教育ネットワークセンター年報, 2017, 17, 1-11（論文｜プロジェクト研究）

東アジアにおける教育達成と価値意識― 日本・韓国・台湾の国際比較分析 ―福田 亘孝（東北大学大学院教育学研究科）
鳶島 修治（群馬大学社会情報学部）
要約
本稿では East Asian Social Survey（EASS）のデータを使用して教育水準と価値意識の関連を日本、韓国、台湾を対象にして分析した。本研究の分析結果からは、第一に価値意識については同じ東アジアの儒教文化圏に属しているものの、日本、韓国、台湾でかなり異なっていることが明らかになった。第二に日本、韓国、台湾の 3 カ国に潜在クラス分析を行った結果、いずれの国でも 3 つの潜在クラスが析出された。すなわち、伝統的価値を支持する「伝統的」グループ、明確な意見を表明しない「中立的」グループ、伝統的な価値意識に否定的な「進歩的」グループである。第三に潜在クラス・ロジスティック分析の結果から教育水準が価値意識に与える影響は日本、韓国、台湾で同じでないことが明らかになった。
従って、文化的背景を共通であっても学歴が個人の意識に及ぼす影響は同じでないと言える。
キーワード：教育水準、価値意識、高学歴化、日本・韓国・台湾、国際比較

1．はじめに本稿の目的は日本、韓国、台湾における教育達成と価値意識の関係を検討することである。近年、韓国や台湾では高等教育への進学者が増大し、日本と肩を並べる水準に達している。例えば、2013 年の高等教育機関における男性の総就学率(1)（Gross Enrolment Rate）を見てみると、日本が 65.5％であるのに対して、韓国では 107.9％、台湾では 80.4％に達している（グラフ１）。同様に、女姓の総就学率も日本が 59.5％、韓国が 81.3％、台湾が 87.7％になっている。従って、これらの数値を見る限り、日本、韓国、台湾ではかなりの割合の人が高等教育を受けており、共に高学歴化が進んだ社会と言える。
教育水準の上昇が個人に及ぼす影響については、大きく二つに分類することができる。まず第一に、より高度の知識や技能を修得することによって人的資本を増大させる。この結果、生産性を高め賃金稼得力の上昇させる。加えて、専門職や管理職といったより条件のよい職業に就くことも可能になる。実際、Vogel（1993）は 1990 年代以降に韓国や台湾で急速な経済発展が生じた背景の一つとして、高学歴化により高度の知識や技能を持った人材が増加し、こうした良質な労働力が生産性を高めたことを指摘している。第二に、教育水準の上昇は社会集団が持っている伝統的な価値や規範の影響力を弱体化させ、非伝統的で多様な価値観やライフ・スタイルを許容させる（Inglehart, 1997）。例えば、米国における研究では高校卒業者と比べて大学卒業者は、伝統的な性規範への同調性が低く、婚前性交や婚外性交に対して寛容な意識を持つ傾向が見られる（Reiss, Anderson, and Sponaugle, 1980）。

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第 17 号

これまで、日本、韓国、台湾などの東アジア諸国の教育水準と就業パターンや賃金の関係については多くの比較研究がおこなわれてきており、教育水準の上昇が個人に及ぼす社会経済的影響はかなり解明されている。しかしながら、教育水準と価値意識の関係については十分な分析がなされてはいない。特に、日本、韓国、台湾は儒教の影響のもとにあり、ジェンダー関係や世代関係に共通の文化的背景を持っている。しかし同時に、儒教文化の影響の強さは 3 つの国で同じでなく、教育達成がこうした伝統的な価値観に対して及ぼす影響が必ずしも同一であるとは限らない。従って、日本、韓国、台湾における教育達成と価値意識の関係は極めて興味深いテーマと言える。こうした点をふまえ、本稿では、日本、韓国、台湾の学歴と家族に関する価値意識について、ミクロ・データを使って比較分析を行う。

