独立行政法人地域医療機能推進機構
Japan community health care organization; JCHO

埼玉メディカルセンター

内科専門研修プログラム

2023 年

内科専門医研修プログラム・・・・・・P.2
専門研修施設群・・・・・・・・・・・P.19
専門研修プログラム管理委員会・・・

P.32

専攻医研修マニュアル・・・・・・・・P.33
指導医マニュアル・・・・・・・・・・P.39
各年次到達目標・・・・・・・・・・・P.42
週間スケジュール・・・・・・・・・・P.43

1

理念【整備基準 1】
1）

本プログラムは、埼玉県さいたま医療圏、特に浦和地区の中心的な急性期病院である埼玉メディカルセンターを基幹施設とし、それぞれ異なった得意分野を有する６つの市中病院、専門性の高い医療や希少症例を経験できる近隣の７つの高次機能・専門病院、そして埼玉県内の医師不足が深刻な地域にある 2 つの公的病院の計 15 か所の連携施設で構成されています。長年にわたりさいたま市浦和地区の内科医療を支えてきた埼玉メディカルセンターでの内科専門研修を経て、急速に高齢化が進行しているさいたま市の医療事情や患者特性を理解し、当地域のニーズ・実情に合わせた実践的な医療を行えるよう訓練します。幅広い症例を経験することでSubspecialty を学ぶ基礎となる内科全般の知識を獲得する一方、地域医療に関しても埼玉メディカルセンターの地域包括ケア病棟等を通じて、医師会や在宅クリニックや訪問看護ステーシ
ョンとのスムーズな連携の重要性も学びます。また、ひとりひとりの患者に寄り添うことのできる精神性を磨き、埼玉県の地域医療を支えることのできる自立した内科専門医の育成を目指します。

2） 初期臨床研修を修了した内科専攻医は、本プログラム専門研修施設群での 3 年間（基幹施設 2
年間＋連携施設 1 年間）に、豊富な臨床経験を持つ指導医の適切な指導の下で、内科専門医制度研修カリキュラムに定められた内科領域全般にわたる研修を通じて、標準的かつ全人的な内科的医療の実践に必要な知識と技能とを修得します。
内科領域全般の診療能力とは、臓器別の内科系 Subspecialty 分野の専門医にも共通して求められる基礎的な診療能力です。また、知識や技能に偏らずに、患者に人間性をもって接すると同時に、医師としてのプロフェッショナリズムとリサーチマインドの素養をも修得して可塑性が高く様々な環境下で全人的な内科医療を実践する先導者の持つ能力です。内科の専門研修では、幅広い疾患群を順次経験してゆくことによって、内科の基礎的診療を繰り返して学ぶとともに、疾患や病態に特異的な診療技術や患者の抱える多様な背景に配慮することを経験します。
そしてこれらの経験を単に記録するのではなく、病歴要約として科学的根拠や自己省察を含めて記載し、複数の指導医による指導を受けることによってリサーチマインドを備えつつも全人的医療を実践する能力を涵養することを可能とします。
使命【整備基準 2】1） 埼玉県さいたま医療圏に限定せず、超高齢社会を迎えた日本を支える内科専門医として、１）
高い倫理観を持ち、２）最新の標準的医療を実践し、３）安全な医療を心がけ、４）プロフェッショナリズムに基づく患者中心の医療を提供し、臓器別専門性に著しく偏ることなく全人的な内科診療を提供すると同時にチーム医療を円滑に運営できる研修を行います。
2） 本プログラムを修了し内科専門医の認定を受けた後も内科専門医は常に自己研鑽を続け、最新の情報を学び、新しい技術を修得し、標準的な医療を安全に提供し、疾病の予防、早期発見、

2

早期治療に努め、自らの診療能力をより高めることを通じて内科医療全体の水準をも高めて、
地域住民、日本国民を生涯にわたって最善の医療を提供してサポートできる研修を行います。
3） 疾病の予防から治療に至る保健・医療活動を通じて地域住民の健康に積極的に貢献できる研修を行います。
4） 将来の医療の発展のためにリサーチマインドを持ち臨床研究、基礎研究を実際に行う契機となる研修を行います。
特性1） 本プログラムは、さいたま市医療圏の中心的な急性期病院である埼玉メディカルセンターを基幹施設として、それぞれ異なった得意分野を持つ、さいたま市立病院、さいたま市民医療セン
ター、国立埼玉病院、東大宮メディカルセンター、河北総合病院、JCHO 東京新宿メディカルセンターという 6 つの市中病院、さらに高度な専門医療と希少疾患を学ぶことができる近隣の大学病院、そして埼玉県内で医師不足が深刻な地域にある 2 つの公的病院で構成されています。
研修期間は基幹施設 2 年間＋連携施設 1 年間の 3 年間です.。始めの 2 年を埼玉メディカルセン
ターで研修をし、残りの 1 年を連携施設から選択した病院で研修します。埼玉メディカルセン
ターはバリエーションの豊富な内科全般の症例を経験でき、内科一般の手技はほぼ全て経験することができます。 また埼玉メディカルセンターにある地域包括ケア病棟、訪問看護ステーシ
ョン等を通じて急速に高齢化が進むさいたま市の現状を理解しながら、地域医療の重要性を学ぶことができます。また、他の市中病院では、埼玉メディカルセンターでは比較的手薄な膠原病、総合内科、救急科などを学ぶことができます。さらに, 希少症例を学ぶ目的で,あるいは、将来の Subspecialty を見据えてより高度な専門医療を学びたいという希望があれば、近隣の高度専門病院から 1 つ（希望があれば 6 か月ごとに 2 つ）を選択し、1 年間の研修をすることができます。また医師不足が深刻な地域の公的病院を選択することで医療過疎地域の現状を深く理解することもできます。埼玉メディカルセンターの内科専門研修を経て超高齢社会を迎えた
我が国の医療事情を理解し、必要に応じた可塑性のある、地域の実情に合わせた実践的な医療も行えるように訓練されます。
2） 埼玉メディカルセンター内科施設群専門研修では、症例をある時点で経験するということだけではなく、主担当医として、入院から退院〈初診・入院～退院・通院〉まで可能な範囲で経時的に、診断・治療の流れを通じて、一人一人の患者の全身状態、社会的背景・療養環境調整をも包括する全人的医療を実践します。そして、個々の患者に最適な医療を提供する計画を立て実行する能力の修得をもって目標への到達とします。
3） 基幹施設である埼玉メディカルセンターは、さいたま市医療圏の中心的な急性期病院であるとともに、地域の特にさいたま市浦和地区の病診・病病連携の中核であります。一方で地域に根ざす第一線の病院でもあり、コモンディジーズの経験はもちろん、超高齢社会を反映し複数の病態を持った患者の診療経験もでき、高次病院や地域病院との病病連携や診療所（在宅訪問診療施設などを含む）との病診連携も経験できます。

34） 基幹施設である埼玉メディカルセンターの 2 年間（専攻医 2 年修了時）で、「研修手帳（疾患群項目表）」に定められた 70 疾患群のうち、少なくとも通算で 45 疾患群、120 症例以上を経験し、日本内科学会専攻医登録評価システムに登録できます。そして，専攻医 2 年修了時点で、指導医による形成的な指導を通じて、内科専門医ボードによる評価に合格できる 29 症例の病歴要約を作成できます（P.42 別表 1「埼玉メディカルセンター病院疾患群症例病歴要約到達目標」
参照）。
5） 埼玉メディカルセンター内科研修施設群の各医療機関が地域においてどのような役割を果たしているかを経験するために、専門研修 3 年目の 1 年間、立場や地域における役割の異なる医療機関で研修を行うことによって、内科専門医に求められる役割を実践します。
6） 基幹施設である埼玉メディカルセンターでの 2 年間と専門研修施設群での 1 年間（専攻医 3 年修了時）で、「研修手帳（疾患群項目表）」に定められた 70 疾患群のうち，少なくとも通算で56 疾患群、160 症例以上を経験し、日本内科学会専攻医登録評価システムに登録できます。可
能な限り、「研修手帳（疾患群項目表）」に定められた 70 疾患群，200 症例以上の経験を目標とします（P42 別表１「埼玉メディカルセンター疾患群症例病歴要約到達目標」参照）。

専門研修後の成果【整備基準 3】
内科専門医の使命は、１）高い倫理観を持ち、２）最新の標準的医療を実践し、３）安全な医療を心がけ、４）プロフェッショナリズムに基づく患者中心の医療を展開することです。内科専門医のかかわる場は多岐にわたるが、それぞれの場に応じて、
1）地域医療における内科領域の診療医（かかりつけ医）2）内科系救急医療の専門医
3）病院での総合内科（Generality）の専門医
4）総合内科的視点を持った Subspecialistに合致した役割を果たし、地域住民、国民の信頼を獲得します。それぞれのキャリア形成やライフ
ステージ、あるいは医療環境によって、求められる内科専門医像は単一でなく、その環境に応じて役割を果たすことができる、必要に応じた可塑性のある幅広い内科専門医を多く輩出することにあります。
埼玉メディカルセンター内科専門研修施設群での研修終了後はその成果として、内科医としてのプロフェッショナリズムの涵養と General なマインドを持ち、それぞれのキャリア形成やライフス
テージによって、これらいずれかの形態に合致することもあれば、同時に兼ねることも可能な人材を育成します。そしてさいたま市医療圏に限定せず、超高齢社会を迎えた日本のいずれの医療機関
でも不安なく内科診療にあたる実力を獲得していることを要します。また希望者は Subspecialty
領域専門医の研修や高度・先進的医療，大学院などでの研究を開始する準備を整えうる経験をできることも、本施設群での研修が果たすべき成果です。

4

下記 1)～7)により、埼玉メディカルセンター内科専門研修プログラムで募集可能な内科専攻医数は 1 学年最大 6 名を予定しています。
1） 埼玉メディカルセンター内科後期研修医は、過去数年 1 学年 4～6 名の実績があります。
2） 一病院として雇用人員数に一定の制限があるので、募集定員の大幅増は現実性に乏しいです。
3） 剖検体数は 2019 年度 10 体、2020 年度 11 体です。
表．埼玉メディカルセンター病院診療科別診療実績
2021 年度実績

入院患者実数
（人/年）
808
消化器内科
757
循環器内科
糖尿病・内分泌内科 353
326
腎臓内科
549
呼吸器内科
115
神経内科
32
膠原病内科
118
血液内科

外来延患者数（実数/年）
3865
1982
5903
2722
1468
635
298
1018

4） 膠原病内科の入院症例は少な目ですが、連携施設と協力し症例を経験すれば、1 学年に対し十分な症例を経験可能です。救急車は年間 3000 台以上受け入れており内科系救急疾患は十分に経験できますが、救急科は標榜しておらず上記症例数には入れていません。
5） 以下の指導医、専門医が常勤しています。日本内科学会指導医 25 名、日本内科学会総合内科専
門医 17 名、日本消化器病学会専門医 5 名、日本肝臓学会専門医 3 名、日本循環器学会専門医 3
名、日本神経学会専門医 3 名、日本呼吸器学会専門医 2 名、日本腎臓学会専門医 4 名、日本糖尿病学会専門医 4 名、日本血液学会専門医 1 名。
6） 1 学年 6 名までの専攻医であれば、専攻医 2 年修了時に「研修手帳（疾患群項目表）」に定められた 45 疾患群、120 症例以上の診療経験と 29 病歴要約の作成は達成可能です。
7） 専攻医 3 年目に研修する連携施設には、高次機能・専門病院、地域基幹病院があり、専攻医のさまざま希望・将来像に対応可能です。
8） 専攻医 3 年修了時に「研修手帳（疾患群項目表）」に定められた少なくとも 56 疾患群，160 症
例以上の診療経験は達成可能です。

1） 専門知識【整備基準 4】［「内科研修カリキュラム項目表」参照］
専門知識の範囲（分野）は、「総合内科」、「消化器」、「循環器」、「内分泌」、「代謝」、「腎臓」、「呼吸器」、「血液」、「神経」、「アレルギー」、「膠原病および類縁疾患」、「感染症」、ならびに「救急」で構成されます。「内科研修カリキュラム項目表」に記載されている、これらの分野における「解剖と機能」、「病態生理」、「身体診察」、「専門的検査」、「治療」、「疾患」などを目標（到達レベル）とします。

52） 専門技能【整備基準 5】［「技術・技能評価手帳」参照］
内科領域の「技能」は、幅広い疾患を網羅した知識と経験とに裏付けをされた医療面接、身体診察、検査結果の解釈、ならびに科学的根拠に基づいた幅の広い診断・治療方針決定を指します。さらに全人的に患者・家族と関わってゆくことや他の Subspecialty 専門医へのコンサルテーション能力とが加わります。これらは、特定の手技の修得や経験数によって表現することはできません。

