁）。もちろん，OI のコアとしてのキリスト教，聖心会は維持されている。
例えば，「聖心」を教育の目的や活動の根本に据えていることが聖心女子大学の独自性だと述べている（『聖心キャンパス』123 号 1996 年，1-2 頁）。

− 60 −

他方で，キリスト教にかかわるような伝統的な学問とその現代社会への対応という新しい問題が意識されていた。具体的には聖心の理念と自己点検評価との関連，教育の質の向上などが意識されていた。すなわち，例えば，バラの教育理念には「職務達成の能力」と「感性」との関わりがみられるという言明や（『聖心キャンパス』109 号 1993 年，1 頁），「社会のニードにこたえ得る人材の育成」は創立者が常に目指していたことである（『聖心キャンパス』116 号 1994 年，1 頁），文部科学大臣の「心の教育」に関する諮問は聖心の創立者の「キリストの聖心への愛の信仰」によって説明できるなどの議論である（『聖心キャンパス』130 号 1997 年，1 頁）。また，カトリックの大学であることに基づく国際性の強調も継続していくが，今後はそれを異なったものにすべきだと説明される（『聖心キャンパス』127 号 1997 年，1 頁）。すなわち，これまで語られてきた OI の語りを変化させな

がら現代社会と結びつけようとしており，そのような考え方自体もバラの理念に基づくと説明される構造になっている（『宮代』45 号 1999 年，9 頁）。

第六代学⻑・山縣喜代（2001 年-2007 年）は中川と同様に社会の変動と大学改革の潮流を意識している。山縣の語りの特徴は，少なくとも学⻑の語りの上では新しい，キリスト教的な建学の精神を明言し，それを「社会」への対応として位置づけている点にある。この変化は大学の「危機」が意識され（『宮代』48 号 2002 年，10 頁），それに対応して教育理念の具現化を大学として行ってきたことの反映に基づく（山縣，2005）。

すなわち，聖心女子大学の建学の精神とは，「一人一人の人間をかけがえのない存在として，自らの命をかけるほどに愛するキリストの聖心の思いを知り，学ぶこと。自らの修めた学業の成果をもって社会との関わりを深め，平和な社会づくりに寄与すること」というキリスト教的なものであることを確認した上で，聖心女子大学はそのような「社会」の建設を目ざすものだとしている（『聖心キャンパス』150 号 2002 年，1 頁）。

このような「社会づくり」あるいは，社会変革を目的として設定できるのは，それが聖心会の教育理念に基づくものだと論理付けているからである（『聖心キャンパス』170 号

2007 年，1 頁）。そして，このような目的は現在の日本社会の変動に対応した，「平和な社会づくり」であると述べている（『聖心キャンパス』150 号 2002 年，1 頁）。このように明確に「社会」をその OI の一部として設定した点が山縣の特質であろう。

また，山縣学⻑の時期辺りからバラの肖像画が式辞で言及されるようになる。肖像画は入学式・卒業式等の際に壇上に設置されているようであり，このことがいつから始まったかは不明であるが，この大学がバラの教育理念を継承する大学であることを象徴的に示す機能を果たしていると考えられる。

二人目の男性学⻑である第七代学⻑・寺中平次（2007 年-2011 年）も聖心女子大学が聖心会の伝統を持つ学校であることを強調し，山縣が提唱した理念，すなわち「一人ひとりの人間をかけがえのない存在として愛するキリストの聖心に学び，大学で学んだ深い学問

知識をもって社会とかかわること」に言及しているが（『聖心キャンパス』172 号 2007 年，− 61 −

1 頁），その特徴は大学の教育理念と他の理念を改めて連関させている点にある。

そのことは，従来から言及されてきた国際性が「創立以来」の理念であったと述べることのみならず（『聖心キャンパス』181 号 2010 年，2 頁），とくに「リベラル・アーツ」を強調している点に⾒出される。この点は山縣も述べていたが（山縣，2003），寺中は聖心女子大学の教育理念が「人間に関することを広く学ぶというリベラル・アーツ」であり，文学部の英語表記も「ファカルティ・オブ・リベラルアーツ」であると明言している（『聖心キャンパス』174 号 2008 年，1 頁，『聖心キャンパス』178 号 2009 年，2 頁）。

第八代学⻑の岡崎淑子（2011 年-2019 年）も山縣が定式化した教育理念に言及しつつ，

山縣と同様に社会の改良をその理想として述べている（『聖心キャンパス』189 号 2012 年，2 頁）。それはもともとバラが述べていたものであり，「グローバルな共生社会」の実現がその理想であったとする（『聖心キャンパス』205 号 2016 年，2 頁）。

また，岡崎は，聖心女子大学は女性のリーダーシップを育成するものだとも述べている。

すなわち，バラの教育目的は「女性にも高度な教育を受けさせ，新しい社会の建設のためにリーダーシップを発揮できる女性，世界の将来を担う女性の育成をめざすもの」であり，それは「社会をより良いものに変えていくことのできる女性」の育成であったと述べている（『聖心キャンパス』188 号 2011 年，1 頁，『聖心キャンパス』189 号 2012 年，2 頁）。
岡崎は，聖心女子大学の OI を示すいくつかの象徴的な言葉を強調している。これらはこれまでの学⻑も言及していたが，岡崎はそれらを聖心女子大学の OI を示すものとして改めて位置づけていると言える。その一つは，「聖心スピリット」である。これは以前から使用されていた語であり（『宮代』20 号 1972 年，34 頁），また寺中も言及していたが，岡崎はその特徴を「寛大さ，よいものを人々とシェアしようという気前の良さ，行動をかりたてる力」と明確に定義している（『聖心キャンパス』209 号 2017 年，2 頁）。

また，岡崎は標語，徽章，校歌にも言及している。つまり，相良が言及していた，「愛，慈しみがあるところ，そこには神がおられる」という標語を初代学⻑が確立したものとして言及することや，バラに起源を持つとされる「オープンハート」という徽章のロゴへの言及である（『聖心キャンパス』194 号 2013 年，2 頁，『聖心キャンパス』202 号 2015 年，

1 頁，『聖心キャンパス』209 号 2017 年，2 頁）。また，山縣が述べた教育理念は，聖心女子大学のラテン語名が「Studiorum Universitas Sacratissimi Cordis」であることに由来すると述べている（『聖心キャンパス』213 号 2018 年，2 頁）。

そして，寺中と同様に聖心女子大学がリベラル・アーツ教育を行ってきたと強調する。

初代学⻑のブリットは，アメリカのリベラル・アーツ教育をモデルとして聖心を確立したと定式化し（『聖心キャンパス』214 号 2018 年，2 頁），これは大学教育のグローバル化に対応するものだとしている（『聖心キャンパス』202 号 2015 年，1 頁）。

以上のように，この時期においては OI を他の概念と関連させていくことが行われていた。これまでの OI の要素を保持しながらも，「社会づくり」，リーダーシップ，リベラル・− 62 −

アーツなどがそこから導かれるものとして語られたが，これは OI の拡大として捉えることができる。

４．おわりに

聖心女子大学の歴代学⻑は，キリスト教と聖心会という事項について継続的に言及してきた。それは大学の OI の核を形作る作業であったと言うことができる。ただし他方で，それを他のテーマ，例えば国際性などと関連させることによって，その時々の社会の変化に OI を対応させようとしてきた事例であった。

聖心女子大学の場合，OI の語りの主な資源は，学校が聖心会によって設立されたという歴史的な事実であったと言える。聖心会が形成してきた思想に言及することで聖心女子大
学がどのような大学であるのかが語られてきた。ただし，少なくとも本章で分析した期間に務めた学⻑たちは，その行為だけでは⼗分とは考えなかったと思われる。それゆえに，
その核となる OI を拡大させ，その時々の社会状況の変化に対応できるような語りを構築してきた。

その拡大は，論理上，無制限に行うことができるわけではない。国際性という⻑い期間言及されてきたテーマにしても，それは聖心会がカトリックの修道会であるということに由来するものして位置づけられ，リベラル・アーツも初代学⻑がもともと大学をそのように設立したものとして言及されることで成立していた。

つまり，聖心女子大学は，そのコアとなる OI を語りながらも，その時々の社会にどのように対応できるのか，ということについての一つの事例を示していると言える。聖心女子大学の組織構造は少なくともこの期間においては大きく変動していなかったし，また，女子大学としての危機意識も表面化していなかった。それでも，その OI を社会に対応するように変動させることができるのである。

− 63 −

表 7-1

聖心女子大学の沿革

年

事項

1800 年

聖心会創立（フランス，パリ）

1801 年

最初の聖心学院創立（フランス，アミアン）

1908 年

聖心女子学院外国人部を非公式に開校

1908 年

私立聖心女子学院の設立認可

1916 年

私立聖心女子学院高等専門学校開校（設置認可は 1915 年）

1944 年

聖心女子学院専門学校に改称

1948 年

聖心女子大学1951 年

教育学科

置

開学

文学部

外国語外国文学科，国語国文学科，歴史社会学科，哲学科設置

1952 年

大学院文学研究科

1997 年

大学院文学研究科人間科学専攻(博士後期課程)

1999 年

大学院文学研究科哲学専攻(修士課程)

2001 年

大学院文学研究科人文学専攻(博士後期課程)設置

2004 年

大学院文学研究科社会文化学専攻(修士課程)

設置

副専攻制度

設

設置

修士課程： 英文学専攻，国文学専攻，史学専攻

設置

設置

設置

開始

2006 年

大学院文学研究科社会文化学専攻(博士後期課程)設置

2014 年

史学科，人間関係学科，国際交流学科，心理学科

設置

教育学科を増員
2018 年

人間関係学科，国際交流学科，心理教育学科，教育学科を増員

2019 年

学部名を「現代教養学部」に改称

出典：聖心女子大学「沿革」（https://www.u-sacred-heart.ac.jp/about/enkaku.html）＜
2019 年 10 月 30 日アクセス＞より筆者作成。

【参考文献】

聖心女子学院編（1958）『聖心女子学院創立五⼗年史』聖心女子学院。

山縣喜代（2003）「新しい世紀に聖心女子大学が目ざす教育」『聖心女子大学論叢』第 100集，5-33 頁。

山縣喜代（2005）「特集聖心女子大学の教育理念具現化の方策―学科・専攻の創意工夫を生かしながら共有化を図る教育システムの構築―」『カトリック女子教育研究』第 12号，106-127 頁。

【典拠資料】『聖心キャンパス』，『宮代』。

（齋藤− 64 −崇德）

第８章

東京女子大学―伝統に基づく変容―
１．はじめに―キリスト教と「リベラル・アーツ」の大学―

東京女子大学は聖心女子大学と同様に 1948 年という最も早い時期に新制大学となった学校の一つである（表 8-1）。

東京女子大学における組織アイデンティティ（以下，「OI」と略記）の語りのコアは，女子大学であることも含まれていたものの，継続的なものは二つあり，一つはキリスト教，
もう一つは「リベラル・アーツ」であった。これらの語りのコアが生まれ維持されてきたのは，前者についてはその創設の経緯，後者は事実として教養学部的な組織が維持されてきたことによる。

東京女子大学におけるキリスト教は，典型的な「ミッション・スクール」の学校のそれとは異なり超教派であった。それゆえ，教派系の学校のように宣教師あるいは教派の重要人物そのものを OI とするのでなく，キリスト教の理念・精神の内容的な説明およびそれを述べた学⻑の言明による OI が形成されてきた。それゆえに，その OI を分析するにあたってはキリスト教の語り方が重要になる。

他方，「リベラル・アーツ」の方は，より論争的かつ変遷したものであった。それはこの言葉が現実の組織および教育課程に対応しているからでもある。表 8-1 にあるように戦後，文学部が設置され，その後，短期大学部の一部を吸収し文理学部となり，大学院も設置する。そして現代文化学部が新設されるが，その後統合され現代教養学部となる。これら学部の組織は，人文科学，社会科学，数理科学を含むという限りの意味で「リベラル・アー
ツ」的であったがゆえに，OI の語りは影響を受けていた。

以下では，東京女子大学の戦後を三つの期間に区分して叙述する。戦後から 1960 年代までの期間では上述した OI の原型が構築された時期であった（第 2 節）
。次に 1990 年までの期間においては，その OI の「危機」が明確に意識され，それへの対応が行われた（第3 節）。そして，1990 年代以降現在に⾄る期間においては OI が堅持されながらも，それを現実の変革に対応させるアイデンティティ・ワークが行われた時期であった（第 4 節）。

本章で主に使用する資料は東京女子大学が 1949 年から現在に⾄るまで発行している，

大学関係者向けに学内に関する情報を発信する広報誌である『東京女子大学学報』であり（以下，『学報』と略記），うち 2017 年度までに発行されたものを対象とする。

東京女子大学の初代学⻑は新渡⼾稲造（1918 年-1923 年）であったが，実質的には当初から「学監」であった後の第二代学⻑・安井てつ（1923 年-1940 年）が取り仕切っていた（『学報』11 巻 5 号 1958 年，3 頁）。戦後は 1940 年に就任した第三代学⻑・石原謙（1940− 65 −

年-1948 年）を含め学⻑が男性であった期間が⻑かったが，2002 年に就任した湊晶子以降三代は女性となった。ただし，2018 年以降は男性に戻っている（第⼗六代学⻑・茂⾥一紘）。

２．新制大学的な形成―戦後から 1960 年代まで―

この期間では，新制大学となった東京女子大学においてその OI の語りの原型が形成された。それは，キリスト教と「一般教育」に基づく大学ということだったといえる。前者については齋藤勇により，後者については高⽊貞二により確立された。

この時期，「学祖」に関する語りはあまり⾒られない。そもそもそれは東京女子大学の創立の経緯によるものであって，むしろ⽊村健二郎の語りに⾒られるように，そこに宗教的な背景があることが述べられる。ただし，新渡⼾や安井，そして東京女子大学の設立に深く関わった A.K.ライシャワーについては触れられている。いずれにせよ，それらはキリス
ト教的な語りに包含されている。

