第24回日本臨床環境医学会学術集会

ご案内

会

期

2015年６月６日（土）・７日（日）会場

北里大学薬学部コンベンションホール
〒108-8641 東京都港区白金５－９－１

会

長

鈴木

幸男

北里大学薬学部

生体制御学教授

北里研究所病院副院長

臨床環境医学（第23巻第１号）

61

第24回日本臨床環境医学会学術集会（東京）開催案内
第24回学術集会

大会長

鈴

木

幸

男

皆様におかれましては、ますますご健勝のこととお慶び申しあげます。
この度、第24回日本臨床環境医学会学術集会を平成27年６月６日（土）・７日（日）の２日間、北里大
学薬学部コンベンションホール（東京都港区白金）にて開催することになりました。
日本臨床環境医学会は、様々な環境因子が私たちの健康に及ぼす影響を学際的に探求する本邦唯一の学会です。1992年に設立され、医学系と工学系が互いに刺激し合い、切磋琢磨して学会を築きあげてきました。当初より、シックハウス症候群や化学物質過敏症に代表される環境に起因する健康障害に対応すべく、
学術研究、症例の蓄積、学会誌の発行などが行われ、医学と社会、そして何よりも病で苦しんでいらっしゃる多くの患者さまに貢献してきました。
今回の学術集会のテーマは「豊かな生活環境をめざして」にいたしました。
最新の知見を元に、衣・食・住など私たちをとりまく様々な環境要因が健康に与える影響を可能な限り科学的に明らかにし、予防や治療に還元することを目指したいと思います。会員の皆様、ふるって御参加下さい。
開 催 日 時：平成27年６月６日（土）・７日（日）開 催 会 場：北里大学薬学部コンベンションホール
〒108-8641 東京都港区白金5-9-1
懇親会会場：北里大学薬学部白金キャンパス内／学生食堂
日時：平成27年６月６日（土）18：00〜〒108-8641 東京都港区白金5-9-1
学術集会テーマ：「豊かな生活環境をめざして」
プログラム：
・特別講演「化学物質過敏症 診断と治療の最前線」
坂部 貢（東海大学医学部）
・シンポジウム１「環境と健康に及ぼすメチル水銀研究の新展開」
座長 清野正子（北里大学薬学部）
黄 基旭（東北大学薬学部）
・シンポジウム２「豊かな患者－医療者関係をめざして－」
座長 竹下 啓（北里研究所病院 呼吸器内科）
・シンポジウム３「ドライマウスと環境要因」
座長 佐藤 勉（日本歯科大学）

62

Jpn J Clin Ecol（Vol.23 No.1 2014）

・シンポジウム４「腸内環境と病気」
座長 日比紀文（北里研究所病院 IBD センター）
一般口演：６月６日（土）、７日（日）関連行事（予定）：
編集委員会・理事会 ６月５日（金）評議員会・総会 ６月６日（土）懇親会 ６月６日（土）参加申し込みの詳細は、第24回日本臨床環境医学会学術集会ホームページ http://jsce24.webcrow.jp
を参照ください。
１）演題の申し込み、参加登録はホームページより行って下さい。
２）筆頭発表者は日本臨床環境医学会会員に限ります。会員でない場合には、日本臨床環境医学会務局（042-778-8073）を通して入会続きをお取り下さい。
一般演題発表について
１．一般演題申込は、第24回日本臨床環境医学会学術集会ホームページに掲載している「演題募集」より「抄録提出／演題登録」に進み MS-Word ファイルをダウンロードして下さい。「抄録作成上の留意点」を確認し、１ページにまとめた抄録をメールにて jsce-24@insti.kitasato-u.ac.jp 宛へ添付の形式で送付して下さい。
２．発表形式は口頭発表を予定しています。プレゼンテーション付きのポスターセッションは予定していません。
３． 口頭発表は、Powerpoint ファイルを用いて発表していただきます。OS のプラットフォームや、
MS-Office のバージョンはホームページにてご確認下さい。
演題申込期間平成26年12月１日（月）から平成27年２月28日（土）まで。
学会事務局およびお問い合わせ
第24回日本臨床環境医学会学術集会事務局
北里研究所病院 バイオメディカルリサーチセンター
バイオメディカル・ラボ 竹内 修、黒沼 智〒108-8642 東京都港区白金5-9-1
電話：03-3444-6161 内5570
FAX：03-5791-6299
HP：http://jsce24.webcrow.jp
E-mail：jsce-24@insti.kitasato-u.ac.jp