1） 到達目標【整備基準 8～10】（P.42 別表 1「埼玉メディカルセンター疾患群症例病歴要約到達目
標」参照）主担当医として「研修手帳（疾患群項目表）」に定める全 70 疾患群を経験し、200症例以上経験することを目標とします。内科領域研修を幅広く行うため、内科領域内のどの疾患を受け持つかについては多様性があります。そこで、専門研修（専攻医）年限ごとに内科専門医に求められる知識・技能・態度の修練プロセスは以下のように設定します。
○専門研修（専攻医）１年:∙ 症例：「研修手帳（疾患群項目表）」に定める 70 疾患群のうち、少なくとも 20 疾患群、60症例以上を経験し、日本内科学会専攻医登録評価システムにその研修内容を登録します。以下、全ての専攻医の登録状況については担当指導医の評価と承認が行われます。
∙ 専門研修修了に必要な病歴要約を 10 症例以上記載して日本内科学会専攻医登録評価システムに登録します。
∙ 技能：研修中の疾患群について、診断と治療に必要な身体診察、検査所見解釈、および治療方
針決定を指導医、Subspecialty 上級医とともに行うことができます。
∙ 態度：専攻医自身の自己評価と指導医、Subspecialty 上級医およびメディカルスタッフによる360 度評価とを複数回行って態度の評価を行い担当指導医がフィードバックを行います。
○専門研修（専攻医）２年:∙ 症例：「研修手帳（疾患群項目表）」に定める 70 疾患群のうち、通算で少なくとも 45 疾患群、120 症例以上の経験をし、日本内科学会専攻医登録評価システムにその研修内容を登録します。
∙ 専門研修修了に必要な病歴要約をすべて記載して日本内科学会専攻医登録評価システムへの登録を終了します。
∙ 技能：研修中の疾患群について、診断と治療に必要な身体診察、検査所見解釈、および治療方
針決定を指導医、Subspecialty 上級医の監督下で行うことができます。
∙ 態度：専攻医自身の自己評価と指導医、Subspecialty 上級医およびメディカルスタッフによる∙ 360 度評価とを複数回行って態度の評価を行います。専門研修（専攻医）1 年次に行った評価についての省察と改善とが図られたか否かを指導医がフィードバックします。
○専門研修（専攻医）３年:∙ 症例：主担当医として「研修手帳（疾患群項目表）」に定める全 70 疾患群を経験し、200 症
例以上経験することを目標とします。修了認定には、主担当医として通算で最低 56 疾患群以6

上の経験と計 160 症例以上（外来症例は 1 割まで含むことができます）を経験し、日本内科学会専攻医登録評価システムにその研修内容を登録します。
∙ 専攻医として適切な経験と知識の修得ができることを指導医が確認します。
∙ 既に専門研修 2 年次までに登録を終えた病歴要約は、日本内科学会病歴要約評価ボードによる査読を受けます。査読者の評価を受け、形成的により良いものへ改訂します。但し，改訂に値しない内容の場合は、その年度の受理（アクセプト）を一切認められないことに留意します。
∙ 技能：内科領域全般について、診断と治療に必要な身体診察、検査所見解釈、および治療方針
決定を自立して行うことができます。
∙ 態度：専攻医自身の自己評価と指導医、Subspecialty 上級医およびメディカルスタッフによる360 度評価とを複数回行って態度の評価を行います。専門研修（専攻医）2 年次に行った評価についての省察と改善とが図られたか否かを指導医がフィードバックします。また、内科専門医としてふさわしい態度、プロフェッショナリズム、自己学習能力を修得しているか否かを指導医が専攻医と面談し、さらなる改善を図ります。
専門研修修了には、すべての病歴要約 29 症例の受理と、少なくとも 70 疾患群中の 56 疾患群以上で計 160 症例以上の経験を必要とします。日本内科学会専攻医登録評価システムにおける研修
ログへの登録と指導医の評価と承認とによって目標を達成します。
埼玉メディカルセンター内科施設群専門研修では、「研修カリキュラム項目表」の知識，技術・技能修得は必要不可欠なものであり、修得するまでの最短期間は３年間（基幹施設 2 年間＋連
携・特別連携施設 1 年間）とするが、修得が不十分な場合、修得できるまで研修期間を１年単位で延長します。一方でカリキュラムの知識、技術・技能を修得したと認められた専攻医には積極的に Subspecialty 領域専門医取得に向けた知識、技術・技能研修を開始させます。
2） 臨床現場での学習【整備基準 13】内科領域の専門知識は、広範な分野を横断的に研修し、各種の疾患経験とその省察とによって獲得されます。内科領域を 70 疾患群（経験すべき病態等を含む）に分類し、それぞれに提示されているいずれかの疾患を順次経験します（下記１）～5）参照）。この過程によって専門医に必要な知識、技術・技能を修得します。代表的なものについては病歴要約や症例報告として記載します。また、自らが経験することのできなかった症例については、カンファレンスや自己学習によって知識を補足します。これらを通じて、遭遇する事が稀な疾患であっても類縁疾患の経験と自己学習によって適切な診療を行えるようにします。
① 内科専攻医は、担当指導医もしくは Subspecialty の上級医の指導の下、主担当医として入院症
例と外来症例の診療を通じて、内科専門医を目指して常に研鑽します。主担当医として、入院から退院〈初診・入院～退院・通院〉まで可能な範囲で経時的に、診断・治療の流れを通じて、一人一人の患者の全身状態、社会的背景・療養環境調整をも包括する全人的医療を実践します。
② 定期的（毎週 1 回）に開催する各診療科あるいは内科合同カンファレンスを通じて、担当症例の病態や診断過程の理解を深め、多面的な見方や最新の情報を得ます。また，プレゼンターとして情報検索およびコミュニケーション能力を高めます。
③ 総合内科外来（初診を含む）と Subspecialty 診療科外来（初診を含む）を少なくても週 1 回，
1 年以上担当医として経験を積みます。
④ 救命救急センターの内科外来（平日夕方）で内科領域の救急診療の経験を積みます。
⑤ 当直医として病棟急変などの経験を積みます。

7

⑥ 必要に応じて、Subspecialty 診療科検査を担当します。
3） 臨床現場を離れた学習【整備基準 14】１）内科領域の救急対応、２）最新のエビデンスや病態理解・治療法の理解、３）標準的な医療安
全や感染対策に関する事項、４）医療倫理、医療安全、感染防御、臨床研究や利益相反に関する事項、５）専攻医の指導・評価方法に関する事項、などについて、以下の方法で研鑽します。
① 定期的（毎週 1 回程度）に開催する各診療科での抄読会② 医療倫理・医療安全・感染防御に関する院内勉強会（基幹施設 2021 年度実績 12 回）③ CPC（基幹施設 2021 年度実績 5 回）
④ 研修施設群合同カンファレンス（2021 年度：年 3 回実施）
⑤ 地域参加型のカンファレンス（JCHO 埼玉メディカルセンター・さいたま市立病院・浦和医師会合同カンファレンス（年 3 回）、浦和医師会内科医会消化器分科会症例検討会（年 2 回）、浦和地区糖尿病研究会（年 2 回）、さいたま肝疾患検討会（年 2 回）等）

⑥ JMECC 受講（基幹施設：2022 年度講師を招き 1 回以上開催予定）※ 内科専攻医は必ず専門研修１年もしくは２年までに 1 回受講します。
⑦ 内科系学術集会（下記「７．学術活動に関する研修計画」参照）⑧ 各種指導医講習会/JMECC 指導者講習会など
4） 自己学習【整備基準 15】「研修カリキュラム項目表」では、知識に関する到達レベルを A（病態の理解と合わせて十分に深く知っている）と B（概念を理解し、意味を説明できる）に分類、技術・技能に関する到達レ
ベルを A（複数回の経験を経て、安全に実施できる、または判定できる）、B（経験は少数例です
が指導者の立ち会いのもとで安全に実施できる、または判定できる）、C（経験はないが、自己学習で内容と判断根拠を理解できる）に分類、さらに、症例に関する到達レベルを A（主担当医として自ら経験した)、B（間接的に経験している（実症例をチームとして経験した、または症例検討会を通して経験した）、C（レクチャー、セミナー、学会が公認するセルフスタディやコンピュ
ーターシミュレーションで学習した）と分類しています。（「研修カリキュラム項目表」参照）
自身の経験がなくても自己学習すべき項目については、以下の方法で学習します。
① 内科系学会が行っているセミナーの DVD やオンデマンドの配信② 日本内科学会雑誌にある MCQ③ 日本内科学会が実施しているセルフトレーニング問題など
5） 研修実績および評価を記録し、蓄積するシステム【整備基準 41】
日本内科学会専攻医登録評価システムを用いて、以下を web ベースで日時を含めて記録します。
∙ 専攻医は全 70 疾患群の経験と 200 症例以上を主担当医として経験することを目標に、通算で最低 56 疾患群以上 160 症例の研修内容を登録します。指導医はその内容を評価し、合格基準に達したと判断した場合に承認を行います。
∙ 専攻医による逆評価を入力して記録します。
∙ 全 29 症例の病歴要約を指導医が校閲後に登録し、専門研修施設群とは別の日本内科学会病歴8要約評価ボードによるピアレビューを受け、指摘事項に基づいた改訂を受理（アクセプト）されるまでシステム上で行います。
∙ 専攻医は学会発表や論文発表の記録をシステムに登録します。
∙ 専攻医は各専門研修プログラムで出席を求められる講習会等（例：CPC，地域連携カンファレ
ンス、医療倫理・医療安全・感染対策講習会）の出席をシステム上に登録します。

埼玉メディカルセンター内科専門研修施設群でのカンファレンスの概要は、施設ごとに実績を記載した（P.19「埼玉メディカルセンター内科専門研修施設群」参照）、プログラム全体と各施設のカンファレンスについては，基幹施設である埼玉メディカルセンター病院臨床研修センターが把握し、定期的に E-mail などで専攻医に周知し、出席を促します。

内科専攻医に求められる姿勢とは単に症例を経験することにとどまらず、これらを自ら深めてゆく姿勢です。この能力は自己研鑽を生涯にわたってゆく際に不可欠となります。
埼玉メディカルセンター病院内科専門研修施設群は基幹施設、連携施設、特別連携施設のいずれにおいても、① 患者から学ぶという姿勢を基本とする。
② 科学的な根拠に基づいた診断、治療を行う（EBM;evidencebasedmedicine）。
③ 最新の知識、技能を常にアップデートする（生涯学習）。
④ 診断や治療の evidence の構築・病態の理解につながる研究を行う。
⑤ 症例報告を通じて深い洞察力を磨く。
といった基本的なリサーチマインドおよび学問的姿勢を涵養します。併せて、① 初期研修医あるいは医学部学生の指導を行う。
② 後輩専攻医の指導を行う。
③ メディカルスタッフを尊重し、指導を行う。
を通じて、内科専攻医としての教育活動を行います。

埼玉メディカルセンター病院内科専門研修施設群は基幹病院、連携病院、特別連携病院のいずれにおいても、① 内科系の学術集会や企画に年 2 回以上参加します（必須）。
※日本内科学会本部または支部主催の生涯教育講演会、年次講演会、 CPC および内科系
Subspecialty 学会の学術講演会・講習会を推奨します。
② 経験症例についての文献検索を行い、症例報告を行います。
③ 臨床的疑問を抽出して臨床研究を行います。
④ 内科学に通じる基礎研究を行います。
を通じて、科学的根拠に基づいた思考を全人的に活かせるようにします。

9内科専攻医は学会発表あるいは論文発表は筆頭者２件以上行います。
なお専攻医が、社会人大学院などを希望する場合でも、埼玉メディカルセンター内科専門研修プ
ログラムの修了認定基準を満たせるようにバランスを持った研修を推奨します。

「コンピテンシー」とは観察可能な能力で、知識、技能、態度が複合された能力です。これは観察可能であることから、その習得を測定し、評価することが可能です。その中で共通・中核となる、コア・コンピテンシーは倫理観・社会性です。
埼玉メディカルセンター内科専門研修施設群は基幹施設、連携施設、特別連携施設のいずれにおいても指導医、Subspecialty 上級医とともに下記１）～10）について積極的に研鑽する機会を与えます。プログラム全体と各施設のカンファレンスについては、基幹施設である埼玉メディカル
センター病院臨床研修センター（仮称）が把握し、定期的に E-mail などで専攻医に周知し、出席を促します。
内科専門医として高い倫理観と社会性を獲得します。
① 患者とのコミュニケーション能力② 患者中心の医療の実践③ 患者から学ぶ姿勢④ 自己省察の姿勢⑤ 医の倫理への配慮⑥ 医療安全への配慮⑦ 公益に資する医師としての責務に対する自律性（プロフェッショナリズム）⑧ 地域医療保健活動への参画⑨ 他職種を含めた医療関係者とのコミュニケーション能力⑩ 後輩医師への指導※ 教える事が学ぶ事につながる経験を通し、先輩からだけではなく後輩、医療関係者からも常に学ぶ姿勢を身につけます。

