測候時

報

第 75 巻特別号

2008

気象庁による海水の全ベータ放射能観測について＊

宮尾要

孝 **，平山篤志 ***，田中秀和 ****，北川隆洋 ****

旨

気象庁は 1956 年から 2006 年までの間，鉄－バリウム共沈法で海水中の放射性物質を回収し，そのベータ線を計数する手法によって，海水の全ベータ放射能の観測を実施してきた．表面海水の全ベータ放射能測定値を用いた解析により，大気圏内核実験が繰り返されていたころには，全ベータ放射能に海域による差があったことが見出された．しかし，大気圏内核実験が行われなくなると，海域によらず常にほぼ一定の値が観測されるようになった．これは，天然の放射性核種に由来するベータ線の一部を測定していたためと推定できる．また，共沈法では原子力関連施設の事故等で放出される核種は回収できないので，1986 年に発生したチェルノブイル原子力発電所の事故の影響も検出できなかった．

1.

気象庁による海水の全ベータ放射能観測の国はビキニ環礁において数回にわたる水爆実験を実施した．3 月 1 日の実験では，日本の遠洋マグ

歴史

はえなわ

1945 年 7 月，アメリカ合衆国による人類史上ロ延縄漁船・第五福竜丸が核爆発に伴う生成物を初の核爆発実験が行われた．その翌月には広島，含む「死の灰」を浴びた．同年 5 月，政府の企画長崎に相次いで原子爆弾が投下された．1952 年

により海洋，気象，漁業，食品衛生，環境衛生，には，イギリスも初めての核実験を実施した．

放射能測定等の専門家が乗り組んだ「俊鶻丸」が1950 年代以降，核兵器の開発競争は過熱する一派遣され，ビキニを中心とする海域の調査が行わ方で，大気圏内での核爆発実験が繰り返されていれた（浦久保，1954）．一連の核実験による大気た．大量の人工放射性核種が環境中に放出される

放射能汚染は地球規模であり，海洋及び漁獲物（マ時代が到来したのである．

グロ）の放射能汚染も北太平洋全域に及んだとさ1954 年 3 月から 5 月にかけて，アメリカ合衆れる（三宅ら，1975；高度情報科学技術研究機* JMA Observation of the Total-Beta Radioactivity in the Sea Water** Takashi Miyao
Oceanographical Division, Hakodate Marine Observatory（函館海洋気象台海洋課）*** Atsushi Hirayama
Oceanographical Division, Maizuru Marine Observatory（舞鶴海洋気象台海洋課）**** Hidekazu Tanaka, Takahiro Kitagawa
Marine Division, Global Environment and Marine Department, JMA（気象庁地球環境・海洋部海洋気象課）－ S105 －測候

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構，2006）．こうした時代背景のもとで，1955 年，

きた．本稿では，北西太平洋及び日本周辺海域に

中央気象台定点観測部は核実験に伴う放射能汚染おける表面海水の全β放射能データの変動についのモニタリングを目的として，南方定点におけるて述べる．

表面海水及び降下塵の全ベータ（以下，「ベータ」を「β」と表記する）放射能観測を開始したので

2.

海水の全β放射能の測定法ある．

天然及び人工放射性核種の多くは壊変するときその当時，大気圏内における核爆発実験が繰りにβ線を放出する．β線の正体は電子であり，壊返され，放射能汚染の影響が我が国に及ぶことが変する核種によってそのエネルギーは異なる．全

危惧されていたため，国，自治体，大学等の様々

β放射能とは，試料から放出されるβ線をエネルな機関が独自の放射能調査を実施していた．これ

ギー区分なしに計数し，既知の放射能をもつ標準らの調査を効果的に行うため，1956 年に発足し線源が放出するβ線の計数値と比較して得られるた科学技術庁が我が国の放射能調査を統括するこ情報である．一般に，試料中に存在する放射性核ととなり，気象庁海洋課は放射能調査研究費によ種の種類と割合は不明であるから，全β放射能のる調査の一環として南方定点の全β放射能観測をデータから試料に含まれる放射性核種それぞれの継続した．1959 年からは四つの海洋気象台もこ壊変率を厳密に求めることはできない．しかし，れに加わった．また，気象研究所も 1957 年に核試料に含まれる放射性核種が核実験起源と分かっ

種分析による海洋及び降水・降下塵の放射能を対ていれば，核反応で生成する放射性核種の割合（核象とする研究を開始した．こうして，気象庁の放分裂収率）はよく知られている（日本アイソトー