また，シンボルの利用もこの時期にすでに行われている。具体的には，「およそ真なること」を意味するラテン語およびそれが刻まれた建物と，「犠牲と奉仕」を意味する SS の徽章，そして校歌である。これらを誰が発明したかということよりも，それがキリスト教的な教育を示していることが強調される。他方，「建学の理念」よりもこれらのシンボルの方が強調されている。なお，校歌についてはこの時期以降ほとんど言及されなくなる。

この時期において「危機」に関する語りはあまり⾒られない。齋藤は学校が⼗分キリス

ト教的ではないことと学生運動に触れ，高⽊は女子大学批判に触れているが，後年ほどの「危機」意識は持っていないように⾒える。つまり，それが東京女子大学の OI に深刻に関わるとは捉えられていない。

まず，第四代学⻑・齋藤勇（1948 年-1954 年）は，大学の出自に基づきキリスト教という大学の精神を明確に語った。そして「自発性」および「人格教育」という大学の理念が語られるが，それはキリスト教に基づくものと説明される（『学報』4 巻 2 号 1951 年，1頁，『学報』5 巻 5 号 1952 年，1 頁）。この「人格教育」はおそらく大学の組織（学部，学科）を正当化するものとして位置付けられている。

そして大学のシンボルを構成する「およそ真なること」という本館に刻まれている文字や，徽章に記されている「犠牲と奉仕」を意味する「SS」という象徴もまたキリスト教を意味するものとして語られ，それらは物質的にこの大学に帰属するものであることが証されている（『学報』3 号 1950 年，2 頁）。

第五代学⻑・高⽊貞二（1954 年-1964 年）も，齋藤にならいキリスト教という OI を語っていたが，彼の場合は，「一般教育」あるいは「リベラル・エデュケーション」という理

念をより強調していた。高⽊の場合は，この「一般教育」が，齋藤も述べていたキリスト

教的な人格教育の概念によりにより正当化される構造になっている（『学報』7 巻 6 号 1954年，1 頁）。

− 66 −

そして，高⽊の場合，東京女子大学が「リベラル・アーツ」であることについては「最初からそうであった」というかたちで歴史的な正当化が図られている。つまり，安井やラ

イシャワーの言葉，そして寮の建物すら，現在および未来の教育組織の根拠となる（『学報』
11 巻 5 号 1958 年，1 頁，『学報』17 巻 4 号 1964 年，1 頁）。

なお，高⽊は，女子大学批判の存在を認識していたが，それが東京女子大学にとって深刻なものであるとも，また，特段正当化を必要とするものとは考えていなかったようである。この時点では東京女子大学の存在意義は「もとより然り」とされていたのだった（『学報』12 巻 4 号 1959 年，1 頁）。

第六代学⻑・⽊村健二郎（1964 年-1969 年）による OI の語りは，キリスト教と三つのシンボルという先の二代の学⻑のそれを引き継いでいる。学生運動の発生など大学を取り巻く環境が変化していることは認識しており，それにキリスト教という理念により対抗しようとしているが次の時期ほど深刻なものには読めない（『学報』21 巻 3 号 1968 年，1頁）。

以上のように，本章冒頭で述べた東京女子大学の OI のコア，そしてシンボルの利用は，この時期に特に齋藤と高⽊によって確立された。石原は戦後大学においては各大学の特色が失われたのではないかということを述べているが（石原ほか，1969），その事態に対処するようなアイデンティティ・ワークを行っていたと言える。そしてこれらは基本的には現在に⾄るまで継続していくことになる。

３．「危機」の明確化―1960 年代末から 1990 年まで―

この時期より，学⻑の語りの他にも東京女子大学に関する「危機」を語るものが出現する。OI のコア自体は上述した二つであり，同時にシンボルが言及されているのだが，それらをどのように用いて危機に対処するかが論議された。そこでは，東京女子大学が女子大学，私立大学かつキリスト教主義であることが問い直されることとなり，この経過を通じてその OI は語られ直されたといえる。

まず，第七代学⻑・宮本武之助（1969 年-1973 年）は東京女子大学の戦後において，おそらく初めてその「大学の危機」に相対した学⻑である。そこでの大学の危機とは，理念的には大学制度の変化と言えるであろうが，より具体的にはいわゆる「大学問題」や，女子大学を含む大学の増加などを指していた（『学報』22 巻 3 号 1969 年，1 頁，『学報』24

巻 10 号 1971 年，1 頁）。

これにたいして東京女子大学の OI としてのキリスト教，具体的には，大学を創立した

キリスト者たち，そして新渡⼾や安井といった学⻑への言及によるキリスト教的伝統の確認，聖書に基づく人間像の提示，そして「すべて真実なこと」というシンボルが動員された。それは抽象的なレベルに留まっていたとも言えるが，しかし，何らかの「改革」を「具体化」せねばならないことが言明されるようになったのである（『学報』23 巻 4 号 1970

− 67 −

年，1 頁）。

次に第八代学⻑・原島鮮（1973 年-1980 年）は，「危機」として大学の財政的な問題を提起している点が特徴的である（『学報』27 巻 1 号 1974 年，1 頁）。むろん，これまでそのような問題が全くなかったわけではないであろうが，その危機にたいしてどのように対応するかが意識された。

原島の場合は，一つは「学問」の強調，もう一つは「リベラル・エデュケーション」という言葉の強調によって「危機」に対抗しようとしたと考えられる。前者については，「お
よそ真なること」という句が存在すること，そしてそれが大学一般における重要事である
ことが述べられた。同時に，それはキリスト教がこの点においても重要な背景になっているということも意味した（『学報』26 巻 4 号 1973 年，1 頁）。

後者の「リベラル・エデュケーション」については，それが安井の学⻑就任時の言葉にすでに現れていたこと，そしてそれが良妻賢⺟教育，また専門教育や職業教育よりも優先されることが言明された（『学報』28 巻 4 号 1975 年，1 頁，『学報』29 巻 4 号 1976 年，

1 頁）。

第九代学⻑・隅⾕三喜男（1980 年-1988 年）は，この時期に言及されることになった「危機」を，より東京女子大学に具体的なものとして定式化した。すなわち，そこには四つの問題があるとしたのである。第一にキリスト教主義であること，第二に女子大学としての存在意義，第三に国際性の不足，第四に財政的問題である（『学報』33 巻 8・9 号 1980 年，

1 頁）。また，隅⾕は東京女子大学のリベラル・アーツについても疑義を呈している。なぜなら戦後は「どこの大学も」そのような教育を提供できるようになったからである（『学報』，
33 巻 12 号 1980 年，1 頁）。

ただし，隅⾕がこれらにたいして明確な回答を提示したとは言えない。例えば，女子大「す
学ならではの「感性」に基づく学問という案や（『学報』34 巻 12 号 1981 年，1 頁），
べて真実なこと」という標語を非キリスト教的に解釈すること（『学報』34 巻 4 号 1981

年，1 頁），それを「リベラル・アーツ」の観点からも解釈することなどが行われたが（『学報』53 巻 4 号 1982 年，1 頁），上述の危機への⼗分な回答にはなっていないと思われる。
なお，隅⾕は，大学の組織改編を，その OI の語り方から正当化している点が特徴的である。すなわち，短期大学部を新しい学部とする案について，それを東京女子大学が教養教育を重視してきたこと，および女子に高等な教育を行う学校であることから正当化している。すなわち，職業教育ではなく，教養教育を行う際に，「多様化する現代の学問に対応していくのには，二年制では非常に困難」であり，そして，「東京女子大学の本来の使命は，女子に男子と同様の高等教育を与えることにあった」からこそ四年制にすべきだと述べている（『学報』39 巻 9 号 1986 年，1 頁）。

第⼗代学⻑・京極純一（1988 年-1992 年）は，とくに「リベラル・アーツ・カレッジ」

としての東京女子大学の歴史を描いているが，これもまた，これまで語られてきた OI の

− 68 −

確認という意味を持っていたと言える。すなわち，良妻賢⺟教育ではないかたちとしての「リベラル・アーツ」は，女性の精神を解放するキリスト教思想に基づくものであったという歴史が描かれる（『学報』41 巻 4 月号 1988 年，1 頁）。

以上のように，この時期においては東京女子大学の OI に関連するものとしての「危機」が語られたと言える。

４．伝統と変革の相克―1990 年代以降―

東京女子大学の語りが，1990 年代以降の大学改革に対応した「現代」的なものになっていくのは 1992 年に就任した山本信以降である。

この時期における課題は，現代の大学改革を意識しながら，これまで OI のコアとしてきた要素をいかに社会の中に位置づけるのかを探るということであった。この時期の特質
は，いずれの学⻑も，上述の二つの OI のコアを変えることはしていないが，しかしながら同時にそれらは変化しなければならないことも述べているということである。つまり，伝統を守りつつ変革する，という一⾒矛盾した言明を行うようになったということである。
このことが顕著なのは湊晶子であり，とくに「リベラル・アーツ」についてそれを「専門性」と結合させようというアイデンティティ・ワークを行っていた。これはこの以前の時期における「危機」意識への対応とも考えられるだろう。

まず，第⼗一代学⻑・山本信（1992 年-1997 年）は明確に東京女子大学が変わらなければならないこと，とくに伝統を守りつつ「革新」すべきだということを述べた。つまり，
伝統はそのままの状態であると「内容が失われ，空虚」になりやすいがゆえに，「内外の状

況の変化に応じ，
しかるべき時期にみずから動いて革新を遂げてこそ，
伝統は活性化され，誇りが生かされ」るという主張である（『学報』1992 年 4 月号 1992 年，1 頁）。例えば，「犠牲と奉仕」という標語も，特殊キリスト教的な意味というよりは「もっと一般的な⾒地から」，「人生と社会をなりたたせている基本原理」として理解されるということが提示された（『学報』480 号 1994 年，1 頁）。

このようなロジックは当時の課題の一つであったキャンパスの統合についても適用された。すなわち「現代の中で捉え直し社会的広がりにおいてその意義を⾒直すことも必要」
であることがキャンパス統合の根拠として提示された（『学報』478 号 1994 年，1 頁）。

また，山本から OI と大学政策への対応が明確に関連させて言及される。例えば大学設置基準の大綱化も大学が伝統的に行ってきた教養教育や個性教育によって先取りされていたというような理解が示される（『学報』481 号 1994 年，1 頁）。

第⼗二代学⻑・船本弘毅（1998 年-2002 年）は山本が提示した変革のテーマを継承している。
「その歴史の中で大切に守り続けて来た建学の精神と伝統を継承すると共に」，「二⼗一世紀を目前にし，女性の社会的活動が新しい時代を迎えようとしている時，それに相応しい変革を推し進めなければならない」とした（『学報』527 号 1998 年，2 頁）。

− 69 −

ここで述べられているように，この時期においても OI の二つのコアが否定・軽視されているわけではない。しかし，女子大学，短期大学が「冬の時代」であるというような認識の下（『学報』560 号 2001 年，1 頁），学問の振興，生涯学習，国際化などの課題が提示される（『学報』527 号 1998 年，2 頁）。

第⼗三代学⻑・湊晶子（2002 年-2010 年）は戦後初めての女性かつ卒業生の学⻑であるが，このような変革のテーマから，明確に「リベラル・アーツ」の概念を改変しようとした。すなわち，「専門性のある教養人」というコンセプトの導入によってである。

湊は，山本らと同じように建学の精神が重要だとしながらも「変えるべきものは大胆に改革し，前進しなければならない」とし（『学報』569 号 2002 年，1 頁），中央教育審議会

答申「新しい時代における教養教育の在り方について」を引きながら「新しい時代の教養教育」を再検討する必要があると述べる（『学報』573 号 2002 年，1 頁）。すなわち，「古典的教養と現代および未来に役立つ知識や技術」を同時に提供できるリベラル・アーツ教
育の実現が望まれているとする（『学報』569 号 2002 年，1 頁）。

ただし，このような議論もこれまでみてきた OI の中心的な語りから導かれている。すなわち，新渡⼾の人格に関する議論やキリスト教に基づく「リベラル・アーツ」において
は，「『専門性をもった教養人』を育てる教育」が本来のものだったのだという議論の正当化が図られている（『学報』591 号 2004 年，1 頁）。湊は，新渡⼾のみならず安井やライシ
ャワーの言葉を引用しながら，「専門性」や「国際性」などをその OI に取り込もうとしていた（『学報』624 号 2007 年，2-5 頁）。

このような湊の OI の語りは，「現代教養学部」の設置を背景にしていると考えられる。

そしてそれゆえに，これ以後の学⻑もこの語りを継承していった。

第⼗四代学⻑・眞田雅子（2010 年-2014 年）は，この湊の路線を継承しており，キリス『共生社会』の担い手を目指すと
ト教に基づくリベラル・アーツにおいては，「『世界平和』

するならば，まずは自己の専門の学問を深める必要」があるというように，明確に「専門性」を語っている（『学報』648 号 2013 年，2-3 頁）。このように語る根拠は，新渡⼾がキリスト教的に，個人・人格を重んじていたことから導かれている。

なお，湊もそうであったが，この時期から新渡⼾や安井の言葉が頻繁に引用されるようになるとともに，
それらの言葉が互いに整合するものとして引かれるようになる。つまり，新渡⼾の「キリストの心持」，あるいは「キリストの心を心とする」といった言葉は，安井の「サムシング」と共通している，などの議論である（『学報』639 号 2011 年，2-3 頁）。

安井による「サムシング」という言葉は一時期使用されなくなっていたようだが（石原ほか，1969），歴代学⻑の思想的な資源を再構成しようとしていたと言える。

第⼗五代学⻑・小野祥子（2014 年-2018 年）も湊からの議論に引き続き，「伝統を守るということは改革を続けることによって可能となる」のであり，東京女子大学には「専門性と幅広い教養の両方を重んじる伝統」があること，新渡⼾が「専門性をもつ教養人」の− 70 −