2．データと分析方法
本稿の分析では East Asian Social Survey（EASS）のデータを使用する(2)。このデータは日本、韓国、中国、台湾において共通の質問項目を用いた全国調査で得られたもので、ミクロ・レベルで国際比較分析をするのに適したデータである。本分析では EASS の 2006 年に実施された調査の日本、韓国、台湾のデータを使用する。その理由は、2006 年の EASS では共通のテーマとして家族・親族関係や家族観について詳細な調査を行っており、教育水準と家族についての価値意識を分析するのに最も適しているからである。それぞれの国の調査フレームを簡単に述べると、日本は 20−89 歳の男女 3,998 人を対象に全国調査を行い、59.8％の回収率を得ている。韓国では 20 歳以上の男女 2,500 人を対象に調査を実施し、65.7％の回収率であった。さらに、台湾では 19 歳以上の男女 5,032 人を対象に調査を行い、回収率は42.0％であった。
EASS の 2006 年調査では家族意識や家族観について複数の質問を聞いているが、本分析では以下の 7つの質問項目を回答者の家族意識を測る尺度として用いる。
（ａ）結婚しても、必ずしも子どもをもつ必要はない。

－2－東アジアにおける教育達成と価値意識（ｂ）結婚するつもりがなくても、男女が同棲するのはかまわない。
（ｃ）離婚したくても、子どもが大きくなるまで待つべきだ。
（ｄ）結婚生活がうまくいかなくなったら、たいていの場合、離婚するのが一番よい。
（ｅ）夫は外で働き、妻は家庭を守るべきだ。
（ｆ）親の誇りとなるように、子どもは努力するべきだ。
（ｇ）長男が、多くの財産を相続するべきだ。
2006 年調査ではこれらの意見項目それぞれに対して、回答者は（１）強く賛成（２）賛成（３）どちらかといえば賛成（４）どちらともいえない（５）どちらかといえば反対（６）反対（７）強く反対、の７つの選択肢から自分の考えに一番近いものを一つ選んで回答するようになっている。本研究では各国の家族意識の特徴をより明瞭に把握するために、「（１）強く賛成（２）賛成（３）どちらかといえば賛成」の回答を「賛成」に、「（５）どちらかといえば反対（６）反対（７）強く反対」の回答を「反対」に再コード化して分析を行う。
さらに、
「賛成」
「どちらともいえない」「反対」にまとめた回答に、本稿では潜在クラス分析（LatentClass Analysis）を用いる。潜在クラス分析は離散変数の回答パターンから回答者を幾つかの潜在的なグループに分け、それぞれのグループの特徴を明らかにする分析方法である（Hagenaars andMcCutcheon,2002; McCutcheon,1987）。従って、離散的な回答項目を扱う本分析に相応しい分析方法である。以下の分析においては、まず、日本、韓国、台湾の 2006 年の EASS データから潜在クラスを析出させ、各国の意識構造の特徴を明らかにする。続いて、潜在クラス・ロジスティック回帰分析（LatentClass Logistic Analysis）を行い、教育水準と家族意識の関係について 3 カ国の比較しながら検討する。

3．日本・韓国・台湾の家族意識の特徴
本節では、潜在クラス分析の結果を吟味する前にクロス集計表によって日本、韓国、台湾の家族意識の特徴を明らかにする。表 1 は前述した 7 つの意見項目についての賛否を 3 カ国について性別ごとに集計したものである。
まず最初に、（ａ）「結婚しても、必ずしも子どもをもつ必要はない」を見ると、男女共に台湾で賛成の割合が大きく、韓国では反対の割合が高く、日本が両者の中間に位置している。例えば、男性で「結婚しても、必ずしも子どもをもつ必要はない」と考えている人は、台湾では 29.5％であるのに対して、日本では 17.5％に過ぎない。韓国ではさらに低く、わずか 8.1％が支持しているに過ぎない。同様に、女姓でもこの考えを支持する人の比率は台湾が 38.3％、日本が 20.9％、韓国が 12.5％になっている。また、
カイ二乗検定の結果を見ても、男性でも女性でも有意水準 1％で帰無仮説が棄却され、国によって支持・不支持の傾向が異なっている。また、クラメールの連関係数（Cramer's coefficient of association）は男性よりも女性で値が大きく、国ごとの価値意識の違いは前者よりも後者で顕著になっている。次に（ｂ）「結婚するつもりがなくても、男女が同棲するのはかまわない」では、項目（ａ）ほど明瞭な差が見られない。特に、日本と韓国との類似度が相対的に大きい。実際、同棲カップルを容認する回答者の割合は、男性では日本が 26.6％、韓国が 22.5％であり、両者の差はわずか 4.1 ポイントに過ぎない。

