Fund Report

販売用資料

スカイオーシャン・サテラップ（株式型）

2018年8月1日

スカイオーシャン・サテラップ 四半期レポート（2018年 4～6月）
基準価額および分配金の状況
当ファンドの4～6月の運用実績は、1.55%の上昇となりました。
米国の金利上昇の影響を受けて新興国株式や金が下落しましたが、堅調な経済環境を背景として国内・先進国の株式のほか国内外のリートが上昇し、プラスに寄与しました。

図表１ 基準価額と純資産残高の推移（ 2016年3月22日(設定日)～2018年6月29日、日次 ）図表２ 月末時点の基準価額

（円）

（億円）

12,50040

12,0002018/42018/5

2018/6

11,028円

11,261円

11,193円

11,199円

図表３ 期間別騰落率（ 2018年６月末基準 ）11,50011,0002018/330

基準価額【左軸】

10,50020

10,000

3か月

6か月

1年

設定来

1.55%

-3.42%

3.06%

11.99%※ 騰落率は、分配金（税引前）を再投資したものとして計算しており、実際の投資者利回りとは異なります。

図表４ 分配金の推移

9,500

109,000

純資産残高【右軸】

8,500

0

決算期

分配金※

第1～2期（2016/３～2018/２）

0円

設定来 累計0円※ 1万口あたり、税引前ポートフォリオの状況（2018年6月末）
図表５ 基本資産配分比率（計画値）

ヘッジファンド
25.5%

ヘッジファンド等
30%
金 4.5%
MLP 1.7%

図表６ 通貨比率（計画値）

国内株式
28.5%

外貨建て
資産
35.5%

株式等
70%

実質的な円建て資産
64.5%

海外リート 5.0%
国内リート 6.1%
新興国株式 2.9%

先進国株式
26.0%

円建て資産
34.5%

対円での為替ヘッジ資産30.0%※ 比率は基本資産配分比率の計画値です。実際の比率は時価の変動や資金流出入の影響を受けるため、これと異なることがあります。
※ 端数処理の関係で合計値が100%とならない場合があります。
※ 上記は過去のデータであり、将来の運用成果を保証するものではありません。
※ 基準価額は信託報酬控除後です。税引前分配金再投資基準価額は、分配金(税引前)を再投資したものとして計算。
※ 運用状況によっては、分配金額が変わる場合、または分配金が支払われない場合があります。

＜当資料の取扱いに関する留意事項＞を必ずお読みください。

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各資産の値動きと基準価額への寄与
図表７ 各資産の基準価額に対する月別寄与額（ 2018年4～6月、単位:円 ）2018/42018/5

2018/6

国内株式

108

国内株式

-53

国内株式

先進国株式

117

先進国株式

-9

先進国株式

新興国株式

-6

新興国株式

新興国株式

-4

国内リート
海外リート

18

ヘッジファンド
その他

-2

金-16

ヘッジファンド-10

その他

合計5MLP

233

合計-10

金-11

ヘッジファンド-11

その他

153-27

10国内リート

3525

海外リート

50MLP

25

2-19

金-30-18

ヘッジファンド-46-10

その他

-32

合計-68

新興国株式

-17MLP

42先進国株式

45海外リート

17

国内株式

-13

国内リート

10海外リート

8MLP
金

国内リート

15

2018/4～6

合計

6171※ 基準価額は信託報酬控除後です。
※ 上記は過去のデータであり、将来の運用成果を保証するものではありません。
※ 寄与額は概算値であり、実際の基準価額の変動を正確に説明するものではありません。あくまで傾向を知るための目安としてご覧ください。
※ 「その他」には信託報酬が含まれます。
※ 四捨五入により各月の寄与額の合計値と当期合計寄与額が一致しない場合があります。

ポートフォリオの主な見直し
１ 新興国株式に投資するファンドの入れ替え
 政治・経済の健全度が悪化した国を投資対象から除外する「新興国株式セレクト・ファンドS」の組み入れが実績に十分寄与していないと判断し、除外しました。
その代わりに、「Wellington Emerging Markets Research Equity Fund」を新規で組み入れました。
組み入れ除外新規組み入れFOFs用 新興国株式セレクト･ファンドS（適格機関投資家専用）

