雨量情報提供サービス「アメクル」
有限会社 シンク・フジイ開発部

小村芳生

Ⅰ．はじめに
近年、局地的な集中豪雨の増加に伴い大規模な土石流災害が多発している。 平成25年7月の山口島根豪雨災害、8月の島根県西部豪雨、平成26年8月の広島豪雨災害などで多大な被害が生じている。
これらの土石流災害発生現場や土石流危険河川では土石流センサーを設置して河川の監視を行い、下流の住民の避難判断を行っている。しかし、土石流センサーは土石流が発生した後に警報を発令するもので、土石流の発生源から下流まで充分な距離があれば水平避難が可能な時間も稼げるが、多くの災害現場では河川の長さが500ｍ以下となっており、土石流の流下速度（〜20m/s）から考えると避難に10〜20秒程度の猶予しかない。これでは住宅内での垂直避難が限界と考えられる。
避難に必要な時間を稼ぐためには土石流の発生を予測して行動する必要がある。このため、土石流の発生と密接な関係を持つ降雨量の予測と監視を行い、より早く、安全に避難するシステム「アメクル」を開発したのでここに紹介する。

Ⅱ．アメクルとは気象庁データを活用した「お知らせメール」と雨量計による実雨量観測、「警報メール」により土石流災害から住民を安全に避難させるシステム。

①

アメクルメール
気象庁の高解像度降水ナウキャストの予測で指定する地点（複数点も可能）を登録し、50 分後の予測雨量を当社サーバーに自動的に取り込む。登録された地点の雨量が設定値を越える（強い雨が降る）ことが予測される場合、サーバーに登録されているメンバーのメールアドレス（携帯電話・スマートフォン・パソコンなど）に「お知らせメール」を配信する。
図１3）
アメクルメールの利点
これからどれぐらい雨が降るのか知るた
めに気象庁の高解像度降水ナウキャストのページを常時監視していなくても、大雨が降りそうな時に自動的にメールで通報する。
近くに複数の土石流危険区域がある場合、複数の地点を登録しておき、いずれかの地点の予測雨量が設定値を越えた場合にお知らせメールが届くようにすることもできる。

1

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②

アメクル雨量計
雨量計を設置してその場所の正確な雨量を観測し、10 分おきに雨量データを当社サーバーに取り込み、専用のインターネット画面にグラフ表示して配信する。メンバーは何時でもインターネット画面で現在の正確な雨量（10 分間雨量・1 時間雨量・降りはじめからの累積雨量）を知ることができる。
設定された値を越える雨量が観測された（実際に強い雨が降った）場合、メンバーに「警報メール」を配信する。

雨量計設置の必要性
近年、局地的な集中豪雨による土砂災害が増加している一方、気象庁のアメダスなど観測点は限られている。ある場所の正確な雨量を知るためにはそこに雨量計を設置して観測する必要がある。また、一般的な 1 時間雨量データでは短時間の集中的な降雨状況を知ることが出来ず、避難の判断のタイミングが遅れてしまう恐れもある。
アメクルでは降雨量を知りたい場所に雨量計を設置し、10 分間隔のデータをインターネット画面で配信し、設定された雨量を越えた場合に携帯電話やスマートフォンに警報メールを配信する。

Ⅲ．アメクル雨量計 システム構成

図２（雨量観測＋インターネット雨量情報・警報メール配信＋[オプション；屋内個別無線警報]）②③①④⑤⑥⑦ ⑧

このシステムは、あらかじめインターネット環境のある場所で使用する。

①

雨量計[気象庁検定品]（屋外）と雨量ロガー（屋内）は有線で接続する。

②

雨量ロガーに設定された値を越えた雨量が観測された時、パソコンが警報接点を介して警報送信機に接点出力を出す。

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③

接点が出力された時、警報送信機は無線で携帯警報機や室内警報機に警報信号を送り、動作させる。
（警報機はオプション）④

雨量ロガーは観測パソコンに定期的（10 分おき）にデータを送る。

⑤

観測用パソコンは雨量ロガーから 10 分毎に送られてくるデータをインターネット経由で藤井基礎サーバーに送る。

⑥

藤井基礎サーバーは観測用パソコンから送られてきたデータをグラフ化し、その時点から 50 分後の気象庁の雨量予測データと連携させてＷＥＢページに表示する。

⑦

藤井基礎サーバーは気象庁の 50 分後の雨量予測が設定値を越えた場合、登録されたメンバーに注意喚起のメール（通報メール）を配信する。

⑧

藤井基礎サーバーは雨量計の観測データが設定値を越えた場合、登録されたメンバーに警報メールを配信する。

⑨

メールを受けた登録者は雨量情報ＷＥＢページで雨量を確認し、あらかじめ決められた行動（避難指示・避難など）を行う。

Ⅳ．アメクル活用方法
図３④

①⑤③②

多くの土石流災害現場では 10 分間雨量で 10mm 以上の雨（1 時間雨量で 60mm）以上の雨がある程度続いた場合に土石流が発生している。土石流の発生前に避難することが大切である。