－3－

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第 17 号－4－東アジアにおける教育達成と価値意識同様に、同棲カップルを容認する女姓は日本で 24.5％、韓国では 21.0％で、両者の差は 3.5 ポイントに止まっている。
これに対して、台湾では同棲カップルを許容する傾向が強く、男性の 32.5％、女姓の 36.0％が「結婚するつもりがなくても、男女が同棲するのはかまわない」という考えに賛成している。
項目（ｃ）「離婚したくても、子どもが大きくなるまで待つべきだ」については、日本と台湾が類似している一方で、これら 2 カ国と韓国で隔たりが大きい。具体的には、「離婚したくても、子どもが大きくなるまで待つべきだ」と考える人は日本の男性では 39.3％、台湾の男性では 37.2％に過ぎないが、韓国の男性では 58.6％にも達している。この傾向は女姓でも変わらない。日本と台湾では、それぞれ 37.5％、30.6％の女姓が項目（ｃ）の意見に賛成しているが、韓国では賛成の割合が 53.5％まで上昇する。次に、4 番目の（ｄ）「結婚生活がうまくいかなくなったら、たいていの場合、離婚するのが一番よい」については、3 つの国でかなり意識が異なっている。まず男性では、（ｄ）の意見に賛成する人の割合が台湾で最も高く、46.1％に達している。次いで、韓国の 36.2％、日本の 29.3％の順に低下している。同様に女姓でも台湾が（ｄ）の意見に賛成する比率が最も大きく、44.4％であるのに対して、韓国では 38.5％、日本では 30.3％へと次第に減少している。一方、（ｅ）「夫は外で働き、妻は家庭を守るべきだ」の項目については、日本と韓国の回答が似た傾向を示している。すなわち、（ｅ）に肯定的な人の比率は男性では日本が 40.5％、韓国が 45.4％であり両者の差はわずか 4.9 ポイントに過ぎない。女姓の場合も、同じように、日本では 33.1％の人が、韓国でも 39.6％の人が肯定的であり、6.5 ポイントの違いしかない。
しかし、台湾では（ｅ）に肯定的な割合は男性が 55.1％、女姓が 49.1％であり、日本や韓国と比べて相対的に高くなっている。
項目（ｆ）と（ｇ）は世代関係についての意識を尋ねている。まず、（ｆ）「親の誇りとなるように、子どもは努力するべきだ」に関しては、日本と比べて韓国と台湾で肯定的な考えを持つ回答者の割合が圧倒的に多い。項目（ｆ）の意見に賛成する人の割合は日本では男性が 49.1％、女姓が 40.4％に過ぎない。
しかし、韓国ではこの値が男性で 76.1％、女姓で 73.6％にまで 20 ポイント近くも上昇する。さらに、台湾の値は男性が 87.8％、女姓が 85.3％であり、ほぼ 9 割の回答者が「親の誇りとなるように、子どもは努力するべきだ」と考えている。これに対して、（ｇ）「長男が、多くの財産を相続するべきだ」では、韓国で最も支持する人の割合が高い。実際、男性の 37.0％、女姓の 35.3％が賛成している。しかし、日本と台湾では肯定的な回答が少なく、「賛成」を選択した回答者の割合は前者では男性が 25.8％、女姓が18.5％に止まっている。さらに、項目（ｇ）に対しては台湾でも男性の 19.1％、女姓の 17.3％が賛成しているに過ぎない。
これまで検討してきたように、クロス集計表の結果を見る限り、価値意識については同じ東アジアの儒教文化圏に属してはいるものの、日本、韓国、台湾でかなり異なっている。次節では、潜在クラス分析
によって、これら 3 カ国の意識構造の差異をより詳細に吟味する。

4．学歴と家族意識についての潜在クラス分析
前節ではクロス集計表によって日本、韓国、台湾の価値意識の特徴を把握した。本節では潜在クラス分析を用いて、3 カ国の意識構造の差異と教育水準の関係を検討する。表 2 は日本、韓国、台湾について－5－

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第 17 号

潜在クラス分析を行い、潜在クラスが 3 個から 5 個までについてカイ二乗検定と BIC（BayesianInformation Criterion）の値を示している。

