日呼吸誌●原9（5），2020311

著

わが国の呼吸器臨床病理の現状と問題点―病理医のアンケート結果より―
今泉
長内
新海

ｂ
和良ａ，
ｇ忍ａ，

ｌ
正晴ａ，

山谷
川山

ｃ
睦雄ａ，
ｈ智隆ａ，

ｍ
多賀谷悦子ａ，

須田
國近
千葉

ｄ隆文ａ，
ｉ
尚美ａ，
ｎ
弘文ａ，

礒部
佐野
松本

ｅ威ａ，

ｊ博幸ａ，
ｏ久子ａ，

大平柴田
金子

ｆ
徹郎ａ，
ｋ
陽光ａ，
ｐ猛ａ，

要旨：呼吸器病理診断の現状と問題点を明らかにする目的で日本呼吸器学会認定施設にアンケートを送付し，呼吸器病理に関心の深い病理医 94 人（10.5％）から回答を得た．86％が呼吸器病理における人材不足を感じ，71％が呼吸器病理医を目指す若い医師は“増えていないまたは減っている”と回答した．人材が増えない理由として病理医全体数の不足，呼吸器病理の難解さ，指導医不足が挙げられた．65％は他施設の呼吸器病理診断に疑義を感じた経験があった．呼吸器病理診断は憂慮すべき人材不足にあり，日本呼吸器学会は日本病理学会と協力して教育・人材育成にあたる必要がある．
キーワード：呼吸器病理，呼吸器臨床，病理医不足
Pulmonary pathology, Respiratory medicine, Pathologist shortage緒言と，この 10 年間で呼吸器病理診断に臨床側が求める事項
は飛躍的に増加している．肺癌の診断においては，従来，呼吸器病理診断は呼吸器臨床の要であるが，病理と臨小細胞肺癌と非小細胞肺癌の鑑別が治療方針決定の最も床の連携は多くの施設で十分とは言えない状況であり，重要な病理情報であったものが，2008 年に標準的化学療

呼吸器病理に豊富な経験を持つ病理医の実数が少ないこ法であるプラチナ製剤とペメトレキセド（pemetrexed）とも実感される．呼吸器臨床をとりまく状況を概観するが扁平上皮癌に対しては有意に効果が劣ることが発表さ
れ1），扁平上皮癌とそれ以外を鑑別することが重要になっａ

日本呼吸器学会将来計画委員会
連絡先：今泉 和良〒 470‒1192 愛知県豊明市沓掛町田楽ケ窪 1‒98ｂｂ

藤田医科大学呼吸器内科学 I

た．病理医は通常の細胞形態の判定だけでなく，免疫染色を駆使した肺癌診断を行うことがルーチンとなり，以前より手間も時間も多くかかるようになった．さらにドライバー癌遺伝子の発見と特異的阻害剤（分子標的薬

東北大学大学院医学系研究科先進感染症予防学寄附講座剤）の導入で，癌組織を用いた遺伝子診断が必須のこと

浜松医科大学内科学第二講座とされ，それに伴う業務が大変なスピードで増加していｃｄｅｆｇｈｉｊｋｌｍｎｏｐ島根大学医学部内科学講座呼吸器・臨床腫瘍学
国立病院機構西新潟中央病院呼吸器センター内科
旭川医科大学内科学講座循環・呼吸・神経病態内科学分野
久留米大学医学部内科学講座呼吸器・神経・膠原病内科部門
山口赤十字病院内科
近畿大学医学部内科学教室呼吸器・アレルギー内科部門
福島県立医科大学医学部呼吸器内科学講座
東京品川病院治験開発・研究センター
東京女子医科大学医学部内科学第一講座
札幌医科大学医学部呼吸器・アレルギー内科学講座京都大学大学院医学研究科呼吸器内科学

横浜市立大学大学院医学研究科呼吸器病学（E-mail: jeanluc@fujita-hu.ac.jp）（Received 14 Mar 2020/Accepted 5 Jun 2020）