臨床環境医学（第23巻第１号）

63

日本臨床環境医学会役員名簿
理

事

坂部

長

貢 （東海大学医学部基礎医学系生体構造機能学領域教授・
北里大学北里研究所病院臨床環境医学センター長）

副

理

事

長

常

任

理

事

鈴木 達夫 （北里大学保健衛生専門学院前学院長）
吉田 貴彦 （旭川医科大学健康科学講座教授）
吉野博 （東北大学教養教育院総長特命教授）
財務担当理事鈴木 達夫 （北里大学保健衛生専門学院前学院長）
総務担当理事木村穣 （東海大学医学部基礎医学系分子生命科学教授）
編集担当理事木村穣 （東海大学医学部基礎医学系分子生命科学教授）

理

相川 浩幸
池田 耕一
石竹 達也
内山 巌雄
内海
隆
大槻 剛巳
香山不二雄
高後
裕
佐藤
勉
鈴木 幸男
平 久美子
高野 裕久
土本 寛二
野﨑 淳夫
森
千里
柳沢 幸雄
山内
博
吉田 晃敏

監

山田

評

事

（東海大学医学部非常勤講師）（日本大学理工学部建築学科教授）（久留米大学医学部環境医学教授）（京都大学名誉教授）（大阪医科大学眼科学准教授）（川崎医科大学衛生学教授）（自治医科大学地域医療学センター環境医学部門教授）（旭川医科大学内科学講座消化器・血液腫瘍制御内科学分野教授）（日本歯科大学東京短期大学部教授）（北里大学薬学部生体制御学講座教授）（東京女子医科大学東医療センター麻酔科医師）（京都大学大学院工学研究科都市環境工学専攻環境衛生学講座教授）（北里研究所常任理事・北里大学薬学部臨床薬学研究教育センター教授）（東北文化学園大学大学院健康社会システム研究科教授）（千葉大学大学院医学研究院環境生命医学教授）（東京大学名誉教授）（北里大学医療衛生学部公衆衛生学教授）（旭川医科大学学長）

事高也 （島根大学総合科学研究支援センター実験動物分野准教授）

議

秋山 一男
市辺 義章
伊藤 俊弘
井上健一郎
今井 奈妙
上野 純子
逢坂 文夫
奥
英弘
角田 和彦
岸
玲子

員

（相模原病院臨床研究センター長）（神奈川歯科大学附属横浜クリニック眼科教授）（旭川医科大学健康科学講座講師）（北里大学薬学部公衆衛生学教室教授）（三重大学医学部看護学科基礎看護学講座教授）（日本体育大学教授）（東海大学医学部基盤診療学系講師）（大阪医科大学眼科准教授）（かくたこども＆アレルギークリニック院長）（北海道大学大学院医学研究科予防医学講座公衆衛生学分野教授）

木村 五郎 （南岡山医療センターアレルギー科医長）
小島 貴志 （森産科婦人科病院）
小島 弘幸 （北海道立衛生研究所・健康科学部）
斎藤 育江 （東京都健康安全研究センター薬事環
境科学部環境衛生研究科主任研究員）
笹川 征雄 （笹川皮フ科院長）
関根 嘉香 （東海大学理学部化学科教授）
瀬戸博 （財団法人東京顕微鏡院技術顧問）
高田勗 （中央労働災害防止協会労働衛生調査分析センター技術顧問）
角田 正史 （北里大学医学部衛生学公衆衛生学准教授）
出村守 （札幌でむら小児クリニック院長）
寺山 隼人 （東海大学医学部基礎医学系生体構造機能学領域専任講師）
遠乗 秀樹 （北里大学医学部衛生学公衆衛生学）
中井 里史 （横浜国立大学大学院環境情報研究院教授）
長岡 泰司 （旭川医科大学眼科学講座助教）
中村 陽一 （横浜市立みなと赤十字病院アレルギーセンター長）
新津谷真人 （北里大学医学部衛生学公衆衛生学講師）
西川 将人 （旭川市長）
西中川秀太 （東京労災病院環境医学センター副センター長）
西本 浩之 （横須賀市立うわまち病院眼科部長）
野村 芳子 （瀬川小児神経学クリニック副院長）
濱野 英也 （濱野歯科医院院長）
深田 秀樹 （日本薬品開発㈱研究開発部）
堀内 浩史 （堀内眼科医院院長）
本堂
毅 （東北大学大学院理学研究科准教授）
松村 光明 （東京医科歯科大学歯学部歯科アレルギー外来臨床教授）
水城まさみ （国立病院機構盛岡病院副院長）
水越 厚史 （近畿大学医学部環境医学・行動科学教室助教）
宮田 英威 （東北大学理学部物理学科准教授）
村瀬 智子 （日本赤十字豊田看護大学看護学部・精神看護学教授）
八瀬 善郎 （関西医療大学名誉学長）
横島 一彦 （三菱総合研究所主席研究部長）