まず日本については、潜在クラス数が 3 個、4 個、5 個のいずれの場合も、カイ二乗検定の結果が 15％水準で有意でなく、モデルが適合する結果になっている。しかし、BIC の値を見ると 3 個の場合で最も小さく、適合度が一番良くなっている。従って、日本については潜在クラスの数が 3 個のモデルが最適である。次に、韓国を見てみると、カイ二乗検定の結果では 3 個、4 個、5 個のいずれでもモデルは適合している。しかし、BIC の値は潜在クラスが 3 個で最小であり、適合度が最も高い。それゆえ、韓国についても潜在クラスが 3 個のモデルが最適である。最後に、台湾に関しては、日本や韓国と同様にカイ二乗検定では、潜在クラスが 3 個、4 個、５個のいずれでもモデルは適合している。しかし、BIC は 3 個の場合で一番小さく、最適のモデルになっている。これらの結果から判断すると、日本、韓国、台湾のいずれにおいても潜在クラスが 3 つのモデルが最も適合している。
表 3 は最も適合度の高い 3 個の潜在クラスのモデルにおけるクラス・サイズと（ａ）から（ｇ）までの質問項目に対する「賛成」「どちらとも言えない」「反対」の応答確率の推定値を示している。
まず、日本を見てみると潜在「クラス１」では（ａ）「結婚しても、必ずしも子どもをもつ必要はない」に反対する確率が高く 71％になっている。同様に、（ｂ）「結婚するつもりがなくても、男女が同棲するのはかまわない」という主張にも反対する傾向が強い。反対に、（ｅ）「夫は外で働き、妻は家庭を守るべきだ」と（ｆ）「親の誇りとなるように、子どもは努力するべきだ」を支持する傾向があり、前者では 63％、後者では 65％の確率で賛成している。こうした反応パターンから判断して、「クラス１」は伝統的な価値意識を支持する「伝統的」グループと言える。次に、「クラス 2」の回答パターンを見ると、「どちらとも言えない」を選択する確率が高くなっている。例えば、（ｄ）「結婚生活がうまくいかなくなったら、たいていの場合、離婚するのが一番よい」では 73％、（ｇ）「長男が、多くの財産を相続するべきだ」は 75％「クラス 2」はそれぞれの意見項目に対しの可能性で「どちらとも言えない」を回答している。従って、て態度を明確にしない「中立的」グループとみなすことができる。最後に「クラス 3」の回答パターンに－6－

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ついては、項目（ｅ）の伝統的性別役割分業を強く否定する傾向があり、63％の確率で「反対」を選択している。同様に、（ｇ）「長男が、多くの財産を相続するべきだ」にも 57％の確率で反対している。こ
うしたパターンから判断して、「クラス 3」は伝統的価値観に否定的な「進歩的」な考えをもったグループと言える。
次に、韓国に関しては潜在「クラス 1」は（ａ）「結婚しても、必ずしも子どもをもつ必要はない」と（ｂ）「結婚するつもりがなくても、男女が同棲するのはかまわない」で反対する傾向が強い。前者では－7－