射能調査研究費による調査・研究では，本庁海洋プ協会，1996）ので，全β放射能のデータから放課及び海洋気象台が全β放射能観測を，気象研究出された放射能総量，ひいては核爆発の規模をあ所が核種分析による研究を担当する体制が整えらる程度推定することができる．

れていた．

気象庁が実施してきた海水の全β放射能観測で1960 年代以降，国際情勢の変化によって核兵は，まず「鉄－バリウム共沈法」によって試料海器の開発競争は減速に向かい，核実験もその回数，水の放射性物質を沈殿物とともに集め，測定用試規模ともに縮小する傾向となった．このため，放料として調製した後にガイガー＝ミュラー計数管

射能汚染のレベルは低下の一途をたどり，環境放（GM 計数管：Geiger-Muller counter tube）等を用

射能の調査も原子力関連施設周辺のモニタリング

いた計数装置でエネルギー区分なしにβ線を測定など，原子力の平和利用との関連を意識したものする手法が用いられた（気象庁，1970）．
以下，鉄－バリウム共沈法と GM 計数管の原理が中心になっていった．1972 年には，気象庁海洋課により，海水の全β放射能観測に加えて，放を簡単に説明する．

射性廃棄物の海洋投棄候補地点における底層流調査が開始された．この調査は，放射性廃棄物の海2.1

洋投棄を行わないことが決定されたために，1991

鉄－バリウム共沈法は，海水試料にバリウムイ

年に取りやめとなったが，海水の全β放射能観測オン（Ba2+）を添加して，海水に含まれる硫酸イは「日本近海」と「旧南方定点」の二本立てでそオンとの反応で硫酸バリウム（BaSO4）の沈殿をの後も継続された．しかし，気象庁以外の機関に生じさせ，さらに第二鉄イオン（Fe3+）を添加しよる放射能モニタリング体制の整備が進んだことて液性をアルカリ性にしたときに生じる水酸化第など，近年の環境放射能観測をとりまく情勢の変

二鉄（Fe(OH)3）の沈殿に，微細な粒子やイオン化により，気象庁による海水の全β放射能観測はなどを吸着させたり包み込ませたりして放射性物

2006 年 3 月末でその歴史を閉じることとなった．

質を集める手法である．海水中に含まれる物質のこの間報告された海水の全β放射能観測のデー

うち，陰イオン 43％，ジルコニウム（Zr）及びニタは，「放射能観測報告」等によって公表されてオブ（Nb）91％，希土類元素 99％，アルカリ土－ S106 －鉄－バリウム共沈法

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類元素 28％が集められ，その結果，人工核分裂3.

生成物質の約 80％を回収することができるとさ放射性核種の崩壊はランダムに生じる現象でれている（杉浦，1955；気象庁，1970；文部科学あり，一定時間内の崩壊数はポアッソン分布に省，1976）．したがって，Zr，Nb 等のほかにもラ従うことが知られている．したがって，放射能ンタノイドやアクチノイドに属するウラン（U），の測定値には統計理論に基づく誤差を付して，トリウム（Th），セリウム（Ce），ネオジム（Nd）「1.23 ± 0.04」のように表すのがふつうである．などの大半が捕捉され，それらと娘核種がもたら

しかし，全β放射能観測業務で用いてきた報告様すβ線の全体が測定されるものと考えられる．全式（放射能観測表〔第六号〕）には，誤差を記入

β放射能の観測が始まった昭和 30 年代には，核する欄が設けられていなかった．また，測定値

種分析における化学的な分離操作が非常に煩雑でを表示する単位も，法改正のあった 1989 年を境あったので，この手法の簡便性に大きな魅力がに，ラジウムの放射能を基準とする「マイクロマあったことは想像に難くない．

イクロキュリー毎リットル：µµCi/l」又は「ピコ

全β放射能データの誤差評価と単位の変換

なお，海水中には天然のβ線放出核種カリウム

キュリー毎リットル：pCi/l」（いずれも 10-12 Ci/l40（40K，半減期 1.277 × 109 年）が大量に存在すのこと）から，単位時間あたりの放射性壊変数るが，アルカリ金属は沈殿を塩化アンモニウム溶を表す「ベクレル毎リットル：Bq/l」に変更され液で洗浄することにより除去されるので，全β放た．そこで，本稿の執筆に先立ち，すべての過去射能の測定には影響しない．代表的な核反応生成データについて測定時の記録にさかのぼって誤137物であるセシウム 137（ Cs，半減期 30.07 年）も，差をあらためて評価するとともに，その単位をアルカリ金属なので同様に除去される．アルカリ