育成を目指していたことが述べられている（『学報』652 号 2014 年，2-3 頁）。「東京女子大学グランドビジョン」にも「創立 100 周年を迎える東京女子大学が，建学の精神である

キリスト教主義に基づく人格教育により，『専門性をもつ教養人』として 21 世紀の人類・社会に貢献する女性を育てる」と述べられている（『学報』656 号 2015 年，添付資料）。

また，創立 100 年のコンセプトとして「挑戦する知性」という言葉がつくられている。

「挑戦する知性」とは，「知識を行動につなげ，よりよい社会の実現を目指して，リーダー

シップを発揮できる女性を育てたい」という願いを込めた語であり，これは新渡⼾や安井が述べていた，キリスト教主義に基づく人格教育により根拠付けされている（『学報』659

号 2016 年，2-3 頁）。なお，この引用にあるように，この時期後半においては，「リーダー
シップ」が触れられるようになる。
「今後も，建学の精神に則って，女性のリーダーシップを追求する女子大学であり続けたい」など，それが当然に建学の精神に含まれるものとして描かれている（『学報』661 号 2016 年，4 頁）。

以上のように，この時期においてはとくに「リベラル・アーツ」について，その伝統を意識しながらも変革させるというアイデンティティ・ワークが行われていたと言える。

５．おわりに

第 1 節で述べたように，東京女子大学においては OI としてキリスト教と関係している

こと，および大学が「リベラル・アーツ」教育を行うものであることが語られた。ただし，それらは時期により語り方の変化があり，1990 年代以降においては「リベラル・アーツ」という言葉は堅持されるものの，それが変化させなくてはならない対象として捉えられていった。

そこでのポイントは，そのような変化はもう一つの OI の語りの要素であるキリスト教，

そしてキリスト教について語った学⻑（新渡⼾など）の人物の言葉でもって根拠付けられていたことだろう。つまり，そのような変化は，伝統として，あるいはキリスト教というその創立の経緯からして導かれるのだ，という語りの構造になっていたと言える。

このことは，OI において複数の要素がある場合，それら同士の相互作用がありえるということを示唆している。東京女子大学は，戦後期において，その語りの中心的な言葉自体，
そして利用されるシンボルはほとんど変化していないケースであると言えるが，その語り方，その時々の現状における位置づけ方は相互の関係のもとで変化してきたと言える。

【参考文献】

石原謙・宮本武之助・村田豊文（1969）「座談会
較文化』第 15 号，11-42 頁。

− 71 −

日本のキリスト教と東京女子大学」『比表 8-1
年

事項

1948 年

新制大学として開校

1950 年

社会科学科を増設

1918 年

東京女子大学の沿革

東京女子大学開校
文学部

哲学科，国文学科，英文学科

設置

短期大学部を併設
1954 年

心理学科を増設

1961 年

文理学部発足
短期大学部

哲学科，日本文学科，英米文学科，史学科，社会学科，心理学科，数理学科
英語科以外の三科を募集停止

1966 年

短期大学部を三鷹市牟礼に移転し，英語科・教養科の二科制とする

1971 年

大学院文学研究科修士課程（日本文学専攻，英米文学専攻），理学研究科修士課程（数学専攻）

1975 年

大学院文学研究科に哲学専攻を増設

新設

1976 年

大学院文学研究科に史学専攻を増設

1988 年

三鷹市牟礼に現代文化学部

1992 年

短期大学部廃止

1993 年

大学院文学研究科に社会学専攻，心理学専攻を増設

新設

大学院現代文化研究科修士課程

コミュニケーション学科，地域文化学科，言語文化学科

設置

現代文化専攻1997 年

大学院現代文化研究科および現代文化学部を杉並区善福寺に移転

2005 年

大学院人間科学研究科博士後期課程設置

人間文化科学専攻，生涯人間科学専攻

大学院理学研究科数学専攻に博士後期課程を設置
2009 年

現代教養学部を設置（文理学部・現代文化学部を統合・再編）

2012 年

大学院人間科学研究科博士前期課程

2014 年

大学院文学研究科修士課程廃止

人文学科，国際社会学科，人間科学科，数理科学科

2015 年

現代文化学部廃止

2016 年

文理学部廃止設置

人間文化科学専攻，人間社会科学専攻

大学院現代文化研究科修士課程廃止
2018 年

現代教養学部に国際英語学科，心理・コミュニケーション学科を増設

出典：東京女子大学「沿革」（http://office.twcu.ac.jp/univ/about/spirit-and-history/history/）＜2019 年 10 月 30 日アクセス＞より筆者作成。

【典拠資料】『東京女子大学学報』。
（齋藤− 72 −崇德）

第９章

東京家政大学―「自主自律」と拡張される実学―
１．はじめに本章では，事例校として東京家政大学（以下，家政大と略記）を分析する。家政大における組織アイデンティティ（以下，「OI」と略記）のコアは，建学期の精神（とされるもの）に即して大学の使命を提示する形で構成されている。その初期形態は専門技能による女性の地位向上や家政学の発展が，建学の精神および使命とされた。それらは 1990 年代

前後に，「女性の自主自律」（建学の精神），「愛情，勤勉，聡明」（生活信条）という定式化

されたフレーズへと再解釈・新構築される。さらにはそれらのフレーズが，組織の公式解
釈という形で再帰的に正当化される過程を経て，さらなる大学の拡大に繋がっていく。この一連の過程を，各学⻑の任期を単位として時系列に沿って検討する。

２．事例大学の概要と研究の範囲（１）東京家政大学の概要

家政大は，学校法人渡辺学園が運営する私立の女子大学であり，1881 年に渡邉辰五郎が設立した「和洋裁縫伝習所」を源流とする。女性の和洋裁縫指導者育成を目的とした同所に由来する教育機関を元に，1949 年に新制大学として設置され現在に⾄る。

2019 年 10 月時点では，板橋区と狭山市の二キャンパスに，設置以来の家政学部以下，

人文学・健康科学・子ども学の四学部⼗二学科，短期大学部二科と大学院一研究科を有す。

（２）調査対象

本章では，以下に記す資料より家政大学⻑の語り 1 を収集し，分析対象とする。なお，入手可能な資料の制約から，本章で分析する期間は 1969 年-2019 年となり，その間の学

⻑は 9 人である。この他基本的な事実の確認には，渡辺学園創立百周年記念事業実行委員
会年史編集委員会（1981），『東京家政大学 2019 年度版デジタルパンフレット』（大学案内）
2，および東京家政大学公式ウェブサイト（https://www.tokyo-kasei.ac.jp/）＜2019 年 10月 31 日アクセス＞を参照した。
①『緑窓会報』（以下，『会報』と略記）

学校法人渡辺学園および東京家政大学の同窓会である緑窓会 3 が発行する同窓会報。年

2 回，概ね 7 月と 12 月に発行されている。
創刊 1 号から執筆時点で最新の 102 号まで（1969年-2019 年）をすべて閲覧した 4。
② 『Tokyo

Kasei

Press』（以下，『プレス』と略記）(学園新聞→広報誌なでしこ)5− 73 −

学校法人渡辺学園総務部総務課が発行する広報誌。年 3 回，概ね 1・4・7 月に発行されている。創刊 1 号から執筆時点で最新の 81 号まで（1994 年-2019 年）をすべて閲覧した
6。

３．分析①：初期 OI とその構成要素
有光次郎（1959 年-1975 年）7

家政大の原点として参照されるのが，前述した和洋裁縫伝習所の創立者渡邉辰五郎と，その息子の渡邉滋である。有光の語りにおいては，比較的詳細にその物語が引かれている。
それによると，和裁洋裁の教授により，「女子教育の振興特に高等な技術の習得による女子の社会的地位向上」（『会報』5 号 1970 年，4 頁）を目指した辰五郎は，東京都本郷湯島に私塾を開設した。その後を継いだ滋は，他の学校に先んじて，家政学を中心とする専門学校としての東京女子専門学校を設置する（『会報』7 号 1971 年，9 頁）。
マ

マ（『会報』5 号 1970
有光に特徴的な点として，このような明治・大正期の「渡辺両先生」

年，4 頁）による創立 8 の物語が，新制大学としての家政大の在り方，特にその危機の乗り越え方に直接繋がるものとして語られることが挙げられる。曰く，辰五郎・滋の時代に築かれた裁縫教授での名声は，学生や教員，卒業生の人間性と愛校心を育むことにつながった。そしてこのような校風は，アジア・太平洋戦争による被災という危機 9 を乗り越えるのみならず，新制大学としての認可をもたらす原動力ともなったとされている。加えて有光は，当時ピークを迎えていた学生運動（「騒動」）の影響が家政大では微小だった 10 原

因までも，創立期以来の物語や校風に帰している（『会報』5 号 1970 年，3-5 頁）。
ママ

このように有光期には，共に「渡辺両先生」による創立に由来するとした，危機を超える原動力としての人間性と愛校心を育む校風，そして技術教授による女性の地位向上（「手に職をつけ，社会の進歩に役立つ女性」）（『会報』7 号 1971 年，10 頁）という目標の二つが，大学の OI として言明されている。そこでは，相対的に近過去である創立二代の物語が，現在に直接繋がるものとして用いられる。

三⽊テイ（1975 年-1981 年）

三⽊期には，先代とはやや強調点が異なり，「家政（学）の単科大学」としての発展を目指すという目標が，継承すべき創立の原点として重要な OI とされた。

三⽊によれば，一般に私立学校の使命は，「固有の建学の精神を教育理念の根本として受けつぎ」「独特の校風を持つ教育研究の場に具現していくこと」であるとする（『会報』15号 1975 年，7 頁）。そして，家政大にとっての具体的な建学の精神を，「家政の単科大学として日本一のひいては世界にも類を⾒ない家政の教育研究機関として発展させようという遠大な希望」（同前）と定義している。さらには，前任者有光とは微妙に異なり，このよ

うな精神に基づく，「立派な大学にしよう」（同前）との精神の共有が，大学設置認可の鍵− 74 −

となったとして，このような精神を，「本学として永久に継承されるべき」（同前）とまで述べる。この一連の語りは，大学名を変更し「家政」を外す旨の教職員ないし卒業生の提案に対する反論として語られ，あえて「家政」を永久に継承すべき建学の精神として取り上げる文脈であることは特筆に値する。こうした認識に基づき，三⽊は「家政学の単科大学」（『会報』15 号 1975 年，8 頁）として発展するため，未熟とする家政学研究の発展，「『家政学とは何か』という根本問題」（同前）の究明と同学の体系化を図ることを提唱する。

津郷友吉（1981 年-1987 年）

津郷期には，1985 年に二つ目の学部となる文学部の設置が認可され，翌 1986 年には文学部および教養部の立地する狭山キャンパスが竣工するという大きな変化があったにもかかわらず， OI に関する積極的な言及は⾒られない。文学部新設の理由も，国や地域の要請とされるのみであり，その意味付けも漠然と（来る）「21 世紀に向けた進展」とされる程度である（『会報』38 号 1987 年，9-11 頁）。

４．分析②：転機の到来，OI の再解釈・新構築池本洋一（1987 年-1994 年）

池本期の当初には，「家政学の先駆者」と位置づけ，私立大学として「固有の建学の精神」

を受け継ぎ発展させる旨（『会報』38 号 1987 年，6 頁）など，先々代の三⽊期に近い OIが表明されていた。

しかし，転機が訪れる。具体的な契機は，18 歳人口の減少という危機の浮上である。彼の就任時には既に，附属中学校が若年人口減の影響に晒されており，近々影響は大学に及ぶとの危機感が語られていた（『会報』38 号 1987 年，8 頁）11。

この新たな危機，そして科学技術の進展やグローバル化などの社会変化という現状認識を踏まえて，OI の変化が生じる。
「建学の精神」を「翻って考え」（『会報』44 号 1991 年，

12 頁），その再解釈ないし新解釈がなされるのである。

池本は，家政大の歴史を繙き，これまでに何度も重要な時期を乗り切ってきた経験に学

ぶため，「本学のアイデンティティともいうべき建学の精神」に立ち戻ることが重要と説く（同前）。そこで⾒いだされるのは，男尊女卑の時代であった明治の創設期において，「女性の自主自立を建学の精神として創立」（同前）された学校の姿である。爾来，「現代を先取りする形で，女性を人間として高く掲げながら，営々として女性の地位向上に努めてきた大学」（同前）として，家政大の原点と OI が再構築されている。こうした「建学の精神」の表現は，「女子の社会的地位向上」といった有光期の延⻑ではありつつも，より大きく踏
み込んだ言明となっている。

このような再解釈は，1990 年代や（近未来としての）21 世紀においては，「女性の叡智− 75 −

や聡明さ」（同前）が必要とされるとの時代認識とともに表出される。女子大学としての「建学の精神」の現在および将来における有効性が問われる中で，結果的には OI がいわば“現代的”に再解釈・新構築されたのである 12。

清水司（1994 年-2003 年）

続く清水期には，語りにより大きな変化，後代に繋がる再解釈・新構築が生じる。以降

現在まで続く，「建学の精神」と「生活信条」というフレーズが，少なくとも学⻑の語りにおいてはこの時期に確立されるのである。

清水は，「校祖」渡邉辰五郎による創立の趣旨を，封建社会に相対しての「女性の自主自律」への願いであり，「新しい時代に即応した学問技芸に秀でる女性」の育成と整理する。
そして，校祖の遺志を継承する構成員によって，「『愛情，勤勉，聡明』を生活信条とする
明るく堅実な校風」が築き上げられてきたとする（『会報』50 号 1994 年，8-10 頁）。

このうち「女性の自主自律」という建学の精神は，先代の池本期より学⻑の語りに現れるようになった表現である。理由は不明だが，池本期は「自立」の字を用いていたところ，

清水期以降は「自律」の字が定着する。他方，「愛情，勤勉，聡明」の三つからなる「生活信条」については，清水期においてはじめて学⻑の語りに登場し，かつそのまま定着したものである。厳密には，「生活信条」という言葉自体は有光期に一度用いられている（有光『会報』5 号 1970 年，5 頁）が，その際にはこの三つのフレーズが取り上げられることもなく，以降も学⻑の語りにおいて触れられることはなかった 13。

