地震工学ニューズレター Vol.1 No.2

APR/MAY/JUN 2001

◆巻頭言◆

鈴木浩平

東京都立大学教授

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機械工学分野からの期待

機械工学分野で地震工学に携わってきた者として、今回の日本地震工学会の発足を大変に嬉しく思う。私の所属する日本機械学会は、会員数４万数千人であり学会規模としては、土木学会や建築学会などにひけをとらぬ大学会であるが、カバーする領域が広範囲であり地震工学に関連する仕事に係わる会員は決して多くない。
このことからこの分野の研究者、技術者の情報交流や研究発表の場もかなり限定されたものになっていたことは否定できなかった。日本地震工学会の発足は、これらの人達に大きなチャンスを与えるものだと期待する。
周知のように、兵庫県南部地震（1995）では、神戸製鋼所を始め、多くの生産企業で、各種の機械設備、工場生産ライン、クレーン、タンク、配管系などに深刻な被害が生じた。トルコ・コジャエリ地震（1999）、台湾集集地震（1999）においても、石油コンビナート、発電施設などにおいて、機械系設備やタンクなどに甚大な損傷が生じた。
一般に、機械系の構造物はその機能上の制約から建築・土木構造物とは異なり、直接衆目にさらされない設置状況にあるため、それらの被災状態や地震対策が見えにくかったが、生産活動の復旧を含む生産基盤（ライフライン）への影響を考えると、その地震対策の重要性は理解されよう。
従来、機械の分野においては、原子力、化学プラント、クレーン、タンクなど、対象設備により監督官庁が異なることも多く、個々の施設に関する特定の機関ごとに耐震対策が講じられてきており、地震工学分野の発展の趨勢を展望した視野での検討がなされ難かった。機械系の構造・設備の多くが単体としてではなく、建築物や他の構造物との複合系として設置されている（多くの“取り合い”をもっている）ことを考えると、他分野との共業によるアプローチは、焦眉の課題といえる。先に述べた最近の地震による被害をみても、多くの損傷は機械本体ではなく、他の構造物との“取り合い”部や、支持・拘束された領域に集中していることは、上記の視点での横断的知見の集約が望まれていることを示している。
日本地震工学会の設立が、機械工学分野での地震工学研究者、耐震技術者、さらには、振動、材料、エネルギー、流体、制御など機械工学の基幹分野で活躍する人々にとり、魅力的な“情報交流”の場になることを念願している。
最後に、地震工学に関心をもたれる多くの機械系研究者、技術者の入会を心から希望しています。

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日本地震工学会２００１年度通常総会 会長挨拶
本年１月１日に日本地震工学会が発足してから、本日まで会長を務めて参りました青山でございます。初めての通常総会を開催するに当たりまして、ご挨拶を申し上げます。
私は、学会が発足してから、何回かジャーナリズムの取材を受けました。そのような時受ける質問は大体二つで、第一は、な
青山博之
ぜ今このような学会を作ったのか、そして第二に、これから何を初代会長するのか、と言うものでした。第一の質問に対する答は簡単で、私は何時も次のように答えていました。日本は地震工学の発達
東京大学名誉教授 した国で、世界的に見ても、４年に１回開かれる２０００人規模の世界地震工学会議に７００人が参加するくらい大きなシェア－を占めているが、日本国内では地震工学は伝統的に土木学会、建築学会、地盤工学会等、それぞれの専門分野の学会で分かれて研究されてきた。それは、土木は土木、建築は建築の、それぞれの構造物の耐震設計を研究することが、地震工学の出発点だったからである。しかし学問の進歩に伴って、そのようにバラバラに研究をしているのでは不充分であり、縦糸に対する横糸の学会として地震工学会が必要だと言われるようになった。このような学会の必要性は、最近、特に兵庫県南部地震以来特に強く感じられるようになってきた、というような事でした。また、第二の質問、つまりこれから何をするのか、と言う質問に対しては、
一般的に言えば、土木、建築、地盤、機械、地震など、異なる分野で地震工学を研究している人達の、共通の広場を作ることであり、更にその輪を行政とか、都市計画とか、社会学、経済学、心理学などの分野にまで広げようと言うことであるが、それによって何が出来るかと言う見通しまではまだ立っていないので、学会の成長を長い目で見守ってやってほしいと、少し逃げたような答をしておりました。
実際、１月に学会が発足して見ますと、まずは学会内部の組織を作ることに専念しなければなりませんでした。規約では年６回以上開催となっている理事会を、１月から５月まで毎月１回、計５回開催いたしました。それぞれお忙しい本務を持っておられる理事の皆さんには、大きなご負担とおかけしてしまいました。
また６つの常置委員会あるいはWGを発足させて、活動を開始していただきました。これらの活動の詳細につきましては、このあと平成１２年度事業報告と、平成１３年度事業計画で、詳しいご報告があることになっております。私から、ごく概略をお話いたします。
学会の組織に関しては、会員の増強に努め、現在個人会員は約１３００人に達している。また法人会員の募集の準備を進めています。一方平成１３年度の役員人事に付いては、設立総会時に未定であった平成１３年度の次期会長に関して選挙を実施地震工学ニューズレター Vol.1 No.2

