博 士 （ 文学 ） 高橋 知 里
学 位 論 文 題 名日本・中国における信頼行動と返報行動：
文化接 合実験を 通した実証研究
学位論文内容の要旨
本論文は、申請者を含む国際共同研究チームが、北海道大学の実験室と、中華人民共和国広東省珠海市にある中山大学珠海キャンパスの実験室とをインターネットで結ぴ実施した文化接合実験、及ぴ申請者が独自に実施した比較文化実験で得られた、日本人と中国人の信頼ゲームでの行動の分析結果をまとめたものである。文化接合実験とは、同一の実験に異なる文化的背景を持つ参加者が同時に参加し、文化的背景を共有する参加者たちの間での行動と、文化的背景の異なる参加者たちの間での行動の違いを明らかにする目的で行われる実験であり、申請者は研究チームの主要なメンバーとしてこの新たな研究手法の開発に大きな役割を果たしてきた。本論文で分析されているのは、研究全体の中から、申請者が中心となって実施した日本と中国の実験室を結んで行った実験の結果である。また、この文化接合実験の結果の解釈を明らかにするために、筆者は日本と中国のそれぞれで文化 比 較 実 験 を 独 自 に 実施 し 、そ の 結果 の 分析 も 本論 文 に 含め て いる 。
第1章ではまず、これまで中国で実施された複数の大規模な質問紙調査研究の結果を概観し、中国人の一般的信頼の程度が世界的に見て極めて高い水準にあることを明らかにした上で、こうした質問紙調査の結果がどの程度妥当性をもっものであるかを明らかにするためには、他者に対する信頼を行動によって測定する実験研究が必要だとしている。そして、第2章では、そうした実験研究を行い、質問紙調査の結果が実際の行動によって裏付けられるかどうかを調べるという点に、本研究の目的を設定している。また、本研究の目的は中国人の一般的信頼の高さを行動実験によって確認すると同時に、自国の人間を他国の人間よりも信頼する傾向に文化差が見られるかどうかを探索的に調べることにもあることが述べられている。
第3章では、日中間で実施された文化接合実験の概要が述べられている。実験は2005年から2006
年にかけてと、2007年の二度にわたり実施されたが、これらニつの実験では、同じ利得構造を備えた信頼ゲームが用いられた。ただし、ニつの実験の問にはゲームの説明に際して抽象度に違いがあり、第1実験では通常の経済学実験で用いられる方法、すなわち、実験での行動の意味が日常用語ではなく、それらの行動が生み出す結果を数量的に示す方法が用いられた。第2実験ではゲームの説明に日常的な言葉を用いて、相手を信頼し、信頼を返す状況としてのゲーム状況の理解を促進するようにした。これらニつの実験を行―9―った理由は、実験結果の一般化を保障するためである。実験では信頼ゲームが用いられたが、 この ゲー ムは 第1プ レイ ヤーと第2プレイヤーの間でプレイされ、第1プレイヤーが相手を信頼して多額の資金の分配を相手に委ね るかどうかを決め、第2プレイヤーが委ねられた資金を平等に分配するか、それとも独り 占めしてしまうかを決定した。第2プレイ
ヤーが 自分に委ねられた資金を平等に分配してくれると予想す る第1プレイヤーは、第2プレイヤーが自分に委ねられた資金を独り占め してしまうと予想する第1プレイヤーよりも、より多額の資金の分配を第2プレイヤーに委ねる行動をとるはずであり、そのため、第1プレイヤーの行 動によって信頼の程度を測定することができる。実験では中国人の第1プ レイ ヤ ーが 中国 人の 第2プレイ ヤーを信頼する程度、中国人の第1プレイヤーが日本
人の 第2プ レイ ヤー を信 頼す る程度、日本人の第1プレイヤーが中国人の第2プレイヤーを信頼 する程度、日本人の第1プレ イヤーが日本人の第2プレイ ヤーを信頼する程度がそれぞれ測定された。