る．最近の次世代シークエンスを利用した遺伝子診断では，病理医が生検検体の質や量を吟味して遺伝子診断に適する検体を選別することまで要求されている．さらには，呼吸器病理では肺という臓器の特徴から，感染症から自己免疫疾患まで幅広い炎症性疾患が存在し，その正確な鑑別診断はかなりの熟練を要するし，臨床や画像との照合が多くの症例で必要になる．しかも，呼吸器疾患
では，多くの場合，内視鏡下生検や CT ガイド下生検のようにきわめて小さい生検材料を用いて，上記の難しい判定を要求されているのである．このような状況のなかで呼吸器疾患の症例数は増加の一途をたどり，日常臨床において質の高い正確な診断を行うために，病理診断の現場には過大の負荷がかかっていることは明らかである．
呼吸器病学の将来を見据えたとき，質の高い呼吸器診療

312

日呼吸誌

9（5），2020を継続してゆくためには，その診断を支える呼吸器病理診断の将来を安定させ，発展させてゆくことがきわめて重要である．日本呼吸器学会将来計画委員会では，呼吸器病理診断に関わる病理医の現状と問題点を知る目的で全国の日本呼吸器学会認定施設にアンケートを送付し，特に呼吸器病理に関心の深い病理医（呼吸器病理医）に回答をお願いした．本研究では，このアンケート結果を解析し，呼吸器病理医をとりまく現状と問題点を明らかにし，将来のわが国の呼吸器病理学を高い水準に維持するための方策を探索することを目的とした．

対象と方法
2017 年 11 月に日本呼吸器学会認定施設および関連施設 896 施設（調査当時）の施設長宛にアンケート（表 1）を送付し，そのうち 94 施設（10.5％）から回答を得た．
呼吸器病理診断を専門とする，あるいは呼吸器病理に関心の高い病理医からの意見を抽出する目的であるため，

図 1 呼吸器病理医へのアンケート調査結果（呼吸器病
理の仕事量の変化と呼吸器病理医の過不足）．約 90％が呼吸器病理の仕事量の増加と呼吸器病理を専門とする病理医の不足を感じていた．

各施設長には呼吸器病理診断に特に関わっている病理医が施設に勤務する場合のみに，当該病理医に回答をお願

2．呼吸器病理診断の現況いするように依頼し，実際のアンケートの回答者の選定

65％が他施設の呼吸器病理診断に疑義を感ずる体験をは各施設の判断に任せた．アンケートは 2018 年 1 月までしていたが，一方で 56％が他施設からのコンサルトはに回収された．

増加していないまたは減っている と回答し， 少し増

アンケート内容（表 1）の概要は，⑴呼吸器病理の仕事量の増減⑵呼吸器を専門とする病理医あるいは呼吸器病理に関心の強い病理医（呼吸器病理医）の過不足⑶呼吸器病理専門医を増員すべきかどうか
理医を目指す若手医師の増減

えた （32％）， 大変増えた （3％）を大きく上回っており，専門病理医に対するコンサルトは，あまり増加していなかった（図 2）
．

⑷呼吸器病

⑸他施設からの呼吸器病

3．呼吸器病理専門医は増加させるべきである⑹他施設での呼吸器病理診断に88％の病理医が 呼吸器病理専門医を増加させるべき疑義を感じたことがあるか，である．その他，呼吸器病と回答した．37％は 大いに増やすべき と答えたのに対理医の不足に対するコメント，呼吸器病理医を目指す若して，51％は 少し増やすべき と回答した．一方で呼吸手医師が少ないことに対するコメント，呼吸器病理医を器病理医を目指す若手の動向については 71％が 増えて増やすためのアイデア，他職種で呼吸器病理医の現状をいないか減っている と回答したが，20％の病理医は 少尋ねるのに適しているのはどの職種か，呼吸器病理医のし増え始めた と回答した（図 3）．若手医師が増えない

現状あるいは将来についての意見，日本呼吸器学会と日理由についての自由意見では，呼吸器病理の難解さ，指本病理学会の連携で行う取り組みのアイデアについては，導医が少ないなどの呼吸器病理特有の問題点と，遺伝子自由記載の形で意見を募った．