1Ci ＝ 3.7 × 1010Bq の関係から Bq/l に換算した．

土類に属する人工放射性核種ストロンチウム 9090（ Sr，半減期 28.78 年）や天然放射性核種のラジ226

ウム 226（ Ra，半減期 1,600 年）の影響も小さい．

観測が行われた 1955 年から 2006 年までの間に，3,789 試料の測定値が報告されている．観測点の総数は 3,226 点で，海面下も含めた複数の試料を採取した観測点は 374 点である．本稿においては

2.2

1955 年から 2006 年までの間に得られた表面海水

ガイガー＝ミュラー計数管

GM 計数管は，1928 年にガイガーとミュラーによって開発された簡単な構造の放射線測定器の全β放射能データを用いて解析を実施し，若干の議論を試みる．

で，おもにβ線の測定に用いられる．円筒状の電極の中に細い中心電極を張った二極管に，アルゴ4.

解析結果と議論ン（Ar）のような不活性気体と少量のアルコー

ウランやプルトニウムの核分裂収率はよく知らルなどが封入されている．両極間に高電圧をかけれている．一例として，ウラン 235（235U）が熱ると，管内に入射したβ線で生成するイオン対が中性子で核分裂を起こした場合に生じる放射性核引き金になって電子雪崩が発生し，β線のエネル種のうち，収率が 4.5％以上のものを第 1 表に示す．

ギーによらずほぼ一定の強さのパルス放電が生じ質量数が 95 あるいは 135 に近い核種が多く，放る．したがって，一定時間内に生じたパルス数を射性のヨウ素（I）と希ガス（キセノン：Xe）以計数することで全β放射能が測定できる（気象庁，外は金属元素であることが分かる．したがって，1970）．しかし，β線のエネルギーは分からない

中緯度の海洋の表面に落ちる放射性物質の多くはので，どのような核種から放出された放射線かを海水中に溶け込んでイオンとして存在し，それぞ区別することはできない．

れの半減期に応じた時間スケールで混合層の内部

なお，1990 年代後半に気象庁，函館及び舞鶴にとどまり，海流によって輸送され，希釈される海洋気象台に相次いでガスフロー式の測定装置がものと考えられる．例えば，三宅ら（1975）は，導入されたが，測定原理自体は GM 計数管と同ビキニ環礁における水爆実験以降の北太平洋表層じである．

における 137Cs 及び 90Sr の分布から，実験から約－ S107 －

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10 年の間に海洋表層の混合によって東西方向で特別号

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いとしている．

濃度がほぼ均一になったとする一方で，実験の 1

また，大気圏内あるいは地上での核実験を起源

年後にフィリピン海で観測された鉛直分布から，とする放射性物質のうち，大きな粒子に含まれて混合層から躍層よりも深いところへは拡散しにくいるものは速やかに地表に落ちるが，ガス状の物質や細かな塵の場合は大気中を浮遊しながら長距

第1表

離にわたって輸送される．地球規模で見た大気の核分裂収率の大きい放射性核種

ウラン 235 が熱中性子で核分裂を起こしたときに生流れは，南北方向に比べると東西方向の運動が卓成する放射性核種で収率が 4.5％以上のものを示した．

越しているので，核実験が多く実施された北半球

半減期の単位：年 [y]，日 [d]，時間 [h]，分 [m]．の中緯度地域で放射性降下物が多くなると期待される．
以下，全β放射能データを整理して，上述の観点からの解釈を試みる．
4.1

日本周辺海域における表面海水中の全β

放射能
第 1 図に示す日本周辺の 5 つの海域それぞれの表面海水中の全β放射能の時系列を第 2 図（a）～（e）に示す．また，各海域における観測データの統計量（データ数，最大値，最小値及び平均値）を，おおよそ 10 年ごとに区切って第 2 表に示す．
1960 年代中葉まで，東シナ海，日本海及び日第1図

日本周辺の海域区分－ S108 －

測

第2図

候

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日本周辺の 5 つの海域における表面海水の全β放射能の時系列測定値に誤差幅を付けて示してある．