清水期を転機として，以降の学⻑の語りでは，「女性の自主自律（自立）」という「建学の精神」と，「愛情，勤勉，聡明」という「生活信条」の二つが，創設期以来引き継がれてきたとされる OI として定式化され，安定的・継続的に用いられる。

また，清水期のもう一つの特徴として，女性の能力や役割に対するジェンダー本質主義的な期待が存在する。先代の池本期においても，時代状況を踏まえた女性の聡明さへの期
待といった形で片鱗が⾒られたが，その表れ方は一層顕著である。清水は，グローバルな課題を解決するためには，「柔軟な女性の視点で，地に足のついた細やかな対応」が必要であり，「豊かな感性，優しさ，きめ細かな配慮といった，女性ならではの特色，特性」が活かされることが豊かな社会につながるとする（『会報』50 号 1994 年，9 頁）。ジェンダー論の視角からは，こうした語りは，特定の性格や特性（優しさ・細やかさなど）をいわば生来的に備わるものとして女性に割り振り，「期待」として表明するものである 14。こうした期待は，上記の建学の精神（女性の自主自律）および生活信条と組み合わさることで，OI たるそれらの今日的有効性を主張するものになる。

加えて，三⽊期における OI の要素だった「家政学」も，上記の文脈に取り込まれ，再解釈された形で登場する。清水は，家政学を，家庭生活と社会生活の両立を可能とするための学問と位置付け，今こそその真価が問われているとした（清水『プレス』1999 年 22

− 76 −

号，1 頁）。「家政学」は「自主自律」の一部として取り込まれたのである。

５．分析③：再解釈・新構築の定着および再帰的な正当化 15
⽊元幸一(2009 年-2014 年)

先に述べた通り，「女性の自主自律（自立）」という「建学の精神」および「愛情，勤勉，聡明」という「生活信条」は，清水期以降安定的に多用され持続性を獲得した。しかし，それらの由縁は明確に語られてはこなかった。⽊元期における重要な出来事として，歴史を遡ってこれらの淵源を追究する調査が組織的に行われ 16，その結果が学⻑名の記事として公表されたことが挙げられる（『プレス』53 号 2010 年，1 頁）。

それによると，従来「建学の精神」は「校祖」渡邉辰五郎，「生活信条」は初期の学⻑⻘

⽊誠四郎（在任 1949 年-1956 年）17 にそれぞれ「信じられてきた伝聞」（同前）という程
マ

マ（同前）については，渡邉辰五郎自らが度で帰属されていた。研究を経て，「自主ジリツ」

記した言葉ではないものの，その著書に同趣旨と解釈できる（とする）箇所があること，
家政大の設置申請書などにそれぞれ「自主」「自律」の言葉があり，これは現行教育基本法「校祖渡邉辰五郎の教えが今も変わらず普遍的価にも⾒出せる言葉であることを理由に 18，値を維持している“自主自律”である」旨の「合意が形成された」（同前）とする。⻘⽊誠四郎についても，その人生の考察から，渡辺学園での勤務の中，すなわち「本学の伝統（歴史）の中」（同前）で生活信条を考案したと結論付け，生活信条は伝統に根付いたものであったが故に校風として現在まで受け継がれたとした。

上記の語りにおいては，「建学の精神」と「生活信条」というフレーズに歴史的根拠を付与する⾒解が，「合意（が）形成」との言葉から分かるように，大学構成員に共有されるべき公式のものとして形成されている。換言すれば，歴史と伝統をリソースにする形で，既存OI の正当性を再帰的に認める解釈が決定され，かつそれが学⻑の語りの中で表明されて，組織の公式⾒解となったのである 19。

川合貞子（2014 年-2018 年）

川合期では，池本・清水期の定式化と⽊元期の再帰的な正当化を受けて，「建学の精神」と「生活信条」が安定的に使用される。特筆すべきは，2014 年の看護・子ども両学部新設が，これらの OI およびそれに由来する家政大の使命に即したものとして言及されること（『プ
である 20。これらは，時代への柔軟な対応としての「人材養成の専門領域への進出」

レス』68 号 2015 年，1 頁）かつ，「建学の精神『自主自律』の道を歩み，生活信条『愛情・勤勉・聡明』を実践できる女性を育成する学部学科の誕生」（『プレス』66 号 2014 年，1頁）でもあるとされた。このように，フレーズの形で定着した OI は，一定の専門性を伴う実学的・職業教育的学部の設置を，大学の使命に直結するものとして位置づける機能を果たしているのである。
「家政学」という初期の OI 構成要素もまた，この融通無碍なる使− 77 −

命の一部に取り込まれ後景に退いていく。

６．おわりに

以上の分析を踏まえると，家政大の OI は総じて，校祖の建学期および大学創立期の歴史（とされるもの）を直接に踏まえて大学の使命を規定するという形で語られてきた。しかしその内実は，1990 年前後の再解釈・新構築を経て大きく変化した。技術・職業教育による女性の地位向上および家政学の考究といった初期の「建学の精神」把握は，時代の変化に対応して原点に立ち戻るとのレトリックのもと，「女性の自主自律」という「建学の精神」および「愛情，勤勉，聡明」という「生活信条」の形に再解釈・新構築され，公式解釈による再帰的な正当化を経つつ定着する。特に新たな「建学の精神」は，状況に応じて融通無碍に展開し，実学的・職業教育的な人材養成全般を，家政大の使命として導き出す。
本章では，実学を教育研究内容の中心とする女子大学である家政大の事例から，以下の二点を描出した。第一に創立史を資源とする（形をとる）OI が，特定の時期に再解釈・新構築され，さらには歴史研究を経た上で再帰的に正当化される過程である。第二にそのようにして定式化された OI が，融通無碍な「使命」の展開に結び付く過程である。今後は，こうした OI の初期的形成過程や，複数の定式化可能性の中から特定の形が選択されるメカニズムなどの研究を通じ，歴史と OI の織りなす関係についての理論展開が求められる。
表 9-1

東京家政大学の沿革

年

事項

1881 年

渡邉辰五郎，東京湯島に私塾「和洋裁縫伝習所」を開設

1922 年

専門学校令により，「東京女子専門学校」認可

1946 年

東京板橋（現キャンパス所在地の一つ）に校舎移転

1949 年「東京家政大学」（「家政学部」など）設立認可

1981 年

創立百周年（和洋裁縫伝習所から数えて），記念式典挙行

1985 年「文学部」設置認可

1986 年

所沢キャンパス竣工（文学部および教養部が置かれる）

1989 年「大学院家政学研究科修士課程」設置認可，開設

2009 年

文学部を「人文学部」に名称変更（家政学部との二学部体制）

2014 年「看護学部」「子ども学部」設置認可，開設（家政・人文との四学部）

2018 年

看護学部を「健康科学部」に改組（「リハビリテーション学科」新設）

出典：渡辺学園創立百周年記念事業実行委員会年史編集委員会（1981），『東京家政大学

2019 年度版デジタルパンフレット』（大学案内），および東京家政大学公式ウェブサイト
（https://www.tokyo-kasei.ac.jp/）＜2019 年 10 月 31 日アクセス＞より筆者作成。

− 78 −

【注】1

原則として，各学⻑の在任中に掲載された語りのみを対象とする。一例として，清水司は学⻑退任後も理事⻑の職に就いているため，対象資料には理事⻑名義での寄稿などが掲載されるが，それらは収集対象としなかった。但し，学⻑退任に際しての寄稿などは，掲
載時には現職でないものの，事実上学⻑の立場で表されたものと⾒做し収集対象とした。
2

他の章では大学案内に掲載された学⻑の語りも分析の対象とされているが，家政大については過去の大学案内へのアクセスが不可能だったため，分析対象としては用いない。
3

読みは「りょくそうかい」。前身となる同窓会は 1892 年に発足，新制大学設置の翌年である 1950 年に現在の名称となった。

4 1969 年以前にも，『同窓会雑誌』『緑窓会だより』などの同窓会報が存在するが，所蔵を確認できずアクセス不可能なため，今回は対象としない。

5 2019 年 80 号より発行形式が新聞型から冊子型となり，同時に副題も変更された。
6

前身の広報誌として，1981 年-1993 年（プレス創刊前年）までの 13 年間で 50 号発行された『学園だより』が存在するが，所蔵を確認できず，今回は対象としない。

7 2 節 2 項で述べた通り，調査対象となっているのは，このうち 1969 年以降である。
8

辰五郎・滋が設立したのは，和洋裁縫伝習所や東京女子専門学校であって，厳密には「家政大」ではない。しかし，調査期間全体に亘って，伝習所などと家政大の連続性は当然視（各教育機関は事実上同一のものとして扱われる）され，結果として伝習所や専門学校の創立は，現在の「家政大」の創立と同一視されている。なお。新制大学としての認可を以て「家政大」の創立とする表現は少数である。
9

東京空襲による戦災の結果として，従来の学校所在地である本郷湯島から，板橋区に拠点を移し大学を設置している。
10

なお，後述する津郷友吉も，前任校の東大と比較しつつ，学生運動期の家政大が「別世界のように穏やか」で喜んだ旨回顧している（津郷『会報』26 号 1981 年，9 頁）。
11

この危機意識は，以降の各学⻑にも濃淡の差はあれ引き継がれる。しかし，その後家政大が一定の受験者数を確保し続け定員割れにも⾄らなかったこともあってか，危機感への言及は必ずしも前面化しなかった。
12

但しこれに続く部分では，「極端な例」などと留保を付しつつも，大学院への男子学生受け入れの可能性に言及するなど，必ずしも女子大学であることの固守には重点が置かれていない。主張されているのはあくまで「建学の精神」の今日的有効性であろう。
13

渡辺学園創立百周年記念事業実行委員会年史編集委員会（1981）には，初出や提唱者についての言及こそないものの，スイスの高名な教育家ペスタロッチの思想を元に，日本の女子教育の精神に直す形で成立し，⻑らく用いられてきた旨の記述がある（164 頁）。
14

言うまでもなく，このように本質主義の形をとる特性の付加は，その実特定の時代・社会におけるジェンダー役割に規定されており，恣意的・社会的なものである。なお，こう− 79 −

したジェンダーにかんする本質主義的な語りは，社会状況および女子大学たる家政大の使命と関連づけられる形で，清水期を中心に表れる。1990 年代前後のこの時期に，こうした語りが強く表れる理由は解明されるべき問いであるが，同時期のジェンダー役割意識や教育界とりわけ大学界の状況などを広く考慮する必要があるため，今後の課題として他稿に譲る。
15

紙幅の制約上，片岡輝（2003 年-2009 年）と山本和人（2018 年-2019 年 10 月現在）の両期を割愛する。両期において，OI にかんする語りは基本的に清水期を踏襲し，また山本期の語りは川合期と重なる性質を有す。
16

⽊元学⻑の下，学内に「建学の精神と生活信条に関する検討委員会」が組織された。

17 1949 年の家政大設立直後に二代目の学⻑となり，1956 年に逝去するまで在任した。これらは，渡辺学園創立百周年記念事業実行委員会年史編集委員会（1981）などから確認できる事実である。しかしこの検証までは，以下に⾒るように⽊元自身⻘⽊が初代学⻑であったと誤認していたなど，⻘⽊に関する共通認識は名前程度にとどまっていたようである。
「⻘⽊誠四郎元学⻑については，教えを受けた卒業生が慕っている立派なヒトという程度の認識で，本格的な位置づけは今までありませんでした。例えば初代の学⻑ではなかったという驚きすらありました。」（⽊元『プレス』53 号 2010 年，1 頁）。なおこの「初代学⻑⻘⽊」という誤認は，学⻑の語りではないものの，以降も確認できる（『プレス』59 号 2012
年，1 頁）。

18

語りから読み取れる限りにおいて，これらの解釈は，「自力で裁縫ができるようになる」

趣旨を「自主自律」的と解すなど，元の文脈から相当程度自由に行われている。
19

この語りを含む記事の末尾近くでは，「合意」について「皆様にも得心して頂きたい」と大学構成員に呼び掛けている（『プレス』53 号 2010 年，1 頁）。
20

定式化以前の津郷期には，文学部の新設が極めて実務的・実利的にのみ語られたこととの対比で，このことは一層明らかとなる。

【参考文献】

渡辺学園創立百周年記念事業実行委員会年史編集委員会（1981）『渡辺学園百年史』三⻘社。

【典拠資料】

学校法人渡辺学園総務部総務課『Tokyo

Kasei

Press』，緑窓会『緑窓会報』。
（岸田− 80 −昌也）

第 10 章

実践女子大学―学祖下田歌子という源泉―
１．はじめに

実践女子大学におけるアイデンティティの語りの中心は，下田歌子であった。結論を先取りして述べると，歴代学⻑は教育方針やプロジェクト，改革などについて語るときその正当性を担保するものとして学祖の言葉を引いている。とはいえ，その言葉は時代によって異なっていた。本章ではアイデンティティのコアとしての下田歌子が社会的環境によってどのように再解釈されていくかを考察する。

実践女子大学は，華族女学校学監だった下田歌子が 1899 年に創設した帝国婦人協会附

属実践女学校及び女子工芸学校をその前身としている。両校は 1908 年に合併し「実践女学校」となった。1925 年には専門学校令に依拠した専門学部が設置され，1931 年に女子専門学校に改組，第二次世界大戦終戦を迎え 1949 年に新制女子大学となり現在に⾄っている（表 10−1）。実践女子大学の歴代学⻑について述べると，現在までの 19 人の学⻑ 1のうち，創立者の下田歌子と彼女の姪の平尾寿子の二人を除くと，女性は卒業生の 16 代
飯塚幸子だけであり，その他は全員が男性である。なお，本章では，実践女子大学の同窓会である実践桜会が 1896 年から発行している同窓会誌『那与竹』，1995 年から発行している『なよたけ情報版』および『大学案内』を使用する。ただし，『大学案内』については