診断の増加や病理医もジェネラリスト（としての役割）

理に関する相談の増減結果を求められているという臨床病理全体における問題点が指摘されていた（表 3）．

1．呼吸器病理医の仕事量は増加し，人手は不足している
86％の病理医が最近（直近 2 〜 3 年）の呼吸器疾患に関係する仕事量の増加があると回答した．同時に 87％が呼4．呼吸器病理医を増加させる方策についての自由意見（表 4）

吸器病理を専門とする病理医の不足があると感じていた

日本呼吸器学会が日本病理学会と連携して推進すべき（図 1）．呼吸器に関する病理業務増加と人的不足に対す事柄として，多職種合同カンファレンスの臨床におけるる自由意見（表 2）では，病理医全体の不足，診断の高重要性の啓発，合同セミナーや勉強会の開催，学会主導度専門化，分子生物学的診断業務の増加などの現状が挙の専門医養成企画などが挙げられ，呼吸器病理専門医制げられた．

度の新設も提案されていた．また，トランスレーショナ
ル・リサーチの推進で病理と基礎研究を志す人材の育成

呼吸器病理診断が直面する問題点

表1

アンケート内容

最もあてはまるものに○をつけてください．
1 貴施設において肺癌の増加などにより，呼吸器疾患に関する病理検査業務が最近増加していますか（過去 2 〜3 年でお答えください）
1 大変増加している
2 少し増加している
3 従来とあまり変化がない
4 減少傾向である
2

呼吸器病理を専門とする病理医は不足していると思いますか
大いに不足している
少し不足している
まずまず充足している
過剰気味である

1
2
3
4

1 または 2 とお答えになった先生は，その根拠や理由を具体的にご教示ください（自由記載）．
3

呼吸器病理専門医を増やすべきだと思いますか
大いに増やすべきだと思う
少し増やすべきだと思う
現状の人数くらいを維持すれば良い
もっと減らしても良い

1
2
3
4
4

先生の周囲で呼吸器病理医を目指す若手医師は増えていますか
増えていないまたは減っている
最近少し増えている
大変増えてきている

1
2
3

その理由や考えられる原因をご教示ください（自由記載）．
また 1 とお答えになった先生は，呼吸器病理医を増やすために，どうしたら良いでしょうか．ご意見をお聞かせください（自由記載）．
5

他施設から呼吸器疾患症例の病理診断に関するコンサルトが増えていますか（過去 2 〜 3 年でお答えください）
増えていないまたは減っている
最近少し増えている
大変増えてきている

1
2
3

2 または 3 とお答えになった先生方にお尋ねします．この業務は，通常業務の負担になっていますか
1 ほとんどならない
2 少し負担になる
3 大いに負担になる
6

他施設の呼吸器病理診断の誤りに気づかれたことがありますか
一度もない
ごくたまにある
時々ある
よくある

1
2
3
4

3，4（時々ある，よくある）とお答えになった先生方にお尋ねします．その頻度は最近増えていますか？
1 増えている
2 以前と変わらない
3 減っている
7 このアンケートは今後，呼吸器内科・外科医に拡大して施行する予定です．呼吸器病理医の現状を把握するために意見を聞くべきと，考えられる他職種があればお教えください（自由記載）．
8呼吸器病理医の現状あるいは将来についてご意見があればお聞かせください（自由記載）．

9 日本呼吸器学会と日本病理学会が連携して呼吸器病理医を増加させるために行うべき取り組みについてお考えがありましたらご教示をお願いいたします（自由記載）．
本アンケートは施設長宛に送付し以下の文言を添えた．
本アンケートは呼吸器病理に特に関わっておられる病理の先生方へのアンケートです．貴施設に呼吸器病理を専門とされる先生が在籍されない場合には回答の必要はございません．

313

314

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9（5），2020

表 2 呼吸器病理業務増加と人的不足に対する意見（主なもの）
意見

意見数＊

病理医全体が不足している
そもそも病理医自体が少ないことが知られていない

14

病理医が忙しすぎる
肺癌診断が多様化して業務が増えた（遺伝子，免疫染色）
呼吸器病理診断の専門性が高くなり対応が難しい
病理医全般の業務量が多く広範囲（剖検，MDD など）