－ S109 －

測

第2表

候

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日本周辺海域における表面海水全β放射能の海域別統計値．

放射能の単位は [Bq/l]．（a）～（e）の区分は第 1 図に示されたもの．

本南方海域において，しばしば 0.2Bq/l を超える

第3表

1957 ～ 1964 年に観測された表面海水全β放射能の経度別の統計値．

全β放射能が観測されている．第 2 表に示した

放射能の単位は [Bq/l]．

1964 年以前の各海域における全β放射能の最大値と平均値に着目すると，東側の親潮域と日本東方で低い．同期間の表面海水全β放射能を，観測点の緯度に係わりなく東経 120 度～ 135 度，135度～ 145 度，145 度以東に分けてみても，最大値，平均値とも西から東に向かって低くなる傾向がある（第 3 表）．
日本周辺海域における主な海流を考えると，太返されて，しばしば放射性降下物の供給源になっ平洋側では黒潮が本州南方から日本東方へと流れていたことがあげられる．こうしたことから，日（（d）→（c）），日本海側では対馬暖流が東シナ海本付近で海流系の上流側から下流側に向かって，から日本海を通過して親潮域へと流れている（（e）

あるいは，アジア大陸から東方に向かって全β放→（a）→（b））．つまり，この二つの海流系のい射能が低くなっている理由としては，（1）移流中ずれについても，上流側から下流側に向かって全の放射性壊変による減少，（2）海洋表層の拡散，β放射能が低くなっていることになるが，単にア希釈，深層への拡散等の諸過程，（3）海洋表面にジア大陸から東方へと離れるほど全β放射能が低入る放射性降下物の供給源からの距離，の三つがくなっているともみることができる．

あげられる．

一般に，全β放射能が低下する要因としては，

一 方，1960 年 代 後 半 か ら は， 日 本 周 辺 の い

放射性壊変による減少や海洋表層における拡散・ずれの海域においても全β放射能は徐々に低下希釈及び深層への拡散などが考えられる．逆に，し，1996 年以降の最大値及び平均値はそれぞれ全β放射能を増大させる要因としては，1960 年0.06-0.07Bq/l, 0.04-0.05Bq/l と，全海域でほぼ一定

代の初頭，アジア大陸でも大気圏内核実験が繰りの値を示すようになっている．これは，上述の（1）,－ S110 －

測第3図

候

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緯度帯ごとの表面海水の全β放射能の時系列

測定値に誤差幅を付けて示してある．

（2）の要因に加え，1963 年に米，英，ソの三かのレベルを保っている．中国が最後の（地下）核国が部分的核実験停止条約に調印して以来，大気爆発実験を実施した 1996 年以降は，いずれの緯圏内での核実験がほとんど行われなかったため，度帯でも全β放射能はほぼ 0.05Bq/l のレベルであ人工放射性核種の環境中への放出が激減したこと

る．によると考えられる．
4.2

ビキニ実験のケースでは放射性物質が低緯度域

緯度帯別に見た表面海水中の全β放射能で海洋表層に入ったが，それを中緯度域へと輸送

第 3 図に，表面海水中の全β放射能の時系列をしたのは，北太平洋西部の北赤道海流～黒潮とい（a）北緯 40 度以北，（b）北緯 25 ～ 40 度，（c）北う強い流れである．一方，中緯度域から低緯度域

緯 25 度以南に分けて示す．大気圏内核実験がしに向かう北太平洋東部の流れはそれに比して弱ばしば行われていた 1960 年代半ばまでは，北緯い．したがって，1960 年代中葉までに放出され25 度以北で 0.2Bq/l を超える値が多数現れている

た核爆発起源の放射性物質は主に中緯度以北の海が，北緯 25 度以南の低緯度域では，データのば洋表層に入ったが，三宅ら（1975）が述べたようらつきの大きい 1980 年代を除いてほぼ 0.05Bq/lに，太平洋の表層循環によって低緯度域へと輸送－ S111 －

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されるうちに，放射性壊変や移流・拡散に伴う希－バリウム共沈法を用いた全β放射能測定は，核釈によって濃度が低下し，結果として北緯 25 度

爆発による放射能汚染を想定したモニタリングに以南の表面海水の全β放射能は上昇しなかったもは有効であっても，原子力関連施設における事故のと推定できる．

等を想定した緊急時に重要となる情報を得るには不適切な手法であったと言わざるを得ない．

4.3

チェルノブイル原子力発電所の事故の影

大気圏内核実験がほとんど行われなくなった 1960 年代後半以降，放射能レベルは徐々に響1986 年 4 月 26 日，旧ソ連のチェルノブイル原低下し，近年の北西太平洋及びその縁辺海域に子力発電所において炉心溶融事故が発生した．気おける表面海水の全β放射能は，海域によらず