顧

問

相澤 好治
安孫子 保
石川
哲
久保 良彦
清水 哲也
瀬川 昌也
宮田 幹夫

（北里大学名誉教授）（社会福祉法人愛善会老人保健施設愛善ハイツ施設長）（北里大学名誉教授）（旭川医科大学名誉教授・医療法人元生会森山病院院長）（旭川医科大学名誉教授）（瀬川小児神経学クリニック院長）（北里大学名誉教授）

阿岸
石川
黒河
白倉
高須
北條
正木

（北海道大学名誉教授）（アイ・ウィミンズクリニック理事長）（北里研究所病院名誉院長）（群馬大学名誉教授）（長岡西病院神経内科）（早稲田大学応用脳科学研究所招聘研究員）（日本体育大学名誉教授）

名

誉

会

祐幸
睦男
輝久
卓夫
俊明
祥子
健雄

員

（平成26年10月１日現在）

Jpn J Clin Ecol（Vol.23 No.1 2014）64

日本臨床環境医学会会則
第Ⅰ章
第１条
第２条

総

会

則

長

１

名

本会は日本臨床環境医学会（The Japanese

常 任 理 事（財務）１

名Society of Clinical Ecology）と称する。

常 任 理 事（総務）１

名

本会の事務局は北里大学医療衛生学部公衆衛

常 任 理 事（編集）１

名

生学教室におく。

理

若干名

事

編集委員長

１

第Ⅱ章

目的および事業

監

事

若干名

第１条

本会は臨床環境医学に関する研究の発展を促

評

員

若干名

進し、会員相互の学術的協力を行う。また、

名誉会員

若干名

国際的な活動を進めるとともに、関連機関と会の連携を図る。

購読会員

本会は前条の目的を達成するため次の事業を

賛助会員

第２条

行う。

第２条 理事長および副理事長は理事会に於いて理事の互選により選出し、評議員会に報告、総２）臨床環境医学に関する知見の国際的交流会で承認する。任期は２年とし、再任を妨げ