23
117

次世代の呼吸器病理医不足も懸念される
非腫瘍性肺疾患を教育できる専門病理医が不足
若手の呼吸器病理医が少なく技術の継承が心配

175臨床側への意見
臨床側の情報伝達不足が多い
呼吸器臨床医の力不足（病理所見の解釈ができない）

3
2＊
同様の意見は主意を示しまとめた．数は意見を述べた人数．
MDD：multi-disciplinary discussion．

図 2 呼吸器病理医へのアンケート調査結果（呼吸器病理診断の現況）．半数以上が他施設での呼吸器病理診断に対する疑義を感じているが，一方でコンサルトは増えていない・減っている と回答した．

図 3 呼吸器病理医へのアンケート調査結果（呼吸器病理専門医を増やすべきか）．90％近くが 呼吸器病理を専門とする病理医を増加させるべき と回答したが，70％以上が 呼吸器病理医を目指す若手医師は増えていないか減っている と回答した．

を期待する意見があった．望むべき教育体制として，呼質問では，およそ半数（48％）の病理医が細胞診技師を吸器病理専門医が多くの若手教育に携われる制度の構築挙げていた．その他，放射線医が 23％，病院管理者を挙や医学部教育に呼吸器病理の重要性を盛り込むカリキュ

げた回答は 10％であった．その他，呼吸器臨床医への苦ラム策定などに，日本呼吸器学会としてのバックアップ言として，病理と臨床のディスカッションが病理医の教を期待する意見があった．呼吸器病理を専門とする教授育には重要であるが，呼吸器病理の知識がほとんどない，が誕生して呼吸器病理専門医を目指す若手医師が増加しあるいは病理の重要性を理解していない臨床医が少なくたという事例も挙げられていた．さらに呼吸器病理診断なく，臨床医側のレベルアップが必要であるという意見そのものに対する保険点数の加算なども提案された．

があった．

5．その他
他職種で呼吸器病理医の現状を問うべき職種を尋ねた

考察

近年の呼吸器臨床は多くの新規薬剤の登場で，より正呼吸器病理診断が直面する問題点

表3

315

呼吸器病理医を目指す若手が少ない理由として考えられること
意見

意見数

呼吸器病理特有の難解さ指導できる呼吸器病理専門医が少ない
検体が小さく診断が難しい
炎症性肺疾患診断は専門性が高く難解である
臨床とのコミュニケーションが必要であるが不十分診断を言い合うだけで治療に結びつきにくい53222

臨床病理全体の問題点
遺伝子診断が重要視されるなかで病理に興味が向かない
一般病院は病理医にもジェネラリストを要求する
外科系の研修が減り病理の必要性が伝わらない

3
2
1

表4

呼吸器病理医を増加させる方策（自由意見）

学会主導
一般病理医も参加できる呼吸器専門研修・教育セミナー企画
多職種（臨床医，病理医他）合同カンファレンスの重要性の啓発
臓器別病理専門医養成プログラム＊
トランスレーショナル・リサーチの活性化
臨床医から病理医への転身を学会としてサポート
呼吸器病理専門医制度の新設
教育体制・医療保険制度の改革（学会のバックアップ）
呼吸器病理専門医の定年をなくし，常勤として若手を育成
呼吸器病理専門医の施設への定期的な若手病理医のローテート
呼吸器病理を専門とする教授職の増設
医学部講義として呼吸器病理学の増設
呼吸器病理診断の保険点数加算・インセンティブの賦与
文部科学省の「基礎研究医養成活性化プログラム」の一部で 臓器別病理専門医 養成プログラムが始動している．
＊

確な病理診断が必要となっており，呼吸器病理に精通し器病理特有の難解さを指摘する意見は多かった．しかした病理医の存在は呼吸器臨床の生命線である．今回の調

これは逆に考えれば，だからこそ呼吸器病理専門医は価査で，多くの呼吸器病理医が業務過多と人材不足を実感値が高いのであって，そのような重要な職業に就くことしていることが明らかになった．しかし同時に，呼吸器への やりがい を積極的に若手医師にアピールする学会