象研究所地球化学研究部は，この事故で舞い上0.04-0.05Bq/l のレベルで一定となっている．したがった放射性物質が上空の気流で地球を周回するがって，これは表面海水中の天然放射性核種がも様子をとらえている（Aoyama et al., 1986）．同年

たらす全β放射能レベルの観測値であると考えら

5 月に気象研究所で観測された

137

Cs の月間降下れる．以下，その妥当性を検討する．

量は，前月の値よりもほぼ 4 けた高い値となり，海水中の天然放射性核種の中で最も存在比率

頻繁に大気圏内核実験が行われていた 1960 年代が大きいものはウランであり，その同位体の中前半と同程度であった（Igarashi et al., 2003）．

では，ウラン 238（238U，半減期約 45 億年）がこの事故に伴う海洋表層における 137Cs の増加

99.2745％，ウラン 235（235U，半減期約 7 億年）は明りょうであった（Miyao et al., 1998）．しかも，が 0.7200％，ウラン 234（234U，半減期約 25 万年）

137

Cs は 1g あたり 3.21 × 1012Bq の放射能をもつ強が 0.0055％をそれぞれ占める（日本アイソトープ

いβ線放出核種である（日本アイソトープ協会，協会，1996）．放射性核種の放射能は原子数に比1996）．しかし，第 2 図，第 3 図に示すように，例し，半減期に反比例するので，235U の放射能は全β放射能の測定値には事故の影響は現れていな

238

い．これは，2-1 節で述べたとおり，鉄－バリウ同レベルの放射能をもつと考えられる．

U よりも 1 けた以上小さく，234U は 238U とほぼ

ム共沈法の操作によってアルカリ金属であるセシウムがカリウムとともに除去され，測定用の試料中に残らないためと考えられる．
5.

全β放射能の測定値が示していたもの

核分裂反応に伴って生成される人工放射性核種の 137Cs やヨウ素 131（131I）は，生体への影響評価にも用いられる重要な核種である．ところが，全β放射能の測定用試料の作製に用いられる鉄－バリウム共沈法は，アルカリ金属を除去する操作を含むため，測定対象とされるべき核種である
137

Cs までも除去してしまう．さらに，沈殿を熟成させる際には試料水を長時間にわたって沸騰直前の状態に保つため，昇華性のあるヨウ素は揮発し，131I も大半が失われる．実際，チェルノブイ
ル原子力発電所の事故では，炉心が高温であることから，揮発性の高い放射性のヨウ素やセシウム

第4図

ウラン 238（238U）から始まる放射性壊変系列（ウラン系列）の一部α崩壊を下向き，β崩壊を右上向きの矢印で示し，が大量に放出されたはずだが，表面海水の全β放それぞれの核種の半減期と放射線のエネルギーを併せ射能には何らのシグナルも現れはしなかった．鉄て示した．

－ S112 －測候時報

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第 4 図に 238U から始まる放射性壊変系列（ウ特別号

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それよりも低い．

ラン系列）の一部を示す．図中，α崩壊（質量数（2）GM 計 数 管 は， 理 論 上 入 射 し た β 線 をが 4 減り，原子番号が 2 減る）は下向き，β崩壊（質100％計数できるはずであるが，実際には 234Th が量数は不変で，原子番号が 1 増える）を右上向き放出する低エネルギーのβ線（最大 0.199[MeV]）の矢印で示し，それぞれの核種の半減期と放射線をすべて計数することはできない．のエネルギー（β線については最大エネルギー）を併せて示してある．

しかしながら，共沈法の第一の特長は，複雑な化学的操作を含まないその簡便性にある．放射性

238

234

U の半減期に比べて娘のトリウム 234（ Th）

物質の回収率が担当者の技量などによって大きの半減期ははるかに短く，さらにその娘のプロトく変わるとは考えにくい．一方，234Th と 234Pa のアクチニウム 234（234Pa）の半減期はさらに短い