Wellington Emerging Markets Research
Equity Fund Class J

２ ヘッジファンドおよび金の配分比率の変更
 「安定収益追求タイプ」ヘッジファンドの中で、市場変動の影響を回避しながら着実に運用実績を積み上げている「KIM マルチストラテジーリンクファンドS」と「ピクテ マルチストラテジー リンクファンドS」の比率を引き上げました。

 イベントリスクへの対応をねらう資産の中で、市場急落局面での下落抑制機能を十分に果たせていないと判断した「FRMシグマ・リンク・ファンドS」を除外し、その代わりに「ゴールド･ファンド 為替ヘッジあり」の比率を引き上げました。
投資目的

資産

ファンド名変更前

変更後

変化幅

6.0%

3.0%

-3.0%

1.5%

3.0%

1.5%3.0%

4.5%

1.5%

FOFs用FRMシグマ・リンク・ファンドS（適格機関投資家専用）

1.5%

0.0%

-1.5%

FOFs用ゴールド･ファンド 為替ヘッジあり（適格機関投資家専用）

3.0%

4.5%

1.5%

Global Absolute Return Strategies Fund-Class D A,H,JPY
安定収益追求イベントリスク対応

FOFs用KIM マルチストラテジーリンクファンドS
ヘッジ （適格機関投資家専用）ファンド FOFs用ピクテ マルチストラテジー リンクファンドS（適格機関投資家専用）金※ 比率は配分比率の計画値です。実際の比率は時価の変動や資金流出入の影響を受けるため、これと異なることがあります。

＜当資料の取扱いに関する留意事項＞を必ずお読みください。

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ファンドの投資リスク
ファンドは、値動きのある有価証券等に投資しますので、基準価額は変動します。したがって、投資者の皆さまの投資元本は保証されているものではなく、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込むことがあります。信託財産に生じた利益および損失は、すべて投資者の皆さまに帰属します。投資信託は預貯金とは異なります。
株価変動リスク、金利変動リスク、リートの価格変動リスク、MLPの価格変動リスク、商品（コモディティ）の価格変動リスク、金上場投信の価格変動リスク、為替変動リスク、信用リスク、流動性リスク、カントリーリスク、資産等の選定・配分にかかるリスク、ヘッジファンドの運用手法にかかるリス
ク、仕組み債券にかかるリスク、ブローカーの信用リスク※ 基準価額の変動要因は上記に限定されるものではありません。
▼ その他の留意点•

分配金は、預貯金の利息とは異なり、投資信託の純資産から支払われますので、分配金が支払われると、その金額相当分、基準価額は下がります。分配金は、計算期間中に発生した収益（経費控除後の配当等収益および評価益を含む売買益）を超えて支払われる場合があります。その場合、当期決算日の基準価額は前期決算日と比べて下落することになります。また、分配金の水準は、必ずしも計算期間におけるファンドの収益率を示すものではありません。投資者のファンドの購入価額によっては、分配金の一部または全部が、実質的には元本の一部払戻しに相当する場合があります。
ファンド購入後の運用状況により、分配金額より基準価額の値上がりが小さかった場合も同様です。

•

ファンドのお取引に関しては、金融商品取引法第37条の6の規定（いわゆるクーリング・オフ）の適用はありません。

ご購入の際は、必ず投資信託説明書（交付目論見書）をご覧ください。

お申込みメモ
信

託

決

期
算

間原則として、2016年3月22日（設定日）から2026年2月17日までとします。

日

毎年２月17日（休業日の場合は翌営業日）です。

収益分

配

年１回の決算時に委託会社が基準価額水準、市況動向等を勘案して分配金額を決定します。ただし分配をおこなわないことがあります。
※ 将来の分配金の支払いおよびその金額について保証するものではありません。

購入単位販売会社が定める単位とします。詳しくは販売会社にお問い合わせください。

購

入価額

購入申込受付日の翌々営業日の基準価額とします。（基準価額は1万口当たりで表示しています。）

換金単位

販売会社が定める単位とします。詳しくは販売会社にお問い合わせください。

換金

価額

換金申込受付日の翌々営業日の基準価額とします。

換金代金

原則として、換金申込受付日から起算して7営業日目からお支払いします。

申 込 締 切 時 間

原則として、販売会社の営業日の午後3時までとします。

購 入 ・ 換 金
申 込 受 付 不 可 日

申込日当日が次のいずれかの場合は、購入・換金のお申込みを受け付けないものとします。
（休業日については、委託会社または販売会社にお問い合わせください。）
ニューヨーク証券取引所の休業日
ロンドン証券取引所の休業日
ニューヨークの銀行休業日
ロンドンの銀行休業日