1970 年以前のものは残っていない。また，同窓会誌は戦前から現在に⾄るまで継続して発行されているが，学⻑が寄稿するのは 1962 年からである。従って，本章については 1960

年代以降が考察対象となる。

２．1960 年代から 90 年代まで

守随憲治（1961 年-1966 年, 1971 年-1974 年）・桂田利吉（1974 年-1978 年）

1960 年代から 70 年代は「危機」については全く語られていない。自校に関しても教育理念の再検討が行われたことを除けば，国文学の博士課程設置や大学施設設備の充実などの近況報告がほとんどである。また，『大学案内』における学⻑挨拶も学⻑が変わるまでは同一内容であり，1971 年まで実践女子大は下田が創設した女学校を⺟体としていることを述べるのみである。第 3 代及び第 5 代学⻑を務めた守随は，学祖は「将来の指導的位置を女性の世界に開拓しなければならない」と判断し，それを「堅実・高雅・中正」の語によって指摘したと述べ，「堅実とは精神面から生れた生活目標の確かさである」と普遍的な価値観につなげて解説している。さらに「〔下田―引用者，以下同じ〕先生はこれらの表現を日に日に実践躬行されて来た所に本学の生命は宿ったのである。しかして今日にあっても，− 81 −

そのままに生成の姿を示しているのである」（『実践女子大学・実践女子短期大学』以下，『大学案内』2 と略記，1972 年）と締めくくり，大学のアイデンティティが下田の教育実

践と不可分であると捉えている。この点については，第６代学⻑の桂田利吉も同様の⾒解を示しており，さらに建学の理念に添った人物を育成することで社会貢献するのが私学の存在意義であるとしている。従って，以下のように女子教育についても学祖を通して語られている。

私学の創設は，ある特定な信條にもとづいて理想とする教育を行い，その理念に添った人物を育成することによってよりよい社会への進展に貢献することを目的とした
特異な意義と存在価値を持つものでなければならない。……本学の教育理念が即ち本学の建学の精神であって，学祖下田歌子先生が本学創立以来折にふれ強調されていた女子教育の根本精神を要約したものである（桂田『大学案内』1975 年）

多田基（1978 年-1984 年）

多田も前任の 2 人の学⻑同様，創立者の建学の精神を学校運営の支柱としなければならないという認識を示している。多田はさらに，私学は「創立者が学校教育に対する現在及び将来の社会的要請を察知し，これに対応する理想的教育を実施する場として設置されている」（『大学案内』1980 年）とも述べ，学祖に預言者的な役割をも背負わせている。このような語りの背景には，「情報化社会への進展」（『那与竹』45 号 1981 年，2 頁）という社会的変化がある。社会の求める人物像の変化に合わせて言及する学祖の言葉を変えることによって教育理念と社会的要請のすり合わせを図っている。

また，1980 年代に入り，危機についても以下のように初めて言及されている。「存在理由を明確にし，その特色を発揮していかなければならない」（『那与竹』45 号 1981 年，2頁）ことを真剣に考えるとし，「女性に適し」た学芸員養成を目的とした学科の増設や施設設備の充実を語り，特性教育を意識している。

近年情報化社会への進展に伴い，婦人の知的活動に国際的教養並びに専門知識が要請されるようになりましたので，下田先生の訓言に示された「日進月歩の世界的知識の，特に日本女性に適切必要なるものを選びて」の理論と実践を課して，研究⾄熟させることを目標とするものであります。……社会情勢からして，将来，入学の生徒・学生の激減の時期到来という忌避しがたい問題が挙げられます。本学園では，全学園が，創立者下田先生の教育理念に基づく独自の教育を行ない，私学としての存在理由を一層明確にし，その特色を発揮しなければならないと……（『那与竹』45 号 1981 年，2頁）

井本農一(1984 年-1988 年)

井本の大学案内における挨拶の大部分は前学⻑と同一の内容である。引き続き，「本学は− 82 −

下田先生の建学の精神を継承し，これを現代の中に真に生かすことに努力している。先生の跡を追うのみでなく，先生の求められた所を求めることが，先生の建学の精神を真に継承することになると考え，現在及び将来の，あるべき新しい大学像を求めて」(『大学案内』1985 年)いると語り，前学⻑の任期時に現れた情報化社会というキーワードと建学の精神のすり合わせを行っている。一方で，井本は学祖の言葉に拠らず女子教育について「女子の大学教育にあっては，将来家庭婦人として活躍するための技術的実学の修得と共に，人間的陶冶が期待されます」（『那与竹』47 号 1984 年，1 頁）と語り，独自の⾒解を述べている。なお，「大学は新しい学問の創造に手を貸し，育ってくる 18 歳人口のニーズに即応しなければ，退歩するばかりである」と大学改革には言及するものの「危機」そのものについては語っていない。

３．1990 年以降

吉川正己（1988 年-1993 年）

吉川の学⻑就任時の 1989 年の大学案内では前任者挨拶とほぼ同様の内容であるが，90年以降内容に変化が⾒られる。89 年時は学祖に関係する文章が三分の二を占めるが，90年以降 92 年まで直接的な言及は減り，進学希望者を意識した挨拶になっている。88 年の同窓会誌への寄稿でも学祖への言及はなく，アイデンティティを語ったくだりでも「剛にして柔，柔にして剛」という竹のイメージから「にほひ」すなわち「理屈や言葉では説明することの出来ない一種の美感」を随想しているのみ（『那与竹』51 号 1988 年，1 頁）である。しかし，92 年以降は前任者同様，学祖に言及して自らの教育方針を語るというスタ

イルに戻っている。92 年の同窓会挨拶では「教育の危機が叫ばれるいま，この〔下田〕先生の『先⾒・進取・実践』の教育理念に改めて思いをいたし，そこに伝統の力を結集させる事に実践の将来がかかっている」（『那与竹』55 号 1992 年，1 頁）と述べ，大学案内でも「学祖と建学の精神を受け継ぎ『実践人』の名で呼ばれることに強い誇りをも」つと述べている。ただし，大学案内のこの言葉に続く文章は，「〔学祖は〕どの時代，どんな社会情勢のなかにあっても，常にその行く先を⾒通し，積極的に生き世界の平和と福祉をめざして行動できる，
純粋で思いやりの心の強い，清らかな女性の育成に生涯をかけて努力し，自らもその範を示され」た。我々は「創立 100 周年をめざし，21 世紀の男女共同社会で活躍できる『エレガントでアクティブな女性』の育成に努力したいと願っています」（『大学案内』1993 年，1 頁）であり，直接的に下田の言葉とは関係していない。
「実践」という校名から下田を実践者と捉え自らも実践活動をする者という点において学祖との繋がりを示している。

分銅惇作（1993 年-1997 年）

分銅は，前学⻑の言葉を引き継ぎ「エレガントでアクティブな女性を育成したい」（『大− 83 −

学案内』1994 年，9 頁）と語っているものの，同窓会誌を含めても学祖への言及は非常に少ない。同窓会誌での挨拶でも「学祖下田先生の建学精神を体して，志を高く掲げて進みたいと願っております」（『那与竹』57 号 1994 年，2 頁），「下田先生は実学を尊重し」たが「徳育・体育も重視」（『那与竹』59 号 1996 年，2 頁）したと述べるにとどまり，前任の学⻑たちのように学祖の言葉を社会的な要請に結び付けて語ることはない。また，「社会

人の生涯学習のさまざまな可能性を追求していくべき」（『那与竹』57 号 1994 年，2 頁）と語るなど 18 歳人口の減少という「危機」を意識した記述は⾒られるものの深刻さはみられない。

飯島俊郎（1997 年-2001 年）

この頃の大学案内が比較的多くの分量を学祖の紹介に割いていたためか，大学案内において飯島が学祖に言及するのは 2000 年が最初である。そこでは，「〔学園は〕女性の精神的，経済的『自立』を目標に下田歌子先生が開設された実践女学校がその基であ」(『大学案内』2000 年，1 頁)ると述べており，分銅時代には中心だった人間教育が後退して自立が全面に押し出されている。また，「危機」について「少子化時代に入り，学園が今までにない困難な状況を課せられ」（『なよたけ情報版』3 号，以下，『情報版』と略記，1997 年，

1 頁）と語るなど深刻さが増している。方策は「弱肉強食による生き残り」と「棲み分けによる生き残り」の二つしかなく，前者は取れる手段を尽くして受験生を集めること，後者は改革により特色を作りだして受験生を引き付ける内容にすることだと語る（『情報版』
4 号 1998 年，2 頁）。特色を作り出す具体的な手段として施設整備とカリキュラム改訂が提示されているが，そこでは，「国際化，情報化の社会がこれからどのような変遷を辿っても，自立して活躍できる女性の育成を目指す教育理念は，全学共通科目に反映されます」（『情報版』6 号 2000 年，2 頁）と語り，「自立して活躍できる女性の養成」と学祖の教育とのすり合わせが行われている。

飯塚幸子（2001 年-2007 年）

飯塚は実践女子大学の OG であり大学昇格後最初の，そして現在までのところ唯一の女

性学⻑である。前学⻑の飯島時代に「危機」への言及が深刻さを増して来たことは上述したが，飯塚は「経営は苦渋に満ちている」（『那与竹』65 号 2002 年，1 頁）「学生を選択して入学させる時代は去」った（『那与竹』68 号 2005，2 頁）など更に強い言葉で語っている。そして危機への対処として学祖の教育理念を「現代に置き換えて生か」すことを主張している（『那与竹』65 号 2002 年，1 頁）。社会的要請と教育理念とのすり合わせは代々の学⻑も行ってきたが，明確に述べたのは飯塚が初めてである。飯塚は，

下田歌子は，……日本の女性全体のレベルを底上げし，女性の精神的・経済的自立を支援したいという思いから本学を設立しました。……〔本学は〕真の意味で自立した− 84 −

女性，男性と肩を並べ社会で活躍できる女性の育成に情熱を注いできました（『Faculty Jissen Campus Guide Book』4 号 2004 年，3 頁）。

女子教育の必要とそのレベルアップを目標とし，「女子が職業を習得して，人間としての独立の資格を持たねばならぬ」という主張をもって教育にたちむかいました。今日のキャリア教育のルーツと言うことができます（『大学案内（Prologue 出会い編）』
1 号 2006 年，3 頁）。

と語り，社会的要請に合わせ教育理念を女性の精神的・経済的自立，職業の取得に置き換えている。
「自立」は 1990 年代半ば頃から学⻑たちによって言及され始めたものである。
また，2005 年 1 月の中央教育審議会答申「我が国の高等教育の将来像」において大学の機能として教育，研究の他に社会貢献の重要性が指摘されたことも影響していると思われるが，2006 年の大学案内では社会貢献についても語られている（『大学案内（Prologue 出会い編）』Vol.1，2006 年，3 頁）。なお，共学大学との競争での生き残りに言及してはいるが，女子大学そのものの存在意義については語っていない。

湯浅茂雄（2007 年-2013 年）

湯浅は，教育理念に関して「本学は一貫して，「品格」「高雅」にして「自立」「自営」できる女性の育成を建学の精神として，社会で活躍する多くの人材を世に送り出してきました」と語り，飯島学⻑時代からの「自立」に「自営」を加え，更に「品格」「高雅」を付け加えている。また，「学祖は学生を我が子のように大切にしました。建学の理念とともに，学生一人ひとりを大切にするという伝統も教職員の間に脈々と受け継がれています」（『大学案内』2009 年，1 頁）述べて，「学生を大切にする」という受験生に対するアピールにも学祖を絡めている。2005 年から大学の機能として教育，研究に加え社会貢献が主張されるようになったことは上述したが，「下田歌子は，……女性の社会的地位がほとんど問題とされなかった時代に「女性が社会を変える，世界を変える」という思いを強くし，社会に貢献できる女性の育成を目指したのです」（『大学案内』2013 年，10 頁）と，社会貢献に言及しており学祖の教育活動とのすり合わせが行われている。一方，湯浅は在任中 2 度ほど同窓会誌に挨拶文を寄稿しているが，危機についての言及はない。なお，湯浅も飯塚同様「社会を支え発展させる女性を世に送り出すことは本学の責務」（『大学案内』2011，8
頁），「女子大ならではのきめの細かいコミュニケーション教育を行」う（『情報版』13 号，2007 年 10 月 1 日，3 頁）とは述べているものの，「女子大学であること」を強く意識していると思われるような語りはなかった。

田島眞（2007 年-2013 年）

田島は，「実践女子大学の教育目標，『品格高雅』『自立自営』を達成するために，渋⾕では品格高雅を第 1 目標に，日野では，自立自営を第１目標に掲げて……」（『大学案内』2014− 85 −

年，4 頁）と語っており，文学部及び人間社会学部のある渋⾕キャンパスでは教養と親和性の高い「品格高雅」，食物・被服・幼児保育などの実学系専攻を持つ生活科学部のある日

野キャンパスでは「自立自営」と学部の特色に合わせて教育の理念を使い分けている。また，実践女子大学は，渋⾕への一部移転に伴い建物を新築しているが，「創立者・下田歌子が仕えていた明治時代の宮中の雰囲気を取り入れ」（『大学案内』2017 年，24 頁）と建物のデザインについても学祖に言及している。とはいえ，全体的に⾒れば学祖への言及は少ない。同窓会誌の挨拶文でも大学の取り組みについて淡々と述べるのみで危機に対する言及はなく，女子教育や女子大学の役割についての言及もない。

城島栄一郎（2017 年-現在）

城島も前学⻑に引き続き学祖への言及は少ない。
「品格高雅，自立自営」の教育理念に基づき，「実践的な学業を授け，社会に貢献し活躍する人材」を輩出してきたと語るにとどまり学祖に関してそれ以上の言及はない。また，危機については「偏差値の低下傾向や 2018年から 18 歳人口の一段の減少期をむかえることなどから，必ずしも楽観できる状況ではありません」（『那与竹』81 号 2018 年，3 頁）とは語られているものの全体的に深刻さはない。危機に関係して大学の使命についても語られているが，それは「大学の使命は入学した学生の優れた能力を⾒出し，それを伸ばし有用な人材として社会に送り出し，ひいては社会に貢献するということです」（『那与竹』80 号 2017 年，4 頁）と一般的な大学の使命が語られるにすぎず，女子大学としての使命や存在意義については語られていない。