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しました。また事務局の組織を整備しました。

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である、ということをご理解頂きたいと思います。そして、会員の皆さんにはいっそうのご努力とご協力を頂き、また周辺の皆さん会員への情報サービスとして、ホームページを開設すること、には学会の成長を温かく見守り続ける事をお願いいたします。そ

月２回程度のニュースをメールにより配信すること、機関誌（ニュ

れから、これも昨年の設立総会で申したことですが、本学会を、ーズレター）を当面季刊で発行すること、等を実施中であります。

従来縦割りであった諸分野を横につなぐ共通の場として、利用していただきたい、そのためには、たとえば研究発表・討論会のよ論文集への掲載論文の投稿、編集、審査に関する規定を作り、論文募集を開始しました。

うな場での発表・討論を、綺麗事に終わらせるので無く、本音をぶつけ合う場にして頂きたいと思います。

事業としては、いま迄のところは格別のものはありませんでしここで一つ、私から特にご報告しておきたいことは、学会の国たが、今後５月２９日に地震被害に関する講演会を開催し、１１際社会に対する地位についてであります。すでに、日本地震工月に年次大会に相当する研究発表・討論会を開催する予定であ学会が発足したことは、海外の地震工学の盛んな諸国の関係団ります。

体に通知し、すでに活動協力の申し込みなどを受けております
が、更に、国際地震工学会において日本を代表する国内組織に、このように、各方面の活動について、学会としての体制を整備我々の学会がなるための手続きを、近日中に始めることになっし、準備を整えつつあるのが現状でありまして、まだ、学会としてております。国際地震工学会IAEEと言いますのは、４年に１回これをやったと言えるような成果は出ておりません。発足時の各開かれる世界地震工学会議WCEEを主催する団体でありまして、方面の期待が大きかっただけに、これは一寸残念なことでありま世界約50ヶ国が参加しております。個人でなく、国単位で参加すす。しかし、昨年１２月の設立総会でも申し上げたことですが、今るのでありますが、具体的には各国内に組織されている地震工まで存在しなかった学会が、出来たとたんに土木学会や建築学学の団体が、IAEEのメンバーとなります。日本は、IAEEの設立会のような既存の大学会並みに、すぐ活動できるはずは無いの当初からのメンバーでありますが、これまで、財団法人震災予防でありまして、学会が一人前の学会に成長するには時間が必要協会が、日本の国内組織としてメンバーになっておりました。日地震工学ニューズレター Vol.1 No.2

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本地震工学会設立を機に、我々の学会が震災予防協会に代わ各国の代表に配布する「日本の地震工学の現状」というパンフレってIAEEのメンバーになろうということであります。これによって、ットを編集発行することなどでありました。1988年の9WCEEの地震工学に関する国際社会において、我々の学会が正式に認開催が4年前の1984年に決まってから、更に各方面から広く寄知され、指導力を発揮することも出来るようになると期待されま付を集めるために、日本地震工学振興会を当時休眠状態であっす。