課

課税上は株式投資信託として取り扱われます。
公募株式投資信託は税法上、少額投資非課税制度および未成年者少額投資非課税制度の適用対象です。

税

関係ファンドの費用▼ お客さまが直接的にご負担いただく費用【 購入時 】
購 入 時 手 数 料

購入価額に3.24%（税抜3.0%）を上限として販売会社が定める率を乗じて得た額とします。

【 換金時 】
信 託 財 産 留 保 額ありません。

▼ お客さまが間接的にご負担いただく費用【 保有期間中 】
実質的な運用管理費用（ 信 託 報 酬 ）【 保有期間中 】
その他の費用・手数料

純資産総額に対して年率1.62%～1.97%程度
当ファンドは他のファンドを投資対象としています。したがって、当ファンドの運用管理費用年率1.4688%（税抜1.36%）に当ファンドの投資対象ファンドの運用管理費用年率0.15%～0.50%程度（税込）を加えた、お客さまが実質的に負担する運用管理費用を産出しています。
ただし、この値は目安であり、投資対象ファンドの実際の組入状況により変動します。
監査費用、有価証券の売買・保管、信託事務にかかる諸費用、投資対象ファンドの解約にともなう信託財産留保額等をその都度（監査費用は日々）、ファンドが負担します。これらの費用は、運用状況等により変動するなどの理由により、事前に料率、上限額等を示すことができません。

※ 上記の手数料等の合計額については、保有期間等に応じて異なりますので、上限額等を事前に示すことができません。また、上場投資信託は市場の需給により価格形成されるため、上場投資信託の費用は表示しておりません。

＜当資料の取扱いに関する留意事項＞を必ずお読みください。

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委託会社およびファンドの関係法人

 委託会社

スカイオーシャン・アセットマネジメント株式会社 ［ファンドの運用の指図］
金融商品取引業者： 関東財務局長（金商）第2831号
加入協会： 一般社団法人投資信託協会
ホームページ： http://www.soam.co.jp/

 受託会社

三井住友信託銀行株式会社 ［ファンドの財産の保管および管理］ 販売会社

当ファンドの販売会社については【販売会社一覧】をご覧ください。［募集・販売の取扱い、目論見書・運用報告書の交付等］

販売会社一覧
商号等

加入協会

浜銀TT証券株式会社

金融商品取引業者：関東財務局長（金商）第1977号

日本証券業協会

株式会社横浜銀行

登録金融機関：関東財務局長（登金）第36号

日本証券業協会・一般社団法人金融先物取引業協会＜ご留意事項＞
 当資料はスカイオーシャン・アセットマネジメントが作成したものであり、金融商品取引法にもとづく開示書類ではありません。
 ご購入のお申込みの際は最新の投資信託説明書（交付目論見書）の内容を必ずご確認のうえ、ご自身でご判断ください。
 投資信託は値動きのある有価証券等（外貨建資産には為替変動リスクをともないます。）に投資しますので基準価額は変動します。
したがって、投資元本や利回りが保証されるものではありません。ファンドの運用による損益は、すべて投資者の皆さまに帰属します。
 投資信託は預貯金や保険契約とは異なり預金保険機構および保険契約者保護機構等の保護の対象ではありません。また、証券会社以外で購入いただいた場合は、投資者保護基金の保護の対象ではありません。
 当資料は信頼できると判断した各種情報等にもとづき作成していますが、その正確性、完全性を保証するものではありません。また、今後予告なく変更される場合があります。
 当資料中の図表、数値、その他データについては、過去のデータにもとづき作成したものであり、将来の成果を示唆あるいは保証するものではありません。また、将来の市場環境の変動等により運用方針等が変更される場合があります。
 当資料で使用している各指数に関する著作権等の知的財産権、その他一切の権利はそれぞれの指数の開発元もしくは公表元に帰属します。

＜当資料の取扱いに関する留意事項＞を必ずお読みください。

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