内科領域では、多岐にわたる疾患群を経験するための研修は必須です。埼玉メディカルセンター
内科専門研修施設群研修施設は埼玉県さいたま市医療圏、川越医療圏および東京都内の医療機関から構成されています。
埼玉メディカルセンターは、埼玉県さいたま医療圏の中心的な急性期病院であるとともに、地域の病診・病病連携の中核です。一方で、地域に根ざす第一線の病院でもあり、コモンディジーズの経験はもちろん、超高齢社会を反映し複数の病態を持った患者の診療経験もでき、高次病院や地域病院との病病連携や診療所（在宅訪問診療施設などを含む）との病診連携も経験できます。
また、臨床研究や症例報告などの学術活動の素養を身につけます。
連携施設は、内科専攻医の多様な希望・将来性に対応し、地域医療や全人的医療を組み合わせて、急性期医療、慢性期医療および患者の生活に根ざした地域医療を経験できることを目的に、

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地域基幹病院であるさいたま市立病院、さいたま市民医療センター、国立埼玉病院、東大宮メディカルセンター、河北総合病院、JCHO 東京新宿メディカルセンター、高次機能・専門病院である自治医科大学付属さいたま医療センター、慶應義塾大学病院、東邦大学大森病院、埼玉医科大学病院、埼玉医科大総合医療センター、東京大学病院、東京歯科大学市川病院、埼玉県内で医療過疎が深刻地域の基幹病院である小川赤十字病院、栗橋済生会病院、で構成しています。近隣の連携施設であるさいたま市立病院、さいたま市民医療センターとは、後期研修医のやりとりを通して交流をさらに深化させ、弱点をカバーし合い、すべての分野で最新の医療を地域にスムーズに提供できるようにします。また、地域の後期研修医不足を補完しあえる関係も目指します。これらの地域基幹病院では、埼玉メディカルセンターと異なる環境で、地域の第一線における中核的な医療機関の果たす役割を中心とした診療経験をより深く研修します。高次機能・専門病院では、高度な急性期医療、より専門的な内科診療、希少疾患を中心とした診療経験を研修し、臨床研究や基礎的研究などの学術活動の素養を身につけます。また、臨床研究や症例報告などの学術活動の素養を積み重ねます。また、医療過疎が深刻な基幹病院で地方医療の現実についても学ぶことができます。
埼玉メディカルセンターでは、地域に根ざした医療、地域包括ケアシステムの一部である地域包括ケア病棟での研修を通して、在宅医療クリニックや訪問看護ステーションとのスムーズな連携なども研修します。
今回のプログラムでは研修施設の中に特別連携施設はありませんが、今後特別連携施設が研修施設群に加わった場合には、埼玉メディカルセンターのプログラム管理委員会と研修委員会とが管理と指導の責任を行います。埼玉メディカルセンターの担当指導医が、特別連携施設の上級医とともに、専攻医の研修指導にあたり、指導の質を保ちます。

埼玉メディカルセンター内科施設群専門研修では、症例をある時点で経験するということだけではなく、主担当医として、入院から退院〈初診・入院～退院・通院〉まで可能な範囲で経時的に、診断・治療の流れを通じて、一人一人の患者の全身状態、社会的背景・療養環境調整をも包括する
全人的医療を実践し、個々の患者に最適な医療を提供する計画を立て実行する能力の修得を目標としています。
埼玉メディカルセンター内科施設群専門研修では、主担当医として診療・経験する患者を通じて、高次病院や地域病院との病病連携や診療所（在宅訪問診療施設などを含む）との病診連携も経験で
きます。

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埼玉メディカルセンター

図１

埼玉メディカルセンター専門研修プログラム（概念図）
病歴提出

内科専門研修（専攻医）
１年目

２年目

３年目
連携施設
（大学病院１年）（一般病院１年）
連携施設
連携施設
（一般病院
（大学病院
０.５年）
０.５年）

埼玉メディカルセンター
埼玉メディカルセンター

図２．内科専門研修とサブスペシャルティの専門研修の連動研修（概念図）
基幹施設である埼玉メディカルセンター内科で、専門研修（専攻医）1 年目，2 年目に 2 年間の専門研修を行います。

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専攻医 2 年目の秋に専攻医の希望・将来像、研修達成度およびメディカルスタッフによる 360 度
評価（内科専門研修評価）などを基に、専門研修（専攻医）3 年目の研修施設を調整し決定します。
病歴提出を終える専門研修（専攻医）3 年目の 1 年間、連携施設で研修をします（図 1）。もし希望があれば 3 年目の 1 年間を 6 か月ごとに 2 か所の連携施設で研修することも可能です. 。なお、
内科専門研修終了の要件を満たす限りにおいて、Subspecialty 分野の専門研修を平 行あるいは混合 し て 研 修 す る こ と も 可 能 で す 。 一 例 と し て , 内 科 専 門 研 修 3 年間 の う ち 1 〜 2 年 間 を
Subspecialty 重点研修とする概念図を示します(図 2) 。

（1）埼玉メディカルセンター臨床研修センター（2018 年度設置）の役割∙ 埼玉メディカルセンター内科専門研修管理委員会の事務局を行います。
∙ 埼玉メディカルセンター内科専門研修プログラム開始時に、各専攻医が初期研修期間などで経験した疾患について日本内科学会専攻医登録評価システムの研修手帳 Web 版を基にカテゴリ
ー別の充足状況を確認します。
∙ 3 か月ごとに研修手帳 Web 版にて専攻医の研修実績と到達度を適宜追跡し、専攻医による研修
手帳 Web 版への記入を促します。また、各カテゴリー内の研修実績と到達度が充足していな
い場合は該当疾患の診療経験を促します。
∙ 6 か月ごとに病歴要約作成状況を適宜追跡し、専攻医による病歴要約の作成を促します。また、各カテゴリー内の病歴要約が充足していない場合は該当疾患の診療経験を促します。
∙ 6 か月ごとにプログラムに定められている所定の学術活動の記録と各種講習会出席を追跡します。
∙ 年に複数回（8 月と 2 月，必要に応じて臨時に）、専攻医自身の自己評価を行います。その結果は日本内科学会専攻医登録評価システムを通じて集計され、1 か月以内に担当指導医によって専攻医に形成的にフィードバックを行って、改善を促します。
∙ 臨床研修センターは，メディカルスタッフによる 360 度評価（内科専門研修評価）を毎年複数回（8 月と 2 月，必要に応じて臨時に）行います。担当指導医、Subspecialty 上級医に加えて、看護師長、看護師、臨床検査・放射線技師・臨床工学技士、事務員などから、接点の多い職員
5 人を指名し、評価します。評価表では社会人としての適性、医師としての適正、コミュニケーション、チーム医療の一員としての適性を多職種が評価します。評価は無記名方式で、臨床研修センターもしくは統括責任者が各研修施設の研修委員会に委託して 5 名以上の複数職種に回答を依頼し、その回答は担当指導医が取りまとめ、日本内科学会専攻医登録評価システムに登録します（他職種はシステムにアクセスしません）。その結果は日本内科学会専攻医登録評価システムを通じて集計され、担当指導医から形成的にフィードバックを行います。
∙ 日本専門医機構内科領域研修委員会によるサイトビジット（施設実地調査）に対応します。
（2）専攻医と担当指導医の役割∙ 専攻医 1 人に 1 人の担当指導医（メンター）が埼玉メディカルセンター内科専門研修プログラ
ム委員会により決定されます。
∙ 専攻医は web にて日本内科学会専攻医登録評価システムにその研修内容を登録し、担当指導医
はその履修状況の確認をシステム上で行ってフィードバックの後にシステム上で承認をします。

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この作業は日常臨床業務での経験に応じて順次行います。
∙ 専攻医は、1 年目専門研修終了時に研修カリキュラムに定める 70 疾患群のうち 20 疾患群、60症例以上の経験と登録を行うようにします。2 年目専門研修終了時に 70 疾患群のうち 45 疾患
群、120 症例以上の経験と登録を行うようにします。3 年目専門研修終了時には 70 疾患群のうち 56 疾患群、160 症例以上の経験の登録を修了します。それぞれの年次で登録された内容は都度、担当指導医が評価・承認します。
∙ 担当指導医は専攻医と十分なコミュニケーションを取り、研修手帳 Web 版での専攻医による症例登録の評価や臨床研修センターからの報告などにより研修の進捗状況を把握します。専攻
医は Subspecialty の上級医と面談し、専攻医が経験すべき症例について報告・相談します。担
当指導医と Subspecialty の上級医は、専攻医が充足していないカテゴリー内の疾患を可能な範囲で経験できるよう、主担当医の割り振りを調整します。
∙ 担当指導医は Subspecialty 上級医と協議し、知識、技能の評価を行います。
∙ 専攻医は、専門研修（専攻医）2 年修了時までに 29 症例の病歴要約を順次作成し、日本内科学会専攻医登録評価システムに登録します。担当指導医は専攻医が合計 29 症例の病歴要約を作成することを促進し、内科専門医ボードによる査読・評価で受理（アクセプト）されるように
病歴要約について確認し、形成的な指導を行う必要があります。専攻医は、内科専門医ボードのピアレビュー方式の査読・形成的評価に基づき、専門研修（専攻医）3 年次修了までにすべての病歴要約が受理（アクセプト）されるように改訂します。これによって病歴記載能力を形成的に深化させます。
（3）評価の責任者
年度ごとに担当指導医が評価を行い、基幹施設あるいは連携施設の内科研修委員会で検討します。
その結果を年度ごとに埼玉メディカルセンター内科専門研修管理委員会で検討し、統括責任者が承認します。
（4）修了判定基準【整備基準 53】
1）担当指導医は，日本内科学会専攻医登録評価システムを用いて研修内容を評価し、以下ⅰ)～ⅵ)の修了を確認します。
i）主担当医として「研修手帳（疾患群項目表）」に定める全 70 疾患群を経験し、計 200 症例以
上（外来症例は 20 症例まで含むことができます）を経験することを目標とします。その研修内容を日本内科学会専攻医登録評価システムに登録します。修了認定には、主担当医として通算で最低 56 疾患群以上の経験と計 160 症例以上の症例（外来症例は登録症例の 1 割まで含む
ことができます）を経験し、登録済み（P.42 別表 1「埼玉メディカルセンター病院疾患群症例
病歴要約到達目標」参照）．
ii）29 病歴要約の内科専門医ボードによる査読・形成的評価後の受理（アクセプト）iii）所定の 2 編の学会発表または論文発表iv）JMECC 受講v）プログラムで定める講習会受講 vi）日本内科学会専攻医登録評価システムを用いてメディカ
ルスタッフによる 360 度評価（内科専門研修評価）と指導医による内科専攻医評価を参照し、社会人である医師としての適性
2）埼玉メディカルセンター内科専門医研修プログラム管理委員会は、当該専攻医が上記修了要件

14

を充足していることを確認し、研修期間修了約 1 か月前に埼玉メディカルセンター内科専門医研修プログラム管理委員会で合議のうえ統括責任者が修了判定を行います。

（5）プログラム運用マニュアル・フォーマット等の整備「専攻医研修実績記録フォーマット」、「指導医による指導とフィードバックの記録」および「指導者研修計画（FD）の実施記録」は、日本内科学会専攻医登録評価システムを用います。なお、「埼玉メディカルセンター病院内科専攻医研修マニュアル」【整備基準 44】（P.33）と「埼玉メディカルセンター内科専門研修指導者マニュアル」【整備基準 45】（P.39）と別に示します．

埼玉メディカルセンター
1）埼玉メディカルセンター病院内科専門研修プログラムの管理運営体制の基準
i）内科専門研修プログラム管理委員会（専門医研修プログラム準備委員会から 2016 年度中に移行予定）にて、基幹施設、連携施設に設置されている研修委員会との連携を図ります。内科専
門研修プログラム管理委員会は、統括責任者（副院長）、プログラム管理者（診療部長）（ともに総合内科専門医かつ指導医）、事務局代表者、内科 Subspecialty 分野の研修指導責任者（診療科部長）および連携施設担当委員で構成されます。また、オブザーバーとして専攻医を委員会会議の一部に参加させる（P.32 埼玉メディカルセンター内科専門研修プログラム管理委
員会参照）。埼玉メディカルセンター内科専門研修管理委員会の事務局を、埼玉メディカルセ
ンター臨床研修センターにおきます。
ii）埼玉メディカルセンター内科専門研修施設群は、基幹施設、連携施設ともに内科専門研修委員会を設置します。委員長 1 名（指導医）は、基幹施設との連携のもと活動するとともに、専攻医に関する情報を定期的に共有するために、毎年 6 月と 12 月に開催する埼玉メディカルセンタ
ー内科専門研修管理委員会の委員として出席します。
基幹施設、連携施設ともに、毎年 4 月 30 日までに、埼玉メディカルセンター内科専門研修管理委員会に以下の報告を行います。
① 前年度の診療実績
a) 病院病床数、b) 内科病床数、c) 内科診療科数、d)１か月あたり内科外来患者数、e) 1 か月あたり内科入院患者数、f) 剖検数② 専門研修指導医数および専攻医数a) 前年度の専攻医の指導実績、b) 今年度の指導医数/総合内科専門医数、c) 今年度の専攻医数、
d) 次年度の専攻医受け入れ可能人数、③ 前年度の学術活動
a) 学会発表、b)論文発表④ 施設状況
a) 施設区分、b) 指導可能領域、c) 内科カンファレンス、d) 他科との合同カンファレンス、e)
抄読会、f) 机、g) 図書館、h) 文献検索システム、i) 医療安全・感染対策・医療倫理に関する研修会、j) JMECC の開催