た財団法人震災予防協会に吸収してもらって、財団内部に地震工学振興会部会なるものを作り、いわば震災予防協会のひさし

このことに関連して、会員の皆さんの中から、学会が震災予を借りて、WCEEの主催団体としたのです。その時に日本地震防協会の従来果たしてきた任務を取り上げることになるのでは工学振興会の法人会員はみな震災予防協会に移り、またそれないか、学会が出来たことにより震災予防協会の会員が学会にまで無かった個人会員という制度も作って、会費を取るようにな移行するなどして伝統ある震災予防協会が衰微してしまう恐れりました。それ以来、震災予防協会が地震工学者の集まる学会が考えられる時に、その情勢にさらに拍車をかけることになるののような役割を果たし、先のIAEEにおける日本国内組織にもなではないか、といった質問を受けたことがあります。本日の総会ってきました。の趣旨を若干逸脱するかもしれませんが、私が個人的に理解している範囲でご説明しておきたいと思います。

時とともに震災予防境界の公益事業のあり方も変化してきました。国際地震国学研修所は建設省とJICAの予算で運営され、そもそも、日本の地震工学者が震災予防協会に結集するようWCEEのたびの日本紹介パンフレットの製作も中止されました。になったのは、1988年に日本で開催された第9回WCEE以来で今日では、震災予防協会は、個人会員と法人会員向の地震工す。それまでは、日本地震工学振興会という任意団体がありまし学ニュースの発行を別にすれば、事業としてはIAEE中央事務局た。この会は、民間企業から寄付を集め、公益事業に役立てるの支援とIAEEの日本国内組織の運営だけが残っていました。

ための団体で、公益事業の最大のものは、国際地震工学研修

今回日本地震工学会の発足に伴ってIAEEの日本国内組織を所（トレセン）の財政援助でありました。その他には、日本に置か震災予防協会から我々の学会に移すことは、双方で正式に合意れているIAEEの中央事務局の支援、あるいはWCEEのたびにされて決まったことです。これは、いわば本来あるべき姿に戻っ地震工学ニューズレター Vol.1 No.2

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た、と理解されています。IAEEの中央事務局の支援のほうは、迷惑をおかけしたかと思い、申し訳なく存じます。それにもかか

当面、震災予防協会が引き続いて行うことになっています。

わらず、学会がかなり形をなしてきましたのは、ひとえに皆様のご努力、ご協力の賜物であります。私は、規約に定めるところに日本地震工学会の発展にしたがって、震災予防協会が次第よりまして、5月末日を持って会長職を退任いたします。皆様のに変質を余儀なくされることは、恐らく間違いありません。震災予

ご努力に心から敬意を表しますとともに、ご協力に厚く御礼申し

防協会の立場で俗な言葉を使えば、地震工学者が勝手に地震上げます。

学、火山学の団体のひさしを借りて、ほとんど母家を乗っ取らんばかりの勝手な活動をして、いま勝手に出て行こうとしている、といわれても仕方がありません。地震工学者としては地震学、火山学者に大きな借りがあると言わざるを得ません。しかし、地震工学と震災予防協会との関係の経緯を振り返り、且つ又地震工学会の役割を震災予防協会が果たすことは原理的に不可能であることを考えますとき、我々の勝手といわれても仕方のない行動を、本来の姿に戻ることだと大乗的見地からお認め頂いた震災予防協会に、感謝と敬意を表したいと思います。震災予防協会が今後どのようになって行くかは、他団体のことではあります
が、次第に重点を地震学、火山学に移して行くと伺っております。
日本地震工学発足以来5ヶ月間、学会の組織固めについて及ばずながら尽力してまいりました。その間私の無知や勝手な言動によって、会員の皆様、とりわけ理事の皆様には、多大のご地震工学ニューズレター Vol.1 No.2