４．おわりに

実践女子大学歴代学⻑の挨拶を考察してきたが，自校についての語りの中心は学祖下田歌子であった。自らの教育方針や理念，新しいプロジェクトや学内改革などについて語る
とき，その正当性を担保するものとして必ず学祖の言葉が提示されていた。とはいえ，その学祖の言葉も時代によって変化が⾒られ，どの言葉を引用するかはその時々の社会的環境に左右されている。学校史や学⻑の言葉から推測すると，教育理念は戦後少なくとも 2

度修正されていると思われるが 3，前者は主に「教養を深め知徳そなわり心身すこやかに，

品格高雅な女性を育成」（実践女子学園 100 年史編纂委員会編，2001，654 頁）のように「資質の涵養」に重点が置かれ，後者ではそれに加え「自立・自営」という女性の社会的進出を意識した理念になっている。歴代の学⻑の挨拶では，これらの理念を基本に，「堅実・高雅・中正」，「先⾒・進取・実践」，「エレガント＆アクティブ」，「精神的・経済的自立」などその時々の状況に合わせて言葉を選択している。

実践女子大学の歴代学⻑の寄稿文を⾒る限り，比較的強い危機感が表れていたのは経営者である理事⻑兼務の多田基と OG である飯塚幸子の 2 人だけであり，全体的に危機に言及した文章はあまりない。ただし，教育理念に関する語りに経済的「自立」が目立ち始め− 86 −

るのはバブル崩壊後から数年経った 1990 年代末の飯島俊郎以降であるから，90 年代を境に大学教育に対する社会的な要請が変化したことを認識していたのは間違いないだろう。

一方で，実践女子大学の場合，女子教育自体や女子大学の存在意義について語られることは皆無であった。下田歌子が女子の教育を目的として始めたのが自校であり，女子教育については自明すぎて改めて問い直すことがなかったのだと思われる。その意味で，実践女子大学にとってはアイデンティティとしての「女子」大学は強くなく，アイデンティテ
ィの中心となっているのは「下田歌子の教育機関」としての自校であろう。

【注】
1

本章で考察対象とする 9 代学⻑守随憲治より前の学⻑を初代から順に挙げると，下田歌子，辻村鑑，平尾寿子，藤井甚太郎，宇野哲人，山岸徳平，守随憲治，山岸徳平である。
2

大学案内は，「実践女子大学・実践女子短期大学」，「JISSEN CAMPUS GUIDE BOOK」など時代によって名称も少しずつ異なるが，後年になると⻑くなるので特殊な名前のものを除き『大学案内』とする。また，1988 年まで頁数の記載はない。
3

1 度目は 1970 年代初め（実践女子学園 100 年史編纂委員会編，2001，653-654 頁）である。2 度目の時期は明確にはわからないが，現在の教育理念は「品格高雅にして自立自営しうる女性の育成」（https://www.jissen.ac.jp/school/shimoda_utako/spirit/index.html）＜2019 年 11 月 10 日アクセス＞であり，1 度目と一部異なる（「自立自営」が加えられている）ことから 2000 年前後のことと推測される。

【典拠資料】

実践女子学園 100 年史編纂委員会編（2001）『実践女子学園 100 年史』，一般社団法人教育文化振興実践桜会『那与竹』，一般社団法人教育文化振興実践桜会『なよたけ情報版』，『大学案内』（『実践女子大学・実践女子短期大学』，『JISSEN CAMPUS GUIDE』）各年度。

− 87 −

表 10-1

実践女子大学の沿革

年

事項

1899 年

帝国婦人協会私立実践女学校ならびに女子工芸学校を東京市麹町区元園町（現在の千代田区麹町）

1903 年

実践女学校・女子工芸学校豊多摩郡渋⾕村（現在の渋⾕区東）に移転

1908 年に創設。実践女学校附属慈善女学校を開設

実践女学校・女子工芸学校を合併して私立実践女学校，さらに実践女学校中等学部と改称

高等専門学部家政科及び技芸科設置，実践女学校附属幼稚園を創設

1925 年

専門学校令により実践女学校高等女学部専攻科を専門学部に昇格改称

1932 年

実践女子専門学校，実践高等女学校，実践実科高等女学校に改称

1949 年

新制大学として発足。文家政学部（国文学科，英文学科，家政学科）を設置

1950 年

短期大学設置認可（家政科）

1965 年

大学二学部に分離，文学部（国文・英文学科），家政学部（食物・被服学科）。日野キャンパスに1966 年

実践女子大学院（修士課程）設置，文学研究科に国文・英文学，家政学研究科に食物栄養学の三て大学一般教養課程 1 年次学科開講

専攻を設置

1967 年

大学家政学部食物学科を食物学・管理栄養士の二専攻に分離

1969 年

大学院の博士課程を増設（文学研究科国文学専攻）

1985 年

大学を日野市大坂上に移転，大学文学部に美学美術史科を設置

1988 年

短期大学国文科，英文科，家政学科を国文学科，英文学科，生活文化学科に名称変更

1989 年

大学院（修士課程）家政学研究科被服学専攻設置

1992 年

大学院（修士課程）文学研究科美術史学専攻設置

1995 年

大学家政学部食物学科，被服学科を生活科学部食物生活学科，生活環境学科に名称変更

大学生活科学部に生活文化学科を設置

1999 年

大学院（修士課程）家政学研究科を生活科学研究科に被服学専攻を生活環境学専攻に名称変更

2000 年

短期大学国文学科，英文学科を日本語コミュニケーション学科，英語コミュニケーション学科に2004 年

大学人間社会学部（人間社会学科）を設置

名称変更。短期大学生活文化学科を生活福祉学科，食物栄養学科に改組

2005 年

大学院（博士課程）生活科学研究科食物栄養学専攻を設置

2007 年

大学生活科学部生活文化学科を生活文化専攻と幼児保育専攻に専攻分離

2010 年

大学生活科学部生活文化学科に生活文化コース，保育士コースを設置
大学院（修士課程）人間社会研究科人間社会専攻を設置

2011 年

大学人間社会学部に現代社会学科を設置，大学院（博士課程）文学研究科美学美術史専攻を設置

2013 年

大学生活科学部食生活学科に健康栄養専攻を設置

2014 年

大学文学部，人間社会学部，短期大学部日本語コミュニケーション学科，英語コミュニケーショ
ン学科を東京都渋⾕区東に移転。短期大学を実践女子大学短期大学部に名称変更。大学生活科学

部に現代生活学科を設置，大学生活科学部生活文化学科生活文化専攻を生活心理専攻に名称変更。

出典：学校法人実践女子学園（2001）および『大学案内』（2019）より筆者作成。
（加藤− 88 −靖子）

第 11 章大妻女子大学―学祖大妻コタカの不変性―
１．はじめに大妻女子大学の組織アイデンティティ（以下，「OI」と略記）の源泉は学祖である大妻

コタカに求められていると考えられる。大妻女子大学を象徴する語として「良妻賢⺟」や「徳育」という語が「自立」という語に移り変わっていったが，いずれもその源泉を学祖に求めていた。なお，第 3 章にある通り大妻女子大学は規模拡大した女子大学の 1 つであるが，それは学祖の方向性と一致していた。また，「女子」大学としての危機は語られておらず，危機そのものも 1990 年以前は大学の内部的な危機のみが言及されており，大学を取り巻く環境の変化を危機として語り始めるのは 1990 年以降であった。

２．対象

（１）沿革

大妻女子大学の起源は，1908（明治 41）年に開設された裁縫・手芸の家塾である。1916

年に各種学校として私立大妻技芸伝習所が設立され，同年に私立大妻技芸学校に改称した。
その翌年には校訓である「恥を知れ」が制定されている。1942 年に大妻女子専門学校が設置され，1949 年には家政学部のみの単科大学として大妻女子大学が設置された。以降は章末の表 11-1 のとおりであり，現在は 5 学部，2 キャンパス体制である。

なお，これまで卒業生が学⻑に就任したことはなく，女性学⻑は学祖である大妻コタカ

のみである点にも特徴がある。

（２）研究に用いた資料と対象範囲

本研究で用いる資料は主に３点である。１つめは同窓会誌である『ふるさと』の第 10号（1958 年発行）以降である。２つめは 1990 年から 2005 年にかけて発行されていた『大妻学院報』という学内報である。３つめは直近５年間の入学志願者向けの大学案内である『OTSUMA WOMEN’S UNIVERSITY GUIDEBOOK』（以下，『大学案内』と略記）の各入学年度用である。結果的に 1958 年以降が本研究の対象とする範囲となり，資料の大半は同窓会誌のみに頼ることとなっている。

３．「徳育」と「良妻賢⺟」―1986 年以前―

ここからは各学⻑の語りから OI を⾒ていく。本研究が対象とする年代のうち 1986 年以前は学祖である大妻コタカを除くと，文部省の官僚だった者が学⻑を務めていた。これに− 89 −

対し，1986 年以降は 1 年間だけ学⻑を務めた花村を除き，大学教員出身者が学⻑を務めている。そのため，第 3 節では 1986 年以前について述べ，第 4 節でそれ以降について述べる。

河原春作（1951 年-1961 年）

河原は創立 50 周年記念式典において学祖の大妻コタカについて，大妻学院の発展は学祖が「全生涯をこの道に捧げて，精根と情熱を傾けてこの仕事に当たってこられた賜」（『ふるさと』11 号 1958 年，17 頁）と述べている。さらに，大学の拡張について予期させており，「いずれは郊外に一大敷地を求めることになろう」（『ふるさと』13 号 1958 年，9 頁）という記述がある。大学の危機として 1958 年に大妻学院の講堂が焼失したことに触れた

うえで，開学以来震災や戦災による被害があったことに触れている（『ふるさと』14 号 1960
年，6 頁）。

大妻コタカ（1961 年-1970 年）

河原の次に学⻑となったのは学祖である大妻コタカであった。学⻑になる以前（1958年）に，自身に子供がいないことに触れ，「大妻学院という学校は永遠に消えない」と述べている（『ふるさと』10 号 1958 年，1 頁）。さらに，大妻学院 55 周年の所感で卒業生のことを「娘」と称し，他方で卒業生から「お⺟様」と呼ばれたことが語られている（『ふるさと』17 号 1962 年，3 頁）。これらのことから，学祖である大妻コタカが⺟，生徒・学生，

そして大妻学院という学校そのものがその娘という疑似的な⺟娘関係の存在を想起させる。
また，大妻コタカは教育勅語や修身，道徳教育がなくなったことによる「一本筋金を抜かれた人心の弱さ」を問題視していた（『ふるさと』18 号 1963 年，2 頁）ことがうかがえた。次の学⻑である内藤は「徳育」という語を明示的に用いているが，その考え方は大妻
コタカのこうした考えに源流があると考えられよう。

1968 年の 60 周年記念式典において自身の教育方針について「そのときときの良妻賢⺟」（『ふるさと』21 号 1968 年，3 頁）と述べており，それをこれまで教職員とともに貫くことができたと述べている。同時に，これまでの危機として 1929 年に夫である大妻良馬を亡くしたこと，何度も火事にあったこと（関東大震災，東京大空襲，講堂の焼失），自身の病気を挙げている。
「そのときときの良妻賢⺟」という言葉からは良妻賢⺟主義が時代とともに変化しうることを連想させる。ただし，そこに主に 2000 年以降に現れる「女性の自立」といった意味が含まれていたかは明らかではない。

内藤誉三郎（1970 年-1978 年・1980 年-1986 年）・田中義男（1978 年-1980 年）

大妻コタカが 1970 年 1 月に逝去した後に，学⻑になったのは文部省の官僚から参議院議員に転じていた内藤誉三郎であった。内藤は在職中に文部大臣となったため，その間は− 90 −

田中義男が学⻑を務めた。内藤が文部大臣でなくなった後には再び内藤が学⻑となった。

内藤は学⻑就任の所感として大妻コタカの教育方針を読み解いたうえで，「徳育」が大妻学院の特徴であるとし，良妻賢⺟教育と徳育の関係性に言及している，具体的には，「大妻

先生は感謝報恩の思想を説かれ，祖先を祭り，年寄りを大切にし，親に孝行する事を教えられ，恥を知り，何人にも誠をつくし，良妻賢⺟になる様にと教えられた」と述べたうえで，「これこそ徳育を中心にした教育の理想」だとしている。
（『ふるさと』23 号 1970 年，
63-64 頁）。

また，1973 年の創立 65 周年記念時では，大妻コタカとの出会いが教職追放解除の嘆願であったことが触れられている。そして，危機として初代の学⻑であった武内貞義が問題を起こしたことが語られている。このとき，内藤は河原を新しい学⻑として推薦したとのことである。また学園の拡大について自身が理事であったときに家政学部のみでは将来的発展が期待できないため，文学部を設置したことに触れ，それが大妻コタカの夫である校主の大妻良馬の夢みた総合大学化の実現であり，大妻コタカも感激していたと述べている。
（『ふるさと』26 号 1973 年，25-26 頁）『ふるさと』30 号（1977 年）において，内藤は「大妻先生八つの喜び」と題してこれまでの大妻学院の危機や大学拡張について触れている。大妻コタカが追放解除になったこと，その最中に初代の武内 1 学⻑の失敗による混乱の中で次の学⻑として河原学⻑を推薦したこと，文学部の設置と狭山台キャンパスの開設について述べている（4-5 頁）。大妻コ