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第 17 号87％の確率で、後者では 76％の確率で反対を回答している。他方、（ｆ）「親の誇りとなるように、子どもは努力するべきだ」には 89％の可能性で、（ｇ）「長男が、多くの財産を相続するべきだ」には 61％の可能性で賛成している。つまり、このクラスは「伝統的」な価値意識を支持するグループである。続いて、「クラス 2」では項目（ｅ）の伝統的性別役割分業を支持しない確率が高い。同じように、（ｇ）の長男の独占的な遺産相続にも反対する確率が高くなっている。それゆえ、このクラスでは伝統的な価値観に対して否定的な回答をする傾向が強く見られ、「進歩的」なグループと言える。
「クラス 3」は回答の特徴があまりはっきりしてはいないが、全体としては「どちらとも言えない」を選択する確率が高い。例えば、項目（ｇ）では 54％、項目（ｄ）は 36％、項目（ｂ）では 35％が「どちらとも言えない」と回答している。こうした点から判断して「クラス 3」は意見項目に対して態度を明確にしない「中立的」グループと考えられる。
最後に台湾を見てみると、「クラス 1」では（ａ）「結婚しても、必ずしも子どもをもつ必要はない」では 66％、（ｂ）
「結婚するつもりがなくても、男女が同棲するのはかまわない」では 69％の確率で反対している。一方、（ｅ）「夫は外で働き、妻は家庭を守るべきだ」に賛成する確率が 79％、
（ｆ）
「親の誇りとなるように、子どもは努力するべきだ」には賛成する確率が 94％にも達している。これらの回答パターンによれば、「クラス 1」は伝統的な価値観を支持する傾向がつよく、「伝統的」グループとみなすことができる。これに対して「クラス 2」は質問項目（ａ）と（ｂ）に対しては賛成する確率が高く、前者では53％、後者では 56％になっている。加えて、項目（ｅ）の性別役割分業や項目（ｇ）の長男の独占的な遺産相続には反対する確率が高い。また、項目（ｃ）の「離婚したくても、子どもが大きくなるまで待つべきだ」にも否定的な回答が多くなっている。こうした点をふまえると、「クラス 2」は伝統的な価値観を支持しない「進歩的」グループと言える。
「クラス 3」は、全体として「どちらとも言えない」を回答する傾向がみられる。特に、項目（ｂ）の未婚カップルの同棲と（ｇ）の長男の遺産相続においては賛否を明確にしない確率が大きい。従って、「クラス 3」は明確な意見を表明しない「中立的」グループと考えられる。
興味深いことに日本、韓国、台湾で潜在クラスのサイズが異なっている。具体的には、「伝統的」グループの割合は台湾が最も大きく、韓国で最も小さい。反対に、「進歩的」グループは韓国で最も割合が大きく、台湾で一番小さい。そして、両者の中間に日本が位置している。言い換えるならば、韓国→日本→台湾の順に伝統的な価値意識の影響力が強くなっている。
表 4 は学歴と家族意識の関係を潜在クラス・ロジスティック回帰分析を用いて検討している。回帰分
析の従属変数は表 3 で示した潜在クラスの対数オッズであり、独立変数には回答者の年齢、性別、最終学歴を用いている。
まず第一に、年齢の影響は日本、韓国、台湾でほぼ共通している。すなわち、年齢が上昇するにつれて伝統的な家族観を持つ人の割合が有意に上昇している。反対に、非伝統的価値意識のクループは年齢が上昇すると減少する。ただし、韓国と台湾では年齢の「進歩的／中立的」に対する偏回帰係数は統計的に有意でなく、進歩的価値意識に対する効果ははっきりしない。第二に、男性と比べて女姓は非伝統的な価値意識を持つ人が多い。例えば、男性に比べて女姓では「進歩的／中立的」の比率が、日本では 1.67倍、韓国では 2.31 倍、台湾では 4.52 倍も大きくなっている。言い換えるならば、これらの国では男性が－8－東アジアにおける教育達成と価値意識

依然として伝統的な価値観に固執する
一方で、女姓はもはやこうした価値観を否定するようになっている。第三に、学歴の価値意識に対する影響は 3 カ国で異なっている。つまり、日本と台湾では「短大・大学」卒業者は圧倒的に非伝統的価値観を持つ人が多い。実際、「中学」卒業者と比べて「短大・大学」卒業者では「進歩的／中立的」の比率が日本では 2.82 倍、台湾では 35.3 倍も高くなっている。さらに、日本と台湾では、「高校・専門学校」の卒業者は伝統的な価値を支持するグループと否定するグループに二極化する傾向が見られる。
例えば、台湾では「高校・専門学校」の卒業者の「進歩的／中立的」のオッズ比は中学卒業者の 12.06 倍、「伝統的／中立的」のオッズ比は 1.63 倍になっている。要するに、日本と台湾では高学歴層は非伝統的家族観を支持する一方で、中学歴層は伝統的グループと被伝統的グループに分断されている。これとは対照的に韓国では学歴が価値意識に有意な影響をもたらしていない。回帰係数は学歴が高いほど非伝統的なグループの割合を増加させ、伝統的なグループの割合を低下させている。しかし、いずれの回帰係数も統計的に有意でない。従って、学歴は価値意識に明確な影響をもっていない。表 3 で見たように
韓国は伝統的な潜在クラスが最も小さく、進歩的な潜在クラスが最も大きい。
つまり、3 つの国の中で社会全体として伝統的な価値が最も脆弱になっている。韓国で学歴に有意な影響が観察さ－9－