病理医だけでなく，そもそも病理医全体が不足している活動，社会活動なども重要であろう．という意見も多く寄せられた．わが国の病理医不足は以注目すべきは，今回の調査で回答した大多数の病理医

前から繰り返し報告されている2）3）が，比較的病理医の注が，呼吸器病理専門医を増やすことには賛成しているも目度が高いとされている米国でも病理医不足は進行してのの，そのうち半数以上が増員の程度は 少し増やすこおり，2007 年から 2017 年の 10 年間で病理医数が 17.53％とが良い と回答している点である．これは病理医のな減少し，1 人の病理医が診断する癌の症例数が 41.73％もかで 数を増やせば良いというものではない という意識

4）増加していると報告される など，病理医不足は日本だが働いたとも推定できる．病理医は doctorʼs doctor ともけの問題ではない．しかし，同じ時期にカナダでは病理言われるように大変重責な職務であり，それだけに優秀医数が 20.45％増加しており，この違いの原因として，保な人材が不可欠であるが，特に専門性の高い病理医とい険制度の違いや病理医の待遇改善，臓器専門病理診断をう人材は短時日で錬成されるはずもなく，よき指導者の行う検査施設の地域展開などに加えて，病理医不足に起下で，多くの症例の診断に携わることが必要であり，個因した医療問題がカナダのメディアで広く認知されたこ

人の資質によっても，病理医としての能力には差が生じとが挙げられている4）．本調査の自由意見のなかには，呼うる．それだけに幅広い門戸から優秀な人材を病理にリ吸器病理医を目指す若手医師が増えない一因として呼吸クルートすることは重要であり5），学生，初期研修医，あ316

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9（5），2020

るいは臨床医を目指した若手医師にも，呼吸器病理の重もアクセスしやすい病理コンサルテーションシステムを要性や面白さをアピールするような企画を日本呼吸器学目指すべきであり，可能な限りダブルチェックの体制が会が日本病理学会と合同で企画する試みも考えられる．

構築できることが理想であろう．忙しい病理医・臨床医

一部のアカデミアでは文部科学省の基礎研究医養成活性がストレスなく全国の希少な呼吸器病理専門医の意見を化プログラムのなかで病理専門医資格を担保した基礎研求められるシステムが理想であり，日本呼吸器学会とし究医育成事業が行われており，そのなかで臓器別病理専ても日本病理学会と協力して取り組むべき重要な課題で門医の育成が新しい試みとして始まっている ．また若手

ある．

6）の病理医が一般病理を一定期間修練した後に臓器別病理

また少数ではあるが，今回のアンケートにおける自由専門医の下で集中研修を行うようなシステムも必要かも意見のなかに，病理を理解していない，あるいは関心のしれない．こうした試みを日本呼吸器学会がサポートし，少ない臨床医に対する痛烈な批判があった．これは，臨呼吸器病理専門医を正式な資格として認定し，資格に見床の現場でも実感されるところであり，我々臨床医側が合った待遇の改善にも学会として尽力するといったこと大いに反省し，臨床医の病理知識を深める努力を学会とも考えられる．いずれにせよ，次世代を担う優秀な呼吸して取り組むことも重要である．間質性肺炎診断で行わ器病理専門医を育成することは，相当の難事業であるこれている MDD（multi-disciplinary discussion）のようなとを銘記すべきである．