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⑤ Subspecialty 領域の専門医数
日本内科学会指導医 16 名,、日本内科学会総合内科専門医 4 名、日本消化器病学会消化器専門医 5 名、日本循環器学会循環器専門医 3 名、日本神経学会神経内科専門医 3 名、日本呼吸器学
会呼吸器専門医 2 名、日本腎臓学会専門医 4 名、日本糖尿病学会専門医 4 名、日本血液学会専門医 1 名。

指導法の標準化のため日本内科学会作製の冊子「指導の手引き」を活用します。
厚生労働省や日本内科学会の指導医講習会の受講を推奨します。指導者研修（FD）の実施記録として、日本内科学会専攻医登録評価システムを用います。

労働基準法や医療法を順守することを原則とします。専門研修（専攻医）1 年目、2 年目は基幹施設である埼玉メディカルセンターの就業環境に、専門研修（専攻医）3 年目は連携施設もしくは特別連携施設の就業環境に基づき、就業します（P.19「埼玉メディカルセンター内科専門研修施設群」参照）．
基幹施設である埼玉メディカルセンターの整備状況：∙ 研修に必要な図書室とインターネット環境があります。
∙ メンタルストレスに適切に対処する部署（総務課職員担当）があります。
∙ 労務安全委員会が設置されておりハラスメントに適切に対処する体制が整備されています。
∙ 女性専攻医が安心して勤務できるように、休憩室、更衣室、仮眠室、シャワー室、当直室が整備されています。
∙ 敷地内に院内保育所があり、利用可能です。
専門研修施設群の各研修施設の状況については、P.19「埼玉メディカルセンター内科専門施設群」を参照。また、総括的評価を行う際、専攻医および指導医は専攻医指導施設に対する評価も行い、その内容は埼玉メディカルセンター内科専門研修プログラム管理委員会に報告されるが、そこには労働時間、当直回数、給与など、労働条件についての内容が含まれ、適切に改善を図ります。

1） 専攻医による指導医および研修プログラムに対する評価日本内科学会専攻医登録評価システム
を用いて無記名式逆評価を行います。逆評価は年に複数回行います。また、年に複数の研修施設に在籍して研修を行う場合には、研修施設ごとに逆評価を行います。その集計結果は担当指導医、施設の研修委員会、およびプログラム管理委員会が閲覧します。また集計結果に基づき、埼玉メディカルセンター内科専門研修プログラムや指導医、あるいは研修施設の研修環境の改善に役立てます。
2） 専攻医等からの評価（フィードバック）をシステム改善につなげるプロセス専門研修施設の内

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科専門研修委員会、埼玉メディカルセンター内科専門研修プログラム管理委員会、および日本専門医機構内科領域研修委員会は日本内科学会専攻医登録評価システムを用いて、専攻医の逆評価、専攻医の研修状況を把握します。把握した事項については、埼玉メディカルセンター病院内科専門研修プログラム管理委員会が以下に分類して対応を検討します。
① 即時改善を要する事項② 年度内に改善を要する事項③ 数年をかけて改善を要する事項④ 内科領域全体で改善を要する事項⑤ 特に改善を要しない事項
なお、研修施設群内で何らかの問題が発生し、施設群内で解決が困難である場合は、専攻医や指導医から日本専門医機構内科領域研修委員会を相談先とします。
∙ 担当指導医、施設の内科研修委員会、埼玉メディカルセンター内科専門研修プログラム管理委
員会、および日本専門医機構内科領域研修委員会は日本内科学会専攻医登録評価システムを用いて専攻医の研修状況を定期的にモニタし、埼玉メディカルセンター内科専門研修プログラムが円滑に進められているか否かを判断して埼玉メディカルセンター内科専門研修プログラムを評価します。
∙ 担当指導医、各施設の内科研修委員会、埼玉メディカルセンター内科専門研修プログラム管理委員会、および日本専門医機構内科領域研修委員会は日本内科学会専攻医登録評価システムを用いて担当指導医が専攻医の研修にどの程度関与しているかをモニタし、自律的な改善に役立てます。状況によって、日本専門医機構内科領域研修委員会の支援、指導を受け入れ、改善に役立てます。
3） 研修に対する監査（サイトビジット等）・調査への対応
埼玉メディカルセンター臨床研修センター（仮称）と埼玉メディカルセンター内科専門研修プロ
グラム管理委員会は、埼玉メディカルセンター内科専門研修プログラムに対する日本専門医機構内科領域研修委員会からのサイトビジットを受け入れ対応します。その評価を基に、必要に応じて埼
玉メディカルセンター内科専門研修プログラムの改良を行います。
埼玉メディカルセンター内科専門研修プログラム更新の際には、サイトビジットによる評価の結
果と改良の方策について日本専門医機構内科領域研修委員会に報告します。

本プログラム管理委員会は，website での公表や説明会などを行い、内科専攻医を募集します。翌年度のプログラムへの応募者は、埼玉メディカルセンターwebsite の埼玉メディカルセンター医師
募集要項（埼玉メディカルセンター内科専門研修プログラム：内科専攻医）に従って応募します。
書類選考および面接を行い、埼玉メディカルセンター内科専門研修プログラム管理委員会において協議の上で採否を決定し、本人に文書で通知します。
(問い合わせ先) 埼玉メディカルセンター臨床研修センター E-mail：main@saitama.jcho.go.jp)
埼玉メディカルセンター内科専門研修プログラムを開始した専攻医は、遅滞なく日本内科学会専攻
医登録評価システムにて登録を行います。

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やむを得ない事情により他の内科専門研修プログラムの移動が必要になった場合には、適切に日本内科学会専攻医登録評価システムを用いて埼玉メディカルセンター内科専門研修プログラムでの研修内容を遅滞なく登録し、担当指導医が認証します。これに基づき、※※市民病院内科専門研修プログラム管理委員会と移動後のプログラム管理委員会が、その継続的研修を相互に認証することにより、専攻医の継続的な研修を認めます。他の内科専門研修プログラムから※※市民病院内科専門研修プログラムへの移動の場合も同様です。
他の領域から埼玉メディカルセンター内科専門研修プログラムに移行する場合、他の専門研修を修了し新たに内科領域専門研修をはじめる場合、あるいは初期研修における内科研修において専門
研修での経験に匹敵する経験をしている場合には、当該専攻医が症例経験の根拠となる記録を担当
指導医に提示し、担当指導医が内科専門研修の経験としてふさわしいと認め、さらに※※市民病院
内科専門研修プログラム統括責任者が認めた場合に限り、日本内科学会専攻医登録評価システムへの登録を認めます。症例経験として適切か否かの最終判定は日本専門医機構内科領域研修委員会の決定によります。
疾病あるいは妊娠・出産、産前後に伴う研修期間の休止については、プログラム終了要件を満たしており、かつ休職期間が 4 ヶ月以内であれば、研修期間を延長する必要はないものとします。これを超える期間の休止の場合は、研修期間の延長が必要です。短時間の非常勤勤務期間などがある
場合、按分計算（1 日 8 時間，週 5 日を基本単位とします）を行なうことによって、研修実績に加算します。留学期間は、原則として研修期間として認めません。

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埼玉メディカルセンター

独立行政法人地域医療機能推進機構

図１

埼玉メディカルセンター

埼玉メディカルセンター専門研修プログラ

病歴提出

ム（概念図）

内科専門研修（専攻医）
１年目
初期臨床
研修２年

２年目

埼玉メディカルセンター
埼玉メディカルセンター

３年目
連携施設
（大学病院１年）（一般病院１年）
連携施設
（一般病院
０.５年）

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連携施設
（大学病院
０.５年）

内科領域では、多岐にわたる疾患群を経験するための研修は必須です。埼玉メディカルセンター
内科専門研修施設群研修施設は埼玉県および東京都内の医療機関から構成されています。
埼玉メディカルセンターは、埼玉県さいたま市医療圏の中心的な急性期病院です。埼玉メディカ
ルセンターでの 2 年間の研修で、地域における中核的な医療機関の果たす役割を中心とした診療経験します。ほぼ全科にわたる豊富な症例を担当し、一般的な検査や手技は全て経験できます。また、臨床研究や症例報告などの学術活動の素養を身につけます。また、埼玉メディカルセンターは地域
包括ケア病棟、訪問看護ステーションを有し、高齢化が急速に進行するさいたま市の地域医療の実情を学ぶことができます。またその経験を通じて、医師会、在宅クリニックとのスムーズな相互連携の重要性を学ぶことができます。それらの経験から地域包括ケアシステムの一員として果たすべ
き役割も理解します。
連携施設には、内科専攻医の多様な希望・将来性に対応し、また症例バランス、通いやすさを考慮し、6 つの市中病院、さいたま市立病院、さいたま市民医療センター、国立埼玉病院、東大宮メディカルセンター、河北総合病院、JCHO 東京新宿メディカルセンター、高次機能・専門病院である埼玉医科大学総合医療センター、自治医大さいたま医療センター、慶応義塾大学病院、東京歯科大学市川病院、東京大学病院、東邦大学大森病院、埼玉医科大学病院そして埼玉県内で医療過疎が深刻な地域の 2 つの基幹病院である小川赤十字病院、済生会栗橋病院があります。6 つの市中病院
は埼玉メディカルセンターがやや弱い分野である膠原病内科、総合内科、周産期の全身管理、救急科などを学ぶことができます。さいたま市立病院では結核の治療も経験できます。このように近隣の市中病院のみで地域医療から将来の Subspecialty に対応するために必要な症例を十分に経験できるプログラムになっていますが、希少症例、さらに高度な専門医療、将来の Subspecialty を考慮した症例群の経験を専攻医が希望した場合は、高次機能・専門病院である 7 つの大学病院で 0.5〜1 年間研修をすることができます。また、埼玉県内で医師不足が深刻な地域にある 2 つの公的医
療機関で医療過疎地域の医療の現状を学ぶことも可能です。

∙ 専攻医 2 年目の秋に専攻医の希望・将来像、研修達成度およびメディカルスタッフによる内科専門研修評価などを基に、研修施設を調整し決定します。
∙ 病歴提出を終える専攻医 3 年目の 1 年間、連携施設で研修をします（図 1）。なお研修達成度
によっては Subspecialty 研修も可能です（個々人により異なります）（図 2）。

前述の様に、埼玉県さいたま市医療圏と近隣医療圏にある高度専門施設、医療過疎が深刻な 2 つの公的病院から構成しています。

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１） 専門研修基幹施設
独立行政法人地域医療機能推進機構

埼玉メディカルセンター

認定基準【整備基準 23】
1)専攻医の環境•初期臨床研修制度基幹型研修指定病院です。
•研修に必要な図書室とインターネット環境があります。
•JCHO 埼玉メディカルセンターの常勤医師として労務環境が保障されています。
•セクシャルハラスメント委員会が院内に整備されています。
•女性専攻医が安心して勤務できるように、休憩室、更衣室、仮眠室、シャワー室、当直室が整備されています。
•敷地内に院内保育所があり、利用可能です。
認定基準•指導医は 17 名在籍しています（下記） 。
【整備基準 23】
•内科専門研修プログラム管理委員会（統括責任者：副院長 久保典史
2)専門研修プログ ラ プログラム管理者：内科部長山路安義）を設置し、基幹施設、連携施
ムの環境
設に設置 されている研修委員会と連携を図ります。
•基幹施設において研修する専攻医の研修を管理する内科専門研修委員
会と臨床研修センターを設置します。
•医療倫理・医療安全・感染対策講習会を定期的に開催（2021 年度実績
5 回）し、専攻医に受講を義務付け、そのための時間的余裕を与え ます。
•研修施設群合同カンファレンスを定期的に主催し、 専攻医に受講を義
務付け、そのための時間的余裕を与えます。
•CPC を定期的に開催（2021 年度実績 5 回）し、専攻医に受講を義務付け、そのための時間的余裕を与えます。
•地域参加型のカンファレンス：JCHO 埼玉メディカルセンター・さい
たま市立病院・浦和医師会合同カンファレンス（年３回）、浦和医師会
内科医会消化器カンファレンス(年 1~2 回)を定期的に開催し、専攻医 に受講を義務付け、そのための時間的余裕を与えます。
•プログラムに所属する全専攻医に JMECC 受講を義務付け、そのための時間的余裕を与えます。
•日本専門医機構による施設実地調査に臨床研修センターが対応しま
す。
認定基準【整備基準 29/31】
3)診療経験の環境認定基準【整備基準 23】
4)学術活動の環境•カリキュラムに示す内科領域 13 分野のうち全分野（少なくても 7 分
野以上）で定常的に専門研修が可能な症例数を診療しています。
•70 疾患群のうちほぼ全疾患群（少なくても 35 以上の疾患群）について研修できます。 •専門研修に必要な剖検（2020 年度実績 10 体）を
行 っています。
･臨床研究に必要な図書室、インターネット環境などを整備しています。
•倫理委員会を設置し、定期的に開催（2021 年度実績 10 回）しています。
•治験管理室を設置し、定期的に IRB 委員会を開催（2021 年度実績 10回）しています。
•日本内科学会講演会あるいは同地方会に年間で計 3 演題以上の学会発表（2021 年度実績）をしています21