３）その他本会の目的達成に必要な事業ない。
会長は理事会の推薦による。会長の任期は次期総会開催までの１年間とし再任を妨げない。

第Ⅲ章

会

第１条

本会員は本会の目的達成に協力するものとする。

第２条

本会に入会を希望するものは所定の手続きを員経て本会事務局に申し込むものとする。

第４条

理事長は理事会を主宰し、会長は評議員会を
主宰する。

第５条

理事および監事は理事会が推薦し、評議員会

会員は毎年会費を支払わねばならない。但し、に報告、総会で承認する。任期は２年とし、理事会推薦の客員と名誉会員はこの限りでは再任を妨げない。

ない。
第４条

員

１）学術集会の開催および学会誌の発刊

第３条

第３条

議

名

第６条

顧問は理事が推薦で行い、理事会で審議し、退会または転居する場合は事務局に通知せね

評議員会、総会で承認する。

ばならない。

顧問は理事会に出席することが出来る。

第５条

３年以上会費を支払わないものは退会とみなす。

第６条

名誉会員は本会に顕著な功績のあったもので

１）総務担当理事は理事長が理事会の承認を理事会で審議推薦されたものを評議員会及び得て委嘱し、本会の庶務を行う。

総会で審議のうえ承認する。

２）編集担当理事は理事、評議員の中より理本会の目的に賛同し、これを支援する個人ま事会がこれを任命し、学会誌「臨床環境医学」

たは団体を賛助会員とすることが出来る。

編集ならびに発行に関する業務にあたる。

第７条
第８条

本会会員としての品位を著しく傷つけ、もし

第７条

第８条

くはその資格を維持することが不可能と認められたものは理事会の決定により除名することが出来る。

日常の会務を処理する常任理事を若干名おく。

評議員は評議員会内規により会員の中から選
出される。

第９条

編集委員長は理事長が指名し、理事会および評議員会、総会で承認する。

第10条 監事は理事長が理事会の承認を得て委嘱し、本会の会計の監査を行う。

第Ⅳ章

構

第１条

本会の構成は次の通りである。

成
顧
理

事

第11条 理事、監事の定年は70才とし、任期は70才を

問

若干名

長

１

副理事長

名

若干名

経過した年の理事会開催期日までとする。

臨床環境医学（第23巻第１号）

65

第Ⅴ章

学術集会、総会、理事会および評議員会

１）入会手数料		 2,000円

第１条

本会は原則として毎年１回、学術集会、総会

２）年会費

第２条

および評議員会を開催し、理事会は毎年１回

理事

12,000円

以上開催する。

評 議 員

10,000円

総会は会員をもって構成する。総会の運営に

会

員

8,000円関する細目は、理事長が理事会に諮り決定す

学生会員

3,000円る。総会は理事会の決定に基づき、理事長が購読会員召集し、会長が議長をつとめる。総会の議事

賛助会員

は出席者の過半数の賛成を得て決定する。可（学生会員、講読会員、賛助会員は入会手否同数の時は議長が決定する。また学術集会

数料免除）

業務は会長が別に執り行う。
第３条

第２条

8,000円
１口

100,000円

会員は、①学術集会に参加すること、②名簿、理事会は本学会に関する重要事項を審議する。

③学会誌の配布を受けることが出来る。賛助

理事会は委任状を含めた半数以上の出席によっ会員は、①学術集会に１口に対し５名まで無て成立し、議事は理事長を含めた多数決によ料で参加すること、②名簿、③学会誌の配布り決定する。