第4章と第5章は、この文化接合信頼ゲーム実 験の結果を、第1プレイヤーの信頼行動、第2プレイヤーの返 報行動のそれぞれについて分析している。その結果明らかにされた主要な知見は、次のようになる。1）日本人の一般的信頼と中国人の一般的信頼のレベルには、大規模質問紙調査結果と一貫する差が見られた。すなわち、中国人参加者は日本人参加者よ りも、相手が自国民であれ他国民であれ、より高い信頼 行動を示した。2）第2プ
レイヤーが自分に委ねられた資金を独り占めにしないで平等に分配する行動、すなわち信頼を返す行動にも、信頼行動と同様の日中差が見られた。すなわち、中国人参加者は日本人参加者よりも、自分に委ねられた資金を平等 に返す傾向がより強くみられた。3）自国
民を他国民よりも信頼する傾向は、第1実験では中国人参加者に見られたが、日本人参加者には見られなかった。ただし、この結果は第 2実験では見られておらず、あまり一貫した強い傾向であるとは考えられなぃ。4）自国民から委ねられた資金を他国民から委ねられた資 金よりもより平等に返す傾向は、第1実験においても第2実験においても中国人参加者の間では明白に認められたが、そのような傾向は日本人参加者の間では見られなかった。5）実験終了後 に尋ねた事後質問の分析から、信頼行動及び返報行動の日中差が、自分の意図を相手に伝えることを重要だと考えている程度の違いと非常に強く関連していることが明らかにされた。中国人参加者は、相手を信頼するかどうかを決める時、また、相手から委ねられた資金を平等に返すか独り占めするかを決めるときに、自分が相手を信頼していることを相手に示すこと、あるいは自分が平等に返す気持ちがあることを相手に示す意図の伝達を非常に重視していたのに対して、日本人参加者はそうしたことをあまり重要視していなかった。さらに、相手に自分の意図を伝えることを重要だと思った程度を統計的に統制すると、信頼行動、返報行動のいずれにおいても、実験で観察された日中差が消滅することが明らかにされた。
第6章では、国籍 ではなく最小条件集団を用いて、自集団を信頼する程度が他集団を信頼する程度よりも高いかどうか、あるいは自集団によって信頼された場合に他集団によって信頼された場合よりも、信頼を返す程度が高いかどうかを調べるために実施した実験の結果を報告している。最小条件集団とは、絵画の好みなどの些細な基準を用いて参加者を分けて作る、極めて人工的な集団である。しかも、こうした集団の中で実験参加者たちが‑10―

コミュニケーションをとることは許されていなぃ。そうした最小条件集団を用いた場合に、自集団の人間を他集団の人聞よりもより強く信頼するかどうか、自集団の人間に対して信頼を返す程度が、他集団の人間に対するよりも強いかどうか、そして、そうした信頼行動と返報行動の内外集団差に、日本人参加者と中国人参加者の聞で差が見られるかどうかを検 討した。その結果、以下の結果が明らかにされた。1）中国人参加者と日本人参加者の間 に、相手に対する信頼率に差が見られない。2）中国人参加者も日本人参加者も、自集団 の人間に対して他集団の人間よりも、より強い信頼を示す。3）返報行動に関しては中国人参加者と日本人参加者の間にはっきりとした差が見られている。中国人参加者が信頼を 返す程度は、日本人参加者が信頼を返す程度を大幅に上回っている。4）自集団の人間に対して信頼を返す程度と、他集団の人間に対して信頼を返す程度には、中国人参加者の場 合にも、日本人参加者の場合にも、差が見られない。第7章では、上述の三つの実験の結果を総合的に考察している。

学位論文審査の要旨
主 査 教授 山 岸 俊 男
副 査 准授 高 橋 伸 幸
副 査 教 教 授 瀧 川 哲 夫

学 位 論 文 題 名日本・中国における信頼行動と返報行動：
文化接合実験を通した実証研究