指導責任者

久保 典史
JCHO 埼玉メディカルセンターは、首都圏の政令指定都市であるさい
たま市の基幹病院です。さいたま市は人口 127 万人の大都市ですが、
390 床以上の病院は当院を含め 4 病院しかありません。また当院は、
JR 北浦和駅より徒歩 3 分と交通の便がよく外来患者が 1 日 1300 人と多く、common disease からまれな疾患まで、多くの疾患を経験することができます。当院のプログラムでは近隣の基幹病院であるさいたま市
立病院、さいたま市民医療センター、そして地域の大学病院である自治
医大大宮医療センター、埼玉医科大学総合医療センター、東京の慶応大学病院と連携し、いずれも転居せずに 3 年間研修が可能であり、地域医
療と高度医療を幅広く経験することができます。
指導医数 （常勤医（常勤医）
日本内科学会指導医 25 名、日本内科学会総合内科専門医 17 名、日本消化器病学会消化器専門医 5 名、日本循環器学会循環器専門医 3 名、日本神経学会神経内科専門医 3 名、日本呼吸器学会呼吸器専門医 2 名、、
日本糖尿病学会専門医 4 名、日本腎臓学会専門医 4 名、日本血液学会専門医 1 名ほか
外来・入院患者数
外来患者 32,418 名（1 ヶ月平均） 入院患者 17,102 名（1 ヶ月平均）経験できる疾患群
きわめて稀な疾患を除いて、研修手帳（疾患群項目表）にある 13 領
域、30 疾患群 70 疾患群の症例を幅広く経験することがで経験できる技能技術・技能評価手帳にある内科専門医に必要な技術・技能を、実際の 症例に基づきながら幅広く経験することができます。
経 験 で き る 地 域 医 急性期医療だけでなく、超高齢社会に対応した地域に根ざした医療、地療・診療連携域包括ケア病棟、 病診・病病連携なども経験できます。
学会認定施設日本内科学会認定医教育病院
内科系
日本消化器病学会専門医認定施設
日本循環器学会認定循環器専門医研修施設
日本呼吸器学会関連施設
日本神経学会専門医教育関連施設
日本心血管インターベンション治療学会研修関連施設
日本不整脈学会・日本心電学会認定不整脈専門医研修施設
日本呼吸器内視鏡学会認定施設
日本消化管学会胃腸科指導施設
日本糖尿病学会認定教育施設
日本腎臓学会研修施設
日本透析医学会専門医認定施設
日本がん治療認定医機構認定研修施設
日本プライマリ・ケア連合学会認定施設

22

1．さいたま市立病院
認定基準•初期臨床研修制度基幹型研修指定病院です．
【整備基準 23】
•研修に必要な図書室とインターネット環境があります．
1)専攻医の環境•さいたま市非常勤医師として労務環境が保障されています．
•メンタルストレスに適切に対処する部署（健康管理室）があります．
•ハラスメント委員会が横浜市立大学に整備されています．
•女性専攻医が安心して勤務できるように，休憩室，更衣室，仮眠室，シャワー室，当直室が整備されています．
•敷地内に院内保育所があり，病児保育，病後児保育を含め利用可能です．
認定基準
・指導医は 17 名在籍している（下記）。
【整備基準 23】
・内科専門研修プログラム管理委員会（統括責任者（副院長）、プログラム管理2)専門研修プログラ者（内科部長）（ともに指導医）；専門医研修プログラム準備委員会から 2017
ムの環境
年度中に移行予定）にて、基幹施設、連携施設に設置されている研修委員会との連携を図る。
・基幹施設内において研修する専攻医の研修を管理する内科専門研修委員会と臨床研修センター（2017 年度予定）を設置する。
・医療倫理・医療安全・感染対策講習会を定期的に開催（2015 年度実績 5 回）
し、専攻医に受講を義務付け、そのための時間的余裕を与える。
・CPC を定期的に開催（2015 年度 4 回）し、専攻医に受講を義務付け、そのための時間的余裕を与える。
・地域参加型のカンファレンス（さいたま市立病院・JCHO 埼玉メディカルセン
ター合同カンファレンス（年３回）、浦和循環器勉強会（年１回）、臓器保護研究会（年１回）、消化器病診連、携勉強会（年１回）、肺癌症例検討会（年１回）、さいたま市神経カンファレンス（年３回）、Neurology Frontier in
Saitama（年１回）、さいたま神経生理てんかん研究会（年１回）、浦和医師会合同糖尿病勉強会（年２回）、糖尿病プライマリーケア研究会（年２回）、さいたま血液勉強会（年２回）、さいたま市リウマチ合同カンファレン
ス（年４回））を定期的に開催し、専攻医に受講を義務付け、そのための時間的余裕を与える。
・プログラムに所属する全専攻医に JMECC 受講（2016 年度実績 2 回：受講者
12 名）を義務付け、そのための時間的余裕を与える。
・日本専門医機構による施設実地調査に臨床研修センター（2017 年度予定）が
対応する
認定基準
カリキュラムに示す内科領域 13 分野のうち，総合内科を除く，消化器，循環【整備基準 23/31】
器，内分泌，代謝，腎臓，呼吸器，血液，神経，アレルギー，膠原病，感染症
3)診療経験の環境
および救急の分野で定常的に専門研修が可能な症例数を診療しています．
認定基準
日本内科学会講演会あるいは同地方会に年間で計 1 演題以上の学会発表（2014【整備基準 23】
年度実績 21 演題）をしています．
4)学術活動の環境
指導責任者
小山 卓史
【内科専攻医へのメッセージ】
さいたま市立病院は、埼玉県さいたま医療圏の中心的な急性期病院であり、同じ
くさいたま医療圏の中心的な病院であるさいたま赤十字病院、JCHO 埼玉メディカルセンター、さいたま市民医療センター、あるいは同じ県内で隣接医療圏の中心的な病院である独立行政法人国立病院機構埼玉病院や北里大学メディカルセン
ターと病院群を組むことにより連携し、相互補完しながら、質の高いきめ細かな指導を行ってゆきます。これら病院は、距離的にも適度な位置関係にあり、合同カンファレンスを行う上での利便性はもちろんのこと、専攻医は

23

指導医数
（常勤医）

外来・入院患者数
経験できる疾患群
経験できる技術・技能経験できる地域医療・診療連携学会認定施設（内科系）

研修期間の 3 年間を通して転居することなく、これらいずれの病院でも研修が可能です。 加えて、栃木県の医療過疎地域の連携病院である足利赤十字病院での研修も可能で、地域の医療を一手にささえる総合病院の医療を経験し、研修することもできる。さらに、慶応義塾大学病院が連携病院に含まれ、希望者はsubspecialty 領域専門医の研修や高度・先進的医療、大学院などでの研究を開始する準備を整える経験をできます。
日本内科学会指導医 17 名、日本内科学会総合内科専門医 11 名、日本消化器学会
消化器専門医 4 名、日本循環器学会循環器専門医 4 名、日本糖尿病学会専門医 1
名、日本呼吸器学会呼吸器専門医 3 名、日本血液学会専門医 2 名、日本神経学会
神経内科専門医 2 名、日本リウマチ学会専門医 1 名、日本感染症学会専門医 1 名
外来患者 977 名（1 ヶ月平均） 入院患者 458 名（1 日平均）
きわめて稀な疾患を除いて，研修手帳（疾患群項目表）にある 13 領域，70 疾患
群の症例を経験することができます．
技術・技能評価手帳にある内科専門医に必要な技術・技能を，実際の症例に基づきながら幅広く経験することができます．
急性期医療だけでなく，超高齢社会に対応した地域に根ざした医療，病診・病病連携なども経験できます．
日本内科学会教育研修施設
日本循環器学会専門医研修施設
日本心血管カテーテル治療学会研修関連施設
日本消化器学会認定施設
日本消化器学会内視鏡指導施設
日本神経学会準教育施設
日本呼吸器学会認定施設
日本呼吸器内視鏡学会認定施設
日本リウマチ学会教育施設
日本アレルギー学会準教育施設
日本感染症学会研修施設内科学会認定医制度教育病院
日本感染症学会認定研修施設

2．さいたま市民医療センター
認定基準•研修に必要な図書室とインターネット環境があります．
【整備基準 23】
•メンタルストレスに適切に対処する部署（人事課職員担当）があります．
1)専攻医の環境•監査・コンプライアンス室が国立研究開発法人に整備されています．
•女性専攻医が安心して勤務できるように，休憩室，更衣室，シャワー室，当直室が整備されています．
•敷地内に院内保育所があり，利用可能です．
認定基準•JMECC、ICLS、ISLS を主催している。
【整備基準 23】
・循環器専門医 4 名、呼吸器専門医 1 名、消化器専門医 2 名、糖尿病専門医 22)専門研修プログラ
名、脳神経血管内治療専門医 1 名、血液専門医 1 名、アレルギー専門医 1 名
ムの環境
等、サブスペシャリティーの指導医が在籍している。
・モーニングカンファレンス（毎朝）、内科総合カンファレンス（毎週月曜日）、ケーススタディ（1 回/月）、放射線科読影カンファレンス（1 回/月）、
心エコーカンファレンス（毎週水曜日）、心臓リハビリテーションカンファレンス（毎週水曜日）、CPC（3 回/年）を定期的に開催している。
・学会・研修会・講習会への積極的な参加が促進されている。
認定基準
・カリキュラムに示す 13 領域全てにおいて診療している。
【整備基準 23/31】 ・専攻医 1 人当の年間受持ち件数 約 300 症例
3)診療経験の環境

24

認定基準
【整備基準 23】
4)学術活動の環境
指導責任者
指導医数
（常勤医）
外来・入院患者数
経験できる疾患群

経験できる技術・技能経験できる地域医療・診療連携学会認定施設（内科系）

・学会発表 2017 年度 実績 30 件以上
・論文発表 2017 年度 実績 10 件
内科診療部長 石田 岳史
日本内科学会指導医 6 名
内科系外来患者 35616 名(年） 内科系入院患者 2923 名（年）カリキュラムに示す 13 領域(総合内科 消化器科 循環器 内分泌 代謝 腎臓 呼吸器 血液 神経 アレルギー
膠原病 感染症 救急)
心エコー、腹部エコー、血管エコー、上部消化管内視鏡、下部消化管内視鏡、
ERCP、気管支鏡検査、運動負荷心電図検査、ホルター心電図判読、心臓カテー
テル検査・治療、ペースメーカー埋め込み、脳血管内治療
当院は、年間約 5000 件の救急車を受け入れ、地域支援病院として地域医療の一翼を担っている。かつ急性期医療だけにとどまらず、回復期リハビリテーション
病棟での質の高い回復期医療も体験できる。より専門的な医療を必要とする症例には、高度急性期病院である自治医科大学付属さいたま医療センターとの連携ができている。 チーム医療のもと地域の開業医との濃密な連携を図り、病病連携、病診連携を実践しており『患者をいかに地域へ戻すか』を学ぶことができる病院である。当院は開放型病床のため、登録医との共同診療も行う。
・基幹型臨床研修病院
・日本内科学会認定医制度教育関連病院
・日本循環器学会循環器専門医研修施設
・日本糖尿病学会認定教育施設Ⅰ・日本消化器病学会教育認定施設
・日本消化器内視鏡学会指導施設
・日本呼吸器学会認定関連施設
・日本呼吸器内視鏡学会専門医制度認定施設
・日本脳卒中学会認定研修教育病院
・日本がん治療認定医機構認定研修施設
・日本静脈経腸栄養学会 NST 稼働施設

3．慶応義塾大学病院
認定基準•初期臨床研修制度基幹型研修指定病院です．
【整備基準 23】
•北里図書室・研修医ラウンジにインターネット環境があり、電子ジャーナル・
1)専攻医の環境
各種データベースなどへアクセスできます．
•慶應義塾大学大学後期臨床研修医として労務環境が保障されています．
•メンタルストレスに対処する保健管理センターがあり無料カウンセリングも行っています．
•ハラスメント防止委員会が慶應義塾大学に整備されています．
•女性専攻医が安心して勤務できるように、更衣室・シャワー室・当直室・休憩室が整備されています．
•病院から徒歩 3 分のところに慶應義塾保育所があり、病児保育補助も行っています．
認定基準•指導医が 98 名在籍しています（下記）．
【整備基準 23】
•内科専門研修プログラム管理委員会（統括責任者，副統括責任者（ともに総合
2)専門研修プログラ
内科専門医かつ指導医））にて，基幹施設，連携施設に設置されている研修委
ムの環境員会との連携を図ります．