を受けることが出来る。但し②、③は「事務局業務」として取り行う。

次の事項については評議員会の審議を経たの
ち総会に報告し承認を求める。

第３条 「学術集会業務」として年１回の学術集会を

１）会長の選出

開催するが、学会費、会場費などの費用、案

２）会計報告および予算

内、プログラム、抄録集など準備から運営業

３）その他理事会で必要と認めた事項

務に関わる全ての要件は会長が執り行う。
第４条

学術集会演題出題の際、発表者は原則として会員登録を必要とする。

第Ⅵ章

会

計

第１条

本会の運営費のうち事務局業務（別規則）は第５条

年会費、その他の収入を持って充てる。前年度収支決算は財務担当理事が監事の監査を得

会員以外の学術集会出席者に対しては、当日会員としての学会費、会場費などを徴収する。

第６条

た上で理事会に報告し審議する。毎年総会に

本規則の改正については理事会で決定し、評議員会の承認を得る。

おいて監事が監査の結果を報告する。
第２条

会費の年額は理事会で決定し、評議員会で承評議員会内規認を得る。その結果は総会に報告する。
なお、会計年度は４月１日から翌年３月31日

第Ⅰ章総までとする。

第１条

評議員は学会に貢献している会員、あるいは則

将来貢献が期待される会員の中から第Ⅱ章に附定める評議員選出方法にしたがって選出し、

則第１条

本会則は平成４年４月４日よりこれを実施する。

第２条

本会会則の改正については理事会で決定し、理事会が承認し委嘱する。
第２条

会開催の時に開催する。

評議員会の承認を得る。その結果を総会に報
第３条

告する。

評議員会は、年１回日本臨床環境医学会の総選出された評議員は評議員会を組織し、学会運営に協力する。

運

営

規

則

第４条

評議員会は、理事会の審議事項について報告を受け、審議する。

日本臨床環境医学会は会員制を敷くに当たり、次の第５条

評議員は原則として若干名とする。

ごとき運営規則を設定する。
第１条

会員は入会に際し、入会手数料、年会費を次第Ⅱ章

評議員選出および解任のとおり負担する。これらは「事務局業務」

第１条

評議員候補者は、理事を除く会員の中から、として、取り行う。

学会発表歴、業績などを考慮して、理事会が

Jpn J Clin Ecol（Vol.23 No.1 2014）66

一定人数を推薦する。
第２条

評議員は評議員候補者名簿の中から、総会により選出される。

第３条

本学会運営上ふさわしいと考えられる会員を、理事会の推薦により評議員として若干名追加
できる。

第４条

本学会の評議員としてふさわしくない行為があった場合は、理事会はこれを解任すること
ができる。

附
第１条

則
本内規の改正については理事会で決定し、評議員会の承認を得る。
（平成25年６月７日の理事会で改変）

臨床環境医学（第23巻第１号）

67「臨床環境医学」投稿規定
編集方針

臨床環境医学「Japanese Journal of Clinical Ecology」は生活環境（住宅、食物、衣料、大気、水などを広く含む）に起因および影響される臨床疾患の予防、病態解明、診断および治療などに係わる基礎ならびに臨床医学的な研究
論文ほか、健康影響を視野にいれた生活環境の解析や改善などに関連する建築工学、生命科学を含む幅広い学際的な研究に対する論文を受け付ける。
2014年発刊分（23巻）から、「臨床環境医学」誌は、原則として冊子体ではなく、日本臨床環境医学会 Web Siteで発刊する電子ジャーナルとする。
１．本誌は臨床環境医学に関する総説・原著・症例報告・短報などの範疇の論文を受け付ける。他の雑誌に投稿されておらず、またその予定のないものとする。
２．論文は会員による著述とする。原則として筆頭著者、対応責任者（Corresponding author）を含め全員が会員であること。
３．投稿論文の採否は編集委員会が決定する。
４．ヒトを対象とした研究などは、ヘルシンキ宣言およびこれに準拠した倫理規定に従い実施されていることが必須である。原則として所属施設の倫理委員会等の許可を得たこと、インフォームドコンセントが得られたことを論文中に記載する必要がある。動物を取り扱った研究においても施設内の動物実験に関連した委員会等の承認を得た旨を記載すること。
５．投稿論文に関して助成金を受けている場合は、その旨を記載すること。特に企業製品の評価に関する論文に関して助成金を受けている場合や、conflict of interest（COI：利益相反）に関する事項があれば、必ずその旨を記載すること。なお、COI は無い場合にも、本文末尾に別項を設けて記載すること。
６．原稿は、ワードプロセッサーで A4縦サイズとし、原則として電子媒体で編集室宛に E メール（後述）に添付
して送付のこと。ファイル容量などの問題で E メール添付ができない場合などは、CD-R や USB メモリース
ティックなどの電子媒体に記録し、簡易書留便にて郵送すること。また事情により電子媒体による送付が困難な場合には、原本１部ならびに複写２部（図は原本を３部）を、簡易書留便にて郵送すること。
７．論文のスタイルについて以下の項に従って記載すること。
⑴ 投稿される電子媒体は、表題 ･ 抄録 ･ 本文 ･ 引用文献 ･ 図の説明を含む「テキスト」のファイル、「表」のファ
イル、図のファイルに分けること。それぞれ筆頭著者名と「テキスト」「表」「（パワーポイントであれば）図」「（JPEG か TIFF であれば）図と図の番号（例：図１）」をファイル名とする。例：「大槻 本文」、
「大槻 表」、「大槻 図（パワーポイントの場合）」「大槻 図３（JPEG 等の場合）」など。
⑵ 「テキスト」ファイルはワードプロセッサーで作成する。Microsoft word（Mac 版あるいは Windows 版（2007、2010版は避けること）が推奨されるが、doc、rtf 形式、もしくは PDF ファイルであれば受け付ける。なお、初ページよりページ番号を附し、査読等の円滑化のために行番号も附されていることが望まれる（ソフトのヘルプ機能などを参照）。
⑶ 「テキスト」ファイルの第１ページには、和文による表題、著者、所属機関とその所在地、略題（30字以内、
running title 用）、和文キーワード（５語まで）、対応責任（別刷請求先）著者（氏名、所属、住所、電話、
FAX 番号、E メールアドレス）、投稿希望範疇を記載のこと。複数の所属がある場合には、筆頭著者の所属先から順に１）、２）…と著者名最後に上付きで表示し、所属機関欄には、１）○□○大学△◇▽科□○□教室、
２）…のように記載すること。
⑷ 第２ページには、英文による表題、著者、所属機関、対応責任者（Corresponding author）（氏名、所属、住所、
電話、FAX 番号、E メールアドレス）を記載のこと。複数の所属のある場合は、和文の記載法に準じること。
⑸ 第３ページには、和文抄録（400字以内）、和文キーワード（５項目以内）を掲載すること。抄録は「背景」「方法」「結果」などの区分を行わずに記載すること。
⑹ 第４ページには、英文抄録（250 words 以内）、和文キーワードに相当する英文 key words（５項目以内）を