本論文の最大の成果は、これまで大規模調査において繰り返し示されてきた、中国人が他者一般に対して示す高信頼が、実際に金銭がかかった実験ゲームにおける行動においても示される点が確認されたことにある。この結果は、中国社会は低信頼社会だとするフランシス・フクヤマによる議論とは全く正反対の結論を示唆しており、信頼研究者に対して新たな問題を提供するものである。この点に、すなわち、これまで誰も注意を払ってこなかった問題の存在を明るみに出したという点に、本研究の最大の貢献があると言える。本
論文の第二の貢献は、国籍を集団カテゴリーとして 用いた第1実験と第2実験では、自集団の成員を他集団の成員よりも強く信頼する自集団信頼は（特に日本人実験参加者の間では）ほとんど見られず、また自集団の成員に対して他集団の成員に対するよりも信頼に報いる傾向がより強いという内集団互恵行動に関しても、日本人参加者の間ではほとんど見られないことを明らかにした点にある。ただし、中 国人参加者は、第1実験・第 2実験のいずれにおいても、内集団互恵行動を示していた。これに対して最小条件集団を用いた第3実験では、日本人参加 者及び中国人参加者のいずれにおいても、自集団信頼と自集団互恵行動がはっきりと観察されている。この事実は、これまで多くの社会心理学研究でなされてきた、最小条件集団においてさえ内集団ひいきが生じるという議論が、実は（集団状況であることが実験デザインにより日常生活とは切り離された形で明確にされている）最小条件集団であるからこそ生じると考えるべきである点を指摘するものであり、これまでの集団アイデンティティー理論にもとづく集団間関係の理論に強く再考を迫っている。本
論文の第三の貢献は、相手との聞に信頼関係を構築する意図を自分が持っていることを相手に示すことの重要性の認識が、日本人参加者と中国人参加者の間で大きく異なっていることを示した点にある。分析結果は、この、信頼構築への意図呈示の重要さに対する認識を統制すると、信頼行動と返報行動における日中差が見られなくなることを示しており、信頼関係形成における意図呈示の重要性を明らかにしている。これまでの文化心理学の研究では、多くの場合日本文化も中国文化も同じ集団主義文化として扱われてきたが、このー1
2ー結果は、日本社会における集団主義的秩序形成原理と、中国社会における秩序形成原理の間に大きな違いが存在している可能性を示唆しており、今後の集団主義文化研究のあり方に対して大きな課題を投げかけるものである。ただし、なぜ日中間で信頼関係形成における意図呈示の重要性の認識に大きな差が見られるかを解明するという点に関しては、今回の実験研究の範囲を超える問題であり、本論文においては、いくっかの解釈可能性が検討されているにとどまる。この点でも、信頼研究者に対して今後の研究で検討すべき新たな問題を提起したことに、今後の信頼研究の進展に対しての本研究の大きな貢献があると言える。
以上を要約すれば、本論文で分析されている研究成果は、これまで大規模質問紙調査により繰り返し観察されてきた中国人の高信頼傾向が、実験場面での実際の行動によっても確認できることを示すことで、これまで誰も注意を払ってこなかった、なぜ中国人の一般的信頼の程度が高いのかという問題を信頼研究者に対して提起した点、そして信頼関係形成における意図呈示の重要性の認識が日本人参加者と中国人参加者の間で大きく異なることを明らかにした点で、信頼研究の発展に対して大きな価値をもっものである。また、集団研究に際して国籍カテゴリーを用いた場合と最小条件集団を用いた場合に、内集団信頼及び内集団互恵行動が最小条件集団を用いた場合に生じやすいことを初めて明らかにした
点に、集団研究に対する大きな貢献が認められる。本審査委員会は、これらの貢献を評価し、全員一致で、本論文を博士（文学）の学位を授与されるにふさわしいものであるとの結諭に達した。

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