25

認定基準
【整備基準 23/31】
3)診療経験の環境認定基準【整備基準 23】
4)学術活動の環境

指導責任者
指導医数
（常勤医）

外来・入院患者数
経験できる疾患群
経験できる技術・技能経験できる地域医療・診療連携学会認定施設（内科系）•基幹施設内において研修する専門医の研修を管理する医学教育統轄センターがあり、その事務局として専修医研修センター、および内科卒後研修委員が設置されています．
•医療倫理・医療安全・感染対策講習会を定期的に開催（2015 年度実績 医療倫理
2 回，医療安全 8 回，感染対策 6 回）し，専攻医に受講を義務付け，そのための時間的余裕を与えます．
•研修施設群合同カンファレンス（2017 年度予定）を定期的に参画し，専攻医に受講を義務付け，そのための時間的余裕を与えます．
•CPC を定期的に開催（2015 年度実績 14 回）し，専攻医に受講を義務付け，そのための時間的余裕を与えます．
•地域参加型のカンファレンス（医師会と合同主催の講演会や研究会）を定期的に開催し，専攻医に受講を義務付け，そのための時間的余裕を与えます．
カリキュラムに示す内科領域 13 分野のうち，総合内科，消化器，循環器，呼吸器および血液の分野で定常的に専門研修が可能な症例数を診療しています．
・日本内科学会講演会あるいは同地方会に年間で計 3 演題以上の学会発表（2015年度実績 22 演題）をしています．
・各専門科においても内科系各学会において数多くの学会発表を行っております（2015 年度実績 438 演題）．
・臨床研究に必要な図書室，臨床研究推進センターなどを整備しています
石井誠
（常勤医）
日本内科学会指導医 98 名，日本内科学会総合内科専門医 69 名
日本肝臓学会専門医 7 名, 日本消化器病学会消化器専門医 17 名，日本循環器学会
循環器専門医 28 名，日本内分泌学会専門医 7 名，日本腎臓学会専門医 8 名, 日本糖尿病学会専門医 6 名，日本呼吸器学会呼吸器専門医 10 名，日本血液学会血液専門医 5 名，日本神経学会神経内科専門医 9 名，日本アレルギー学会専門医（内科）6 名，日本リウマチ学会専門医 13 名，日本感染症学会専門医 3 名，日本救急医学会救急科専門医 1 名，ほか
外来患者 23,796 名（2015 年度実績 1 ヶ月平均） 入院患者 637 名（2015 年度実績 1 ヶ月平均延数
きわめて稀な疾患を除いて，研修手帳（疾患群項目表）にある 13 領域，70 疾患
群の症例を経験することができます．
技術・技能評価手帳にある内科専門医に必要な技術・技能を，実際の症例に基づきながら幅広く経験することができます．
がんの急性期医療だけでなく，超高齢社会に対応したがん患者の診断，治療，緩和ケア，終末期医療などを通じて，地域に根ざした医療，病診・病病連携なども経験できます．
日本内科学会認定医制度教育病院
日本消化器病学会認定施設
日本呼吸器学会認定施設
日本糖尿病学会認定教育施設
日本腎臓学会研修施設
日本アレルギー学会認定教育研修施設
日本消化器内視鏡学会認定指導施設
日本循環器学会認定循環器専門医研修施設
日本老年医学会認定施設
日本肝臓学会認定施設
日本超音波医学会認定超音波専門医制度研修施設
日本透析医学会認定医制度認定施設

26

日本血液学会認定研修施設
日本大腸肛門病学会専門医修練施設
日本内分泌甲状腺外科学会認定医専門医施設
日本脳卒中学会認定研修教育病院
日本呼吸器内視鏡学会認定施設
日本神経学会専門医教育施設
日本内科学会認定専門医研修施設
日本内分泌学会内分泌代謝科認定教育施設
日本東洋医学会教育病院
ICD/両室ペーシング植え込み認定施設
日本臨床腫瘍学会認定研修施設
日本肥満学会認定肥満症専門病院
日本感染症学会認定研修施設
日本がん治療認定医機構認定研修施設
日本高血圧学会高血圧専門医認定施設
ステントグラフト実施施設
日本緩和医療学会専門医認定制度認定研修施設
日本認知症学会教育施設
日本心血管インターベンション治療学会研修施設
日本不整脈学会・日本心電学会認定不整脈専門医研修施設
日本リウマチ学会認定教育施設
日本救急医学会指導医指定施設
日本臨床検査医学会認定研修施設
日本病院総合診療医学会認定施設
日本カプセル内視鏡学会指導施設
日本消化管学会胃腸科指導施設など

4．自治医大さいたま医療センター
認定基準•初期臨床研修制度の基幹型研修指定病院です．
【整備基準 23】
•研修に必要な図書室とインターネット環境があります．
1)専攻医の環境•自治医科大学シニアレジデントもしくは指導診療医として労務環境が保障されています．
•メンタルストレスに適切に対処する部署があります．
•ハラスメント委員会が大学内に整備（電話相談，保健室，衛生委員会，産業医）されています．
•女性専攻医が安心して勤務できるように，休憩室，更衣室，仮眠室，シャワー室， 当直室が整備されています．
•職員宿舎を利用できます．
•敷地内に院内保育所があり，病児保育，病後児保育を含め利用可能です
認定基準•指導医が 42 名在籍しています（下記）．
【整備基準 23】
•内科専門研修委員会を設置して，施設内で研修する専攻医の研修を管理し，基2)専門研修プログラ
幹施 設に設置されるプログラム管理委員会と連携を図ります．
ムの環境•医療倫理・医療安全・感染対策講習会を定期的に開催し（2015 年実績 10回），専 攻医に受講を義務付け，そのための時間的余裕を与えます．
•CPC を定期的に開催し（2015 年実績 26 回），専攻医に受講を義務付け，そのため の時間的余裕を与えます．
•地域参加型のカンファレンスを定期的に開催し（2015 年実績 2 回），専攻医に受講 を義務付け，そのための時間的余裕を与えます．
•全専攻医に JMECC 受講の機会を与え，専攻医に受講を義務づけ，そのための

27

認定基準
【整備基準 23/31】
3)診療経験の環境認定基準【整備基準 23】
4)学術活動の環境

指導責任者

指導医数
（常勤医）

外来・入院患者数
経験できる疾患群
経験できる技術・技能経験できる地域医療・診療連携学会認定施設（内科系）

時間的 余裕を与えます（2015 年実績 ICLS 1 回）．
•指導医の在籍していない特別連携施設の研修では，基幹病院の指導医がテレビ
電話 などで遠隔指導ができる体制を整えます．
・カリキュラムに示す内科領域 13 分野のうち，11 分野で定常的に専門研修が可
能な 症例数を診療しています．
・70 疾患群のうち 35 以上の疾患群で研修できます．
・専門研修に必要な剖検（2014 年度実績 32 体，2015 年度 24 体）を行っている・臨床研究の実施にあたっては，必要に応じ，自治医科大学医学部臨床研究支援
セン ター（Support Center for Clinical Investigation）または自治医科大学地
域医療 オープン・ラボのサポートをうけることができます。
・倫理委員会が設置され，年 11 回開催されています． ・臨床試験推進部が設置され，年 8 回以上に治験審査委員会が開催されています．
・日本内科学会講演会あるいは同地方会に年間で計 3 演題以上の学会発表（2015
年 度実績 5 演題）をしています
百村伸一【内科専攻医へのメッセージ】 自治医科大学附属さいたま医療センターにおける医療は，「患者にとって最善の医療 をめざす総合医療」と「高度先進医療をめざす専門医療」の一体化とその実践を目標 としています．日常診療で頻繁に遭遇す
る病気や病態に適切に対応できるよう，プラ イマリ・ケアの基本的な診療能力（態度，技能，知識）を身につけ，標準的かつ全人 的な医療を実践できる内科専門医となってください．
日本内科学会指導医 89 名，日本内科学会総合内科専門医 25 名 日本消化器病学
会専門医 8 名，日本肝臓学会専門医 1 名，日本循環器学会循環器専門 医 7 名，
日本内分泌学会専門医 3 名，日本糖尿病学会専門医 3 名，日本腎臓病学会専 門
医 3 名，日本呼吸器学会呼吸器専門医 4 名，日本血液学会血液専門医 7 名，日本
神 経学会神経内科専門医 3 名，日本アレルギー学会専門医（内科）1 名，日本リウマチ 学会専門医 2 名，日本老年医学会専門医１名，日本救急医学会救急科専
門医 6 名，ほ か
外来患者 1300 名（1 か月平均） 入院患者 15870 名（1 か月平均延数）
研修手帳（疾患群項目表）にある 13 領域，70 疾患群の症例を経験することがで
きま す
技術・技能評価手帳にある内科専門医に必要な技術・技能を，実際の症例に基づ
きな がら幅広く経験することができます
急性期医療だけでなく，超高齢社会に対応した地域に根ざした医療，病診・病病連携 なども経験できます
日本内科学会認定医制度教育病院
日本消化器病学会認定施設
日本肝臓学会認定施設
日本消化器内視鏡学会認定指導施設
日本循環器学会認定循環器専門医研修施設
日本呼吸器学会認定施設
日本糖尿病学会認定教育施設
日本内分泌学会内分泌代謝科認定教育施設
日本腎臓学会研修施設 日本血液学会認定研修施設
日本神経学会専門医研修施設
日本老年医学会教育認定施設
日本大腸肛門病学会専門医修練施設
日本肥満学会認定肥満症専門病院
日本脳卒中学会認定研修教育病院
日本呼吸器内視鏡学会認定施設

28

日本透析医学会認定医制度認定施設
ICD/両室ペーシング植え込み認定施設
日本不整脈心電図学会認定不整脈専門医研修施設
ステントグラフト実施施設
日本心血管インターベンション治療学会研修施設
日本臨床腫瘍学会認定研修施設
日本がん治療認定医機構認定研修施設
日本超音波医学会認定超音波専門医制度研修施設
日本緩和医療学会専門医認定制度認定研修施設など

5．埼玉医科大学総合医療センター
認定基準•研修に必要な図書室とインターネット環境があります．
【整備基準 23】
•埼玉医科大学総合医療センター後期研修医として労務環境が保障されていま
1)専攻医の環境
す．
•メンタルストレスに適切に対処する部署（総務課職員担当）があります．
•監査・コンプライアンス室が埼玉医科大学総合医療センター内に整備されています．
•女性専攻医が安心して勤務できるように，休憩室，更衣室，シャワー室，当直室が整備されています．
•敷地内に院内保育所があり，利用可能です．
認定基準•指導医が 56 名在籍しています．
【整備基準 23】
•内科専攻医研修委員会を設置して，施設内で研修する専攻医の研修を管理し，2)専門研修プログラ
基幹施設に設置されるプログラム管理委員会と連携を図ります．
ムの環境•医療倫理・医療安全・感染対策講習会を定期的に開催（2014 年度実績 医療倫
理 1 回，医療安全 2 回（各複数回開催），感染対策 2 回（各複数回開催））
し，専攻医に受講を義務付け，そのための時間的余裕を与えます．
•研修施設群合同カンファレンスを定期的に参画し，専攻医に受講を義務付け，
そのための時間的余裕を与えます．
•CPC を定期的に開催し，専攻医に受講を義務付け，そのための時間的余裕を与
えます．
認定基準
カリキュラムに示す内科領域 13 分野のうち，総合内科，消化器，循環器，呼吸【整備基準 23/31】 器および血液の分野で定常的に専門研修が可能な症例数を診療しています．
3)診療経験の環境認定基準
日本内科学会講演会あるいは同地方会に年間で計 3 演題以上の学会発表をしてい【整備基準 23】
ます．
4)学術活動の環境
指導責任者
屋嘉比 康治指導医数（常勤医）
外来・入院患者数
経験できる疾患群
経験できる技術・技能経験できる地域医療・診療連携学会認定施設内科指導医数 56 名，日本内科学会総合内科専門医 27 名
ほか
外来患者 6,421 名（1 ヶ月平均） 入院患者 156 名（1 ヶ月平均）
13 領域のうち，がん専門病院として 6 領域 22 疾患群の症例を経験することができます．
技術・技能評価手帳にある内科専門医に必要な技術・技能を，実際の症例に基づきながら幅広く経験することができます．
がんの急性期医療だけでなく，超高齢社会に対応したがん患者の診断，治療，緩和ケア，終末期医療などを通じて，地域に根ざした医療，病診・病病連携なども経験できます．
日本内科学会認定医制度教育病院

29

（内科系）

日本消化器病学会認定施設
日本肝臓学会認定施設
日本消化器内視鏡学会認定指導施設
日本循環器学会認定循環器専門医研修施設
日本呼吸器学会認定施設
日本糖尿病学会認定教育施設
日本内分泌学会内分泌代謝科認定教育施設
日本腎臓学会研修施設 日本血液学会認定研修施設
日本神経学会専門医研修施設
日本老年医学会教育認定施設
日本大腸肛門病学会専門医修練施設
日本肥満学会認定肥満症専門病院
日本脳卒中学会認定研修教育病院
日本呼吸器内視鏡学会認定施設
日本透析医学会認定医制度認定施設
ICD/両室ペーシング植え込み認定施設
日本不整脈心電図学会認定不整脈専門医研修施設
ステントグラフト実施施設
日本心血管インターベンション治療学会研修施設
日本臨床腫瘍学会認定研修施設
日本がん治療認定医機構認定研修施設
日本超音波医学会認定超音波専門医制度研修施設
日本緩和医療学会専門医認定制度認定研修施設など