Jpn J Clin Ecol（Vol.23 No.1 2014）68

掲載すること。区分を行わないことは和文と同様である。
⑺ 第５ページより本文を記載すること。行間は1.5～２行が望ましい。原則として本文は、原著論文の場合「緒言」「材料（もしくは対象）と方法」「結果」「考察」に区分すること。症例報告では「緒言」「症例」「考察」に準拠すること。必要があればその後に「結語」「謝辞」を加えること。
⑻ 外国語の固有名詞（人名、地名など）は原語とするが、日本語として一般化している外国語はカタカナ表記でも良い。薬品名などは一般名を使用し、商品名は括弧内にいれて記載し、® を上付きで附す。また商標登録されている様なものも、名称の最後に TM を上付きで附すことが望ましい。
⑼ 数字は算用数字を用い３桁ごとに「 , 」を附ける（例：12,500など）。ただし西暦などはこの限りではない。
度量衡は CGS 単位を用いること。
⑽ 本誌読者の専門領域は幅広いので、著者領域の専門用語であっても簡単な説明や略語についても留意すること。なお略語については、初出の場合にフルスペルを記した上で、略語を提示すること。和文抄録、英文抄録、本文のそれぞれでこれに従うこと。
⑾ 引用文献は論文に用いられたものだけを挙げ、引用番号は引用順による。引用箇所（文末の場合は句読点の前）に数字で表し上付き表示で、以下のように掲載する。その際に、複数著者の場合には、最初から２名を記載し、３番目以降は和文の場合には「他」、英文の場合には「et al.」として略すこと。雑誌名は略称を使用し、欧文誌の場合には Pubmed（US National Library of Medicine, National Institutes of Health）の中の Journals in
NCBI Databases に採用の略称を用いる、あるいはこれに準拠して用いること。雑誌略称の後の「．
」は不要。
初頁、終頁の数字は略さないこと。以下に記載例を挙げるので参考とすること。
		 ①

雑誌論文の場合					 著者名．題名．雑誌名

巻：初頁－終頁、発行年

				 １）‌Aikawa H, Kinoue T, et al. Tokai High Avoider rat（THA rat）that maintains as inborn highlearning ability.
Jpn J Clin Eco 12: 101-109, 2003				 ２）‌相川浩之、遠藤整、他．THA ラット脳発育期に母体を介して低濃度ホルムアルデヒド曝露を受けた仔の行動への影響．臨床環境 12：32-41、2003
		 ②