病理―画像―臨床の統合的な討論に基づく診断を，すべ

本調査では呼吸器病理医への他施設からのコンサルトての呼吸器疾患に行えるようになるのが理想である．

件数についても調査した．意外なことに専門医に対する本研究では日本呼吸器学会の認定および関連施設に限コンサルトは 増えていない という回答が半数以上を占定してアンケートを送付し，また回答者については各施めた．これは以前からコンサルトはすでに十分に行われ設の責任者の判断で決定された．無記名での回答であるていると解釈することもできるが，昨今の肺癌・間質性ので，回答者がわが国の呼吸器病理を担う病理医を必ず肺炎の臨床状況から考慮すると検体数は飛躍的に増加ししも網羅していない可能性がある．またアンケートの回ているはずで，各施設の呼吸器を専門としない病理医あ収率も約 10％と低いものであった．アンケートには，受るいは臨床医が，呼吸器病理専門医にコンサルトしたくけ取った医療機関に呼吸器病理に特に関与している病理なる難解症例数も多くなっているはずである．実態とし医が在籍する場合のみ回答を返送するように記載されてて病理最終診断が不詳あるいは不正確である事例が埋没おり，全国の日本呼吸器学会認定施設，関連施設でも呼してしまっていることも大いに危惧される．呼吸器病理

吸器病理に特に関心の高い病理医が，それだけ少ないこ医が少なく，すぐには育成もできない以上，現在わが国とを反映しているのかもしれない．しかしアンケートでが整備すべきは，臨床実装できるコンサルトシステムのは自由記載の形で多くの意見が寄せられ，いずれも呼吸構築である．すでに日本病理学会では難解症例のコンサ器病理の現状と将来を憂える，改善策についての真摯なルテーションシステムを構築しており，学会事務局が提言であった．したがって，本研究の結果はわが国の実コーディネートして，診断困難な症例を各領域の病理専際の呼吸器病理現場の実状がある程度反映されたものと門家にコンサルトすることができる ．ただ，当然のこと考えている．また本研究は，現状把握と意見抽出にとどながら，申し込み，診断病理医の選出，試料の送付，診まっている．上述のように病理医不足の窮状は 15 年前か

断結果送付と段階を踏む必要があり，迅速に病理結果をらすでに繰り返し指摘されている2）3）．今後，具体的な対必要とする症例への対応や，同時に数名のエキスパート策（テレパソロジーの汎用化，コンサルト環境の整備，の意見を参考にすることは不可能である．さらに機動力病理医養成プログラム，臨床医への啓発と再教育など）のあるコンサルテーションシステムが構築できれば，病の導入とその効果を前向きに検証する研究が必要である．

理医にとっても臨床医にとっても強力な診断システムと上述の日本病理学会には分科会として日本肺病理学会がなる．第一に考えられるのはデジタルパソロジーであり，あり，わが国を代表する呼吸器病理の専門家が参加してすでにその重要性は繰り返し報告され，実地臨床での利いる．日本呼吸器学会として，日本肺病理学会との積極用も開始されている8）9）．しかし，真にこのシステムが必的な共同企画，共同事業が必要であろう．また今回多く要な中小規模の医療施設に十分に普及しているとは言いの病理医から，今回調査の内容を他業種で問うべき職種

難く，多くの日本呼吸器学会認定施設，関連施設においとして挙げられたのが細胞診・病理の検査技師である．ても同様の状況と思われる．単施設で導入されていたと病理医の多くが労苦をともにする病理検査技師の窮乏にしても，病理コンサルトに使用するためにはセキュリティも直面していることは容易に想像される．優秀な病理検と通信速度を兼ね備えたネットワーク，相手側の受信能査技師の教育も呼吸器病理の発展のためには不可欠であ力も完備する必要がある．病理医のみでなく臨床医からり，日本呼吸器学会として，日本病理学会と日本臨床衛7）呼吸器病理診断が直面する問題点

生検査技師会の連携に協力できるような活動も模索すべ

317

シャリティー．医事新報 2011；4561：26‒31．
4）Metter DM, et al. Trends in the US and Canadianきであろう．
呼吸器病理診断は憂慮すべき人材不足の事態にある．
日本呼吸器学会として日本病理学会と合同して呼吸器を専門とする優れた病理医の育成や病理診断全般をとりまく環境整備などを推進してゆく必要がある．
著者の COI（conﬂicts of interest）開示：本論文発表内容に関して申告なし．

pathologist workforces from 2007 to 2017. JAMA
Netw Open 2019; 2: e194337.
5）田尻琢磨，他．病理医不足の理由とその対策．病理と臨 2014；32：807‒10．
6）文部科学省 3 大学連携基礎研究者育成活性化プログ
ラム