タカの追放解除を喜びとしたことに翻って考えれば，大妻コタカの教職追放は大妻学院にとっての危機であったと言える。具体的には，学監である柏⽊嵩が次のように述べている。
大妻コタカが追放中の学校での会議で「『大妻』という個人名をやめて『九段』と学院名義を変更する」「大妻コタカを千代田区におかない」という提案がなされた（『ふるさと』26号 1973 年，25-26 頁）。

七⼗周年記念式典では，内藤は大妻コタカが私塾を開いた理由を「我国の近代化に伴う女性の地位と役割りが改めて⾒直された時代を背景に，女性も何らかの技芸を身につけ，才能を伸し，特性を高めるべきであるとの考えから」だと推察している。そして大妻女子
大学の教育に対しては「徳育を中心に情操豊かな心あたたまるものでなければならない」としている（『ふるさと』31 号 1978 年，4-7 頁）。

内藤が文部大臣を務めている間，学⻑を務めた田中（田中も文部省の官僚であった）は理事⻑就任時に大妻コタカの教えを現実的・具体的・実践的としたうえで，そこからこそ真の教育・躾の教育・人間形成の教育が生まれる（『ふるさと』34 号 1981 年，27 頁）と考えていた。田中も内藤同様に「徳育」を重要視していたと考えられる。

− 91 −

４．「自立」と「主体性」―1986 年以降―
中川秀恭（1986 年-2000 年）

中川以降は，1 年間だけ学⻑を務めた花村を除き，研究者出身者が学⻑になっている。

ただし，中川は前任の内藤の「徳育」を踏まえつつ，家庭の外での卒業生の活躍を意識した発言をするようになった。さらに，危機として大学を取り巻く外部環境である少子化について言及している。

就任のあいさつでは，大妻精神に徹すると述べている（『ふるさと』39 号 1986 年，2-3頁）が，それらが具体的に何を示すのかは語っていない。1989 年に行われた創立 80 周年記念式典の式辞において，大妻コタカについて「わが国の歴史と伝統を通じて継承された，婦徳の涵養と人間教育とを土台として，家庭にあっては良き妻，賢き⺟たるべきことを教え，外にあっては時代の養成に応え得る専門の知識，技能を身につけた婦人の養成に努められました」(『ふるさと』42 号 1989 年，3-5 頁)と述べている。その 10 年後の 90 周年記念式典においてもほぼ同旨の挨拶をしており，卒業生は「内にあっては良き妻，賢い⺟として家庭を治め，世に出ては円満な人格を備えた専門職業人として各方面で活躍している」（『ふるさと』51 号 1998 年，5 頁）と述べている。同時に，大妻コタカが大学の拡張を理想としていたことにも言及している。

先述のとおり，中川は少子化といった日本の大学をとりまく環境の厳しさについて危機感を表明している（同前）。さらに，中川は学内報である『大妻学院報』の中では⼗八歳人
口の急激な減少，科学技術特に情報分野における研究の急激な進歩と実生活に及ぼす影響

が新たな危機だとしている（『大妻学院報』4 号 1991 年，1 頁）。さらに，家政学部自体も時代の激しい変化に伴う要請に応えようとしているとあり（『大妻学院報』8 号 1992 年，
1 頁），家政学部という学部の危機が示されていると言える。1994 年の『大妻学院報』16号では，これまでに書かれた危機に加えて，学術の研究・教育に要する莫大な資金も危機と取られている。さらに，時代の要請に応えることが課題であるとされ，財政的に学生納付金に依存しているため，学費に⾒合った教育をしなければならないとしている（1 頁）。
他方で，「女らしさ」を維持しながら大学で高度の知的訓練を受けられる点が女子大学としての存在意義であると語られている。このような語りで女子大学の意義に言及している点からは，良妻賢⺟主義の考え方が根底にあることが⾒て取れる。

また，学内的な危機として，大正 12 年の関東大震災，昭和 4 年の校主大妻良馬の急逝，

昭和 22 年のコタカの教職追放を挙げていた（『ふるさと』42 号 1989 年，3-5 頁）。

1996 年の『大妻学院報』24 号では，文部大臣に建学の精神について話したことを紹介し，良妻賢⺟教育と専門知識・技能を身につけた人材養成を目指していることとともに，「その基礎をなす人間教育の目標を『恥を知れ』というところにおいた。この言葉は，…
…ヒューマニズムの根幹をなす……大妻女子大学の学風はあくまで質素，堅実にして礼節を重んじ，温かく思いやりのある人間としての近代的女性を育成することを中心として形− 92 −

成されている。」（1 頁）としている。

中川は，「徳育」という言葉を直接的には使用していないが，良妻賢⺟については何度も語っていた。ただし，それと同時に家庭の外における専門知識・技能を身につけた人材の育成ということも語られていた。これらの両方の根幹として校訓である「恥を知れ」に言及することで，学祖という OI の源泉を変化させずして，OI を拡張していると言えよう。

佐野博敏（2000 年-2008 年）

佐野は大学の危機として「教育が社会の関心を集めていて，急速な時代の流れは『象牙の塔』の自負が許されていた大学にも問題を投げかけてい」るとしている（『ふるさと』
53 号 2000 年，24 頁）。さらに，高等教育機関への多様な注文などの外圧について述べ，学園の社会的存在意義が問われているとしたうえで，同窓会の役割も大きく⾒直されているとしている（『ふるさと』56 号 2003 年，24 頁）。この外圧として大学評価を挙げており，
外部環境という危機を明示していると言える。

このような外部環境への対応について，学祖に言及し，実はすでに対応をしていたと佐野は語っている。校訓である「恥を知れ」について大妻家の家訓から採用されたことを紹介している。さらに，学祖の言葉として「らしくあれ」「塩のごとく，根のごとく」などがあることも紹介している。そういった教育を実践していったことについて「お⺟さま」と学生・生徒から慕われていたことも紹介し，これが現在の言葉で言えばファカルティ・ディベロップメントだったとしている（『ふるさと』61 号 2009 年，9-10 頁）。

2008 年に行われた創立 100 周年式典ではこれまでの危機として「天災や戦災をはじめ，時代の激しい変遷や多くの困難」を挙げている（『ふるさと』61 号 2009 年，9-10 頁）。

また，目的・理念として「廉恥報恩を基調とする徳操を涵養し，時代の進運に適応すべき学芸を授け，有為な社会人たらしめること」という建学の精神を示している（同前）。

他方，大妻学院報では次のように述べている。大妻コタカの建学の精神については「役立つ技術を身につけさせて自立できる女性の育成」だったとしている。同時に「恥を知れ」

は「自らを省みることによる人間性への洞察も変わらない姿勢として受け継がれています」とある。
「本学が女子大学であることを考えると，今日の世情からは極めて意義深いのです。
女性に特質的である⺟性の一つの特徴として両者の調和が成功している」としている（『大妻学院報』25 号 2001 年，2 頁）。

以上のように佐野は大学の外部環境による危機について，学祖の行動がすでにそれに対応していた部分があることを紹介している点に特徴がある。他方で良妻賢⺟という言葉は消え，代わりに中川が言及していなかった「自立」という言葉が現れている。また，女子大学であることの意義は中川の路線を引き継いでいると言えよう。

− 93 −

大場幸夫（2008 年-2011 年）

大場は『大妻学院の 100 年』のあいさつで，「女子高等教育の社会からの要請もまた変貌して」きたと環境の変化について言及している。そして建学の精神に立ち返ることが私学の改善において不可欠な羅針盤の役割を担うと指摘している（2 頁）。

荻上紘一（2012 年-2016 年）

荻上は，新学⻑あいさつで「『建学の精神』に基づく大妻女子大学の教育の目的は，豊かな教養と思いやりの心を持ち合わせ，真に自立した女性を育成することにより，健全で持続可能な社会の実現に貢献することであり，本学ではこれを『関係的自立』と呼んでいます。
」と述べている。そしてこの学祖の教育理念が不易であることを踏まえたうえで，流行を適切に創り出していくことも必要とし，国際性の強化について言及している。また，「大
妻女子大学は『堅実』である一方で『地味』である」と指摘している（『ふるさと』64 号

2012 年，6 頁）。

『大学案内』の学⻑メッセージ（2016 年度入学）においても，上記と同旨のことが述べられているが，特に「『女子も自ら学び，社会に貢献できる力を身につけ，その力を広く世の中で発揮していくことが女性の自立につながる』と確信したコタカの女子高等教育に対する情熱は，『建学の精神』として今日まで受け継がれてい」ることや，「関係的自立」に言及したうえで，社会的自立が図れない者の存在，「独善的自立」，「利己的自立」，「排他的自立」など好ましくない自立があることを指摘し，「関係的自立」が重要だとしている（184頁）。

これは「自立」の源泉を学祖に求めている点で佐野の路線を引き継いでいると言える。

そして荻上は「自立」を細分化し，「関係的自立」という概念に触れ，「豊かな教養と思い
やりの心」を重要視していると考えられる。
「徳育」という語は用いられなくなったが表現を変えながら継続的に使用されていると考えられる。他方，良妻賢⺟という言葉は⾒られない。

花村邦昭（2016 年-2017 年）

花村は荻上の路線を引き継いでいるが，「関係的自立」には言及していない。他方，「就

職の大妻」という世評の紹介がある（『大学案内』の学⻑メッセージ（2017 年度入学）, 183頁）。

良妻賢⺟や徳育に関する言及はなく，就職して社会で活躍できることを発信していることが花村の特徴であるが，これは花村が他の学⻑とは異なり，⺠間企業出身であることも背景にあると考えられる。

− 94 −

伊藤正直（2017 年-現在）

伊藤は，就任あいさつの記事で「本学院は，創立の時点から，『女性のための女子一貫教育』を建学の理念としてきました。」（『ふるさと』69 号 2017 年，18 頁）と記したうえで「関係的自立」という標語が大妻学院にあることに触れている。
「関係的自立」とは，「他者との関係の中で，自己を⾒つめ直し，相互の力を活かし合い，自己実現できる人間として自立すること」としている。
『大学案内』（2020 年度入学）の学⻑メッセージにおいて，「女性の自立」が学祖の教育理念であることに言及したうえで，「私たちもこのコタカの精神を，しっかりと継承しています。主体的に物事をとらえられるような豊かな人格を形成し，専門的知識・技術を習得することが，『女性の自立』のための条件です。」（176 頁）と述べており，荻上の路線を継承している。

しかし，豊かな人格という表現からは必ずしも他者への思いやりという意味合いを読み取れない。主体性と自立が強調され，良妻賢⺟や徳育への言及はなくなっていると言えよう。他方，この主体性や自立は学祖の精神を引き継いでいるとしており，相変わらず学祖が OI の源泉であることがうかがえる。

５．おわりに

ここまで⾒てきたように，学⻑の語りからは学祖である大妻コタカを OI の源泉とすることを維持しながら，時代に応じて「徳育」
・「良妻賢⺟」から「自立」
・「主体性」へと大妻女子大学の OI を変化させていったことが読み取れた。また，大学の規模拡大についても学祖大妻コタカやその夫である校主大妻良馬の言葉をもとに正当なものとされていた。
このようにすることで，大妻女子大学は OI の一貫性と時代への対応を両立させていったと読むことが可能である。また，学祖を OI の源泉とし続けた背景として一貫性の維持という理由のほかに，大妻女子大学の危機である学祖の名前の入った大学名を変更しなくてはならない事態に瀕したことや，学校と卒業生そのものが学祖との疑似的⺟娘関係を想起させるなかで，学祖という OI の源泉が維持されていったと読むことも可能だろう。

中川や佐野の時代には女子大学であることの意義について言及されている。「良妻賢⺟」という言葉が出現しない佐野期においても，⺟性という表現で女子大学の意義が述べられている。しかし，これは佐野の初期（2001 年）であった。仮に，今後女子大学としての存続が危うくなったとき，女子大学の意義として「良妻賢⺟」という OI を復活させるのだ

ろうか。それとも現在の OI である「自立」や「主体性」で対処するのだろうか。あるいはそのいずれでもなく，学祖の理念がそもそも女子を対象としていることに着目し，学祖を OI の源泉として，新たに利用するのだろうか。

− 95 −

表 11-1

大妻女子大学の沿革

年

事項

1949 年

大妻女子大学家政学部被服学科・食物学科・家庭理学科・別科設置

1950 年

大妻女子大学短期大学部家政科第一部・第二部設置

1952 年

大妻コタカ理事⻑になる

1967 年

埼玉県入間市に狭山台校開設

1970 年

大妻コタカ死去

文学部国文学科・英文学科，短期大学部国文科・英文科設置

1972 年

大学院家政学研究科（修士），文学研究科（修士）設置

1982 年

大学院家政学研究科（博士）設置

1988 年

多摩市唐⽊田に多摩校開設

1992 年

社会情報学部社会情報学科設置

1996 年

大学院文学研究科（博士）設置，大学院社会情報研究科（修士）設置

1999 年

人間関係学部人間関係学科・人間福祉学科，比較文化学部比較文化学科設置

2001 年

短期大学部生活科・日本文学科・実務英語科廃止

2002 年

家政学部ライフデザイン学科，文学部コミュニケーション文化学科設置

2003 年

大学院人間関係学研究科（修士）設置

2010 年

大学院家政学研究科，文学研究科，社会情報研究科，人間関係学研究科を人間文化研究科に改組

2015 年

狭山台校閉校

出典： 大妻女子大学八⼗年史編纂刊行委員会編（1989）および大妻女子大学ウェブサイ

ト「沿革」（http://www.otsuma.ac.jp/about/intro/history）＜2019 年 11 月 14 日アクセス＞より筆者作成。

【注】
1

資料中では，「竹内」と表記されている。

【典拠資料】

一般財団法人大妻コタカ記念会『ふるさと』，『大妻学院報』，『OTSUMA WOMEN’S

UNIVERSITY GUIDEBOOK』，『大妻学院八⼗年史』，『大妻学院の 100 年』。

（寺田− 96 −悠希）

おわりに―大学 OI の課題と展望―

以上，8 校の女子大学を事例に，歴代学⻑が自大学についてどのように語ってきたのかを丹念に追いかけ，CED を視野に入れながら，各大学の組織アイデンティティ（以下，「OI」と略記)の意味と変容について考察を進めてきた。さいごに，各章での知⾒をわが国の大学
OI の特徴という視点からまとめ直しながら，大学組織に OI 研究を援用する際の課題と展望について整理しておきたい。