Epub の場合には、可能な限り doi（デジタルオブジェクト識別子：Digital Object Identifie）も記載する。

			 ⅰ．Epub ahead of print の場合						 著者名．題名．雑誌名

Epub 掲載日付［Epub:］ doi					 １）‌Kumagai-Takei N, Nishimura Y, et al. Effect of Asbestos Exposure on Differentiation of Cytotoxic T
Lymphocytes in MLR of Human PBMCs. Am J Respir Cell Mol Biol［Epub: Mar. 1, 2013］doi: 10.1165/
rcmb.2012-0134OC
			 ⅱ‌．Epub のみの刊行物（論文によって、巻や頁の記載などが多種多様である可能性があり、その場合でもdoi については記載すること）
					‌	 著者名．題名．雑誌名 巻：e 頁（付与されていれば），発行年、Epub 掲載日付［Epub:］（可能であれば）．doi					 １）‌Hu A, Yang Z, et al. Dynamics of autotrophic marine planktonic thaumarchaeota in the East china sea.
PLoS One 8: e61087, 2013.［Epub: Apr. 2, 2013］doi: 10.1371/journal.pone.0061087
					 ２）‌Matsuzaki H, Maeda M, et al. Asbestos-induced cellular and molecular alteration of immunocompetentcells and their relationship with chronic inflammation and carcinogenesis. J Biomed Biotechnol 492608,
2012. doi:10.1155/2012/492608
					 ３）‌Sun AL, Kido T, et al. The relationship between Agent Orange and prostate specific antigen: a comparisonof a hotspot and a non-sprayed area in Vietnam. Environ Health Prev Med 2013.［Epub: Mar. 23, 2013］,
doi: 10.1007/s12199-013-0330-1

臨床環境医学（第23巻第１号）

		 ③

69

単行本

			 ⅰ．単一著者による本の場合
						 著者．書名（２版以降は版番号）．出版社名、出版社の都市名、国名（日本の場合は不要）．発刊年 .
					 １）Yoshihito Y. Cell membrane. Wiley-VCH Verlag, Weinheim, Germany．2003					 ２）‌佐々木和信．解剖学ワークブック．東京、中外医学社．2004
			 ⅱ．単一著者による本の章などの場合					‌	 著者．章などの題名．In．書名（２版以降は版番号）．出版社名、出版社の都市名、国名（日本の場合は不要）．発刊年．pp 初頁－終頁 .
					 １）‌Crosby DG. Inorganic toxicants. In. Environmental toxicology and chemistry. Oxford University Press,
New York, U.S.A. 1998, pp205-225.
					 ２）‌吉村昌雄．総有機塩素系農薬による健常日本人の汚染度．In．人体汚染－法医学からの検証－．金
原出版、東京．1993, pp87-98.
			 ⅲ．単行本：編者のいる単行本の一部（章など）の引用の場合					‌	 著者．章などの題名．In．編者（編者は２名以内の記載とし、それ以上は「他」あるいは「et al」で略す）（編）もしくは（ed あるいは eds）
：書名（２版以降は版番号）．出版社名、出版社の都市名、国名（日本の場合は不要）．発刊年．pp 初頁－終頁 .
					 １）‌Otsuki T, Takahashi K, et al. Establishment of negatively-charged indoor air conditionsand their biologicaleffects. In. Nemecek J, Schulz P（eds）. Buildings and the environment. Nova Science Publishers, Inc.,New York，U.S.A. 2009, pp201-214.
					 ２）‌坂部貢．治療と今後の課題をさぐる．In．井上雅雄、藤田清臣（編）．シックハウス対策の最新動
向－環境設計・測定・治療－．エヌ・ティー・エス、東京．2005，pp324-328.
		 ④

インターネット上に公開されている資料の場合

					 URL、アクセス確認日					 １）http://www.mhlw.go.jp/houdou/2004/02/h0227-1.html（2011.5.9.）⑿‌ 表は、「テキスト」や「図」とは別ファイルとする。上部に表のタイトルを付け、表の中の略語の説明や表自体の説明が必要な場合には、表下部に記載する。これら表のタイトル等と図の説明の言語は定めないが和文か英文に統一すること。エクセルやパワーポイントではなく、ワードプロセッサーで作成されることを推奨する。なお表については印刷所にて一定の様式に調整することがあるので留意されたい。表の説明を別ファイルに記載する必要はない。また、通常、学術雑誌掲載の表の場合、各セルの線による囲いや縦線は用いない。最低限の横線のみを使用することが多い。この点にも留意の上作成されたい。
⒀‌ 図の説明（含：タイトル）は、図の中に「テキスト」ファイルの引用文献の後に、改頁の上、記載すること。
⒁‌ 図や写真等は、パワーポイント、JPEG、TIFF 形式が望ましい。パワーポイントの場合、一つのスライドに一つの図を入れること。一つの図の中のパネル A、B などを別のスライドに分けずに投稿されたい。パワーポ
イントの場合には、スライド番号順に図１、２…と判断される。ファイル名は「図、著者名」で構わない。
JPEG、TIFF などのファイルの場合には、解像度に留意すること。またファイル名に図番号を入れること（例｢図１、著者名｣ など）。縦長と横長の図が混在する場合には、パワーポイントが別ファイルとなると考えられる。その場合には、図の順番が分かるように別途説明を附けること。
８．掲載された論文の著作権（copyright）、図表の版権は、日本臨床環境医学会に帰属する。著者が別論文で使用する場合には、編集部に連絡の上、別途論文には、「文献 OX を改変文献番号）」の様に記載し、本誌の論文を引用すること。
９．原稿ファイル等は掲載後原則として返却しない。
10．受理後の和文論文の英語部分（タイトルや抄録など）については、編集部の責任において最終英語校正を実施するため、初回ゲラ校正時には、この点に留意されたい。