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地震および地震動に関するウェブ上の情報

前田寿朗

早稲田大学助教授

現在のようにインターネットが普及し，本ニューズレターもインターネット配信されるようになると，情報の価値そのものに変化が生じてきているように思われます．すなわち，公開されている最新の1次情報と最良の2次情報に多くの人々が簡単にアクセスできるようになった結果，アクセス上の利点を有する次善の2次情報は，もはやほとんど意味を持たない状況になりつつあるようです．
以上の観点より，定期的に刊行されるニューズレターでは，平
均的な会員の知識や興味に合致し，かつ学会の方向性や観点を重視した特色のある記事（2次情報），ならびに最新の1次情報や最良の2次情報を入手する方法等の提示に意味があるかと思われます．また，これらの情報の入手先が固定化されているものであるならば，会員ウェブ上の関連リンク先に登録されるのが望ましいかもしれません．
ここでは，地震および地震動についてよく参照されるURLを，日本の公的な機関に関してクラスわけしながら紹介します．そのクラスわけは，地震防災の総合的なページ，地震学および地震工学一般の参考書的内容，地域的な特徴に関する情報，定常的に公表される地震および地震動データ，ならびにソフトウェアとしました．なお，リンクの張られたHTML文書を目次に掲げましたので，興味のある方はご利用ください．

１． 地震防災の総合的なページ
内閣府の政策統括官（防災担当）により防災情報のページ(http://www.bousai.go.jp/)が開設されており，そのメニュー下の「緊急災害情報」で芸予地震等の最近の地震および被害概要が説明され，また「地震被害想定支援マニュアル」よりwindows上で動作する地震被害想定支援ツールをダウンロードすることができます．同メニュー下の「阪神・淡路大震災教訓情報資料集」では兵庫県南部地震と被害の概要ならびに震災後の対応と復旧に関する教訓がデータベース化され，また「わが国の震災対策」には東海地震等の個別の震災対策および地震防災情報システ
ムの開発に代表される包括的な震災対策が述べられています．
２． 地震学および地震工学一般
防災科学技術研究所(http://www.bosai.go.jp/jindex.html)の強震ネットワークK-NET(http://www.k-net.bosai.go.jp/k-net)のインフォメーション中にWebText-強震動の基礎(http://www.k-net.bosai.go.jp/k-net/gk/publication)があり，地震の基礎知識，地震の応用知識，ならびに地震動の数値計算法のⅢ部構成で，広範な内容が丁寧に解説されています． 第I部は強震動を学ぶために必要な地震学の基礎を，第II部は強震動の表現方法ならびに第I部で扱いきれない課題を，第III部は弾性波動論のかなり専門的な内容を扱っています．第Ⅰ部では，プレートテクトニクス，地震工学ニューズレター Vol.1 No.2

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日本の地震活動，マグニチュード，震源メカニズム，活断層，a.html)があり，主として強震動の予測に関する最近の成果が簡地盤特性，震度，入力地震動と耐震設計と，強震動を学ぶ上で潔にまとめられています．また，同学会の広報誌「なるふる」(htt

必要なことがほぼカバーされ，第Ⅱ部では，強震動の計測と解

p://wwwsoc.nacsis.ac.jp/ssj/naifuru/naifuru.html)では，学会釈の後に，強震動予測や常時微動の応用に関する比較的最近活動の紹介とともに、地震学の研究成果や現状がわかりやすくの話題が続いています．

解説されています．

このWebText以外では，気象庁(http://www.kishou.go.jp/)のメニュー中の気象・地震の知識(http://www.kishou.go.jp/know/

３． 地震および地震動の地域的な特徴

know.html)にプレートと地震の関係が解説されており，計測震地震調査研究推進本部(http://www.jishin.go.jp/main/welco

度の説明(http://www.kishou.go.jp/know/shindo/shindokai.htme.htm)の地震発生のメカニズムを探る(http://www.jishin.go.jml)と算出方法(http://www.kishou.go.jp/know/shindo/keisoku.

p/main/mech/eqmechfrm.htm)には，地震発生のしくみの一般html)も示されています．財団法人静岡総合研究機構防災情報論に加えて，日本で起きる地震がタイプ別に示され，糸魚川－研究所(http://www.e-quakes.pref.shizuoka.jp/)のパンフレット静岡構造線の評価等も含まれています．また，同本部の「日本「東海地震とその対策」(http://www.e-quakes.pref.shizuoka.jp/の地震活動」(http://www.hp1039.jishin.go.jp/eqchr/eqchrfrm.

data/h_page/data/pdf.htm)中の地震関連情報－２(http://www.