アメクルの導入と避難行動の例
事前に 10 分間雨量 10ｍｍでお知らせメールと警報メールの配信を設定しておき、メンバーの間で避難の準備や連絡方法、避難経路、避難場所を打ち合わせておく。

①

気象庁予測によりその地点に強い雨が予測される 50 分前にお知らせメールが届く。

②

気象庁の高解像度降水ナウキャスト画面などで雨雲の動きや降雨量を確認する。

③

強い雨が降る前に避難の準備を行っておく。

④

アメクル雨量計で実際に強い雨が観測された時点で避難を開始する。

3

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⑤

あらかじめ決められた経路を通り、土石流が発生する前に決められた安全な場所に避難する。

実際の土石流災害時の雨量データにこの仕組みを当てはめて考えると（図４；広島豪雨災害の雨量データ）（図５；津和野災害時の雨量データ）で避難準備の時間が確保でき、土石流発生前の避難完了が想定できる。

図４ 広島豪雨災害時での想定 ｛（株）藤井基礎設計事務所 藤井俊逸資料より｝

図５ 津和名賀地区災害時の想定｛（株）藤井基礎設計事務所 藤井俊逸資料より｝

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気象庁の予測が絶対に正確とは限らない。予測より早く強い雨が降る場合もあり、地域の状況によっては早めの避難開始が必要な場合もある。また、予想されたほど強く降らないこともある。避難が空振りになったとしても苦情が出ないように、あらかじめメンバーの間で行動の判断基準を明確にして合意を得ておくことが重要と考えられる。

Ⅴ．おわりに
ここ数年、地球温暖化に起因すると思われる局地的集中豪雨とそれに伴う土砂災害が増加している。これを受けて気象予測の技術も進展し、最近では気象庁の高解像度降水ナウキャストや国土交通省の X バンド MP レーダネットワーク（XRAIN）などにより高精度で降水が予測できるようになっている。しかし、気象予測技術の高度化に伴い、これらの情報を扱う側の人にも、データの意味を理解し、専用のアプリケーションを使用するなどある程度のインターネットやモバイルの知識が求められるようになった。例えば土石流の危険が高い山間部に住む高齢者の方々はこのような情報をうまく活用できるだろうか。また、情報を得る知識があったとしても、災害から避難するタイミングを判断することはさらに難しい。広島の豪雨
災害では避難勧告の判断が遅れたことが問題となった。広島市は水防計画の中で避難勧告を出す基準を定めていたが、一方ではその中に「今後の気象予測を勘案して対応する」という文言もあり、深夜に市内全域の人の携帯電話を鳴らすことを躊躇し、勧告の発令が遅れたと伝えられている。１）２）
土石流危険河川の流域など集中豪雨時に緊急の避難が必要な地区では、土石流が発生してから避難するのでは遅い。土石流の発生を予測して行動する必要がある。しかし、予測は外れる（空振りになる）こともあり得る。これを恐れて避難が遅れるということを防ぐためには、危険な地区の住民が組織化され、避難が空振りになることもあり得るということも理解した上で行動することを事前に決めておかなくてはならない。また、子供や高齢者などを含めた地域の助け合いのシステム、避難準備や安全な避難の方法や経路の選定なども必要になる。
アメクルは気象庁予測データとの連携により、「お知らせメール」により避難準備を開始するタイミングを知らせることができる。そして、設置した雨量計に強い雨が観測された時点で「警報メール」を配信し、避難開始のタイミングを知らせることができる。このシステムを円滑に活用するには地域住民の防災学習の実施が欠かせない。
（有）シンク・フジイでは観測機器の導入やシステム構築といったハード面とともに、住民の災害に関する知識の習得や避難の方法について助言を行うなどソフト面も併せて、住民が災害から安全に避難できるシステムを普及させていきたいと考えている。

Ⅵ

引用資料

１）避難勧告なぜ遅れた 広島の土砂災害、雨量読めず

大隈崇、小早川遥平 朝日新聞デジタル

http://www.asahi.com/articles/ASG8P5G46G8PPTIL02D.html
２）時論公論「広島土砂災害１か月 避難につなげる情報を」 二宮 徹

http://www.nhk.or.jp/kaisetsu-blog/100/197673.html
３）気象庁高解像度ナウキャスト 2014 年 9 月 4 日データより

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解説委員

NHK 時事公論