Jpn J Clin Ecol（Vol.23 No.1 2014）

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11．掲載料および別刷代金について。
⑴

仕上がり頁数８頁以内は無料とし、超過した場合には、１頁につき5,000円を請求する。

⑵

カラー図版費（製版および印刷）：著者にて半額（2014.12現在 半額で6,000円）負担⑶

図版製作費（トレース・修正など）：実費⑷

著者校正は原則として１回行うが、その際大幅な修正が生じた場合、その費用を請求する。

⑸ 別刷代金：原則として PDF ファイルをもって別刷とし、著者にはメール添付などで届ける。あるいは学会
WEB よりダウンロードも可能である。印刷物としての別刷が必要な場合には、１部から著者負担とする。
12．非営利団体（大学、研究所等）の情報リポジトリによる掲載論文の公開は、E メールもしくは FAX による「臨床環境医学」編集部への請求と、それに対する編集部よりの許諾の連絡ののちに許可されるものとする。

連絡先〒 252-0373 神奈川県相模原市南区北里 1-15-1
北里大学医療衛生学部公衆衛生学教室「臨床環境医学」編集室
E メール：jsce@ahs.kitasato-u.ac.jp 電話／ FAX 042-778-8073
担当

みのかわけい こ蓑川慶子

臨床環境医学（第23巻第１号）

編

集

後

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記

平成25年度から次の10年間の国民の健康増進をすすめる健康日本21（第２次）が始まっていることをご承知の方は多いと思う。ここでは健康寿命の延伸に加えて新たに健康格差の縮小が目標として挙げられている。ある報告によると、人の寿命（健康）にかかわる要因として、住居をはじめとした生活環境が20％を占めると言われている。健康寿命の延伸のために生活習慣を改善するだけでは不十分で、居住環境に着目した取組みの重要性が指摘されている。WHO の推計によると、住居内の空気汚染が原因で2012年に全世界で約430万人が死亡した。そのほとんどが東アジアやアフリカの低中所得の国で起こっている。室内における微小粒子状物質（PM2.5）の主な発生源は、燃料を用いた暖房や調理などに伴い発生する燃焼生成物である。近年、大気汚染問題のトピックとなっている PM2.5であるが、日本の環境基準（ 年 平 均15μg/m3、24時 間 平 均 値35μg/m3） の 達 成 状 況（2011年 度 ） は、 一般 環 境 大 気 測 定 局 で27.6％、自動車排ガス測定局で29.4% とかなり低い。ある報告では道路に面した住宅の外気濃度が33.3
μg/m3、室内濃度は24.0μg/m3で、非喫煙の住宅での外気濃度と室内濃度との相関関係は0.80と高いこと
より、PM2.5による室内空気汚染に今後注目すべきである。本誌にはこれまで環境中の化学物質による健康障害に関する研究成果が掲載されているが、居住環境の中で温度や湿度、騒音、カビ、粉塵、その他
住宅由来の様々な要因と健康障害に関する研究の進展が期待される。幸い、平成25年２月に「健康・省エネ住宅を推進する国民会議」が設立され、その後各都道府県にそれぞれ産業界や医学界のメンバーからなる「推進する会」の設立も進んでいる。このように居住環境と健康への関心が高まっており、本学会や本誌がそれらの研究成果の受け皿となることが期待される。
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Jpn J Clin Ecol（Vol.23 No.1 2014）

臨床環境医学第23巻第１号

2014年７月15日発行
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