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第 17 号れなかった要因の一つは、この様に社会が全体として非伝統的になっているために、もやは学歴によって個人の価値意識が左右されないためではないだろうか。

5．結論
本稿では日本、韓国、台湾における教育達成と価値意識の関係を検討した。近年、韓国や台湾では高等教育への進学者が増大し日本と肩を並べる水準にあり、教育水準の上昇が儒教文化を共有する日本、韓国、台湾の伝統的な価値観に対して及ぼす影響を比較社会学の視点から分析を行った。
本稿の分析から明らかになった点は、第一に、価値意識については同じ東アジアの儒教文化圏に属しているものの、日本、韓国、台湾でかなり異なっていることである。例えば、伝統的な性別役割を肯定する人は台湾で最も多く、韓国、日本では相対的に少なかった。一方、離婚ついても否定的な考えを持つ人は韓国で多く見られた。また、親子や世代の繋がりを尊重する意見は日本よりも韓国や台湾で強く支持されていた。
第二に日本、韓国、台湾の 3 カ国に潜在クラス分析を行った結果、いずれの国でも 3 つの潜在クラスが析出された。すなわち、伝統的な家族観を支持する「伝統的」グループ、明確な意見を表明しない「中立的」グループ、伝統的な価値意識に否定的な「進歩的」グループの 3 つである。しかし、それぞれのグループが占める割合は 3 カ国で異なっていた。台湾では「伝統的」グループが最も大きく、「進歩的」グループが最も小さかった。反対に、韓国では「進歩的」グループが最も大きく、「伝統的」グループが最も小さかった。そして、日本は両国の中間に位置していた。この結果から判断すると、韓国→日本→台湾の順で伝統的な価値意識が強く維持されている。 第三に、潜在クラス・ロジスティック分析の結果から教育水準が価値意識に与える影響は日本、韓国、台湾で同じでないことが明らかになった。すなわ
ち、日本と台湾では高学歴層ほど非伝統的な価値を支持する傾向が見られたが、韓国では学歴によって価値意識は影響されていなかった。従って、儒教文化が共通であっても、学歴が個人の意識に及ぼす影響は同じでない。
これらの結果をふまえると、歴史的、文化的背景を共有する社会であっても、教育達成や就業状態などの社会経済的要因が個人の意識にもたらす影響は異なっていると推測される。換言するならば、産業化や脱工業化やグローバル化といった社会のマクロな変化がミクロな個人に及ぼすインパクトは一様ではなく、個人が所属する社会の特質にかなり依存すると言えよう。

引用文献
Hagenaars, J. A., & McCutcheon, A. L. (Eds.). (2002). Applied Latent Class Analysis. Cambridge:Cambridge University Press.
Inglehart, R. (1977). The Silent Revolution. Princeton: Princeton University Press.
McCutcheon, A. L. (1987). Latent Class Analysis. Beverly Hills: Sage Publications.
Reiss, I. L., Anderson, R., & Sponaugle, G. C. (1980). "A Multivariate Model of the Determinants ofExtramarital Sexual Permissiveness". Journal of Marriage and the Family, Vol.42, pp.395411.

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Vogel, E. F. (1993). The Four Little Dragons: The Spread of Industrialization in East Asia. Cambridge,
MA: Harvard University Press.
岩井紀子・保田時男（編）（2009）.『データで見る東アジアの家族観』 京都: ナカニシヤ出版.

注（1）総就学率＝高等教育機関在籍者数÷18-23 歳の人口×100（2）East Asian Social Survey の詳細については岩井・保田（2009）を参照。

謝辞（1）本稿の分析に当たり、東京大学社会科学研究所附属社会調査・データアーカイブ研究センターSSJ
データアーカイブから「日本版 General Social Surveys <JGSS-2006>」（大阪商業大学）の個票データの提供を受けた。
（2）For the analysis on South Korean and Taiwan, "East Asian Social Survey <EASS-2006>" datawas provided by the Academy of East Asian Studies, Sungkyunkwan University in Seoul, SouthKorea.
（3）本稿は「東北大学大学院教育学研究科教育ネットワークセンター 2016 年度プロジェト研究助成」を受け実施した研究の成果の一部である。

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