専門研修連携施設
済生会栗橋病院
認定基準【整備基準 23】
1)専攻医の環境認定基準【整備基準 23】2)専門研修プログ
ラムの環境
認定基準
【整備基準
23/31】
3)診療経験の環境認定基準【整備基準 23】
4)学術活動の環境
指導責任者
指導医数
（常勤医）
外来・入院患者数

・初期臨床研修制度基幹型研修指定病院です。
・研修に必要な図書室とインターネット環境があります。
・ハラスメント委員会を設置しています。
・女性専攻医が安心して勤務できるように、休憩室、更衣室、シャワ
ー室、当直室が整備されています。
・院内保育所があります。
・循環器専門医 4 名、呼吸器専門医 2 名、消化器専門医 7 名、糖尿病専門医 1 名、腎臓専門医 3 名、神経専門医 1 名、血液専門医 1 名等、サブスペシャリティー領域の指導医が在籍している。
・学会・研修会・講習会への積極的な参加が促進されている。
カリキュラムに示す内科領域 13 分野のうち、消化器，循環器，呼吸器、腎臓、血液、神経、アレルギーの分野で定常的に専門研修が可能
な症例数を診療しています。
・学会発表 2017 年度 実績 20 件以上・症例検討会（1 回/月）、EBM 勉強会（1 回/月）、CPC（3 回/年）
を定期的に開催している。
副院長（呼吸器内科）西村 和幸
日本内科学会指導医 １５名
外来患者 679 名（1 ヶ月平均） 入院患者 293 名（1 日平均）30

経験できる疾患群

経験できる技術・技能経験できる地域医療・診療連携学会認定施設（内科系）

カリキュラムに示す 13 領域(総合内科 消化器科 循環器 内分泌 代謝 腎臓 呼吸器 血液 神経 アレル
ギー 膠原病 感染症 救急)
技術・技能評価手帳にある内科専門医に必要な技術・技能を，実際の症例に基づきながら幅広く経験することができます．
急性期医療だけでなく、地域に根ざした医療、病診・病病連携 なども経験できます。
日本内科学会認定医制度教育関連病院
日本循環器学会認定循環器専門医研修施設
日本消化器内視鏡学会指導施設
日本消化器病学会専門医制度認定施設
日本呼吸器学会認定医制度関連施設
日本呼吸器内視鏡学会専門医制度認定施設
日本透析医学会専門医制度認定施設
日本腎臓病学会専門医制度認定施設
日本がん治療認定医機構認定研修施設
日本神経学会専門医制度准教育施設

31

埼玉メディカルセンター（令和 4 年年 4 月現在）
埼玉メディカルセンター
久保典史（専門研修プログラム統括責任者，委員長，循環器内科分野責任者）
中里佳宏（消化器内科分野責任者）

栗原

一浩（神経内科分野責任者）

山路安義（腎臓内科分野責任者）

森本二郎（糖尿病内分泌代謝内科分野責任者）

上田壮一郎 （呼吸器内科分野責任者）

得平

道英(血液内科分野責任者)

連携施設担当委員
さいたま市立病院

金子 文彦

さいたま市民医療センター

石田 岳史

国立埼玉病院

鈴木 雅裕

河北総合病院

林 松彦

自治医科大学附属さいたま医療センター

菅原 斉

慶應義塾大学病院

石井 誠

埼玉医科大学綜合医療センター

屋嘉比康治

東京大学病院

江頭 正人

東京歯科大学市川病院

寺嶋 毅

東邦大学大森病院

池田 隆德

埼玉医科大学病院

山本 啓二

東大宮メディカルセンター

岡島 清貴

済生会栗橋病院

長原 光

小川赤十字病院

秋山雄次

JCHO 東京新宿メディカルセンター

関根信夫

オブザーバー （内科専攻医より２名）
内科専攻医代表１
内科専攻医代表２32

埼玉メディカルセンター

1）専門研修後の医師像と修了後に想定される勤務形態や勤務先
内科専門医の使命は、(1)高い倫理観を持ち、(2)最新の標準的医療を実践し、(3)安全な医療を心がけ、(4)プロフェッショナリズムに基づく患者中心の医療を展開することです。内科専門医のかかわる場は多岐にわたるが、それぞれの場に応じて、① 地域医療における内科領域の診療医（かかりつけ医）② 内科系救急医療の専門医③ 病院での総合内科（Generality）の専門医④ 総合内科的視点を持った Subspecialistに合致した役割を果たし、地域住民、国民の信頼を獲得します。それぞれのキャリア形成やライフ
ステージ、あるいは医療環境によって、求められる内科専門医像は単一でなく、その環境に応じて役割を果たすことができる、必要に応じた可塑性のある幅広い内科専門医を多く輩出することにあります。
埼玉メディカルセンター内科専門研修施設群での研修終了後はその成果として、内科医としてのプロフェッショナリズムの涵養と General なマインドを持ち、それぞれのキャリア形成やライフ
ステージによって、これらいずれかの形態に合致することもあれば、同時に兼ねることも可能な人材を育成します。そして、埼玉県さいたま市医療圏に限定せず、超高齢社会を迎えた日本のいずれの医療機関でも不安なく
内科診療にあたる実力を獲得していることを要します。また、希望者は Subspecialty 領域専門医の研修や高度・先進的医療、大学院などでの研究を開始する準備を整えうる経験をできることも、本施設群での研修が果たすべき成果です。
埼玉メディカルセンター内科専門研修プログラム終了後には、埼玉メディカルセンター内科施設群専門研修施設群（下記）だけでなく、専攻医の希望に応じた医療機関で常勤内科医師として勤務する、または希望する大学院などで研究者として働くことも可能です。

33

2） 専門研修の期間
図１

埼玉メディカルセンター専門研修プログラム（概念図）

内科専門研修（専攻医）
１年目
初期臨床
研修２年

２年目

埼玉メディカルセンター
埼玉メディカルセンター

３年目
連携施設
（大学病院１年）（一般病院１年）
連携施設
（一般病院
０.５年）

連携施設
（大学病院
０.５年）

基幹施設である埼玉メディカルセンター病院内科で、専門研修（専攻医）1 年目、2 年目に 2年間の専門研修を行います。
3） 研修施設群の各施設名（P.19「埼玉メディカルセンター研修施設群」参照）
基幹施設：

埼玉メディカルセンター

連携施設：

さいたま市立病院
さいたま市民医療センター
慶応義塾大学病院
埼玉医科大総合医療センター
埼玉医科大学病院
自治医大さいたま医療センター
東京大学病院
東邦大学大森病院
東京歯科大学市川病院
国立埼玉病院
東大宮メディカルセンター
河北総合病院
JCHO 東京新宿メディカルセンター
済生会栗橋病院
小川赤十字病院

4） プログラムに関わる委員会と委員、および指導医名
埼玉メディカルセンター内科専門研修プログラム管理委員会と委員名（P.32「埼玉メディカルセ
ンター内内科専門研修プログラム管理委員会」参照）
指導医師名
久保典史、栗原一浩、山路安義、森本二郎、上田壮一郎、得平道英、中里圭宏ほか
5） 各施設での研修内容と期間
専攻医 2 年目の秋に専攻医の希望・将来像、研修達成度およびメディカルスタッフによる 360 度

34評価（内科専門研修評価）などを基に、専門研修（専攻医）3 年目の研修施設を調整し決定します。病歴提出を終える専門研修（専攻医）3 年目の 1 年間、連携施設で研修をします（図 1）。
6） 本整備基準とカリキュラムに示す疾患群のうち主要な疾患の年間診療件数基幹施設である埼玉メディカルセンター内科診療科別診療実績を以下の表に示します。埼玉メディカルセンター内科は地域基幹病院であり、コモンディジーズを中心に診療しています。
2021 年実績

入院患者実数
（人/年）
808
消化器内科
757
循環器内科
糖尿病・内分泌内科 353
326
腎臓内科
549
呼吸器内科
115
神経内科
32
膠原病内科
118
血液内科
*

外来延患者数（延人数/年）
3865
1982
5903
2722
1468
635
298
1018

膠原病領域の入院患者は少なめですが、連携施設での経験を含め,、1 学年 6 名に対し十分な症例を経験可能です。救急車は年間 3000 台以上受け入れていますが、救急科は標榜しておらず上記症例数には入れていません。

*

以下の指導医, 専門医が常勤しています。
日本内科学会指導医 25 名, 日本内科学会総合内科専門医 17 名, 日本消化器病学会消化器専門医 5 名、日本循環器学会循環器専門医 3 名, 日本神経学会神経内科専門医 23 名, 日本呼吸器学
会呼吸器専門医 2 名、日本糖尿病学会専門医 4 名、日本腎臓学会専門医 4 名、日本血液学会
専門医 1 名。

*

剖検体数は 2019 年度 10 体、2020 年度 11 体です。

7） 年次ごとの症例経験到達目標を達成するための具体的な研修の目安
Subspecialty 領域に拘泥せず、内科として入院患者を順次主担当医として担当します。主担当
医として、入院から退院〈初診・入院～退院・通院〉まで可能な範囲で経時的に、診断・治療の流れを通じて一人一人の患者の全身状態，、社会的背景・療養環境調整をも包括する全人的医療を実践します。
入院患者担当の目安（基幹施設：埼玉メディカルセンターでの一例）
当該月に以下の主たる病態を示す入院患者を主担当医として退院するまで受持ちます。
専攻医 1 人あたりの受持ち患者数は、受持ち患者の重症度などを加味して、担当指導医、Subspecialty 上級医の判断で 5～10 名程度を受持ちます。感染症、総合内科分野は、適宜、領域横断的に受持ちます。

4月

専攻医 1 年目

専攻医 2 年目

循環器

消化器

35

5月

代謝・内分泌

血液・膠原病

6月

呼吸器

循環器

7月

腎臓

代謝・内分泌

8月

神経

呼吸器

9月

消化器

腎臓

10 月

血液・膠原病

神経

11 月

循環器

消化器

12 月

代謝・内分泌

血液・膠原病

1月

呼吸器

循環器

2月

腎臓

代謝・内分泌

3月

神経

呼吸器

* 1 年目の 4 月に循環器領域で入院した患者を退院するまで主担当医として診療にあたります。5 月には退院していない循環器領域の患者とともに代謝・内分泌領域で入院した患者を退院するまで主担当医として診療にあたります。これを繰り返して内科領域の患者を分け隔てなく、主担当医として診療します。
8） 自己評価と指導医評価、ならびに 360 度評価を行う時期とフィードバックの時期
毎年 8 月と 2 月とに自己評価と指導医評価、ならびに 360 度評価を行います。必要に応じて臨時に行うことがあります。評価終了後 1 か月以内に担当指導医からのフィードバックを受け、その後の改善を期して最善をつくします。2 回目以降は、以前の評価についての省察と改善とが図られたか否かを含めて、担当指導医からのフィードバックを受け、さらに改善するように最善をつくします。
9） プログラム修了の基準① 日本内科学会専攻医登録評価システムを用いて、以下のⅰ)～ⅵ)の修了要件を満たすこと。
i）主担当医として「研修手帳（疾患群項目表）」に定める全 70 疾患群を経験し、計 200 症例以上（外来症例は 20 症例まで含むことができます）を経験することを目標とします。その研修内容を日本内科学会専攻医登録評価システムに登録します。修了認定には、主担当医として通算で最低 56 疾患群以上の経験と計 160 症例以上の症例（外来症例は登録症例の 1 割まで含むことができます）を経験し、登録済みです（P.42 別表 1「埼玉メディカルセンター疾患
群症例病歴要約到達目標」参照）。
ii）29 病歴要約の内科専門医ボードによる査読・形成的評価後に受理（アクセプト）されています。
iii）学会発表あるいは論文発表を筆頭者で２件以上あります。
iv）JMECC 受講歴が 1 回あります。
v）医療倫理・医療安全・感染防御に関する講習会を年に 2 回以上受講歴があります。vi）日本内科学会専攻医登録評価システムを用いてメディカルスタッフによる 360 度評価（内科専
門研修評価）と指導医による内科専攻医評価を参照し、社会人である医師としての適性があると認められます。

36

② 当該専攻医が上記修了要件を充足していることを埼玉メディカルセンター内科専門医研修プロ
グラム管理委員会は確認し、研修期間修了約 1 か月前に埼玉メディカルセンター内科専門医研修プログラム管理委員会で合議のうえ統括責任者が修了判定を行います。
〈注意〉「研修カリキュラム項目表」の知識、技術・技能修得は必要不可欠なものであり、修得す
るまでの最短期間は３年間（基幹施設 2 年間＋連携・特別連携施設 1 年間）とするが、修得が不十分な場合、修得できるまで研修期間を１年単位で延長することがあります。
10）