１．女子大学の OI の特徴（１）CED

まず，取り上げた 8 校の女子大学の OI については，常に学⻑によって安定的にかつ明確に語られてきた言葉やテーマも少なくないと同時に，それに伴って同等もしくは副次的に言及される言葉やテーマも認められる。その意味で女子大学の中心的な OI については，

基本的なあり方としてはマルチプルであることは疑いがないだろう。たとえば，各校とも時代ごとのグラデーションはあるが，「女子の最高学府」（お茶の水女子大学），「キリスト教とリベラル・アーツ」（東京女子大学），「キリスト教と国際性」（聖心女子大学），「私塾
的学校と女子のための高等教育機関」（津田塾大学），「自主自律」（東京家政大学），「良妻

賢⺟や徳育，自立と主体性」（大妻女子大学），「資質の涵養，自立・自営」（実践女子大学），「女子の総合大学」（日本女子大学）などである。これらは各大学の中心的かつ持続的なOI として指摘できよう。

こうした各大学の OI は，同時にそれぞれの独自性とも言えるだろう。｢自立（自律）｣など似通った言葉やテーマも⾒られる一方で，全体としては幅広いカテゴリーを形成しているとも言え，女子大学群では女性の自立（自律）を共通のコアにしつつ，各大学が個性を打ち出しているありようが⾒て取れる。独自性については，あまりにそれが特異であれ
ば制度的な正当性が得られず，組織の存続が危ぶまれることにもなるわけだが，その意味
で，本研究で析出された各大学の独自性は，女子大学界で許容される特徴とも言い換えら
れ，ひいてはわが国の大学界における制度的ロジックとは背反しない範囲を示しているものと言えるだろう。

（２）関係性第二に OI それぞれの関係性である。本研究からは，各大学におけるこうした複数の OIはそれぞれが背反せず並立してきたこと，その一方で（あるいは共存するが故に）時代や− 97 −

文脈によってそれぞれの重点の置かれ方にグラデーションがあること，などが指摘できる。
たとえば，大妻女子大学では「良妻賢⺟・徳育」から「自立・主体性」へと重心をシフトさせ，また津田塾大学では私塾的な少人数教育という OI を，女子のための高等教育機関へと転換させていくようにも⾒える。東京女子大学の場合は，リベラル・アーツはキリス

ト教と｢相補的｣であり続け，相互に作用し続けてきた。こうした OI の関係性について，

Albert & Whetten（1985）は，dual identity の分析事例として現代の研究大学を取り上げ，そのアイデンティティ・ドリフトを検証している。実利主義（Utilitarian）と規範主義（Normative）という両極間を措定してその間で OI が収斂・分岐していくパス（経路）をモデル化しているが，いずれか一方に固着することはほとんどなく，むしろ共存していくパターンが多いことを仮説として提示している。本研究の事例でも明らかになったように，OI のいずれか一方が否定もしくは消滅するわけではなく，むしろ時代や文脈によって，その表出・表現のされ方に濃淡があるということであり，これは主に外部環境により適合的な形での OI の提示・クレーミングという点で，各大学の戦略的対応とも呼ぶべきものである。

（３）リソース

第三に，こうした OI の語りを正当化するリソースについてである。上述のような言葉やテーマは，「建学の精神」などに依拠することが多いが，それ自体，創設者（学祖）の言葉が利用されている。それらが「建学の精神」や｢綱領｣などに使われる場合，たとえば東京家政大学や日本女子大学に⾒られるように，学祖が残した言葉にそれらを探し出し，それに表された内容は大学の歴史と伝統に由来するものとして構築され，再帰的な再解釈を繰り返して正当化されていく。その際，後述するように，学祖の言葉を適時探してそのまま引用するというよりは，意図するとせざるとに関わらず，広く抽象的な言葉が選ばれることになって，指し示す意味範囲も広がり様々な解釈の余地が後代に残される。また実践女子大学や大妻女子大学のように，学祖個人が明確に打ち出される場合，当人の言葉のス
トックは豊富であるため，時代や文脈に即した OI の修正・変更が容易となる。こうした学祖の言葉ひいては「人となり」に大学 OI を求めるというパターンは，わが国（特に私立大学に）に特有のものかどうか，各国の事例との比較検討が必要ではあるものの，大学組織を考察する際の新たな視点を提供してくれている。一方で，学祖が不在，もしくは縁遠い場合には，当該大学が持つ⻑い「歴史」そのものが活用されている。大学の歴史，さらにいえば，Clark（1970）が指摘するように様々な艱難や災禍に満ちた歴史（Saga）は，

まさに OI の宝庫である。お茶の水女子大学は，国立大学ということもあり，学祖は存在しない。そのため，｢女子の最高学府｣という OI は，戦後改革期に一度は否定した師範学校との連続性を創設以来の⻑い｢歴史と伝統｣として再度取り上げることによって，再構築されたものと言える。さらに創設時における皇族とのつながりを象徴する徽音の額や歌詞− 98 −

など，学内に蓄蔵された様々なアーティファクトなどを，OI の再解釈に活用していくのである。こうして，アーティファクトは解釈された意味によってシンボルとなり OI に貢献するのである（Hatch & Schultz 2002, p.1001）。

（４）意味変容

第四に，OI として同じ言葉やテーマが持続的に語り継がれてきてはいるものの，その意

味内容は時代や環境に合わせて解釈もしくは再解釈，さらにいえばフレキシブルに変形されてきたことが指摘できる。その OI 変容についての便法には，いくつかのパターンが認められる。一つは，同じ言葉やテーマを，徐々にずらしていくやり方である。上述のように，お茶の水女子大学では，｢女子の最高学府｣という言葉が⻑い歴史を通して歴代学⻑に
安定的に語られており，その OI はコアで単一的な要素が構成しているように⾒られるケースであるが，しかしこの｢最高｣が意味する内容は時代や文脈によって大きく変容してきた。またその際に，この OI を強化するような制度的基盤やイコンの活用も図られてきた。

二つ目の方法としては，言葉の外延を広げていき，異なる意味を持つ言葉やテーマをも包摂する方略である。リベラル・アーツを，新渡⼾などの言葉に依拠する形で専門教育をも包含する教育として捉え直した東京女子大学のケースなどは，その好例と言えるだろう。
さらに，学祖の豊富な言葉のストックから，OI の再解釈・再構築を正当化する事例もある。

たとえば，日本女子大学では成瀬仁蔵の言葉が一部のみ引用されたり読み替えられたりして，新学部創設などのレトリックとして用いられている。

（５）危機についての語り

OI は組織が危機の際に発現することが多いことに鑑みて，本研究では大学内外の危機の語りに着目してきた。多くの大学で共通して OI の再確認や再解釈が語られていたのは1990 年代であり，大学改革が本格化した時期と軌を一にしているが，学⻑の語りからはこ

うした政策的な動向よりも，18 歳人口の減少が具体的な契機として言及されることが多く，
この人口減少という事実がわが国の（女子）大学全体の危機として認識されたことの証左
とも言い換えられる。

1960 年代後半から 70 年代初めにかけての大学紛争もまた，戦後の大学制度を揺るがす

大きな危機であったはずであるが，8 校の事例からは意外と言及が少ない印象である。これは学内報などでの紛争に関する記事自体が少ないこともあるが，それぞれの大学での紛争が OI を再確認させるほどには危機として認識されなかったためか，学⻑自身があえて語らない（もしくは語っても掲載しない）という方策が採られたのか，など様々な可能性があり，明確な判断は出来ない。これは次項でも触れるが，語られない事柄についての不可知論的な限界である。

− 99 −

２．大学組織における OI 研究の課題と展望

さいごに，本研究の限界と制約について整理しながら，高等教育における OI 研究の課

題と可能性についてまとめておきたい。

本研究は，Albert & Whetten（1985）以来 OI 研究のベースラインとなってきた CEDに着目しながら，戦後女子大学 8 校をケースとしてそれぞれの OI を考察してきたが，歴史的な変容を探るために歴代学⻑の語りに着目した。まず当然のことながら，語られたことのみから OI を想定しているため，語られていない事柄については補足し得ない。語られないのは，認識されていないからなのか，あるいは逆に当人たちにとってはあまりに自明のこととして認識されているからなのか，あるいは忌避もしくは隠蔽されているからなのかなど，その理由や意味についても把握は出来ない。また学⻑ではなく，大学組織の他の構成員の語りを取り上げることもあり得ただろう。したがって，本研究は学⻑によって語られた事柄のみを，収集できうる史資料の範囲において考察したにとどまっている。歴史的な変容を⾒るには，語りについての考察を深めつつ，幅広い構成員を視野に入れたテキストを対象とする必要がある。

また本研究では，対象とした 8 校の OI（の語られ方）はトレースできたが，女子大学界

ひいては大学界における制度的ロジックとの関係性については考察が及んでいない。それには既存の制度に新たに参入する組織の OI 確立プロセス（特に独自性の達成）を観察す

ることがもっとも適確な方略と考えられるが，本研究では⻑い歴史を持つ大学群のみを分析対象としたために，こうした分析課題まで手が回っていない。今後は，Czarniawska &Wolff（1998）（戦後新設されたもの独自性が維持できなかった北ドイツと南イタリアの 2

大学の OI を検証）や，Huisman et al.（2002）（1968 年に新設され同型化圧力にめげずに革新的な独自性を保持してきたヨーロッパ 3 大学を分析）などと比較しながら，戦後に設立された新設（女子）大学のアイデンティティワークならびにポジショニング戦略について，研究を進める必要がある。

さらに，OI は組織内部の文化と組織外のイメージや評判との相互作用によって生成・変容されるとされている（Hatch & Schultz 2002）。本研究でも女子大学や当該大学へのイメージや評判については各大学⻑の語りの中からも垣間⾒られ，また当該大学の持つキャンパス文化なども部分的には推察できたが，しかしそれらと OI との関係性を明示的に分析することはできていない。これらの課題についても，多様なメディアや史資料を活用する方途を探ることが求められる。

【参考文献】

Albert, S., & Whetten, D. A. (1985). Organizational identity. Research in

Organizational Behavior, 7(2), 263-295.

− 100 −

Czarniawska, B., & Wolff, R. (1998). Constructing new identities in establishedorganization fields: Young universities in old Europe. International Studies ofManagement & Organization, 28, 32-56.

Clark, B. (1970). The distinctive college. New Brunswick: Transaction Publishers.

Hatch, M. J., & Schultz, M. (2002). The dynamics of organizational identity. Humanrelations, 55, 989-1018.

Huisman, J., Norgård, J. D., Rasmussen, J., & Stensaker, B. (2002). Alternative
universities revisited: A study of the distinctiveness of universities established in thespirit of 1968. Tertiary Education and Management, 8, 316-332.
（橋本− 101 −鉱市）

The Organizational Identity of Postwar Women's
Universities in Japan
Koichi HASHIMOTO (Ed.) 
Since the 1990s, in a neo-liberal competitive environment, universities have beenchallenged by various stakeholders such as governments, markets, and clients, as to what
their university is. A new approach to this issue is the study of “Organizational
Identity” (OI), which has been implemented in many research papers. The study of OI
was originally proposed by Albert & Whetten (1985), who argued it OI is composed ofthree criteria: (1) Central, (2) Enduring, and (3) Distinctive (CED). Based on CED, thisstudy took up 8 women's universities established in the prewar period as cases, andanalyzed how the OI of each university has been formed and transformed, with reference
to the narratives of past presidents of each university. The findings are as follows:
1. There are several words and themes that have been uttered consistently and clearly by
the presidents, so OI is both multiple and continuous.
2. Multiple OIs coexist, but there are differences in how each OI is emphasized
depending on the times and context.
3. Among OI's resources are the words of the founder and the history of the university.
4. OIs may share the same words and themes, but the meaning is reinterpreted repeatedly
according to the times and the environment.
5. The OI crisis was recognized in the 1990s when the university reform began.
Based on these findings, it is necessary to deepen our consideration of the relationshipbetween institutional logics in the university field and the interaction between the internal
culture and the image and reputation outside the university.

Professor, Graduate School of Education, The University of Tokyo

執筆者紹介＊所属は本書刊行時点のもの。編者には◎
はしもと

こういち

◎橋本

鉱市

さいとう

たかのり

齋藤

崇德

なかむら

とみ た

東京大学大学院教育学研究科・教授
独立行政法人大学改革支援・学位授与機構・助教
ちよ中村（冨田）知世
か とう

やす こ

加藤

靖子

こ ばる

あき え

小原

明恵

てら だ

ゆう き

寺田

悠希

きし だ

まさ や

岸田

昌也

こん の

しょうた

今野

翔太

大月市立大月短期大学経済科・助教
東京大学大学院教育学研究科・特任研究員
東京大学大学院教育学研究科・博士課程
同上
東京大学大学院教育学研究科・修士課程
同上

戦後日本における女子大学の組織アイデンティティ（高等教育研究叢書 153）
2020(令和 2)年 3 月 31 日
編

者

発行所

橋本

発行

鉱市

広島大学高等教育研究開発センター〒739-8512

広島県東広島市鏡山 1-2-2

電話 (082)424-6240
印刷所

http://rihe.hiroshima-u.ac.jp
株式会社●●●● 広島営業所
赤坂印刷株式会社〒***-****〒
広島市中区吉島東 1-7-15
730-0822 ●●●●
電話(082)258-4031(***)***-****
電話
ISBN978-4-86637-021-7

REVIEWS IN HIGHER EDUCATION
No.153（March 2020）

The Organizational Identity of Postwar Women's Universities in JapanRESEARCH INSTITUTE FORHIGHER EDUCATIONHIROSHIMA UNIVERSITY

ISBN978-4-86637-021-7