htm)には，日本周辺のプレートテクトニクスが詳細に説明されて

e-quakes.pref.shizuoka.jp/data/h_page/data/vol22.pdf)およおり，地方別の地震活動の特徴が被害地震ならびに各県で注び－３(http://www.e-quakes.pref.shizuoka.jp/data/h_page/da

意すべき活断層等とともに詳細に述べられています．さらに，地ta/vol23.pdf)には，震源メカニズム解等の見方が簡潔に解説さ

震調査研究推進本部のホームページ(http://www.jishin.go.jp/

れ，用語集(http://www.e-quakes.pref.shizuoka.jp/data/h_pag

main/welcome.htm)より，過去および最新の活断層の評価結果

e/data/vol24.pdf)もまとめられています．

を知ることができます．

日本地震学会(http://wwwsoc.nacsis.ac.jp/ssj)にも強震動地
震学の成果を社会に還元するための強震動地震学基礎講座(http://wwwsoc.nacsis.ac.jp/ssj/ssjinfo/kyosin/kisokoza/kisokoz

４． 定常的に公表される地震および地震動データ
気象庁の地震情報(http://tenki.or.jp/QUAKE/quake_0.html)

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より，また地震予知総合研究振興会（ADEP）(http://www.adep.

５． ソフトウェア

or.jp/)の地震加速度情報ページ(http://www.adep.or.jp/shindo/

K-NETの旧強震計ネットワーク(http://wwwold.k-net.bosai.go.

EqUser.html)より，最新の地震の震源情報および震度分布を見jp/)より，K-NETデータの波形・スペクトル作図(ftp://wwwold.k-nることができます．また，地震加速度情報ページ(http://www.adet.bosai.go.jp/pub/utility)プログラムをダウンロードすることがで

ep.or.jp/shindo/EqUser.html)からは，1996年5月以降の地震きます．同プログラムを用いることにより，K-NETデータの波形を検索し，震源情報および各観測点での最大加速度あるいは計および各種スペクトルを作図することができます．

測震度を知ることができます．

内閣府の防災情報のページ(http://www.bousai.go.jp/)より，東大地震研究所(http://www.eri.u-tokyo.ac.jp/index-j.html)

地震被害想定支援ツールをダウンロードすることができます．同の地震予知情報センター(http://wwweic.eri.u-tokyo.ac.jp/inde

プログラムでは発災日時・季節等と，点・線・面震源の別を含むx-ja.html)の地震特集では，最近の主要な地震の震源情報およ震源情報を入力あるいは代表的な地震および活断層を選択す

び震度情報へのリンクが整理されています．また， EIC地震学ることにより，地表最大速度や建物全壊数等を画像表示するこノート(http://wwweic.eri.u-tokyo.ac.jp/EIC/EIC_News/index.htとができます．さらに，市町村ごとの集計結果をファイル出力すml)には，主要な地震の特徴と地震波解析結果が示されていまることもできます．

す．
防災科学技術研究所のFreesia(http://argent.geo.bosai.go.j

以上のように，日本の公的な機関の一部に限っても，数多くのp/freesia/index-j.html)広帯域地震観測網の地震のメカニズム有用な情報を即座に入手することができます．さらに国内外の解(http://argent.geo.bosai.go.jp/freesia/event/hypo/joho-j.ht

各種機関および個人のホームページにも同様に有用な情報がml)には，1997年以降の震源情報がデータベース化されていまあることを考えると，研究の発展と成果の普及におけるインターす．同強震観測網(K-NET)では1996年5月以降の地震について，ネットの力に圧倒される思いを感じます．

基盤強震観測網(KiK-net)(http://www.kik.bosai.go.jp/kik)では1997年10月以降の地震について，地震およびデータの検索，ならびに強震記録デジタルデータのダウンロードが可能です．

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（編集後記）
発行予定日を遅れたことをまずお詫び申し上げます。しかし、原稿を執筆いただいた方々のご尽力により、充実した内容のNewsletterをお届けできたのではないかと考えています。インド西部地震に関しては、英文の報告を掲載いたしました。66ページに及ぶ詳細な内容です。是非、お読みください。今後も充実した内容を心がけていきたいと思います。会員の皆様のご意見を反映できるようなシステムも整備したいと考えています。
（会誌編集委員会・西谷）