β線の最大エネルギーには 1 けた強の差がある．

ので，これら親，娘，孫娘の間に放射平衡が成立

よって，低エネルギーのβ線が計数できていないしており，それぞれの放射能は等しい．したがっという（2）が主要因と推測する．

238て， U は 1g あたり 12.4kBq の放射能をもつが（日以上のように，大気圏内核実験がほとんど行わ

本アイソトープ協会，1996），β線としてはそのれなくなった 1960 年代後半以降の表面海水の全2 倍の 24.8kBq/g ということになる．

β放射能は，天然放射性核種である 238U に由来

一方，234U がα崩壊してできるトリウム 230する放射能で説明できるレベルといえる．

230（ Th）の半減期はおよそ 7 万 5000 年と長いので，単に 234U がα崩壊するだけで，β線は放出

鉄－バリウム共沈法による全β放射能測定法しないと考えられる．また，海水中のウラン濃は，核実験に伴って生成する放射性物質の簡易的-9度は 14 × 10 mol/l 程度であると報告されているなモニタリングには適していた．しかし，原子力（Sarmiento and Gruber, 2006）．これらから，海水関連施設における事故等による放射能汚染のモニ中の天然ウランの娘核種に由来するβ線を計算す

タリングには向かない手法であり，チェルノブイ

れば，ル原子力発電所の事故に際してもその影響を検出することができなかった．長期にわたって同一手-93

14 × 10 [mol/l] × 238[g/mol] × 24.8 × 10 [Bq/g]=0.083[Bq/l]法による観測値を集積した意義は評価すべきであるが，大気圏内核実験が行われなくなってしばら235

U を無視してくしてからは，天然の放射性核種に由来するβ線いる．また，山縣（1985）の示した表層海水中のの一部（おそらくウラン系列の 234Pa が放出した238もの）を測定していたと推定できる．となる．ただし，寄与の小さいU 濃度 1.2[pCi/l] を用いても，1.2 × 10-12[Ci/l] × 2 × 37 × 109[Bq/Ci] ＝ 0.089[Bq/l]

謝辞
本稿をまとめるにあたり，気象研究所・地球化となり，おおむね一致している．

学研究部の廣瀬部長，青山主任研究官，五十嵐主

したがって，天然の放射性核種のみに由来する表任研究官から有益な助言をいただいた．この場を面海水の全β放射能は，0.08-0.09[Bq/l] であるとお借りして深謝します．

推定される．しかし，最近の表面海水の全β放射能の観測値は 0.04-0.05[Bq/l] であり，推定値の約半分でしかない．その原因としては，次の 2 点が考えられる：（1）鉄－バリウム共沈法は核分裂生成物の 80％を回収できるとされているが（杉浦，1955；気象庁，1970；文部科学省，1976），実際の回収率は－ S113 －参考文

献

Aoyama, M., K. Hirose, Y. Suzuki amd Y. Sugimura（1986）：
High level radioactive nuclides in Japan in May, Nature,
321, 819-820.
高度情報科学技術研究機構（2006）：第五福竜丸．原

測候

時報

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子 力 百 科 事 典 ATOMICA．（http：//www.atomin.

2008Japan, J. Environ. Radio-activity, 40（3）, 239-250.

gr.jp/atomica/，2007 年 9 月 24 日参照）

文部科学省（1976）：放射能測定法シリーズ 1「全ベーIgarashi, Y., M. Aoyama, K. Hirose, T. Miyao, K. Nemoto,

タ放射能観測法」．p.19.

M. Tomita and T. Fujikawa（2003）： Resuspension：

Sarmiento, G. L. and N. Gruber（2006）：Ocean biochemicalDecadal monitoring time series of the anthropogenicdynamics, Prinston Univ. Press, Prinston and Oxford,

radioactivity deposition in Japan, J. Radiat. Res., 44,p.3．

319-328.
気象庁（1970）：第 10 章日本アイソトープ協会（1996）：アイソトープ手帳（改訂第 9 版），丸善，p.13, 88, 94.

海洋の放射能．海洋観測指針，269-303.

杉浦吉雄（1955）：海水の人工放射能について．測候

三宅泰雄，猿橋勝子，杉村行勇（1975）：4 章
おける放射性核種．海洋学講座 6

時報，22-3, 66-73.

海洋に海洋無機化学，浦久保五郎（1954）：ビキニ調査船俊鶻丸の調査結果について．公衆衛生年報，2-1, 5-10.

東京大学出版会，109-170.
Miyao, T., K. Hirose, M. Aoyama amd Y. Igarashi（1998）：

山縣 登（1985）：環境放射線ハンドブック．情報セン

Temporal variation of 137Cs and 239,240Pu in the Sea ofター出版会，p. 25－ S114 －