専門医申請にむけての手順① 必要な書類i）日本専門医機構が定める内科専門医認定申請書ii）履歴書iii）埼玉メディカルセンター内科専門医研修プログラム修了証（コピー）② 提出方法
内科専門医資格を申請する年度に日本専門医機構内科領域認定委員会に提出します。
③ 内科専門医試験
内科専門医資格申請後に日本専門医機構が実施する「内科専門医試験」に合格することで、日本専門医機構が認定する「内科専門医」となります。
11）

プログラムにおける待遇、ならびに各施設における待遇

在籍する研修施設での待遇については、各研修施設での待遇基準に従う（P.19「埼玉メディカ
ルセンター研修施設群」参照）．
12）

プログラムの特色① 本プログラムは、埼玉県さいたま医療圏の中心的な急性期病院である埼玉メディカルセンター
を基幹施設として、埼玉県さいたま市医療圏、川越医療圏および東京都にある連携施設とで内科専門研修を経て超高齢社会を迎えた我が国の医療事情を理解し、必要に応じた可塑性のある、地域の実情に合わせた実践的な医療も行えるように訓練されます。研修期間は基幹施設 2 年間
＋連携施設 1 年間の３年間です。
② 埼玉メディカルセンター内科施設群専門研修では、症例をある時点で経験するということだけではなく、主担当医として、入院から退院〈初診・入院～退院・通院〉まで可能な範囲で経時的に、診断・治療の流れを通じて、一人一人の患者の全身状態、社会的背景・療養環境調整をも包括する全人的医療を実践します。そして、個々の患者に最適な医療を提供する計画を立て実行する能力の修得をもって目標への到達とします。
③ 基幹施設である埼玉メディカルセンターは、埼玉県さいたま医療圏の中心的な急性期病院であるとともに、地域の病診・病病連携の中核です。一方で、地域に根ざす第一線の病院でもあり、コモンディジーズの経験はもちろん、超高齢社会を反映し複数の病態を持った患者の診療経験もでき、高次病院や地域病院との病病連携や診療所（在宅訪問診療施設などを含む）との病診連携も経験できます。

37

④ 基幹施設である埼玉メディカルセンターでの 2 年間（専攻医 2 年修了時）で、「研修手帳（疾患群項目表）」に定められた 70 疾患群のうち、少なくとも通算で 45 疾患群、120 症例以上を経験し、日本内科学会専攻医登録評価システムに登録できます。そして、専攻医 2 年修了時点
で、指導医による形成的な指導を通じて、内科専門医ボードによる評価に合格できる 29 症例の病歴要約を作成できます（P.42 別表 1「埼玉メディカルセンター疾患群症例病歴要約到達目
標」参照）。
⑤ 埼玉メディカルセンター内科研修施設群の各医療機関が地域においてどのような役割を果たしているかを経験するために、専門研修 3 年目の 1 年間、立場や地域における役割の異なる医療機関で研修を行うことによって、内科専門医に求められる役割を実践します。
⑥ 基幹施設である埼玉メディカルセンターでの 2 年間と専門研修施設群での 1 年間（専攻医 3年修了時）で、「研修手帳（疾患群項目表）」に定められた 70 疾患群、200 症例以上の主担
当医としての診療経験を目標とします（別表１「埼玉メディカルセンター疾患群症例病歴要約
到達目標」参照）。少なくとも通算で 56 疾患群、160 症例以上を主担当医として経験し、日本内科学会専攻医登録評価システムに登録します。
13）

継続した Subspecialty 領域の研修の可否∙ カリキュラムの知識、技術・技能を深めるために、総合内科外来（初診を含む）、
Subspecialty 診療科外来（初診を含む）、Subspecialty 診療科検査を担当します。結果として、Subspecialty 領域の研修につながることはあります。
∙ カリキュラムの知識、技術・技能を修得したと認められた専攻医には積極的に Subspecialty
領域専門医取得に向けた知識、技術・技能研修を開始させます。
14）

逆評価の方法とプログラム改良姿勢
専攻医は日本内科学会専攻医登録評価システムを用いて無記名式逆評価を行います。逆評価

は毎年 8 月と 2 月とに行います。その集計結果は担当指導医、施設の研修委員会、およびプロ
グラム管理委員会が閲覧し、集計結果に基づき、埼玉メディカルセンター内科専門研修プログ
ラムや指導医、あるいは研修施設の研修環境の改善に役立てます。
15）

研修施設群内で何らかの問題が発生し、施設群内で解決が困難な場合の相談先

日本専門医機構内科領域研修委員会を相談先とします。
16）

その他

特になし．

38

埼玉メディカルセンター内科専門研修プログラム
指導医マニュアル
1） 専攻医研修ガイドの記載内容に対応したプログラムにおいて期待される指導医の役割∙ 1 人の担当指導医（メンター）に専攻医 1 人が埼玉メディカルセンター内科専門研修プログラ
ム委員会により決定されます。
∙ 担当指導医は、専攻医が web にて日本内科学会専攻医登録評価システムにその研修内容を登録するので、その履修状況の確認をシステム上で行ってフィードバックの後にシステム上で承認をします。この作業は日常臨床業務での経験に応じて順次行います。
∙ 担当指導医は、専攻医がそれぞれの年次で登録した疾患群、症例の内容について、都度、評価・承認します。
∙ 担当指導医は専攻医と十分なコミュニケーションを取り、研修手帳 Web 版での専攻医による症例登録の評価や臨床研修センターからの報告などにより研修の進捗状況を把握します。専攻
医は Subspecialty の上級医と面談し、専攻医が経験すべき症例について報告・相談します。
担当指導医と Subspecialty の上級医は、専攻医が充足していないカテゴリー内の疾患を可能な範囲で経験できるよう主担当医の割り振りを調整します。
∙ 担当指導医は Subspecialty 上級医と協議し、知識、技能の評価を行います。
∙ 担当指導医は専攻医が専門研修（専攻医）2 年修了時までに合計 29 症例の病歴要約を作成す
ることを促進し、内科専門医ボードによる査読・評価で受理（アクセプト）されるように病歴要約について確認し、形成的な指導を行います。
2） 専門研修の期間∙ 年次到達目標は，P.42 別表 1「埼玉メディカルセンター内科専門研修において求められる「疾患群」、「症例数」、「病歴提出数」について」に示すとおりです。
∙ 担当指導医は，臨床研修センターと協働して、3 か月ごとに研修手帳 Web 版にて専攻医の研修実績と到達度を適宜追跡し、専攻医による研修手帳 Web 版への記入を促します。また、各カテゴリー内の研修実績と到達度が充足していない場合は該当疾患の診療経験を促します。
∙ 担当指導医は、臨床研修センターと協働して、6 か月ごとに病歴要約作成状況を適宜追跡し、専攻医による病歴要約の作成を促します。また、各カテゴリー内の病歴要約が充足していない場合は該当疾患の診療経験を促します。
∙ 担当指導医は、臨床研修センターと協働して、6 か月ごとにプログラムに定められている所定の学術活動の記録と各種講習会出席を追跡します。
∙ 担当指導医は、臨床研修センターと協働して、毎年 8 月と 2 月とに自己評価と指導医評価、ならびに 360 度評価を行います。評価終了後、1 か月以内に担当指導医は専攻医にフィードバッ
クを行い、形成的に指導します。2 回目以降は、以前の評価についての省察と改善とが図られたか否かを含めて、担当指導医はフィードバックを形成的に行って、改善を促します。

3） 専門研修の期間∙ 担当指導医は Subspecialty の上級医と十分なコミュニケーションを取り、研修手帳 Web 版での専攻医による症例登録の評価を行います。
∙ 研修手帳 Web 版での専攻医による症例登録に基づいて、当該患者の電子カルテの記載、退院サマリ作成の内容などを吟味し、主担当医として適切な診療を行っていると第三者が認めうると判断する場合に合格とし、担当指導医が承認を行います。
∙ 主担当医として適切に診療を行っていると認められない場合には不合格として、担当指導医は専攻医に研修手帳 Web 版での当該症例登録の削除、修正などを指導します。
4） 日本内科学会専攻医登録評価システムの利用方法∙ 専攻医による症例登録と担当指導医が合格とした際に承認します。
∙ 担当指導医による専攻医の評価、メディカルスタッフによる 360 度評価および専攻医による逆評価などを専攻医に対する形成的フィードバックに用います。
∙ 専攻医が作成し、担当指導医が校閲し適切と認めた病歴要約全 29 症例を専攻医が登録したものを担当指導医が承認します。
∙ 専門研修施設群とは別の日本内科学会病歴要約評価ボードによるピアレビューを受け、指摘事項に基づいた改訂を専攻医がアクセプトされるまでの状況を確認します。
∙ 専攻医が登録した学会発表や論文発表の記録、出席を求められる講習会等の記録について、各専攻医の進捗状況をリアルタイムで把握します。担当指導医と臨床研修センターはその進捗状況を把握して年次ごとの到達目標に達しているか否かを判断します。
∙ 担当指導医は、日本内科学会専攻医登録評価システムを用いて研修内容を評価し、修了要件を満たしているかを判断します。
5） 逆評価と日本内科学会専攻医登録評価システムを用いた指導医の指導状況把握
専攻医による日本内科学会専攻医登録評価システムを用いた無記名式逆評価の集計結果を、担当
指導医、施設の研修委員会、およびプログラム管理委員会が閲覧します。集計結果に基づき、埼玉
メディカルセンター内科専門研修プログラムや指導医、あるいは研修施設の研修環境の改善に役立てます。
6） 指導に難渋する専攻医の扱い
必要に応じて、臨時（毎年 8 月と 2 月とに予定の他に）で、日本内科学会専攻医登録評価システ
ムを用いて専攻医自身の自己評価、担当指導医による内科専攻医評価およびメディカルスタッフによる 360 度評価（内科専門研修評価）を行い、その結果を基に埼玉メディカルセンター内科専門
研修プログラム管理委員会で協議を行い、専攻医に対して形成的に適切な対応を試みみます。状況
によっては、担当指導医の変更や在籍する専門研修プログラムの異動勧告などを行います。
7） プログラムならびに各施設における指導医の待遇
埼玉メディカルセンター給与規定によります。

8） FD 講習の出席義務
厚生労働省や日本内科学会の指導医講習会の受講を推奨します．
指導者研修（FD）の実施記録として，日本内科学会専攻医登録評価システムを用います．
9） 日本内科学会作製の冊子「指導の手引き」の活用
内科専攻医の指導にあたり、指導法の標準化のため、日本内科学会作製の冊子「指導の手引
き」を熟読し、形成的に指導します。
10） 研修施設群内で何らかの問題が発生し、施設群内で解決が困難な場合の相談先
日本専門医機構内科領域研修委員会を相談先とします。
11） その他
特になし．

※1 消化器分野では「疾患群」の経験と「病歴要約」の提出のそれぞれにおいて、「消化管」、「肝臓」、「胆・膵」が含まれること。
※2 修了要件に示した分野の合計は 41 疾患群だが、他に異なる 15 疾患群の経験を加えて、合計 56
疾患群以上の経験とする。
※3 外来症例による病歴要約の提出を 7 例まで認める。(全て異なる疾患群での提出が必要）※4「内分泌」と「代謝」からはそれぞれ 1 症例ずつ以上の病歴要約を提出する。
例）「内分泌」2 例+「代謝」1 例、「内分泌」1 例+「代謝」2 例※5 初期臨床研修時の症例は、例外的に各専攻医プログラムの委員会が認める内容に限り、その登録が認められる。

別表 2

午
前

午
後

埼玉メディカルセンター

週刊スケジュール（例）

月曜日
外来診療
総合

火曜日
Subspecialty
検査、業務
(内視鏡、
心臓カテーテル、
透析当番、
糖尿病教室、等)

水曜日
外来診療
Subspecialty

木曜日
外来診療
総合

金曜日
Subspecialty
検査、業務
(内視鏡、
心臓カテーテル、
透析当番、
糖尿病教室、等)

入院患者診療入院患者診療入院患者診療救急外来担当救急外来担当症例カンファレ
ンス（各診療科）

抄読会

入院患者診療入院患者診療土曜日日曜日担当患者の病態に応じた診療・オンコー
ル・日当直、講習会参加など。

担当患者の病態に応じた診療・オンコール・日当直、講習会参加など。

★ 埼玉メディカルセンター内科専門研修プログラム

４．専門知識・専門技能の習得計画に従い、内科専門研修を実践します。
∙ 上記はあくまでも例：概略です。
∙ 内科および各診療科（Subspecialty）のバランスにより、担当する業務の曜日、時間帯は調整・変更されます。
∙ 入院患者診療には、内科と各診療科（Subspecialty)などの入院患者の診療を含みます。
∙ 日当直やオンコールなどは、内科もしくは各診療科（Subspecialty)の当番として担当します。
地域参加型カンファレンス、講習会、CPC、学会などは各々の開催日