病理専門医資格を担保した基礎研究医育成．

http://www.md.tsukuba.ac.jp/diagpatho/basicscience/（accessed on July 14, 2020）

引用文献1）Scagliotti GV, et al. Phase III study comparing cisplatin plus gemcitabine with cisplatin plus pemetrexed in chemotherapy-naive patients with advanced-stage non-small-cell lung cancer. J Clin
Oncol 2008; 26: 3543‒51.
2）上原剛．病理医の現状と展望．信州医誌 2010；
58：51‒5．

3）近藤武史． 病理医不足―今一番足りていないスペ

7）一般社団法人日本病理学会．日本病理学会コンサル
テーションガイドライン．
http://pathology.or.jp/jigyou/consult/consult-guide2009.html（accessed on July 14, 2020）8）豊田祐一，他．病理医の現状調査とバーチャルスライドによるコンサルテーションネットワークの構築．
日プライマリケア連会誌 2014；37：244‒8．
9）齋藤彰．デジタル・パソロジー

東医大誌 2016；74：396‒408．

現状とその将来．

318

日呼吸誌

9（5），2020

Abstract

The pulmonary pathologist shortage in Japan
Kazuyoshi Imaizumi a, b, Mutsuo Yamaya a, c, Takafumi Suda a, d, Takeshi Isobe a, e,Tetsuro Ohdaira a, f, Shinobu Osanai a, g, Tomotaka Kawayama a, h, Naomi Kunichika a, i,Hiroyuki Sano a, j, Yoko Shibata a, k, Masaharu Shinkai a, l, Etsuko Tagaya a, m,Hirofumi Chiba a, n, Hisako Matsumoto a, o and Takeshi Kaneko a,pa

The Planning Committee of the Japanese Respiratory Society
Department of Respiratory Medicine, Fujita Health Universityc
Department of Advanced Preventive Medicine for Infectious Disease,
Tohoku University Graduate School of Medicine
d2nd Division, Department of Internal Medicine, Hamamatsu University School of MedicineeDepartment of Internal Medicine, Division of Medical Oncology and Respiratory Medicine,
Shimane University Faculty of MedicinefDepartment of Respiratory Medicine, National Hospital
Organization Nishiniigata Chuo Hospital
gCardiovascular, Respiratory and Neurology Division, Department of Internal Medicine,
Asahikawa Medical University
hDivision of Respirology, Neurology, and Rheumatology, Department of Medicine,
Kurume University School of MedicineiDepartment of Internal Medicine, Japanese Red Cross Yamaguchi Hospital
jDepartment of Respiratory Medicine and Allergology, Kindai University, Faculty of Medicine
kDepartment of Pulmonary Medicine, Fukushima Medical University School of Medicine
lClinical Trial Development and Research Center, Tokyo Shinagawa HospitalmFirst Department of Medicine, Tokyo Womenʼs Medical University, School of Medicine
nDepartment of Respiratory Medicine and Allergology, Sapporo Medical University School of Medicine
oDepartment of Respiratory Medicine, Kyoto University Graduate School of Medicine
pDepartment of Pulmonology, Yokohama City University Graduate School of MedicinebTo elucidate current problems in clinical pulmonary pathology, the Planning Committee of the Japanese Respiratory Society (JRS) conducted a questionnaire survey of pathologists (pulmonary pathology specialists) whowork in JRS-authorized facilities. The response rate was 10.5% (94 pathologists). Of these, 86% noticed a shortageof pulmonary pathology specialists and 71% felt that the number of young pulmonary pathologists has not been
increasing. They also pointed out an overall shortage of pathologists, the diﬃculty of pulmonary pathology, and alack of mentors as possible reasons. Notably, 65% of specialists had had some experience of doubting the pathological diagnosis made in other hospitals. In Japan, the number of pulmonary pathology specialists is seriously
low. The JRS should develop emergency strategies for educating and training young pulmonary pathologist candidates in conjunction with the Japanese Society of Pathology.